コロナワクチン接種後に亡くなられたり、重篤な後遺症に苦しまれている方がたくさんいる。しかし、コロナワクチンがもたらしたこうした事態について、メディアはほとんど報じない。あたかも報道統制が行われているようだ。それでいて、コロナワクチンの過大な効能については、大いに報じられてきた。
わたしはコロナワクチンがたいへん大きな問題を抱えていることを、ワクチン接種が始まってからしばらくして知った。わたしはコロナワクチンを2回も打ってしまったが、もっと早く知れば良かったと後悔している。
報道機関で、コロナワクチンの問題を一貫して報道していたのは、名古屋のCBCテレビの「大石解説」という番組だけだ。わたしはYouTubeで、コロナワクチンに関する同番組をずっと見てきた。それこそ、報じているのは、今も、この番組だけと言ってよいだろう。
この番組で、本書の存在を知り、すぐに購入した。悪税を含めて1760円である。
世界初の「レプリコンワクチン」を販売する「明治製菓ファルマ」の現役社員がかいた書である。
同社の社員が、コロナワクチンの二回目を接種して三日後、亡くなった、とても健康で、仕事にも熱心に取り組んでいた社員が、突然亡くなったのだ。その死は、コロナワクチンによるものだと認定されている。
同僚が亡くなっているのに、同社は「レプリコンワクチン」を販売し、人びとに接種しようとしているが、それは危険だと著者たちは警鐘を鳴らす。
そしてファイザーやモデルナのコロナワクチンを接種させるために、厚労省などが、虚偽のデータをつかい、また証明がなされてもいないことを、学者やテレビなどのメディアを通して流していたということを、公表されたデータをもとに書いていく。
たとえばワクチンを打てば、「発症予防効果は95%」と宣伝されていたが、この数字は「常識外」だと、本書は記す。通常のインフルエンザワクチンの有効性は、4割から6割とされていて、コロナワクチンのこの数値は「異常」だという。
わたしの知人は、2回目のコロナワクチンを打った直後に、コロナに感染した。それを知ってから、わたしは疑問を抱いて調べはじめ、以後は打つことをやめた。
2022年に厚労省のアドバイザリーボードで示された「10万人当りの新規陽性者数」のグラフは、未接種者の陽性者がすべての年代で高くなっていた。ところがそのグラフに疑問を抱いた名古屋大学名誉教授の小島勢二氏がおかしいと指摘し、その結果厚労省は訂正したのだが、それをみると、ワクチンを接種したから感染予防効果があったとはいえないということが判明した。40代、60代、70代では、未接種者より2回接種者の方が新規陽性者が多いという結果となったのである。
しかしテレビなどに出る学者たちは、それでも「感染予防効果」がありつづけると言い続けた。
アベ政権は、国会などでウソを言い続けたが、厚労省の官僚たちも虚偽ノデータをつくってウソを平気で言い続けたのである。平気でウソをつくことが、この国では習い性となってしまったようだ。
京都大学の西浦博教授、この人もテレビに出まくっていたが、「ワクチン接種をしなければ、死者数は36万人にのぼっていたはずだったが、コロナワクチンの接種によって1万人に抑えられた」と言っていたが、しかし、国民の多くがコロナワクチンを接種したあとの、2021年死亡者は予測値を上回り、22年、23年にはさらに増加している。
著者は、「それほど死者抑制率が高いワクチンを、世界のどの国よりも頻回にわたって接種してきたこの日本で起きている2022年、2023年の爆発的な死者激増は、一体どんな理由によるものですか?」と問う。
以下書くことは、この本には書かれていない。
わたしがふと思うことを書いておく。ひとつは、コロナワクチンを製造しているファイザー、モデルナ両社はアメリカの企業である。アメリカの属国である日本国家は、ずっと自国が損してもアメリカに多額のカネを渡してきた。キシダ内閣の軍事費43兆円というカネの多くも、アメリカの軍事産業へとわたっていく。日本政府は、コロナを契機にして、多額のカネをアメリカの軍需産業につぎ込むように、製薬企業にカネをわたそうとしたのではないか。もうひとつ、数年前から高齢者を中心として多くの人が亡くなっている。コロナワクチンを接種させて、高齢者の数を減らそうとしたのではないか。
本書を読んでいて、わたしのふと思ったこと、それは事実なのでは、と。
この本に、わたしはたくさんの付箋をつけた。製薬企業に勤務しているだけあって、根拠としているデータなどは確かである。
このコロナワクチンに関しての報道は、おかしかった。コロナワクチンが多くの人々を苦しめている実状を、ほとんど報じない。コロナワクチンのマイナス面がほとんど報じられなかったことをふりかえると、情報統制が行われ、マスメディアもそれに応じていたのではないか、と疑ってしまう。マスメディアへの不信が云々されているが、それは当然である。マスメディアが報じなければならないことを報じないので、ネットという玉石混淆の情報が飛び交っている世界へ、人びとは誘われるのである。