つれあいの親戚の人がもってきてくれた特大生シイタケ。
新鮮なうちにそのまま食べるのがいちばんなのでホイル焼きに。
嵩を下にして、ヒダに黄色い汁がにじむまで
弱火でじっくり焼きます。
シイタケのおいしい出汁が出たところに、
鮭の切り身をのせて秋鮭のホイル焼き。
秋の旬の味覚、美味です。
おなじ親戚から柿も届きました。
翌日食べようと台所に置いておいて、
朝見たら、二個かじられていました。
数日前から夜になるとゴトコド音がしていたのですが、
寒くなってきたので、ネズミが家のなかに入ってきたようです。
ざるの周りを取り囲むように「ねずみとりもち」を5枚おきました。
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後半は、中日新聞生活面の白井さんの記事。
＜コツコツお得に 個人型確定拠出年金＞の３回シリーズの
「（中）税制上のメリット」と「(下）「投資」か「貯蓄」か」を紹介します。
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数日前から夜になるとゴトコド音がしていたのですが、
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＜コツコツお得に 個人型確定拠出年金＞の３回シリーズの
「（中）税制上のメリット」と「(下）「投資」か「貯蓄」か」を紹介します。
| ＜コツコツお得に 個人型確定拠出年金＞（中）税制上のメリット 2016年11月17日 中日新聞 「金融商品として見れば、間違いなく優れものです」。個人型確定拠出年金（個人型ＤＣ）をこう評するのは、元国税調査官でフリーライターの大村大次郎さんだ。最近、個人型ＤＣの税制上のメリットを紹介する本『得する確定拠出年金』を出版した。これまでは、再三、現在の税制について問題点を指摘してきた。それらの著作を踏まえて「私が勧めるくらいだから…」と笑う。 個人型ＤＣは、来年一月に加入対象が拡大され、専業主婦や公務員、企業年金のある企業の従業員も加入できるようになる。大村さんは「三段階で節税メリットがある」と、新たに加入できるようになる人たちに向けて、税制上の利点を説明する。 まず一つ目は、毎月の掛け金の全額が所得控除の対象になることだ。所得税や住民税は、収入から経費を引き、さらに基礎控除や配偶者控除などの所得控除を差し引いた金額に税率を掛ける。だから、控除される金額が多いほど、納税額は少なくて済むことになる。 所得税の税率は、収入や家族の状況など、さまざまな条件によって異なるが、会社員の場合、５％や１０％という人が多い。住民税の税率はほとんどの自治体で１０％だ。掛け金全額が所得から控除されることによる節税額は、おおむね「年間の掛け金×所得税と住民税の合計の税率」で計算できる。 大阪のファイナンシャルプランナー（ＦＰ）、尾上堅視さんは二〇〇九年からの約八年間で、計二百万円余りを積み立ててきた。所得税率は５％の年と１０％の年があったというが、尾上さんの計算では、この八年の節税額は約三十四万円に上る。二百万円余りの投資で、預金などの金融商品と単純に比較するために、節税できた約三十四万円を利益として考えると、利回りは約１７％という異例の高さとなる。 確定給付型の企業年金がある企業の従業員や公務員は、掛け金の上限が年十四万四千円だが、節税メリットは所得税率が１０％の人なら三万円近い。所得税率が高い人は、さらに節税額が大きくなる。尾上さんは節税メリットが得られる手続きについて「会社員なら年末調整でやれるので、割と簡単です」と解説する。 二つ目は、掛け金を運用した利益が非課税となることだ。通常、金融商品の運用益には、所得税や住民税などで合計約２０％が課税される。個人型ＤＣは長期にわたって運用することになる人が多く、その期間、ずっと運用益が非課税となるのは、資産形成にとっては大きなメリットだ。 三つ目は、老後の受取時の税金の扱い。個人型ＤＣでは、原則として六十歳以降に年金か一時金の形で受け取る。年金を選んだときは、公的年金を受け取ったときと同様に、所得税などの公的年金等控除の対象になり、税金がかからない収入の上限額が給与収入に比べて大きくなる。 一時金として受け取ったときは所得税などの退職所得控除の対象になる。税制で優遇されている退職金と同様に、個人型ＤＣの一時金も優遇される。 収入がないか低額のパート収入だけの専業主婦は、メリットの一つ目は対象にならないが、二つ目、三つ目は受けられる。 老後資金の上積みを図るには、個人型ＤＣは有利な仕組み。しかし、税制優遇にとらわれてデメリットに目を向けないのは危ない。尾上さんは「原則として、六十歳までたまったお金を引き出せない点はよく考えて」とアドバイスする。 （白井康彦） |
| ＜コツコツお得に 個人型確定拠出年金＞ （下）「投資」か「貯蓄」か 2016年11月18日 中日新聞 個人型確定拠出年金（個人型ＤＣ）に加入する場合、商品などを決めるには、どんなことを考慮したらよいだろうか。 「こつこつと老後資金を用意するにはお得ですが、仕組みをしっかり理解しないとメリットを十分には受けられません」。年金制度に詳しい名古屋市の社会保険労務士、高木隆司さんはこう話す。 加入する場合、家計の状況を踏まえて無理がない範囲で毎月の掛け金を決めたら、続いて運営管理機関選びだ。運営管理機関とは、銀行や信用金庫、証券会社、生命保険会社などの商品を扱う機関のこと。 個人型ＤＣでは、定期預金や投資信託といった種類の商品ラインアップがある。一般的な金融商品選びと同じで、定期預金タイプは元本が確保されるが、投資信託タイプは損失を被るリスクがある。なので、個人型ＤＣでも、リスクとリターンの兼ね合いについての考え方が、自分と合う商品を扱う運営管理機関を選ぶことが大切だ。 日本では「投資」は控えめにして「貯蓄」に力を入れる人が多く、投資の経験がない人は、個人型ＤＣを敬遠しがちだ。個人型ＤＣは、加入者本人が自己責任で年金資産を運用しなければならないからだ。しかし、経済コラムニストの大江英樹さんは「ＤＣの資金運用は株式投資などとは大きく違う」と指摘する。 個人が株式売買をする場合には、どの企業の株式を買うのかや買い時、売り時を自分で判断しなければならない。これに対し、ＤＣでは加入者本人が株式や債券などを直接、選んで買うわけではない。 加入者は、掛け金の何割を定期預金タイプに、何割を投資信託タイプにと、配分比率を指定する。投資信託タイプの中にはさらに、国内企業の株式のみや、新興国銘柄中心など運用方針が異なるさまざまな種類がある。自分の考え方に合った組み合わせになっている商品を選び、配分比率を決めておけば、後は運用されるという仕組みだ。 投資信託も選ぶ種類によってリスクの大きさは異なってくる。大江さんは「自分がどこまでリスクを許容できるかを考えることが運用商品選びでは重要」と指摘する。 「リスクを負うのは嫌。税制上のメリットだけを享受したい」という人は、定期預金タイプだけにして、投資信託タイプには手を出さないことも可能だ。 加入者が負担する手数料も考えたい。口座開設の手数料は、ほとんどの運営管理機関が二千七百七十七円だが、毎月かかる費用は運営管理機関によって三百～四百円の違いがある。 投資信託タイプを選ぶなら、信託報酬の違いもチェックするとよい。個人型ＤＣの積立期間は長いので、毎月数百円の差でも、通算すれば数万円以上の違いになることもある。 運営管理機関の多くは、営業拠点に個人型ＤＣを説明するスタッフを配置していない。そのため、加入を検討する人は、各機関のホームページ（ＨＰ）で調べたり、資料請求したり、コールセンターに電話したりして勉強する必要がある。 ＮＰＯ法人確定拠出年金教育協会（東京都中央区）は、運営するＨＰ「イデコナビ」で情報をまとめている。運営管理機関や手数料、商品ラインアップ、商品ごとの信託報酬などが掲載されている。 （白井康彦） |
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