どうしてそんなに急ぐのか

大きな災害や事故を起こした時、大体はまともになって考えるものだ。それが出来ないのは中毒患者や環境に適応できない生物の自然淘汰に見られる。

大きな戦争をやって非戦を誓い、原発事故を起こして安全神話が崩れ、取り返しのつかない危険を知った。

時間がたつと、いつの間にか元に戻ろうとする動きが始まる。

これがその生物の営みだとすると、何かにとりつかれていないなら、（種の保存）に関係するのかもしれない。

天災は忘れた頃にやって来ると言うのに、人災は忘れないうちにやって来るかもしれない。　　　　どうしてそんなに急ぐのか？

 

 

簡単には成りきれないものだ

こころもとない足取りで老人は（大地）を思いながら散歩している。

いっそうのこと、大地（土）になれば、念願の夢は果たせるだろうに。

確かに、老人の上には黙っていても大地の絵は描かれる。

その時出来る完全な絵と、今描きたい不完全な絵。

成りきれればいいのだが、簡単に成りきれるものでもない。

そこが、老人のせめぎ合い。

 

 

 

ゆめ

中東の紛争、アフリカの飢餓、北極の白熊、福島の原発事故、TPP、アベノミクス、憲法　教育、そして隣りで作っているチャーハンを混ぜる音からどこからか聞こえるスズメのチュンチュンに至る目に耳に入る全てのものを、地球をキャンバスにしてきれいに描けたらおもしろいなー！

一人二役

世界の金融資本に飲み込まれた経済を今や一国の政治ではコントロール出来なくなってしまったようだ。

それをあたかも政治が経済をコントロールできるかのように描かれ報道されるから、報道される政治的意図と現実が一致しない。

失われた１０年は２０年に伸び、さらに失われた３０年に向かっているようだ。

マスメディアを利用した現在の政治手法を「劇場政治」と言われるが、（現実から遊離した政治）の意味も加えられそうだ。

ちょっとしたら、地上のあちこちで政治と称してお芝居をやっているようなものかもしれない。

芝居小屋別にお芝居を他の楽しむのも良いが、地上を一つの舞台として全体を眺めるとより面白い。

勿論、自分はその中で見物したり演じたりする一人二役のプレーヤーである。

 

 

 

 

地球的変化に着いていけない左翼と右翼

一般的に言われてるグローバリゼーションではなく、字句通り（地球規模の一体化や変化）をグローバリゼーションと定義しそれを基準にすると、左翼も右翼も、グローバリゼーションに著しく遅れ、着いていけないでいるようにに見えるが、どうだろう？地球無しに左右もない。

非常識な常識

大国は核兵器を持ちながら、小国のそれは捨てないと話にも応じない事を良しとする、これと似たような外交関係は世界のあちこちに見られる。

それを大国陣営？は「国際世論」と言って憚らない。それが自由と平等を標榜する国々で罷り通っているのだから、「l国際世論」が分からない。

強ければ（何でもあり）が人間が作った世界なのか？

其の為か、やたら武力の話が聞こえるが、外交で努力した話は聞こえない。

知能が発達しているかどうかは分からないが、生物としては類を見ない。　

生まれた時は誰一人こんなことは無かったのに、いつ・どこで・どのように　身につけたのか、不思議がってる　元先生がいる。

 

 

 

 

的外れの報道

連日、アベノミクスの異次元の金融緩和で株価上昇と政策に期待する内閣支持率の高さが報道されている。株価上昇や円安効果は金融緩和策で見せる１側面であることは間違いないが、副作用どころか金融緩和の本質が全く報道されないのはどうしたことか？

金融緩和は端的にはお金の増刷であり可否価値の水増しである。

株で利益を挙げる人がいる反面、株取引をしていない一般の人の給料や預金の貨幣価値は目減りしていることになる。

要するに、全体的に見ると、この間に多くの一般人から取引をした１部の人に富が移動したことになり、一般人には何の断りもなく、政府の政策によって、富を持って行かれれた事になる。

投資家など一部の人が有頂天になるのとは反対に黙って持っっていかれる多くの人がいる事になるのだが…有頂天の部分しか報道しない。

報道しなければ、気づかないのが普通だから、損をしている人の多くの人も一緒になって政府を支持する。

こんなまやかしが白昼堂々とやられる社会をどうして「民主主義」と言えるのか私には分からない。

日銀は　お金を印刷しても富は何一つ作っていないことに疑問を感じないぐらい、私たちはマスメディアを信じ言いなりにならざるを得ないような、そんな時代をいつまで続けるのだろう？

 

 

チンプンカンと希望の芽

「家計を温め、デフレ克服を！」のポスターがあった。

私は論理的に成り立たないだろうと考えられる。

先ず、現在デフレかどうかも定かではない。

日本全体としては、企業と庶民の分配の綱引きであって、購買力と生産力の綱引きを意味する。

現在、購買力が弱いと言われてるのは、庶民の懐以前に、企業が弱体化していることに因を発している。

　市場競争下の企業の力は資本力によるところが大きい。内部留保の指摘もあるが、それは単なる貯め込みではなく、弱体化した企業の避けられない防衛策とも言える。

企業が弱体化した結果招いている賃金の低下であり、無い袖ふって分配すれば企業の生産力はさらに低下し、購買力も落ちる。

アベノミクスはこれを断ち切ろうと『異次元の』金融緩和をしているが、上記の政策とは逆の手法を用いているようだが、企業が資本力を増加したからと言って資産力が即上がるわけではない。

あくまでも資本は生産力を構成する条件の１つに過ぎない。

現在の世界経済の行き詰まりは、正に購買力や資本力に因るものではなく企業活動の土台である経済の体力の低下に因る。

経済の体力である環境や資源、人材や制度・地域社会や共同体など、経済の基本的条件が原因しているのに与野党とも目先の事ばかりで、トンチンカン

経済のの効率化などの理由で環境を破壊したり、食糧は買うもの　即戦力の人材養成など経済の基礎基本を無視した現在の経済政策同様、批判する野党も同程度にお門違いなことを考えている。

なんとなくかも知れないが、「投票する気にはなれない。」人たちが増えのは当然で、そこに希望の芽があると信じたい。