西の畑で夕ご飯の茎ブロッコリーを収穫していたら、
キャベツの畝のなかに、先がとんがっているキャベツがありました。
少しかじったら、厚みのある葉は
甘くて柔らかくて、春キャベツのようです。
キャベツの変種かと思って調べたら、
たけのこ型きゃべつのようです。
そういえば、苗の植穴に余裕があったので、
サミゾ園芸で苗を買ったことを思い出しました。
やわらかたけのこ キャベツ 「みさき」（サカタのタネ）
とりたてのキャベツとブロッコリーとケールを調理。
ブロッコリーとキャベツとケールは
シンプルに茹でて、サラダにしました。
キャベツは生がおいしいとのことなので、
千切りでも食べてみました。
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後半は、勤労統計不正問題。
中日新聞と毎日新聞の社説を紹介します。
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キャベツの畝のなかに、先がとんがっているキャベツがありました。
少しかじったら、厚みのある葉は
甘くて柔らかくて、春キャベツのようです。
キャベツの変種かと思って調べたら、
たけのこ型きゃべつのようです。
そういえば、苗の植穴に余裕があったので、
サミゾ園芸で苗を買ったことを思い出しました。
やわらかたけのこ キャベツ 「みさき」（サカタのタネ）
| みさき甘藍／とんがりぼうし／たけのこ型きゃべつ＜キャベツの品種 旬の食材百科 とんがりキャベツ／三角のきゃべつとは ◆先が尖ったタケノコ型のキャベツ 背が高く、頭が尖ったタケノコ型のキャベツにはいくつかの品種があります。主なものはサカタのタネが出している「みさき」や、（株）日本農林社の「とんがりぼうし」などがあります。いずれも春撒きから夏撒きで、収穫は初夏と晩秋から冬となっています。 ◆タケノコ型のキャベツの特徴 大きさはあまり大きいほうではありません。巻きは比較的ゆるめで、葉はやや肉厚ですが柔らかく、春キャベツと同じような感じです。 歯ざわりがよく、味的にも甘みがあり、春キャベツに近い気がします。 |
とりたてのキャベツとブロッコリーとケールを調理。
ブロッコリーとキャベツとケールは
シンプルに茹でて、サラダにしました。
キャベツは生がおいしいとのことなので、
千切りでも食べてみました。
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してね 後半は、勤労統計不正問題。
中日新聞と毎日新聞の社説を紹介します。
| 社説：勤労統計不正 支給漏れは許されない 2019年2月13日 中日新聞 毎月勤労統計不正で雇用保険などが過少支給された人に不足分を支給する工程表を厚生労働省が公表した。本来受け取れるはずの給付だ。迅速かつ正確に支給するため万全を期して進めてほしい。 当然だが、不足分の支給は対象者全員に実施すべきだ。だが、厚労省の担当者は「『最後の一人まで』とは申していない」と述べた。全員に支給できない事態を想定して予防線を張っているようにみえる。それでは過少支給された人は納得しないだろう。 工程表によると、雇用保険や労災保険などを受給中の人は三～十月に通知を始め支給する。既に受給を終えている人は四～十一月に通知を始め順次支給する。 対象者が延べ約二千万人いる雇用保険は、ほとんどが既に受給を終えている人で、支給は十一月ごろ以降になる。昨年十二月の問題発覚から一年近く待たされることになる。本来はとっくに受給できていたことを考えると対応はあまりにも遅い。 問題は延べ一千万人以上の現住所が分からないことだ。自治体の住民票データなどを管理する住民基本台帳ネットワークを活用して対象者を追跡する。 それでも住所が把握できないケースはある。受給権者が亡くなっていて未支給分を受け取れる親族が分からない場合もそうだ。厚労省も有効な対策はないと認める。 約五千万件もの年金記録の持ち主が分からない「宙に浮いた年金記録問題」の記録確認作業の経験も生かすと厚労省は説明するが、どうなるか。あらゆる手だてを使う努力が要る。 追加支給に必要な事務費約百九十五億円は、労使が支払う雇用保険などの保険料で負担する。この点について安倍晋三首相は国会で「保険料の上昇につながらないよう、既定の事務費を削減して確保する」と述べたが、疑問だ。予定されていた事務費も制度運営に必要なものではないのか。 なぜ国の不祥事の費用を労使が負担しなければならないのか、納得できる説明を聞きたい。 中日新聞東京本社に追加支給対象者の投書があった。「失業給付が失業中の生活の支えとなる者には、その差額がいくらであっても、本当に大きな損失です」との訴えは切実だ。「行政は国民の生活をサポートするための機関ではないのでしょうか」との指摘にうなずく。 政府はこの声を重く受け止め追加支給に最善を尽くすべきだ。 |
| 社説：統計部門の立て直し 独立した組織に一元化を 毎日新聞2019年2月11日 政府の統計不正が同時多発的に広がり、個別の対症療法ではもはや済まない局面となっている。 統計は近代国家の基礎である。その調査手続きという基本ルールの違反が長年にわたり放置され、見過ごされていたのだから事態は深刻だ。 問題の発端となった厚生労働省の毎月勤労統計の場合、調査方法が無断で変えられたうえ、約１５年後にこっそりと補正されていた。 直近の担当だった同省の大西康之前政策統括官は衆院予算委員会で、昨年１２月１３日に初めて不正を知ったと説明した。無責任な体質がはびこっていたと言わざるを得ない。 不正の背景には、統計を軽視する政府の姿勢がある。統計を担当する政府職員はここ１０年で約１９００人に半減した。地道な分野だけに、人員や予算削減の標的となった。 政策の重要な基礎資料となる５６のデータは基幹統計に指定されている。だが、厚労省の人口動態統計、経済産業省の工業統計、総務省の労働力統計など９省庁に所管は分散している。しかも各省で事務を統括する幹部の多くは統計に精通しておらず、監督が行き届きにくい。 各省による統計作成が適切に行われているかどうかは、総務省統計委員会の下で監視する仕組みだが、機能が不十分だったのは明らかだ。一省庁の組織が各省ににらみをきかせることはやはり難しい。 主要国の多くは統計作成を国の基本に関わる業務と位置づけている。英国は主な統計を英国議会に属する国家統計局が担う。２０００年ごろから統計機関の行政からの独立性が議論されたためだ。米国は主要統計作成だけでも、約９０００人の職員が事務にあたっている。 安倍晋三首相は「総合的な対策を講じていく」と表明した。不正の検証にとどまらず、統計の位置づけ自体を見直していく必要がある。 独立性の高い「統計庁」のような組織に作成事務を一元化し、第三者機関が監視する仕組みを検討すべきだ。調査方法の技術革新など、適切な効率化を進めるうえでも、縦割りの廃止はむしろ有効だろう。 日本はさきの大戦で客観的な数値を軽んじ、致命的な誤りを犯した。統計不正の警告を政府はもっと重く受け止めるべきだ。 |
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