世の中の見える世界から見えない世界まで思いっきり。特に、子供、教育、不登校、自閉症等 情緒に関心あり
天まで届け
権力構造と支配構造
地球の異変は 人間社会によって引き起こされていると言われるが、その社会的仕組みは
権力構造を中心にした報道の陰に隠れて実質的な支配構造は表に出ない。
世界は 何時の時代からか、お金とマスコミが支配体制の屋台骨になってしまったようだ。
はからずも
「全新聞社はTPP参加 を社のl方針としている。」ことを大新聞社の主筆からテレビ番組と直接講演会でもお聞きした。
参加の是非は国論を2分し政府もはっきり参加表明が出来ずにいる現状の中で何故情報機関が参加を社の方針と決定したのは 如何なものか?
振り返ってみると過去の国のほとんどの課題や政策はこのパターンで政治的に決定をして進められて今日に至ってる。
今回も新聞社は TPPに参加した方が良いと言う理由を未だ説明しないままだ。
結局報道機関の社会的な立場【財界との関係】から参加を決めたと考える他ない。
行き詰まった中で、はからずも 日本の形式的な権力構造ではなく実質的な支配構造が表面化したようだ。
今どき
ホワイトハウスは、アポロで月へ着陸し国旗を立てた場所への所有権とも言うべきものを主張していると言う。
21世紀の現在にあっても、それを正義であるかのように主張するアメリカの世界観に驚いた。
世界のリーダーのように振る舞うアメリカは 世界に示しがつけられると本当に考えているのだろうか?
日本的には(恥ずかしい)ことのように思うが…時代感覚が分からない。
cop17は(心ここに非ず)
今は、地球の異変は月面からも観察できるかもしれないのに、自ら為した地上の人間が、今一その気にならないのは、近か過ぎるだけか?
よっぽど忙しいからなのかもしれない。 (心 ここに非ず)
時代の転換点
11月7日、(橋本陣営の勝利)と題して予測して書いた日記の通りの選挙結果だった。
TPP参加共々、マスコミのキャンペーン報道を見て予知・予測した通りの結末だった。
これからは、(社会保障と消費税の一体改革)の名もとに、消費増税をタイムテーブルにのせる仕事がマスコミの水先案内で進められることになるのだろう。
地球の自然を顧みず世界が行き詰まっているのと同様に、日本も全体状況を見ることなく目先の利潤追求に走る財界の要請をマスコミ各社が【社論】として全国的にキャンペーンして誘導するのだからこうなるのも致し方ない。
ともかく戦前を思わせる体制で進んでいるが、日本が敗戦の結果を招いたように、目論とは反対の結果を招くだろうと考えている。
敗戦を歴史的転換点と見るなら、世界も日本も 新しい時代の転換点・節目が近づいているような感がしないでもない。
春を告げる感じ
やるだけやった。
(森のようちえん)の準講演会の準備で、ここ4-5日思いっきり動いた。
(全盛期?)だった30年ぐらい前の頃を思い出させてくれた。
ビラまきが、こんなに誇り高い仕事として感じたのは 初めてだ。
講演会のお知らせ
《コマーシャル)
森のようちえん2001〈秋〉
「自然から学ぶ人間の生き方」
-今なぜ森のようちえんが必要かー
2011年11月23日(祝・水) 13;00~16:30(12:30開場)
お話 岸井 成格 氏 毎 日曜日8:00より サンデープロジェクトのレギュラー で知られてる
毎日新聞主筆
NPO法人 森びとプロジェクト委員会理事長
会場 : ひの社会教育センター・第11研修室(JR 豊田駅より徒歩10分)
参加費 :一般 2000円 学生 1500円
定員 :200名(要予約 042-582-3136 ) 連絡 Fax 581-0647 HP:ひの社会教育センター 検索
保育室あり
添え書き
教育だけでなく政治や経済を含めた文化・文明に行き詰まりを感じる今日、(森のようちえん)は 出口を見出す試みとして重要な意味を
持つだろうと期待しています。企画した一人としてご参加を希望しています。 dozidozi (日記の主)
どじょうに悪い
野田首相はTPP参加を表明した。日本の成長を期してとの言葉も添えられていた。
これがどんな意味を持もつかが分かっていないようだ。
謙虚っぽく自からを(どじょう)と言ったが、どじょうは自然(の理)に敏感な魚であることを知らないようだ。
もし例えるなら(なべどじょう)と言ったほうが、誤解がなくていい。
夕焼け小焼け
(遠くの名も無い星から 聞こえ見えてきたものは)
夕焼け小焼けで 日が暮れて
山のお寺の鐘が鳴る
お手てつないでみな帰ろ
カラスと一緒に みな帰ろ
八王子の奥にある恩方は 紅葉したサクラ、夕日に光る柿の実、庭先のまっかな木の実が見える お風呂のようだった
【凄いの極み】
メディア的に表現するなら、国論を2分するほどの(TPP参加)に対し、経団連同様全メディア【情報の発信源】が早々とTPP参加の方針であったことを、国民的に議論する必要があるのではないか。
経団連とそれに従属したマスコミの関係は、どこかの時点で国民的な議論で合意を得ないと、民主主義や民主政治強いては主権在民が無意味になる。
こんなことで地球や国がボロボロにされるのでは、子供たちに申訳なかろう。 【凄いの極み】である。
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