路地裏のバーのカウンターから見える「偽政者」たちに荒廃させられた空疎で虚飾の社会。漂流する日本。大丈夫かこの国は? 

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【新宗教とは何か】:大川隆法は大統領、麻原彰晃は神聖法皇…天皇制とのかかわりに注目すると理解できる

2023-05-28 07:54:40 | 【新宗教=新興宗教と呼ばれる教団は多岐にわたり、時代的には19世紀に創始さ...

【新宗教とは何か】:大川隆法は大統領、麻原彰晃は神聖法皇…天皇制とのかかわりに注目すると理解できる

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【新宗教とは何か】:大川隆法は大統領、麻原彰晃は神聖法皇…天皇制とのかかわりに注目すると理解できる

 平成時代の新宗教は天皇をどう位置付けていたのか。宗教学者の島田裕巳さんは「高度経済成長時代に大きく発展した新宗教においては、天皇という存在はことさら意識されず、信仰対象となる神仏と天皇との関係についても特に言及されることはなくなっていた」という――。

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 ※本稿は、島田裕巳『新宗教 戦後政争史』(朝日新書)の一部を再編集したものです。<button class="sc-yyapj QSknM" data-cl-params="_cl_vmodule:detail;_cl_link:zoom;" data-cl_cl_index="38"></button><button class="sc-yyapj QSknM" data-cl-params="_cl_vmodule:detail;_cl_link:zoom;" data-cl_cl_index="38">※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Kana Design Image</button>

 ※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Kana Design Image(株式会社プレジデント社)

 ■オウムや幸福の科学が登場した平成時代  

 1989年1月8日、昭和天皇の崩御によって、新しい天皇が即位し、平成の時代がはじまった。ベルリンの壁が崩壊したのは、この年の11月9日のことだった。これはやがてソ連邦を中心とした共産主義圏の解体に結びつき、長く続いた冷戦に終止符が打たれた。

 国内的にも、この年の大納会で株価は3万8915円87銭という終値の最高値をつけるが、年が明けると暴落し、株価とともに上昇を続けてきた地価も下落する。これによってバブルが崩壊したとされた。  

 平成という新たな時代は、国内外における激動からはじまった。

 宗教にかんしては、1980年代中頃からのバブルの時代においてブームとなり、オウム真理教や幸福の科学といったこれまでとはタイプの異なる新宗教が登場した。オウム真理教は、95年に地下鉄サリン事件を起こし、世界に衝撃を与えるが、実は、既成の神道や仏教の信者数は地下鉄サリン事件が起こる前の90年代前半がピークで、それ以降、急速に信者を減らしていく。一般の新宗教も同様で、新しく信者が増えていく状態ではなくなり、高度経済成長の時代に入信した信者の高齢化も進んだ。

 ■戦争とは無縁の平成の天皇  

 平成時代の天皇のあり方は昭和時代とは大きく異なった。

 もっとも大きな違いは、昭和天皇が戦争との結びつきが強かったのに対して、平成時代の天皇にはそれがなかった点である。昭和天皇は、大日本帝国憲法によって神聖化された天皇としての時代を経験している。また、戦争責任を問われる立場にもあった。

 それに対して、平成時代の天皇は、最初から日本国憲法のもとにあり、戦争とは無縁だった。天皇自身も、皇后とともに慰霊の旅を続け、平和の重要性を強調することを試みた。

 ■現人神から象徴となった天皇  

 世論調査の結果でも、平成の時代に入ると、天皇に対する好感度は一気に上昇し、時代が進むにつれて、天皇を尊敬する割合が高まった。天皇に反感を抱く人間は、平成の終わりになると、ほとんどいなくなる。象徴天皇制は、平成の時代に広く国民に受け入れられたのである(涌井秀行「昭和・平成・令和の天皇の代替わりと戦後日本――戦後権威・権力としてアメリカ=象徴天皇制――」『Prime43』2020年3月31日)。

 これは、天皇という存在が、現人神という側面をほぼ完璧に喪失したことも意味する。たしかに、天皇が日本国の象徴である根拠は、究極的には神話に求めるしかないわけだが、日本国憲法では、国民の総意によると規定された。戦後は、「開かれた皇室」がスローガンとして掲げられたが、それには国民の支持が不可欠であり、その条件は平成の時代に十分に満たされるようになった。

 ■天皇の宗教界への影響がなくなった  

 開かれた皇室における天皇は、現人神としての天皇とは大きく異なる。現人神であることが特に強調されたのは、日中戦争がはじまってから文部省が刊行した『國體の本義』を通してだが、天皇を中心とした政治体制である国体が不敬罪や治安維持法によって守られることで犯し難い神聖性を保持した。そのことが宗教界全体に影響した。昭和天皇にはまだその名残があったが、平成以降になると、そうした面は一掃される。

 高度経済成長時代に大きく発展した新宗教においては、天皇という存在はことさら意識されず、信仰対象となる神仏と天皇との関係についても特に言及されることはなくなっていた。創価学会の戸田城聖が説いた国立戒壇は、国柱会の田中智學が説いたもので、智學は天皇の発する勅宣を前提とし、帝国議会の議決を経て建立されるとした。それに対して、創価学会の国立戒壇は、国会の議決によるものとされ、そこに天皇は介在しなかった。そもそも戦後の社会では、天皇の直接の命令である勅宣自体が存在しなかった。

 ■戦前の皇国史観に立ってはいない顕正会  

 創価学会が国立戒壇建立の計画を捨てたことを批判し続けてきたのが冨士大石寺顕正会である。顕正会は、東京妙信講という日蓮正宗の法華講からはじまるが、創価学会だけではなく、日蓮正宗とも対立するようになり、1974年に日蓮正宗から講中解散処分を受け、日蓮正宗顕正会として独立し、96年にはそれを冨士大石寺顕正会に改めている。

 顕正会の国立戒壇では、天皇をはじめとする皇族が入会することが前提になっており、皇室、もしくは政府の宣命で着工されることになっている。これは智學が主張した国立戒壇のあり方に近い。ただ、天皇が国主であることは認めているものの、戦前の皇国史観に立っているわけではない。顕正会は、国立戒壇の建立を目的に掲げていても、実際に政治の世界に進出しているわけではなく、会員が選挙に出ることもない。その点で、政権を奪取しようとしているわけではなく、天皇、ないしは天皇制をどうするかというプランも持ってはいない。

 ■「麻原は神聖法皇」

 天皇の代わりを占めようとするオウム真理教の思想  平成の時代になって、政治の世界に直接進出を試みたのは、オウム真理教と幸福の科学である。オウムは、1990年の衆議院議員選挙の際に真理党という政党を結成して臨み、教祖の麻原彰晃をはじめ25名の幹部が立候補した。しかし、全員落選し、供託金も没収されている。

 オウムは、自分たちが落選したのは票のすり替えがあったからだと主張し、一連のオウム裁判では、それが教団の武装化に結びついたとされた。武装化は、それ以前から行われており、それだけが理由とは思えないが、その後、オウムは国家転覆を計画し、麻原は「真理国基本律」、あるいは「太陽寂静国基本律」と呼ばれる憲法を策定する。このオウム憲法は、神聖法皇によって制定されるもので、神聖法皇自身が唯一の主権者とされていた。麻原の名はあげられていないが、神聖法皇が麻原であることは明らかだった。

 その第一条では、「神聖法皇は、(シヴァ大神の化身であり、)大宇宙の聖法の具現者であって、何人といえども、その権威を侵してはならない」とされる。大日本帝国憲法の天皇の規定をそのまま流用していることは明らかである。  麻原が天皇の代わりの地位を占めようとしたところでは、璽宇(じう)や天照皇大神宮教の発想に近い。ということは、平成の時代にはまったく意味を持たないものだということになる。麻原は熊本の出身で、熊本は保守色の強い地域である。そうした地域性がこの憲法にも反映されている可能性がある。

 ■国政選挙に挑戦し続ける幸福実現党  

 幸福の科学の場合には、2009年に幸福実現党を結成し、同年の衆議院議員選挙には337名もの候補者を立てたものの、全員が落選し、供託金も没収されている。その後も、国政選挙に挑戦し続けているが、当選者は出していない。一時、すでに議席を持つ議員が入党していた時期があるが、国会に議席を持っていたのはそのときだけである。ただ、地方議会では、幸福実現党は当選者を出している。

 ■大統領制を推す幸福の科学  

 衆議院議員選挙に挑戦するにあたって、幸福の科学では、『新・日本国憲法試案』を発表している。これは書物の形で幸福の科学出版から刊行されたが、前文と16条の条文からなっていた。あわせると17条で、聖徳太子の十七条の憲法が意識されていた。実際、第一条では、「国民は、和を以って尊しとなし、争うことなきを旨とせよ。また、世界平和実現のため、積極的にその建設に努力せよ」と、十七条の憲法を下敷きにしていた。

 この憲法は、国民投票によって選出される大統領が元首となり、強い権限を与えられていることに特徴があった。大統領制となると、天皇の地位が問題になるが、第十四条では、「天皇制その他の文化的伝統は尊重する。しかし、その権能、及び内容は、行政、立法、司法の三権の独立をそこなわない範囲で、法律でこれを定める」とされ、その点で天皇を日本国の象徴とする現行憲法とは内容が大きく異なっていた。尊重が何を意味するのか、具体性がないが、日本を共和制の国家に転換することが、その主旨となっている。

 この憲法では、教祖である大川隆法が大統領となることが想定されているのであろうが、大統領は国民投票で決定されるので、それが前提とされるわけではない。大統領制を採用するなら、天皇制を廃止するのが当然の流れかもしれないが、そこまで踏み込んではおらず、徹底さを欠いている。それは、天皇という存在を幸福の科学が格別意識していないということでもある。この点に、天皇ということと深くかかわる新宗教をめぐる政治的な環境は、平成になってかなり変化してきたことが象徴的な形で示されているのである。

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 島田 裕巳(しまだ・ひろみ) 宗教学者、作家 放送教育開発センター助教授、日本女子大学教授、東京大学先端科学技術研究センター特任研究員、同客員研究員を歴任。『葬式は、要らない』(幻冬舎新書)、『教養としての世界宗教史』(宝島社)、『宗教別おもてなしマニュアル』(中公新書ラクレ)など著書多数。

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 元稿:PRESSIDENT Online 主要ニュース 社会 【話題・新宗教とは何か・担当者:宗教学者、作家 島田 裕巳】 2023年02月23日 14:17:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【緊急出版!】:「宝島社新書」新宗教と政治と金

2023-05-28 07:54:30 | 【新宗教=新興宗教と呼ばれる教団は多岐にわたり、時代的には19世紀に創始さ...

【緊急出版!】:「宝島社新書」新宗教と政治と金

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【緊急出版!】:「宝島社新書」新宗教と政治と金

 卑弥呼の時代から、日本では政治と宗教は一体の関係にあった。今、その点が統一教会の問題を通じて改めて浮上した。宗教は世界を、そして社会を変えようとする運動であり、必然的に政治と関わる。

 とくに戦後の新宗教は、創価学会に代表されるように政治の世界に深く浸透してきた。その実像はいかなるものなのか。創価学会や統一教会をはじめ、生長の家や幸福の科学など具体的な新宗教の事例を通じて、豊富な資金力を背景に日本を動かしてきた新宗教の実態に迫る。

 日本中を震撼させた安倍晋三銃殺事件。背景には、容疑者の母が入信している旧統一教会の影響があるとされ、日本中が旧統一協会をはじめとした新宗教と政治との関係に注目しています。

 昭和中期以降は、統一協会ほか宗教右翼と自民党を中心とする保守勢力との関係が深まったことが明らかになりつつあり、また近年の政治問題の陰では、宗教右翼の暗躍がありました。

 本書は、宗教学者であり、政治と宗教の関係を追ってきた島田裕巳氏が、政治と新宗教と金の関係を浮き彫りにします。

 ■隠された戦後史

 統一教会も創価学会もこうして国政に食い込んだ!

 生長の家、神社本庁、天理教、霊友会、立正佼成会、幸福の科学、PL教団 ほか

 安倍元首相暗殺でわかった自民党と新宗教の隠微な関係

 ――新宗教の歴史は、日本の戦後史でもある。

 生長の家も統一教会も、反共産主義の運動を組織することによって、政治の世界に食い込み、その社会的な影響力を増そうとしました。(本文より)

 ◆目次

 第1章 なぜ3人のA級戦犯は釈放されたのか

 第2章 高度経済成長と新宗教の巨大化

 第3章 創価学会の資金力と政治進出

 第4章 たった一人の反乱――政教分離をめぐって

 第5章 政治と宗教は分けられるべきなのか

 第6章 「無宗教」であることの問題

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 ◆島田 裕巳(しまだ ひろみ) プロフィール

1953年東京都生まれ。東京大学大学院人文科学研究課博士課程修了。放送教育開発センター助教授、日本女子大学教授、東京大学先端科学技術研究センター特任研究員、NPO法人葬送の自由をすすめる会会長を歴任。現在は作家、宗教学者、東京女子大学・東京通信大学非常勤講師。主な著書に『日本の10大新宗教』(幻冬舎新書)、『創価学会』(新潮新書)、『新宗教 驚異の集金力』(ビジネス社)、『宗教にはなぜ金が集まるのか』(祥伝社新書)など多数。

 著者:島田裕巳
 発売日:2022年10月7日
 価格:990円(税込)

 元稿:宝島社 主要出版物 【宝島社新書】 2022年10月07日 09:00:00 これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【ちくま新書】:新宗教を問う ─近代日本人と救いの信仰

2023-05-28 07:54:20 | 【新宗教=新興宗教と呼ばれる教団は多岐にわたり、時代的には19世紀に創始さ...

【ちくま新書】:新宗教を問う ─近代日本人と救いの信仰

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【ちくま新書】:新宗教を問う ─近代日本人と救いの信仰

 創価学会、霊友会、大本、立正佼成会──。なぜ日本では新宗教がかくも大きな存在になったのか。新宗教から日本人の精神の根源に迫り、現代の救済のかたちを問う。

新宗教を問う ─近代日本人と救いの信仰

 ■この本の内容

 創価学会、霊友会、大本、立正佼成会、PL教団、天理教―。日本ほど新宗教が大きな力をもつ国は世界に類例がないといわれるが、どうして日本で新宗教はこれほどの影響力をもつのか。近代に大発展した新宗教はなぜ現代において衰退しつつあるのか。救いの信仰に向けられた人々の心はどこへ向かっているのか。この三つの問いはそのまま日本の近代とは何かを問うことでもある。「宗教からスピリチュアリティへ」の転換期にある現代において、人間を救済できるのか。「新宗教」が明らかにする、時代の相貌と日本人の精神の根源に迫る。

 価格:1,034円(税込)

この本の目次

 新宗教とは何か
 新宗教としての創価学会
 創価学会―弾圧と戦後の変容
 法華系の新宗教―霊友会系の新宗教教団
 大本の誕生と背景
 二度の大本事件
 新宗教発展の社会背景
 新宗教の思想と信仰
 江戸時代に形づくられた発生基盤
 明治維新期の新宗教の展開
 救済宗教としての新宗教
 現代日本人の宗教意識の変容
 新宗教の後退とオウム真理教
 新宗教と新宗教以後のスピリチュアリティ
 「救い」にかわるものを求めて

 ■著作者

島薗 進
島薗 進 シマゾノ ススム

 1948年東京都生まれ。東京大学文学部宗教学・宗教史学科卒業。現在、東京大学文学部・大学院人文社会系研究科宗教学・宗教史学研究室教授。主な研究領域は比較宗教運動論、近代日本宗教史、著書に『スピリチュアリティの興隆』(岩波書店)、『いのちの始まりの生命倫理』(春秋社)、『<癒す知>の系譜』(吉川弘文館)、『ポストモダンの新宗教』(東京堂出版)、『現代宗教の可能性』(岩波書店)、『精神世界のゆくえ』(東京堂出版)、『現代救済宗教論』(青弓社)など。編著に『何のための<宗教>か?』(青弓社)、『宗教学文献事典』(弘文堂)、『宗教学キーワード』(有斐閣)など多数がある。

【書評】 『新宗教を問う: 近代日本人と救いの信仰』 島薗 進

 新宗教が日本で強い影響力をもっていることはよく知られている。政党と結びつき、選挙の際には大きな力を発揮する。教団本部その他の施設が置かれ、新宗教の城下町のようになっている地域さえある。公称ではあるが、日本に100万人以上の信徒を有する新宗教は7団体あり、伝統宗教の信徒数をはるかに上回る団体が数多く存在する。

 かくも大きな勢力をもつ新宗教が、いかに誕生し、何によって人々の心を引き寄せたのか、またどのように発展し、現在どんな活動を行っているのか、新宗教を学ぶ意義は小さくない。

 著者は本書を、宗教学者としての集大成と位置づける。「長い時間をかけて取り組んできた新宗教研究の全体を、手頃なサイズでまとめたいと思った。集大成といっても研究書ではなく、研究水準は踏まえつつも読みやすい概説書の形にしようと考えた」(「あとがき」)

 新宗教はその活動開始時期から大きく四つに分けることができるという。第一期は19世紀はじめから明治時代中期で、天理教、黒住教、金光教など。第二期は明治後期から大正期で、大本、国柱会などがあり、宮沢賢治も国柱会に所属していた。第三期は1920~60年代で、創価学会、霊友会、(大本から分かれた)世界救世教、生長の家、立正佼成会、PL教団などが勢力を伸ばす。この時期は新宗教の最盛期で、「神々のラッシュアワー」とも称される。第四期は1970年以降であり、阿含宗、真光、統一教会、オウム真理教、幸福の科学などが含まれ、新宗教よりも新しいため「新新宗教」とも呼ばれる。またこの時期に伸長が著しかったのは真如苑とエホバの証人である。

 これらの各新宗教について、その起こりから現在までの歴史、教祖とその来歴、基本教理、布教方法、組織の特徴、国家との関係などが資料を交えて詳説されている。どの団体に対しても客観的な記述に徹し、たとえ奇妙な教えや活動であったとしても、それら新宗教に向かう日本人の心性に焦点を当てているのが本書の特徴でもある。

 後半では、新宗教が発生した背景を探る。江戸時代から明治期の民俗宗教が基盤となっていることを明らかにしつつ、当時の日本の社会情勢を検討し、人々の心をつかんだものが何であったのかを見極めようとする。また、救いの宗教とは何か、救いの観念がなぜ重要かを問い、「宗教とは何か」という宗教論や救済観に発展して論考する。

 終章にかけては、1970年代以降の日本の宗教やスピリチュアリティの動向を捉えて、新宗教の先にあるものを展望する。近代に大発展した新宗教はなぜ現代において衰退しつつあるのか、救いの信仰に向けられた人々の心はどこへ向きを変えていくのかを考察し、新宗教が担ってきた精神文化を引き継ぐものとして、新たなスピリチュアリティの諸形態に注目している。

 日本の近代化と共にあった新宗教。「救い」に代わるものを求めて、人々の心は今後どこへ向かうのか。本書は現代の視点から新宗教全体を捉え返し、現代人のスピリチュアリティ(霊性)を再考する機会を与えてくれる。

 元稿:筑摩書房 主要出版物 【ちくま新書】 2020年11月05日 07:00:00 これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【考察】:貴教団の財産・献金・収支は? 創価学会から霊友会、ワールドメイト、幸福の科学まで質問状を送った衝撃の結果

2023-05-28 07:54:10 | 【新宗教=新興宗教と呼ばれる教団は多岐にわたり、時代的には19世紀に創始さ...

【考察】:貴教団の財産・献金・収支は? 創価学会から霊友会、ワールドメイト、幸福の科学まで質問状を送った衝撃の結果

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【考察】:貴教団の財産・献金・収支は? 創価学会から霊友会、ワールドメイト、幸福の科学まで質問状を送った衝撃の結果

 ◆なぜベールに包まれているのか

 「宗教法人法が、宗教団体に『法律上の能力を与える』ことを目的としている性質上、財産管理や業務事業の主体は、あくまで法人格を得た『宗教法人』であり、同法第25条第3項の閲覧請求・情報開示に応じるか否かは、宗教法人が判断いたします」

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GettyImages

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GettyImages

 元稿:現代ビジネス 主要ニュース メディアと教養 【担当:伊藤 博敏(ジャーナリスト)】  2022年12月08日  06:02:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

 

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【論点】:「宗教が怖い」日本社会

2023-05-28 07:54:00 | 【新宗教=新興宗教と呼ばれる教団は多岐にわたり、時代的には19世紀に創始さ...

【論点】:「宗教が怖い」日本社会

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【論点】:「宗教が怖い」日本社会

 世界平和統一家庭連合(旧統一教会)への解散命令問題は9日、宗教法人法に基づき文部科学省が教団側に報告を求めた事項の回答期限を迎えた。「宗教は怖い」と思われがちな日本だが、クリスマスや初詣など宗教行事だらけだ。「自分は無宗教」と信じる人が多い背景や、政教分離が特に厳格なフランスとの対比で考える。

 ◆習俗とカルトの両極で 磯前順一・国際日本文化研究センター教授

 日本では自分が「無宗教」だと信じる人が多い。「宗教は怖い」と言う一方、クリスマスを祝った1週間後には、神社へ初詣に行く。社会や家庭などに埋め込まれた宗教由来の行事や儀礼は、すべて習俗として理解され、宗教とは無関係だと信じられている。、残り3685文字(全文3980文字)

 ※この記事は有料記事です。「ご登録日から1カ月間は99円」 いますぐ登録して、続きをお読み下さい。

 元稿:毎日新聞社 東京朝刊 主要ニュース 社説・解説・コラム 【論点】  2022年12月09日  02:00:00 これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。
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【旧統一教会】:都立高や大学隣接地に土地6300平方m取得…進出阻止へ住民連絡会

2023-05-28 07:51:40 | 【事件・未解決事件・犯罪・疑惑・詐欺・闇バイト・旧統一教会を巡る事件他】

【旧統一教会】:都立高や大学隣接地に土地6300平方m取得…進出阻止へ住民連絡会

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【旧統一教会】:都立高や大学隣接地に土地6300平方m取得…進出阻止へ住民連絡会

 東京都多摩市内に世界平和統一家庭連合(旧統一教会)が土地を取得していたことが判明し、地域住民らが29日、「統一教会はNO!多摩市民連絡会」を結成した。今後、署名活動などを通じて、市内への進出阻止を目的とした運動を推進する。

<button class="sc-izhPXJ diavUp" data-cl-params="_cl_vmodule:detail;_cl_link:zoom;" data-cl_cl_index="38"></button><button class="sc-izhPXJ diavUp" data-cl-params="_cl_vmodule:detail;_cl_link:zoom;" data-cl_cl_index="38">世界平和統一家庭連合(旧統一教会)本部(東京都世田谷区)</button>
  世界平和統一家庭連合(旧統一教会)本部(東京都世田谷区)(読売新聞)

 ■【表】一目でわかる…旧統一教会との関わりが明らかになった主な与野党議員

 元稿:讀賣新聞社 朝刊 主要ニュース 社会 【話題・旧統一教会を巡る問題】  2023年04月30日  06:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【島根県松江市】:「もう人類には任せられない」海洋ごみに怒り狂うティラノサウルスvsキレイ好き人間お掃除対決

2023-05-28 07:16:30 | 【環境問題(公害・排ガス・治水・産廃・水俣病・アスベスト・有機フッ素化合物

【島根県松江市】:「もう人類には任せられない」海洋ごみに怒り狂うティラノサウルスvsキレイ好き人間お掃除対決

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【島根県松江市】:「もう人類には任せられない」海洋ごみに怒り狂うティラノサウルスvsキレイ好き人間お掃除対決

 松江市の古浦海水浴場で27日、あふれる海洋ごみに怒り狂うティラノサウルスに、人類が清掃技術を見せつけて立ち向かうという奇想天外な想定の清掃イベントが開かれた。日本財団が推進する海洋ごみ対策プロジェクトの一環。参加者は「お掃除サウルス」と「キレイ好き人間」のチームに分かれ、ごみ拾いを競い合った。

集めたごみを前に並ぶイベント参加者(共同) 集めたごみを前に並ぶイベント参加者(共同)

 主催した「海と日本プロジェクトinしまね」が「話題性のあるイベントにして、多くの方に参加してもらいたい」と企画。「もう人類には任せられない」とティラノサウルスの着ぐるみで参加したお掃除サウルスチーム30人、キレイ好き人間チーム46人が対決。勝敗はごみ袋の数で決まり、動きにくいサウルスが集めたものは2倍にして数えた。結果は恐竜の勝利に終わり、人間はあと1歩及ばなかった。お掃除サウルスになった岡山市北区の岩城朋子さん(45)は「想像よりもごみが多く、怒り狂っています」と話した。

 元稿:日刊スポーツ社 主要ニュース 社会 【話題・松江市の古浦海水浴場・あふれる海洋ごみに怒り狂うティラノサウルスに、人類が清掃技術を見せつけて立ち向かうという奇想天外な想定の清掃イベント】  2023年05月28日  07:16:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【政局】:東京「自公決裂」はデキレースか…早期解散阻止で思惑一致、総選挙で元サヤのシナリオ

2023-05-28 06:30:50 | 【政党・自民・立憲・維新の会・公明・国民民主・共産・社民・れいわ・地域政党他】

【政局】:東京「自公決裂」はデキレースか…早期解散阻止で思惑一致、総選挙で元サヤのシナリオ

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【政局】:東京「自公決裂」はデキレースか…早期解散阻止で思惑一致、総選挙で元サヤのシナリオ

  次の衆院選での候補者調整をめぐる対立から、公明党が東京で自民党の候補者を推薦しない方針を決定した一件が、政界に波紋を広げている。公明との選挙協力がなくなれば、落選する自民議員が少なくないとみられているからだ。

<picture>「自公決裂」は出来レースか?/(C)日刊ゲンダイ</picture>

  「自公決裂」は出来レースか?/(C)日刊ゲンダイ

 立憲民主党の泉代表が、26日の会見で「政策ではないところで信頼関係が壊れる選挙連合」「全国にも波及する」との見方を披露するなど、自公のガチンコ対立に半ば“期待”するような声も上がっているが、「東京28区をめぐる自公の決裂はデキレースですよ」と、自民党本部の関係者がこう言う。

 「公明党は東京12区選出だった岡本三成衆院議員を新29区(荒川区、足立区の一部)に移した上、28区(練馬区東部)にも候補を立てようとした。比例票を減らしていることの焦りから、東京で1つだった小選挙区を増やして得票を増やす狙いです。ただ、28区の候補擁立を自民党が認めなかったために、東京の選挙区では自民党候補を推薦しないと伝達したのには別の思惑がある。G7広島サミットで支持率を上げた岸田首相が早期解散に踏み切る観測が強まったため、それを阻止するための策動でしょう」

 公明は、支持母体の創価学会が高齢化していることもあり、大型選挙の間は少なくとも3カ月空ける必要があるとされる。4月の統一地方選でフル稼働したばかりで、6月解散には対応できないというわけだ。

 交渉過程で自民側は公明に対し、28区の代わりに候補者が決まっていない12区(北区と板橋区の一部)か15区(江東区)なら差し出すと打診したというが、話がまとまらず決裂した格好になっている。

 「公明側の強硬姿勢は、実は東京の自民党にとっても利用価値があった。15区選出の柿沢未途衆院議員は、前回総選挙で勝って自民党入りしましたが、東京都連との関係が悪く山形県連所属ということもあり、今も正式な支部長に選任されていない。萩生田都連会長は、4月の江東区長選で可愛がっている山崎一輝前都議が落選したことは、柿沢が対立候補を支援したせいだと根に持っていて、『裏切り者は絶対に許さない』と言っています。それで15区を差し出すなどと言い出した。萩生田にとっては、ゴネる公明との決裂は、公明の要求に従いすぎだと不満を高める支持層に対して“押し返した”とアピールできる上、柿沢に圧力をかける材料にも使えて一石二鳥なのです。最終的には、公明に12区を渡して手打ちするシナリオで決着するのでしょう。公明にとっても、12区は太田前代表時代からの地盤で文句はない。東京で2選挙区を手にすれば、元通り東京の自民候補にも推薦を出すでしょう」(東京都連関係者)

 総選挙までの時間稼ぎをしたい公明と、それに乗じた東京都連が演じるプロレスということか。

 公明が各小選挙区に1万~2万を持つとされる学会票と、政権与党のうまみにドップリ漬かった両党は麻薬中毒のようなもので、20年以上も連立政権を組んできた自公両党の権力への執着は並大抵ではない。茶番に惑わされない方がよさそうだ。

 元稿:日刊ゲンダイ DIGITAL 主要ニュース ライフ 【暮らしニュース・政局・自公連立政権】  2023年05月28日  06:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【岸田政権】:「異次元の少子化対策」は的外れで空振り必至…国民負担増で結婚・出産意欲ますます低下

2023-05-28 06:26:40 | 【社説・解説・論説・コラム・連載】

【岸田政権】:「異次元の少子化対策」は的外れで空振り必至…国民負担増で結婚・出産意欲ますます低下

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【岸田政権】:「異次元の少子化対策」は的外れで空振り必至…国民負担増で結婚・出産意欲ますます低下

 岸田政権が掲げる「異次元の少子化対策」の概要が見えてきた。総額3兆円規模となる。

 目玉である児童手当の拡充に1.2兆円。支給対象を高校生まで拡大し、1人あたり1万円を支給。多子世帯を支援するため、3歳から小学生の第3子以降の額も、現行の1万5000円から1人3万円へと倍増する。

<picture>どれも“少子化対策”ではなく“子育て対策”じゃないか?(小倉将信少子化担当相)/(C)共同通信社</picture>

 どれも“少子化対策”ではなく“子育て対策”じゃないか?(小倉将信少子化担当相)/(C)共同通信社

 加えて、保育サービスの充実に8000億~9000億円程度、育児休業給付など働き方改革に7000億円程度充てる。

 どれも“少子化対策”ではなく、“子育て支援”に見える。これで少子化に歯止めがかかるのか。日本総研上席主任研究員の藤波匠氏は言う。

 「子育て支援は重要ですが、少子化は結婚・出産に至らない世帯が増えていることが最大の問題です。有子世帯の所得分布を見ると、低所得者が減り、中高所得者が増えています。低所得者が結婚・出産を諦める傾向が強まっているのです」

 低所得者は子どもを持てても、第2子、第3子を産むハードルは高い。第3子以降、児童手当が3万円に倍増されても、恩恵を受けるのは多子を養える高所得者だ。

 「児童手当の多子加算は低所得者に恩恵が少なく、さらなる所得格差の拡大を助長しかねません。少子化に歯止めをかけるには、結婚・出産の意欲が湧くように、若い世代の賃上げや、正規雇用を増やすなど雇用を安定させることが重要です」(藤波匠氏)

<picture>どのみち国民に大増税、その負担がのしかかるからこそ…(C)日刊ゲンダイ</picture>

 どのみち国民に大増税、その負担がのしかかるからこそ…(C)日刊ゲンダイ

 ◆保険料6000円アップは序の口

  しかも、財源を捻出するため、新たな国民負担も生じる。必要な追加予算、年間3兆円(事業ベース)のうち、1兆円程度は医療保険料などの引き上げで捻出する。国民1人あたり月500円、年間6000円の負担増だ。残りの2兆円は社会保障費の歳出削減などで賄うとするが、立正大法制研究所特別研究員の浦野広明氏(税法)は首をかしげる。

 「社会保障費は年々増え続けます。2兆円も削減する余地はありません。最終的には、税か社会保険料の引き上げで国民に負担させるのでしょう。社会保障費の中だけで議論するから、国民負担が増えたり、どこかにしわ寄せがくるのです。倍増する防衛費を含めて、予算全体で少子化対策をどうするのか議論する必要があります」

 残り2兆円も保険料に乗せられれば、月1500円、年額1万8000円の負担増だ。これではますます結婚・出産意欲は低下する。 

 元稿:日刊ゲンダイ DIGITAL 主要ニュース ライフ 【暮らしニュース・政策・岸田政権】  2023年05月27日  06:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【インド太平洋経済枠組み(IPEF)】:日本や米国など14カ国の新経済圏構想、サプライチェーン強化へ

2023-05-28 00:44:30 | 【TTP、BRICS、RCEP協定、IPEF、FTA、APEC、EPA他】

【インド太平洋経済枠組み(IPEF)】:日本や米国など14カ国の新経済圏構想、サプライチェーン強化へ

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【インド太平洋経済枠組み(IPEF)】:日本や米国など14カ国の新経済圏構想、サプライチェーン強化へ 

 日本や米国など14カ国は27日、新経済圏構想「インド太平洋経済枠組み(IPEF)」の閣僚会合を開いた。サプライチェーン(供給網)強化に向けた交渉で実質妥結する見通し。マスクや医薬品、半導体といった重要物資の供給が滞らないよう相互協力の仕組みをつくる。昨年5月の発足から約1年で、初の成果となる。

 インド太平洋地域で覇権を強める中国を念頭に、供給網などでの依存を脱却する狙いがある。脱炭素化の推進に向けて、水素活用の協力枠組みも立ち上げる。先進国や新興国が、技術開発や情報共有を通じて、得意な分野を補い合う。

 日本からは西村康稔経済産業相が出席。

 IPEFは「貿易」「供給網」「クリーン経済」「公正な経済」の4分野で協議を進めている。今回は交渉が比較的早く進んだ供給網に焦点を当てて先行的に妥結。IPEFを主導する米国は、11月のアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議に合わせて、IPEF会合を開き、その他の分野を含めた全体的な合意を目指す。

 供給網の強化では、参加国政府で早期に情報を共有し、調整を通じて物品の確保を助け合う。強靱(きょうじん)な供給網をつくることで、生産性や持続可能性、公平性を高める。日本は各国への研修を通じた協力も行う。

 IPEFは昨年9月の閣僚会合で交渉入りを宣言し、首席交渉官会合を重ねてきた。(共同)

 元稿:日刊スポーツ社 主要ニュース 社会 【話題・日本や米国など14カ国は27日、新経済圏構想「インド太平洋経済枠組み(IPEF)」の閣僚会合】  2023年05月28日  00:44:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【2023年05月26日 今日は?】:登山家竹内洋岳さんが日本人初の8000メートル峰全14座制覇

2023-05-28 00:00:40 | 【社説・解説・論説・コラム・連載】

【2023年05月26日 今日は?】:登山家竹内洋岳さんが日本人初の8000メートル峰全14座制覇

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【2023年05月26日 今日は?】:登山家竹内洋岳さんが日本人初の8000メートル峰全14座制覇

 ◆5月26日=今日はどんな日

  登山家竹内洋岳さんが日本人初の8000メートル峰全14座制覇(2012)

ハニーコミュニケーションズ所属 プロ登山家 竹内洋岳(たけうちひろたか)公式ページ  社会貢献に関する取り組み

 竹内洋岳は、これまでのヒマラヤ登山を通じて得た経験や知識を活かし、さまざまな社会課題の解決に向けた活動を長期スパンで継続的に取り組んでいます。

竹内洋岳が登頂した8000m峰14座の山の一覧
ヒマラヤ山脈及びカラコルム山脈に属する、8000m峰14座の山の一覧(標高順)
 ◆出来事

  ▼秋田県沖を震源とするM7・7の日本海中部地震発生。津波などで104人死亡(1983)▼日本が議長国を務める主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)開幕(2016)

 ◆誕生日

  ▼トミーズ健(59年=トミーズ)▼和月伸宏(70年=漫画家)▼TAKURO(71年=GLAY)▼木佐彩子(71年=フリーアナウンサー)▼つるの剛士(75年=タレント)▼伊東美咲(77年=女優)▼伊藤かりん(93年=タレント)

 元稿:日刊スポーツ社 主要ニュース 社会 【話題・今日は?】  2023年05月26日  00:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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