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理念
「冷たい戦争」をはじめて聞いたのは高校の社会科の時間だった。あれから保守・革新 左翼・右翼 資本主義・社会主義 等
対立する概念や立場であるかのように受け止めてきた。
近頃、その辺が変わってきた。言われるほど、 思っていたほど違いは無いのではないか？
（愛国心）を一つとって見ても、愛国心が保守や右翼の特別な主張であるかのように言われることがあるが、（愛国心）は立場に関係なく共通に抱いている自然な感情ではないだろうか？
もちろん（愛国心）の概念が他の概念同様究極的には個々人によって異なることは言うまでもない。概念は社会的意味を持つと同時に最終的には個人に帰すはず。
そうやって眺めてみると、やたら物を壊し、無用な対立や争いが多い感じがする。
要は、１元的な地球の自然の中で多様な文化が花咲けば良いだけだ。
地上で政治も経済も社会も個人も多様に存在し、それぞれが自然と共に穏やかに発展すれば良い。
今はお飾りの言葉はあっても【理念】なく、自然を壊してもガツガツ金儲けに走っているのだから、 行き詰まるのは当然の帰結。
権力と不可分なもの
開戦も終戦もマスコミを通して宣言するが、
クーデター後、先ず手に入れるものは情報機関だ。
情報機関《マスメディア》は権力支配の最大の武器になることは国家体制の如何を問わない。
社会主義国家や軍事政権下では（国営）や直接支配で分かりやすいが民主国家であっても支配者は常にマスコミを手にしている。
表向きの政権担当者と実質的な権力者が必ずしも一致しないところが違うに過ぎず、 いずれにせよマスコミが権力者の道具であり代弁者として機能しているのではないか。
だから、マスコミは政権担当者の主張を」を批判しても、マスコミはみづから主張を批判することは無い。無謬主義は権力者を凌ぐ。
最近はマスコミの論調がどこも似たり寄ったりで画一化してきている。
権力の所在と、志向しているところが単一化し分かりやすくなっているともいえる。
アジアとの付き合い方、TPP、消費税、法人税‥ マスコミで出されるメニューはすでに味付けられこれでは結果がでているようなもので、従うしかない。 大戦時のように共倒れにならなければ良いが‥
、
難題
時々、喧嘩ぱやくて争いごとの絶えない子供を見る。背景にに難しい問題を抱えている事が多いようだが、目の前の行動は自分中心になっていることがよくある。
トラブルメーカーは個人に限らず組織や国にも言えるのかもしれない。
国際化だ、地球化（グローバリゼーション）だと言われながら、国際会議でも国会論議を見ていても、ほとんどが他国の立場を省みることなく国益や国威を優先し、国内では党利（あるいは団体益）を競って争っているようだ。
自分中心に目先のことで争うのは子供の喧嘩も国際間の紛争も仕組みの上ではそんなに違わないのではないか。
（超大国）と言われる国がお金を印刷し発展途上国の経済を狂わせ、強大な軍事力を持つ国が遠く離れた小さな国の庭先で軍事のデモンストレーションを行ったり、（超小国）が派手に啖呵をきるのはあまり美しいとは言えない。しかし、それが大方の国際世論でもあり行動様式でもあるようだ。
人・物・お金の グローバリゼーションや地球環境の崩れの中にあっても、自己中心的な行動様式からはなかなか抜け出せないでいるようだ。
悪癖に引き戻るか、新しい時代へ抜け出すかが問われてるような気がする。
分かっていても、 自分や他者のの立場を含め全体を同時に俯瞰して見て考えたり行動するのが難しいのは身をもって今も経験している。 知識の問題ではない。
専門家と人々
社会の混乱や行き詰まりを見ていると、つい学者や専門家の出番かな？とおもうことがある。
ところで、 専門家が１０００人集まって経済を論じ教育を論じて政治をしたらよくなるだろうか？
大橋巨泉氏は 「専門家とは専門以外の事はあまり知らない人のことで、番組の構成上の役割をもつキャラクター」と話していたが、尤もだと納得した。巨泉氏は専門家を専門以外の視点で見た時のユーモラスな役割を期待していたかのようである。
専門家１０００人の議論は滑稽な番組には出来ても政治はできないかもしれない。噛み合わない会話としては面白いが、議論は知識の足し算どころか引き算になり議論が終わってみたら知識はマイナス？になっているかもしれない。
専門家が専門的なある結論を伝えるとき、専門的な知識や用語が必要になる。相手が別の専門家なら伝わる筈がない。
もともと相互の文法が違っているのだから。
聖書では律法学者の立つ位置と浅ましさが描かれている。
専門家はどれだけ集めても全体にはならない。全体を任された専門家はない。
全体は誰にも平等に個別に与えられた認識ではないかと思うが、社会の仕組みは そうなっていない。
本来全体認識は個別に与えられているのだが、実際はマスコミの一方的な情報によって世論の名によって洗脳されたかのように
束ねられている。
背景や原因を探らない時代の風潮
ずーっと以前はＧＮＰ，今はGDPを使って世界も日本も政治課題の第１に経済成長を目標にしてきた。
しかし、現状は一部を除いて赤字財政に陥っている。 繰り返してきた公約や政策は何だったのか？そして今も相変わらず《景気対策》が繰り出される。
同じように教育改革も唱えられながら、教育問題は解決されないばかりか深刻化の度を増している。今は、学校に変わる居場所つくりや子供への特別支援が当たり前にすらなっている。
経済にしろ教育にしろ対策を打ちながら、解決せず悪化の一途をたどるのはなぜだろう？
全ての出来事は、認識の如何を問わず、原因や背景を元に必然性をもっている事は科学を持ち出すべくもない。
要するに、今は目先にとらわれ背景や原因の究明をいい加減にしたまま対策を講じているのではないか。
今の経済社会が目先のお金を追い求めるような仕組みや構造を待っていることと関係しているだろうから、かなり長いスパンで時代を捉えないと、逆行だけが目立ってしまう。 そんな中に世界全体が入っているような気がする。
ずーっと、（どこかで誰かがしっかり考えてくれている ）と訳も無く信じていたが、そうではないようだ。
信じられるのは神ならぬ自然ではないか。 自然の因果に間違いはないだろうから、それを元に考え行動すればいいんいい時代が早くこないものか。（それにしても全部が全部ではないが、マスコミの道案内の悪さが目立つ。）
（超）はいらない現状
地球に季節や昼・夜 海の満ち干があり、最近は太陽の黒点が減り地球の温度が下がるとも言われる。
当然、われわれの立っている大地が宇宙空間にあって、宇宙の影響なしには存在しない。
しかし、実際には時空の空間意識は狭まっていないだろうか？
そんなことも関係しているのか、（超大国アメリカ）と言われ、自然に受け入れてきたが、先のG２０やエイペックの様子や、上海の株価がすぐさまニューヨークに影響し始めるのを見ていると、《超》の文字を省いてただの（大国）の方が自然な感じがする。
今しばらくは世界もアメリカ国民自身も《超》を離せないとは思うが、その矛盾はアメリカの内外で見せるのではないか。
国外では（ 世界の警察）国内では（アメリカンドリーム）の意識かもしれないが、台所は大統領も稼ぎのため営業せざるを得なくなっている。
個人も社会も、一度持った幻影は簡単に離せるものではない。 主体性の無いマスコミはなおさらだろうから多くの人々の現状認識は、しばらくは誤ることを余儀なくされる。
日本だって言いにくいことがある
ユーラシア大陸の東の端に浮かぶ小さい島国である 世界第２の経済大国のリーダーが《開国》を訴える開国とは何だろう？
坂本竜馬にあやかってのことかも知れないが、どうせ言うなら《独立》の方が分かりやすい。
《独立》が言い難ければ（主体性の確立）でも良い。主体性なら環境の変化に対応する普遍的なテーマだから国のプライドは失われない。
広い意味でメディア情報の近視眼的な稚拙さと混乱が見られるから、（世界視野に立った情報の総合発展）でも良い。
でも、表立ってマスコミの悪口を言うと袋たたきに会うから誰も言える訳が無い。
逆さま
日本のメディアには、 領土問題で中国やロシアが強い姿勢に出て来ているのは、鳩山政権が普天間問題で日米関係を崩したところに付け込んでいるとの認識に立った論調が見られる。 果たしてそうだろうか？
メディアが日米関係と言うように日本中心に描いているが、相手方、少なくても力関係から言うと米日関係にある。
実際戦後の経過は、 関係の主導権は常にアメリカにあった。
アメリカの対日要求の中心は基地の提供だったが、ベトナム戦争後、石油危機等もあってアメリカンドリームどころか経済の疲弊は
覆い隠せず、日本との経済摩擦は大きくなり、１９７０年代後半には～ラウンドで超高い円高をはじめ対日経済的要求は募り、その頃より赤字国債を余儀なくされ、日本経済はバブル崩壊を挟んで下降線の一途をたどった。アフガンの後方支援やインド洋給油、郵政民営化、思いやり予算‥ときた。
ついに日本は膨大な借金を抱え、自ずと 対日要求にも限りがでてきた。
再度アメリカンドリームを 願うアメリカが自国の経済発展上、求める先が変わるのは当然である。
そんな変化をここ４～５年 マスコミの映像を通しても露骨ではなかったか？
日本の世論や政治はマスコミで動いているようだから、世界で日本の立つ位置を今のように描く限り、この状況から抜け出せないのではないか。
グローバル化している経済もそうだが、少なくても 外交問題は 相手の都合もあるから日本中心であっては国益をも損なう。そんな時代に入ってはいないか。これまでの経過や背景を脳裏に置いて、マスコミに登場する有識者や政治家の言葉に注意深く耳を傾けたいが今のところ（逆さま）を指摘する声はどこからも聞こえない。中国やロシアだけでなくアメリカにあっても一方的にバックや足元を見られるだけでなく、時には相手の足元を見なくちゃ、まともな付き合い《外交》は出来ない。
マスコミも日本外交も見た目ばっかり追ってる１５歳のままか？ 若年寄の反対
分からない
（貿易の不均衡）は（経済力の不均衡）是正が前提ではないのだろうか？
発展途上国が経済大国と同じ基準で輸出入の割合を維持していたら、永久に先進国はその地位を確保し、発展途上国はその地位に留まることになる。
Ｇ２０で世界のリーダーである超経済大国のアメリカから提案され合意されなかったのは当然だろう。
それでも最後のコミュニケでは（世界経済の持続的発展）を確認したと成功を祝って記念写真を パチリ。
世界に向けた励ましの気持ちかもしれないが、（持続的発展）の建前と本音の隔たりを見せられた感じ。
励ましのパフォーマンスならまだしも、紙幣を印刷をしたり為替介入をしながら為替安競争を戒めあってしている経済競争で何をしているのだろう？
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