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巨大ブラックホールの衝突が新宇宙を形成⇒循環宇宙論、有機物質から人間への進化メカニズム(循環論理の評価)⇒戦略的進化論

新聞やテレビが報じない重要で深刻な事実 報道管制

2014年08月29日 18時40分58秒 | 社会・経済

 世の中には不都合な事実が山ほどあり、見事に隠し通されている。前も書いたが9.11のニューヨーク世界貿易センタービルは私が計算したところ、その崩壊速度は実に鉄球が屋上から地面に落下するスピードだから、この実現には強力な爆発物を仕掛け、上の階から落下速度以上で順番に破壊するしかない。

 第7ビルに至ってはBBCが「第7ビルが倒壊しました」と放送したテレビ画面に、崩壊前の健全な第7ビルが映っていた。しかも、この第7ビルの崩壊は4.6秒と鉄球の落下速度(5.6秒)より速かった。

 ツインタワー崩壊は旅客機の衝突で、ジェット燃料が漏れ出し、上層部から縦シャフトを通じて下部まで流れ落ちたので、爆発的燃焼が有ったと、まことしやかに書かれている(ウィキペディア)。

 事故時、ジェット燃料はガソリンより揮発性が高く、燃焼温度や爆発力が有るのかと考えた。その後、ジェット燃料は菜種油で製造できるとの情報が有り、調べると何とェット燃料は灯油と同質だった。

 不純物の極めて少ない灯油がジェット燃料と考えた方が早い。灯油が流れ落ちたところで、鉄を熔解する温度にはならんし爆発しない。

 第7ビルに至ってはジェット機が突っ込んでおらず、ツインタワーから距離も相当あり、瞬間的に崩れ落ちる理由などない。跡地からはダイナマイトより強力な爆薬が発見され、論文で報告されている。

 何故、この事実が明らかにされないのか?一つは、アメリカが何としてもイラクに軍隊を送り込んで石油資源を手に入れたかったのと、貿易センタービルには莫大な保険がかけられ、誰かが巨大な利益を得た事が疑われている。

 話は変わって、現状の日本の教育と社会構造は時間経過と共に水面下に沈没してゆく強固なメカニズムとなっている。日本は、時間経過とともに衰退し経済力も国力も失われる。

 日本という国は一度動き出すと強い壁にぶっつかるか、決定的な破たんに至らない限り止まらない。それは先の大戦を見ればわかる。軍事独裁者が一億玉砕などと叫び、日本はその方向にまっしぐらに進んでいた。国民は誰も止められない。

 元々、戦地が膨らみ過ぎたのは軍事官僚の汚職(資源獲得を目指した占領地の拡大と賄賂)が元だった。東京でも現地でも軍事官僚と企業との欲と欲の絡み合いが拡大していた。

 戦線が拡大しすぎて、軍隊は占領地域を維持しきれず、食料や武器は兵士に届かなくなった。緒方貞子は軍部は乱脈を極めたと語っている。こんなもので死んでいった兵士は哀れなものだ。

 昭和天皇の降伏決断は大変なものだったと予想する。降伏阻止のクーデターの動きも有った。昭和天皇はお飾りではあっても最高位だったから、決死の覚悟が馬鹿げた国民肉弾戦を阻止できた。

 マッカーサーが昭和天皇に敬意を表したのは、昭和天皇が自分の命はどうなっても良いから日本を救いたいとの決意を示したからだ。それに比べると、軍の上層部は特攻隊や回天を送り出し、捕虜時の自決を厳命しながら、敗戦時に腹も切れなかった。

 日本は戦後奇跡的な復興となり、世界第2位の経済大国に躍り出た。バブル崩壊降、世界は日本がV字回復すると予想していたが、その期待は大きく外れた。莫大な公共投資を継続したにも拘らず経済が復活せず、ただただ国家の債務(赤字)を増やし続けた。

 官僚はバブル崩壊後の日本を回復させる試みが全て失敗した事を悟ったがおくびにも出さず、官僚組織の既得権維持拡大の方向に大きく舵を切ったのだ。官僚は今でもばら撒くしか能が無い。しかも、官僚は金を使うのが大好き。

 バブル期のように日本が今後、経済でアメリカに挑戦する可能性を徹底的に抑制しようとするアメリカの意図を組み取り、官僚組織はそれに逆らわないかわりに自らの既得権維持拡大を約束してもらったのだ。悪魔と悪魔の握手が成立した。

 官僚制度は江戸時代の武士組織が移行したものだが、その質や内容は大きく異なる。官僚は国民の僕と憲法に書かれているが全く嘘で、日本の最上位のポジションに君臨し続け、日本を支配し、反省無く、責任をとらず、課題解決しない。

 先送り、棚上げ、嘘つき、詐欺提案、情報隠滅は官僚の得意技である。

 アメリカは日本から莫大な利益を得ながら日本を叩くというとんでもない戦略を実行した。同時に世界の工場を日本から中国に移した。アメリカは日本政府の尻を叩き、中国進出という名目で日本の資金、ノウハウが莫大に中国プレゼントされた。

 日本を支配する官僚組織を更に支配しているのは、東大法学部という過去の情報を頭に詰め込んだ知識エリート集団であるが、グローバル化し急速に変化する世界の中で、全く解決力を持たない。

 それはあたかも、軍エリートがかつて教科書で習った戦争状況には一度も遭遇せず、全く役に立たなかったと同様、使われることの無いごみ知識を詰め込んだ官僚が、常に戦略やルールを変えてくるアメリカに歯が立たなかったと酷似している。

 しかし、ごみ知識で差のつく偏差値教育は、教育が産業化し、官僚の懐具合を肥やしたことも有り、ますます先鋭化して、子供がロボット化してゆく頑強な社会構造が有る中で、日本が救われる道は無い。

 基本的な知識が重要であることに異を唱えるつもりはない。しかし、ネットの発達した時代に一生に一度も使いもせんような情報、古びた情報を無理やり頭に詰め込む必要が有るか?まず第一に教科書はどんどん書き換えられる。

 グローバル化し、激動する時代では変化に対する対応力、情報の収集力、分析力、そして正しい評価に基づく実行力、実現力が問われる。東大法学部卒はどれ一つとっても優れているとは言い難い。むしろ劣っている。

 この劣った連中が今後も日本を支配し続け、日本をして、赤字超大国を実現し、更に水面下に沈めようとしているのだ。教育システム、社会構造が日本の置かれた状況に全く合っていない。

 官僚は特に大手新聞を中心に情報統制を敷き、官僚にとって不都合な記事は欠かせないようにしている。その大きな武器の一つは記者クラブである。更に、その官僚をリモートコントロールしているのがアメリカ政府である。