台風１０号の教訓 早めの避難が命を救う ／台風への備え 教訓に学び より確かに

パートナーのからだを気遣って、
食事は、野菜中心で少量多品種。
簡単にできるおかずを並べたら、１０品目くらいになりました。

高いキャベツを半分つかってザワークラウト。
ほんものは塩水だけで醗酵させるのですが、
塩分をたくさん摂りたくないので、塩をほんの少し振ってしんなりさせてから
出た塩水を絞ってから、柿酢を入れています。

昼ご飯には、こんにゃく麺を入れた糖質少な目のトマトパスタ。

野菜の具が多いので、量は大盛に見えます。
朝ごはんの残りの目玉焼きを乗せました。

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後半は、
台風１０号関連の社説。
依然として、本州の南の海水面の温度が高いので、今後、
「四国・東海沖」を直撃する大きな台風が発生する可能性もあるとのこと。
警戒を怠らず、「備えあれば憂いなし」。

社説：台風１０号の教訓　早めの避難が命を救う　 2020年9月8日　中日新聞 　「伊勢湾台風並み」と言われた台風１０号が九州を襲った。気象庁は「特別警報級の台風」と繰り返し呼び掛け、早めの避難につなげた。常態化・凶暴化する自然災害への心の備えは十分にしたい。 　長崎市で最大瞬間風速五九・四メートル、宮崎県美郷町で二十四時間雨量五二二・五ミリ−。台風１０号は六日夜から七日にかけて、九州などを暴風雨で襲った。 　気象庁は早めに動いた。最初に１０号の記者会見を開いたのは接近四日前の二日。その後一日に一〜二回のペースで「特別警報級（中心気圧九三〇ヘクトパスカル以下か最大風速五〇メートル以上）の勢力にまで発達する」と繰り返した。 　避難の出足も早かった。鹿児島県の離島では四日、島民七百人弱のうち高齢者ら約二百人をヘリで鹿児島市内に避難させた。熊本県人吉市は六日朝、七月豪雨で避難中の住民を六十キロ離れた熊本市の県立劇場までバスで移し「二次被災」を防ぐ広域避難を行った。 　各市町村の避難所は、コロナ対策で収容人員を大幅に制限したため、満員になる施設も出た。入れなかった人は他市町村の避難所へ回ったり、ホテルや旅館の部屋を避難場所にしたりした。大災害が予想される際に避難所を十分に確保することは、今後の課題だ。 　七日朝の段階で、自治体が速やかな避難を求める「避難指示」は、九州の七県で二百万人弱を対象に出された。行政が把握している避難所へ入った人は、その十分の一だったが、宿泊施設や知人・親類宅へ移ったり、自宅上階へ“垂直避難”したりした人も多かったとみられる。 　実際には、１０号の勢力は接近の直前にやや衰え、特別警報は発表されなかったものの、気象庁の再三の警告は、自治体担当者や住民に、避難への意識を高める効果は大きかっただろう。 　台風は、本州の南沖の海水温が二七度を超すと強くなりやすい。例えば、「四国・東海沖」の八月の平均は二九度以上。今後の台風の進路が東寄りになれば、他地域にも「１０号並み」が来るおそれがある。今回、台風から遠かった地域も、大雨や強風に見舞われた。日本列島にあっては、どの自然災害もよそ事ではない。 　六十一年前の伊勢湾台風では、五千人以上の犠牲者の多くは避難情報を知ることなく高潮にのまれた。今はメディアやスマホで台風の最新情報を得られる。行政の呼び掛けに即応して「避難行動」を起こす決断を大切にしたい。

社説：台風への備え　教訓に学び　より確かに　 2020年9月8日　朝日新聞 　九州の西を北上した台風１０号は、各地に土砂災害や冠水などの被害をもたらした。台風の季節はまだ続く。気を抜かずに、今後に備える必要がある。 　気象庁と国土交通省は３日から連日、合同で記者会見を開いて、「特別警報級」という言葉を使って警戒を呼びかけた。鉄道各社は計画運休を決め、自治体による避難指示・勧告の対象は８５０万人を超えた。台風が接近するかなり前から、避難所やホテル、安全な親類宅などに身を寄せた人も多かった。 　雨風が強くなってからでは身動きできなくなるという繰り返しの呼びかけが、効果を発揮したと言っていいだろう。こまめな情報提供と早めの避難の二つが防災の基本であることを、再認識させる結果となった。 　今回の台風は、雨とともに強風が大きな特徴だった。電柱が倒れたり電線が切れたりして、広い範囲で停電が発生した。エアコンを使えないと体にこたえる季節だ。電力会社は早急に被害の実態を把握し、復旧に全力をあげなければならない。 　１年前に房総半島を襲った台風１５号でも、約２千本の電柱と送電線の鉄塔２基が倒壊し、約９３万戸が停電した。復旧までに約２週間かかり、その間に熱中症で亡くなる人も出た。 　東京電力が今年１月に公表した検証報告書は、復旧に時間を要した理由として、対応する要員の不足に加え、道路の寸断や倒木の状況について、道路管理者である市や県と情報を共有できなかったことを挙げた。 　教訓を踏まえ、東電は管内の都県や市町村と災害時の連携協定を結び、自治体の災害対策本部に連絡員を派遣することなどを決めた。ライフラインの維持を担う企業や団体は、こうした取り組みも参考にして、その責任を果たしてもらいたい。 　今回の台風でも一部の建物の屋根や壁が壊れたが、昨年の１５号では千葉県だけで７万棟を超す住宅が被害を受けた。国は、一部損壊を含めて被災住宅の修理費の補助を決めた。だが業者の不足などが原因で、８月現在で約６千件の申請に対し、工事を終えたのは３６００件にとどまるという。 　未修理のままでは雨漏りや、残った瓦が飛ばされる恐れがある。自治体は積極的に相談に応じ、業者を仲介したり、たとえば被災者が高齢者であれば、職員が訪問して支援の仕組みを説明したりして、地域の安全安心の確保に尽力してほしい。 　近年、日本近海の海面水温が高く、台風は強い勢力のまま近づく傾向がある。うまくいった点、そうでなかった点を過去の災害に学びつつ、被害を最小限に抑える取り組みを進めたい。

社説：台風10号通過　早めの備えがやはり大切　 2020年9月8日　西日本新聞 　「史上最強クラス」と予測された台風10号が九州のほぼ全域に暴風と大雨をもたらしながら通過した。早め早めの備えがいかに大切か。今後も生かすべき教訓となったのではないか。 　10号の勢力は幸い予測より早く弱まったが、それでも深刻な被害の実態が徐々に明らかになっている。宮崎県椎葉村で山の斜面が崩れて安否不明者が出たほか、九州全県で一時47万戸超が停電した。厳しい残暑の中、クーラーが使えず体調不良に陥った人も少なくない。コロナ禍も続いており、心身の疲弊が懸念される。被災者の捜索と支援に全力を注ぎたい。 　10号の影響で引き続き大雨も予想される。建築物は傷み、山間部の地盤は緩んでいる。二次被害も油断してはならない。 　今回の10号が1日夜に発生して以降注目すべきなのは、気象庁と国土交通省が事前に繰り返し合同の記者会見を開いて、国民に注意を喚起したことだ。想定される進路や規模に加え、氾濫の危険性がある1級河川も具体的に示した。 　この7月に熊本県で球磨川が氾濫する豪雨災害を経験したばかりである。多くの国民が両省庁の会見にただならぬ危機感を抱いた結果、親戚や知人と連絡を取って避難を検討し、食料や水、携帯電話の充電器などの備えを進めた。公共交通機関は計画運休を、商業施設や企業、学校は休業や休校を決めた。 　週末が重なったこともあり、全体としては整然と台風襲来を迎えたと言えるだろう。近年「想定外」の自然災害を相次いで経験してきたことが生きた。 　気象庁や国交省、地方自治体には今後も、結果的に「空振り」となることも恐れず、先手先手の注意喚起や防災対応を継続してほしい。現在の科学では、災害をもたらす自然現象のうち高い確率で発生が予測できるのはまだ台風だけである。 　今年は北西に張り出した太平洋高気圧の影響などで観測史上初めて7月に台風の発生がゼロだった。台風シーズンは例年11月ごろまで続き、平年値で年間25・6個発生する。単純計算なら、今年もまだ15個ほどが発生することになる。 　地球温暖化に伴うとみられる自然の変化は、いくつもの想定外を呼び起こす。今回の10号がここまでの勢力になったのは日本近海の海面水温が異常に高いことが要因だという。 　昨年10月の台風19号では13都県に大雨特別警報が出され、東日本に甚大な豪雨被害をもたらしたことも思い起こしたい。近年の台風は「長寿」や「迷走」といった冠が付き、被害も広域化するケースが目立つ。 　当面は警戒を怠れない。

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