白身魚のシイラがおいしそうだったので買ってきました。
淡泊な魚なので、片栗粉をつけてムニエルをつくることにしました。
発酵無塩バターを温めて、しいらを入れて両面焼きます。
火が早くとおるので焼き過ぎないように注意しましょ。
同じフライパンでイカのゲソも炒めて、
バターにトマトケチャップを入れてソースをつくりました。
たくさんつくって冷凍しておいた卯の花煮を解凍して、
あっという間に、３品のおかずができました。
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中日新聞の生活面では、白井さんの連載のほかに、
＜介護か虐待か 苦悩する家族＞も連載していました。
高齢者を介護しているときに起きる問題、家族にとっても深刻です。
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| ＜介護か虐待か 苦悩する家族＞（上） 暴れる母を止めただけ 傷害致死容疑 2016年11月16日 中日新聞 認知症が原因となり暴れる親を制止したことで、家族が虐待を疑われる事例がある。中には逮捕され、職を失った人も。親の介護はただでさえ負担が大きいのに、虐待の疑いもかけられた家族は途方に暮れる。 「部屋で暴れてつかみかかってきた母の腕をつかんで、制止しただけなのに…」。大阪市東淀川区、元大阪大歯学部助教の佐保（さほ）輝之さん（５６）は唇をかむ。 “事件”があったのは二〇一一年六月二十日未明。佐保さんによると、同居していた母親の重子さん＝当時（８０）＝が突然暴れ始めた。佐保さんと妻のひかるさん（５３）、父（８８）の三人がなだめ、二時間後にやっと重子さんが落ち着いた。ところがその晩、重子さんが肋骨（ろっこつ）骨折による外傷性ショックで死亡。九カ月後、佐保さん夫婦は母親への傷害致死容疑で逮捕された。 佐保さん夫婦は一貫して無罪を主張したが、一審は懲役八年の有罪判決。二審では、重子さんが認知症の影響で暴れていた可能性を認め、肋骨骨折は佐保さん夫妻による暴行によるものとはいえないと判断。一審判決を破棄した上で、母親を止めるため体をつかんだことなどが暴行に当たるとして、暴行罪で罰金二十万円の有罪判決を言い渡し、確定した。 「母親への虐待事件」という検察側の見方が否定されたのは、認知症の人と家族の会（京都市）副代表理事で、認知症専門医の杉山孝博さん（６９）による意見書がきっかけだった。 意見書で杉山さんは、重子さんは普段の言動から認知症の可能性が高かったと判断し、激しく暴れるのはその症状の一つと指摘。「肋骨骨折は、介護の混乱の中で偶発的に起こった出来事であって、虐待によって発生したものではない」と主張した。 「認知症の人が暴れるのはよくあること。逮捕までの九カ月間に、警察は介護関係者らに介護の実態がどのようなものであるのか聞いたのか」。杉山さんは警察の対応を批判する。 佐保さんによると、両親とは〇八年から同居。以前はおとなしかった重子さんが、父親のことを「このおっさんが」などと厳しくののしったりたたいたりすることがあり、精神的に不安定になっていると感じたためだ。佐保さんは、重子さんに受診をすすめたが、拒否したという。 暴れた時の重子さんは普段より素早く、力強かった。肋骨を折った時は、額には大きなたんこぶと切り傷ができていたが、痛そうなそぶりも見せなかった。「反発したら、よけい食って掛かってくる。ずっとがまんしていた」と父親は振り返る。 認知症はもの忘れや、外出して家に帰ってこられない徘徊（はいかい）が主な症状と思われがちだが、人によって暴れることが多いのはあまり知られていない。 佐保さん夫婦の主張が二審で認められたとはいえ、逮捕の代償は大きい。佐保さんは大学を解雇され、収入を絶たれた。「医療に関わる者の端くれなのに、認知症への理解が乏しかった。母も正しい助けを得られず、苦しかったと思う」と、母親の病気にきちんと向き合えていなかったことも後悔する。 今は、自分たちのような体験をする人をなくそうと、全国で講演している。 （出口有紀） |
| ＜介護か虐待か 苦悩する家族＞（下） 支援センター頼って 密室の危うさ 2016年11月17日 中日新聞 家族らによる高齢者虐待と認定された件数は、年々増え続けている。厚生労働省の調査では、二〇〇六年度に一万二千五百六十九件（通報一万八千三百九十件）だったのが、一四年度には一万五千七百三十九件（同二万五千七百九十一件）になった。 増加の背景には、〇六年度に施行された高齢者虐待防止法がある。高齢者の人権を守るため、虐待と疑われる事例を発見した人に、市町村への通報を義務付けた。 端緒となるのは「体にあざができている」「頭にこぶがあった」などが多い。ただ、高齢者の骨や皮膚は若者よりはるかに弱く、自室で転んだり、頭をぶつけただけでも青あざやこぶができたりする。介護の現場ならよくあることだが、知らないと「こんなひどい傷は、自分でつけられるわけがない」と考えてしまう。 三重県内に住むパート女性（４５）は、自宅で介護していた母親（７６）への虐待を疑われ、九月から母親が自治体に保護されている。「母と会えなくなって二カ月以上たつ。心配で仕事も手に付かない」と悩む。 女性によると、母親は二年前、レビー小体型認知症の診断を受けた。この認知症は実際にはないものが見えるように感じる「幻視」や、動作の障害が特徴で、認知症全体の二割を占める。 今年に入り、母親は自室で着替えようとして転んだり、玄関でふらついてげた箱に頭を打ったりして、あざができるようになった。転ばないように手を貸すと嫌がることが多かった。八月、女性が夕食を作っていると、母親が外に出て行こうとした。女性は「母を止めようと玄関でもみ合いになり、母のおでこに私の頭がぶつかったため、母親の額にはこぶができ、後に内出血で黒くなった」と話す。 その二週間後、母親は通っていたデイサービス施設で自治体に保護された。女性には直接の連絡はなく、愛知県内に住む姉に自治体担当者から電話があり、「お母さんは他の施設に移られます」と説明されたという。女性は「母は細かい状況説明ができず、二人暮らしでは虐待ではないと証明もできない。住み慣れた地域で暮らしたいという母の思いを優先したのに…」。母親を保護した自治体は「個人情報には答えられない」とした上で、「一般的には、法に基づいて高齢者の身体と生命に危険があると判断した場合に保護する」としている。 暴力や暴言などの激しい症状のある認知症の人に、家族はどう対応すればいいのか。 「密室の在宅介護では、誰でも告発される可能性がある」。認知症の人と家族の会（京都市）副代表理事で、認知症専門医杉山孝博さん（６９）はこう指摘し、「認知症の人を力で押さえつけたり、言葉で非難したりすると、混乱がひどくなることがある。家族は話を合わせながら、他の方へ関心を持たせるようにして」と助言する。 高齢者虐待問題が専門の日本大教授山田祐子さん（５２）も「虐待との意識がなくても、結果的にけがをさせてしまえば疑われる場合がある。懸命に介護する家族にはつらいが、介護にはそういうリスクがある」と話す。 地域の包括支援センターに介護の状況を頻繁に伝えていると、介護者が孤立する状況は避けられる可能性があるため、認知症が進行して在宅介護が難しくなった時に備えて「早めに施設入所などのサービスを使うことを考えて」と勧める。 （出口有紀） |
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