＜学ぼう！ワクチン 新型コロナと闘う＞（中）ファイザー製、効果は？ ／コロナ変異株 監視と封じ込め強化を名もなき池（モネの池）

来週のパートナーの二回目のゾーフィゴ治療前の
泌尿器科医の診察も終わって、切りのよいところなので、
のんびり温泉にでも行きたいね、ということで、
板取川温泉に向かいました。
目的地に到着してみたら、なんと入り口に、
「二月中は臨時休業」の張り紙がしてありました。

で、もと来た道をひた走り、
途中にあった「名もなき池（モネの池）」に立ち寄りました。
いつも通る道の傍ですが、来たのは初めて。

県外の車もたくさん来ていましたが、
池の周りの木々は冬枯れで、池の中の蓮もオモダカも茶色、

水はきれいだったのですが、池にうつる空も山もくすんで映るので、
感動するほどでもないかな。

みどりが濃くなって、鯉が泳ぐ季節にまた来たいと思います。



走る車に並行して流れる武芸川の清流がよかったです。

せっかく出かけてきたのでどこか温泉に入れないのか思案して、
モネの池のあと、３０分ほど下流の武芸川温泉に向かいました。
到着してみたら駐車場はほぼ満車でかなり混んでいるようです。
入るのをあきらめて、駐車場で持参したコーヒーとおやつを軽く食べて、
美山のふれあいバザールの１０割蕎麦をめざしたのですが、
タッチの差で「本日の蕎麦は売り切れ」。
３回もはずれが続いたので、もう家に帰って蕎麦でも食べようかと思ったのですが、
執念で南下して、長良の「サガミ」まで行きました(笑)。
パートナーは好物のカレーうどん、わたしは減塩ざるそばを注文、
たくさん走ったあとなので、おいしかったです。

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＜学ぼう！ワクチン　新型コロナと闘う＞　（中）ファイザー製、効果は？.　 2021年2月24日 中日新聞 　「発症を予防する効果は９５％」。国内で医療従事者への接種が行われている米ファイザー社製の新型コロナウイルスワクチンを巡ってよく聞くフレーズだ。 　接種した百人のうち、九十五人で発熱やせきといったコロナの症状が出なかったということ？　それは間違い。 　同社の臨床試験では、参加者約四万四千人を無作為に分け、ほぼ半数にワクチンを、半数に生理食塩水の偽薬を打った。偽薬を使うのは、心理的な影響などで起きた反応を取り除き、何がワクチンの成分で起きた反応かを明らかにするためだ。 　ワクチンは、接種したかどうかで効果の有無を測ることはできない。病気やけがの場合は、投与されて良くなれば効いたと実感できる。しかし、健康な人に接種するワクチンは、打たなくても発症しない人がいる。 　ファイザー製は三週間の間隔を空け、計二回打つのが基本だ。二回目の接種から七日目以降に発症した人数を見ると、偽薬で百六十二人、ワクチンを打った人で八人。発症リスクは二十分の一、言い換えると百分の五に減ったといえる。これが「発症を予防する効果は９５％」の意味だ。名鉄病院（名古屋市）の予防接種センター長、菊池均さん（５７）は「他の病気のワクチンと比べ、有効性はかなり高い」と話す。インフルエンザワクチンの発症予防効果は年によって違うが、２０〜６０％程度だ。 　菊池さんは、ワクチンを接種したグループの累積発症者数が、一回目の接種後約二週間を境に、ほとんど増えていない点にも注目する＝グラフ。「このタイミングで、ウイルスの増殖を妨げ再感染を防ぐ抗体ができ始める」と推測。それ以降、九十日以上がたっても、こうした傾向は続いており「獲得した免疫が短期間でなくなる可能性も低いと考えられる」と話す。 　ワクチンの主な目的は、感染しない▽感染しても発症しない▽発症しても重症化しない−の三つだが、ファイザー製の効果が臨床試験ではっきりしているのは、発症予防だけだ。ウイルスが呼吸器の粘膜細胞に入り込む感染を防ぐことも望まれるが、確実なデータはまだない。無症状での感染もあるため、二回の接種後、感染の有無を頻繁に確認する必要があり、立証が難しい。一方、重症化した参加者十人のうち九人は非接種者で、接種者は一人。「重症化予防の効果も期待できる」と菊池さんは言う。英国など既に接種が進む国からは、それを裏付けるような報告もある。 　国内で接種対象となる十六歳以上が全員打ったとすると、何人が発症を免れる可能性があるのか。臨床試験のデータを基にすると、接種しなければ百六十二人が発症したところ、そこから八人を引いた百五十四人はワクチンが発症を防いだといえ、接種したグループに占める割合は１％未満。これを当てはめると答えは約七十八万人となる。 　気になるのは安全性だ。二十五日付の最終回では痛みや倦怠（けんたい）感といった「副反応」を含むリスクについて考える。

社説：コロナ変異株　監視と封じ込め強化を　 2021年2月24日 朝日新聞 　空港検疫で昨年末に初めて確認された新型コロナの変異ウイルス（変異株）が、その後、国内でも広がりを見せている。監視と封じ込めのための態勢を強化する必要がある。 　各地で見つかった感染者はすでに１００人を上回っており、その多くは海外への渡航歴がない人たちだ。クラスター（感染者集団）も複数発生し、株の種類も増えている。 　変異株は感染力が強いといわれる。これに加え、重症化する可能性はどうか、接種が始まったワクチンは有効なのかといった懸念や疑問が浮上している。大人に比べて感染しにくいと言われてきた子供の間でも集団感染が起きた。感染者の年齢分布や重症度などに違いがあるか、国立感染症研究所が先週から調査に乗り出している。 　田村憲久厚生労働相は１９日の会見で「すごい勢いで広がっている状況ではない」と述べた。だが甘い認識は禁物だ。 　昨年末に変異株がいち早く流行した英国では、政府が外出禁止などの厳しい対策をとり、感染者を減少方向に転じさせた。しかし世界を見渡せば勢力は着実に拡大している。 　日本は先月から、英国や南アフリカ由来の変異株を検出できるＰＣＲ検査を、地方の衛生研究所で行うようになった。ただし、対象は都道府県が把握した感染者全体の一部にとどまる。また、この検査では検知できないタイプの変異株も確認されている。民間の検査で陽性が判明したなかに、変異株がどの程度あるのかも定かではない。 　何とも心もとない。検査を中核とする監視態勢の充実・強化が求められるゆえんだ。同時に、変異株が急拡大してもおかしくないと心得て、そのための備えを固めておきたい。 　緊急事態宣言の解除か継続かを判断する際にも、変異株の性質や広がりを考慮しなくてはならない。感染しやすいタイプのウイルスが流行すれば、医療部門への負荷は当然増す。十分な病床や療養先を確保できているか、封じ込めの実務を担う保健所に余裕があるかを、慎重に見極めることが不可欠だ。 　東京都内の感染状況などを分析するモニタリング会議でも、先週は変異株のリスクが指摘された。専門家からは、これに確実に対応するためには、感染者数を十分に減らしておくことが大切との見解が示された。 　変異株の監視と研究は主に感染研や地方の衛生研が担っているが、限界がある。大学や大学病院、研究機関の人材や施設をもっと活用することはできないか。所管する省庁や立場を超えて、研究者が連携・協力できる仕組みづくりが求められる。

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