長野のリンゴをお値打ちに買えたので、
リンゴと宿儺かぼちゃの重ね煮をつくりました。
リンゴは芯をくりぬいて皮付きのまま5ミリくらいにスライス。
その上に同じくらいの大きさに切ったかぼせちゃを重ねます。
宿儺カボチャの種は、ていねいにとって乾燥させます。
蜂蜜水を少しだけふりかけて、
ル・クルーゼで20分ほど弱火で煮れば出来上がり。
そのまま冷まして、おやつやデザートに。
リンゴとかぼちゃの甘みのコラボが絶妙です。
種を取り除いたカボチャのワタはトマト煮にしましょう。
牛肉と豚肉とタマネギとえのきの焼肉も、
カボチャをたっぷりいれます。
カロチンとビタミンと食物繊維たっぷりの、ヘルシーな夕食です。
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ところで、
年金機構から書類が届いたので、
ちょっと受給額など調べてみました。
長年せっかく真面目に年金を積み立ててきたのに、
「年金カット」されるなんて、ほんとサギです(怒)。
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リンゴと宿儺かぼちゃの重ね煮をつくりました。
リンゴは芯をくりぬいて皮付きのまま5ミリくらいにスライス。
その上に同じくらいの大きさに切ったかぼせちゃを重ねます。
宿儺カボチャの種は、ていねいにとって乾燥させます。
蜂蜜水を少しだけふりかけて、
ル・クルーゼで20分ほど弱火で煮れば出来上がり。
そのまま冷まして、おやつやデザートに。
リンゴとかぼちゃの甘みのコラボが絶妙です。
種を取り除いたカボチャのワタはトマト煮にしましょう。
牛肉と豚肉とタマネギとえのきの焼肉も、
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長年せっかく真面目に年金を積み立ててきたのに、
「年金カット」されるなんて、ほんとサギです(怒)。
| 試算も詐欺まがい 安倍政権「年金カット法」のイカサマ 2016年10月20日 日刊ゲンダイ 壮大なマヤカシにダマされてはいけない。安倍政権が今国会で強行採決しようとしている「年金カット法案」。物価と賃金の“より下がった方”に合わせて年金を減額する老人いじめの悪法だ。一体いくら減らされるのか。民進党の要求に応じ、厚生労働省がようやく試算を公表したが、まあ、これが詐欺みたいなものなのだ。 法案に盛り込まれた新ルールを直近の過去１０年間に当てはめると、年金受給額が今より３％減るという。国民年金で月２０００円、厚生年金は月７０００円。だが、民進党の独自試算はもっとシビアだ。下げ幅は５．２％になるとして、国民年金は月３３００円、厚生年金は１万１８００円減ると計算した。政府試算と比べると、それぞれ年額１万６０００～５万８０００円もの開きがある。試算した井坂信彦衆院議員が言う。 「政府は年金の減額分を過小に見せるような試算を意図的にして出してきたのです。試算するにあたって、過去１０年に実際に行われた『特例水準の解消』や『可処分所得割合の減少』を前提条件に含めなければならないのに、なぜかこれらは条件から外され、累計２％の“上げ底”が図られました。それで年金カット額がわずか３％と表示されたわけですが、会計のプロが見たら一発でインチキと分かるひどい試算です。厚労省はよくこんな恥ずかしい試算を公表できたものです」 ■「７％増」の過大見積もり 政府試算のイカサマはこれだけではない。給付の削減が進むため、現役世代については、将来の国民年金額が７％（月５０００円程度）増えるとしている。こちらはかなり過大な見積もりだという。 「現役世代の年金を月５０００円アップするには、過去１０年のカット額を、運用利回り４．２％で２０年間運用し、２．３倍に増やす必要があります。しかし、この低金利時代に４．２％の運用利回りをコンスタントに出し続けるのは非現実的。年金カットを国民に納得させるためにバラ色の将来を描いてみせたのでしょう」（井坂信彦衆院議員） そもそも、常に物価と賃金の低い方に合わせて年金がスライドされるということは、物価が上がっても年金が減るリスクと隣り合わせということだ。しかも、一度下がった金額は二度と元に戻ることはない。こんなエゲツない法案ができたら、餓死する高齢者が相次ぐのではないか。「たった３％だから大丈夫」なんて甘く考えているとひどい目に遭う。 |
| 年金給付抑制 政府「現役世代の負担減」民進「高齢者への打撃大」 2016年10月14日 東京新聞 年金給付額の伸びを抑える仕組みを盛り込んだ年金制度改革関連法案が、今国会の焦点に浮上した。政府・与党が年金制度を支える現役世代の負担が和らぐと主張するのに対し、民進党は「年金カット法案だ。お年寄りの暮らしが成り立たなくなる」と批判。与党側は、民進党が実現を主張してきた別の改革案をひとくくりに成立させようとしており、民進側は反発を強めている。 （我那覇圭） 安倍晋三首相は十三日の参院予算委員会で年金法案に関し「現役世代の負担能力に応じて給付を行う仕組みだ」と強調した。 現行の制度は厚生年金、国民年金ともに原則として物価の変動に合わせて毎年の給付額が決まる。物価が上がれば年金は増え、下がれば減る。ただ、物価が上がっても、現役世代の賃金が下がった場合、給付額は据え置かれる。物価と賃金の両方が下がり、物価の下落幅が賃金より大きければ、賃金の下落幅にとどまる仕組みになっている。 年金法案は給付の新ルールを導入し、物価と賃金の両方が下がれば、下落幅が大きい方に連動させる。物価が上がり、賃金が下がれば賃金に、逆なら物価に合わせて減額になる。開始時期は二〇二一年四月。 民進党は「低い方に合わせると、年金額がどんどん減る可能性がある」と新ルールを批判。十二日の衆院予算委では、玉木雄一郎幹事長代理が十年前に法案が適用されていれば、今の給付額は現行制度より５・２％減るとの試算を示し「高齢者の生活保護世帯が増える」と迫った。首相は「不安をあおるものだ。賃金が上がる状況をしっかりつくりたい」と反論した。民進党は玉木氏ら議員三人が連続して新ルールを追及し、対決姿勢を鮮明にした。 法案には、パート従業員らの厚生年金加入の拡大なども盛り込まれている。さらに、年金受給資格を得られる保険料の払込期間を、今の二十五年から十年に短縮して受け取りやすくする年金機能強化法改正案を合わせ、一括法案の形になっている。 民進党は受給資格期間の短縮を求めてきた経緯もあり、機能強化法改正案を切り離した上で、新ルールの削除を要求する方針だ。 |
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