日本の貯蓄率再び上昇

昨年日本の貯蓄率が再び上昇したそうだ。

総

務省の家計調査によれば、サラリーマン世帯家計の平均貯蓄率が8年ぶりに上昇、前年比で2.2％アップして27.5％となったという。貯蓄率上昇の背景としては、30～50代の働き盛りの世代が消費を抑え貯蓄や住宅ローンなどの負債の返済に充てたとの見方があるという。

先月27日に金融広報中央委員会が発表した別の調査、2007年の「家計の金融行動に関する世論調査」によれば、一世帯あたりの平均金融資産の保有額は前年比12.5％増の1259万円だったというから、この傾向は間違いなさそうだ。

何故わざわざ「間違いなさそうだ」と書いたかというと、近年の貯蓄率減少傾向は構造改革による格差拡大を攻撃する材料として、事あるごとに貯蓄率の長期低下傾向を指摘してきたメディアが今回何も言わないからだ。自説と異なる情報が出て来ると沈黙した可能性が強い。

報道の問題は別の機会に論じるとして、もう一つ注目すべきデータが上記調査の中にあった。

金

融資産の大半を占める保有額3000万円の層の比率が高まった一方で、100万円の層も増えていた。ところが、昨年12月末の投資契約残高は167兆円となり、9月末比2.5％減ったという。低金利の預貯金が総金融資産の5割以上を占め、その傾向が更に高まっていたという。

これをどう解釈すればよいのだろうか。日本人のリスク回避傾向が強いのは昔から指摘されている。20年前のバブル崩壊以降のトラウマがまだ克服されておらず、生活の将来不安がその傾向を助長しているとの指摘が前々からある。

だが、事態はもう少し深刻ではないだろうか。投資判断は最終的に自己判断によりその結果も自己責任だ。単純にその覚悟が出来てない、そんな知識も暇も無い、ということのようには思えない。今回の貯蓄率再上昇は日本の未来にたいする信頼が劣化した結果というべきではないだろうか。

日本の将来は投資するに値しないと考える国民（金融資産保有者）が増えているという仮説は正しいかもしれない。少子高齢化が進み自動車に代表されるように国内市場は停滞、国も地方も財政悪化に歯止めがかけられず、にもかかわらず海外からの資本は入りにくくなっているからだ。

近年の日本の一人当たりGDPが急降下、中国等途上国の経済成長のなか官僚の堕落と政治の混迷など、我国の存在感低下を国民が肌で感じ、それが金融資産の保有のあり方に表れた結果かもしれないと考える。

全世界が株価を下げ円高の進行下で、現金を握り締めている日本人の個人資産評価額は結果的に上昇した。とりあえず縮み思考は個人には良い結果をもたらしたように見える。しかし、それは個人がリスク・マネジメントを真剣に考え自助精神を育む機会を失ったことにならないか。■

敢えて小沢代表を支持する

久方ぶりに行われた昨日の党首討論は中々評判が良かった。福田首相がこれまで「クリンチ作戦」と酷評された低姿勢の対話路線から、今までの苛立ちをぶつけるように自説を主張して攻勢をかけ、参議院多数を握る民主党の無責任さを厳しく追及したからだ。

小沢代表は民主党が参議院の多数を占めるという国民のメッセージを福田首相は理解していないと反論した。この討論によって暫定税率や日銀総裁人事に対する考え方の差が明確になった。直接主張をぶつけ合うことによって対立軸が明確に国民に示された。

日

銀総裁人事は、一説では民主党の8割は自民党案に賛成だったといわれ、小沢代表の「ごり押し」に反発し本会議で造反者が出た。三度目の副総裁候補は多くの識者が最適任と推す声が高かった。民主党の反対は政局狙いだと批判され、一部で小沢代表の求心力低下が報じられた。

しかし、前財務官が最適任だとしても今回の小沢代表の判断は筋を通したもので妥当だったと支持する。その根拠は日銀トップのポジションを財務省天下りのポストにはさせないというものだ。つまり、副総裁が一人欠けるより財務省の天下りルートを絶つ優先順位が高いという政治判断だ。

仮に反対の本音は政局狙いだとしても、その建前を私は支持する。天下りに代表される我国の官僚の組織的な公金横領まがいの無駄使いは、いまや善悪を云々する領域を越え我国の将来を台無しにする。少子老齢化が進む我国に官僚が無駄使いをする余裕はとっくになくなった。行政システムの効率化は最優先で取り組むべき緊急の政治テーマである。

しかし、現実は昨今話題になっている道路特定財源の無駄遣いに代表される政府系法人の整理は遅々として進まず、道路特定財源がぶっ飛ぶほどの巨額の公金が公務員の老後の為に毎年投じられている。毎日のようにメディアが天下りと無駄使いを指摘してもいまだ改革の兆しが無い。今回の民主党の反対ほど敢然と官僚システムに立ち向かったことはない。

財務省の天下りポストを無くすという「愚直」なまでの小沢氏の筋を通した主張をその一点で私は支持する。先ずは魁より始めよということだ。それが政局狙いだろうと何だろうと最後まで貫き、公務員制度改革が最優先課題として国民に認識され、次の衆院選で民意を問うて欲しいものだ。■

今、誰を救うべきか

米国の大手証券会社ベア・スターンズ救済劇はまことに劇的だった。以来その妥当性を巡って各方面で何かと議論を呼んでいる。その後何が起こったのか追跡する報道を見ると、同社の緊急支援は金融システムを守るため必須であったことが概ね追認されている。

これは、連邦準備銀行（FRB）が今まで以上に金融市場に直接介入するという強い姿勢、即ち、万難を排して金融恐慌を阻止するというバーナンキ議長の明確な意思の現れであった。これを境に市場は徐々に落ち着きを取り戻してきたように私には思える。だが、現状の金融不安を払拭するにはまだ乗り越えなければならない大きな山がある。

救済は経済的には妥当だが

一時的な下降局面はあっても負債デフレの悪循環を食い止めてくれるという安心かが市場に広まった。2002年小泉内閣がメガ銀行救済に公的資金投入を決定後、市場の雰囲気が一変した。金融システムに対する信頼が回復し、その後不良債権の処理が進み株式市場が5年にわたり上昇するきっかけとなったのを思い出す。まさに潮の目が変わった。

それはバブル崩壊10年後のことだった。米国の場合、サブプライム問題が表面化後1年内の素早い対応だった。現時点で潮の目が変わったとまで断言できる状況に無いが、少なくともFRBの強いメッセージは明確に市場に伝わった。　

だが、最良の経済施策は必ずしも最良の政治決定を保証しない。300億ドル（3兆円）という巨額の税金を使われる一般の米国人にとっては、必ずしも納得がいくものとはいえなかった。彼らは、FRBは何故住宅を失った市民でなく、ウォール街を救済しているのか、と問いかけている。

4月2日の両院合同委員会ではバーナンキ議長に厳しい質問が相次いだと報告されている。それに対し、ベア・スターンズの破綻は広範な金融不安を招くもので待ったなしの対応が必須だった、支援は全額回収する、住宅所有者への支援は議会が決めることだと証言したと報じられている。

つまりこの難局を乗り切る為には、金融政策と財政政策を同時に進める必要がある。言い換えると「私はやるべき事をやった、次は議会がやる番だ」と言いたかったのだろう。

道徳的には許せない

FRBの素早い決断が全ての人に支持されているわけではない。それは必ずしも一般大衆だけではない、経済界からも批判が聞かれる。ウォール街にはベア・スターンズの破綻は自業自得として放っておいた方がよかったのではと思う関係者も多いという。

同社は昨夏、傘下のヘッジファンド2社の破綻でサブプライム市場の崩壊のきっかけを作り、世界を信用不安に陥れた主犯だ。ベアが破綻すれば世界市場の暴落は避けられないだろうが、少なくとも市場の底には近づけただろうと指摘する専門家もいるとビジネスウィーク誌は伝えている。

だが手強い反対は議会からだ。米国議会には公的資金注入には根強い反対論がある。例えば、住宅ローン最大手のカントリーワイド社を買収する銀行バンカメの買収計画が証券取引委員会に提出され、CEOと社長に夫々10億円と9億円の株式配当があることが最近明らかになった。

このモジロＣＥＯとサンボル社長は、サブプライム危機の責任を取って辞任したシティやメリルリンチの元ＣＥＯらとともに危機を招いた疑いを持たれており、市民が住宅売却の危機に追い込まれるなか、巨額の報酬を受領していた点が問題視されている。（CNN3/30）

特に大統領選を控え民主党内には銀行救済より、個的資金を使って個人のローンをサポートせよという声が強い。しかし一方で、ろくに審査しないで貸した住宅ローン会社と同様に、返す当てもないのにサブプライムローンを借りた人達を易々と救っていいのかという疑問が返ってくる。

マケイン共和党大統領候補はこのような声を代表している。つまり、貸し手、借り手のどちらの救済にも消極的で、当事者間で債務を整理すべきだという立場をとっている。草の根の声とも言うべきこの自己責任の精神は、声高ではないが広範な支持を得ているように私には感じる。（蛇足ながら、日本のメディアなら「被害者イコール正義」みたいな単純な図式を越えられないだろう。）

道徳と経済の両立

金融システムの救済は道徳的善悪を云々する時期を過ぎていると私は思うがが、米国の一般の人達がたった1年で状況を正しく認識して公的資金の注入に理解するのか微妙な時期にあると私は感じる。日本との大きな違いは、メディアを含めてFRBへの信頼の大きさだろう。

日本ではバブル崩壊後、破綻した住専への公的資金注入は国民の理解を得ることが出来なかった。もう後が無い所まで追い込まれて初めて覚悟した。長い間不良債権処理を先送りし、未だにその後遺症が残っている。当時の日本と比べ米国は極めて早い速度で処理をしている。

これは国民の道徳的な感情を無視して物事は進まない証左とも言える。速度が早いが故の問題が起こる。機が熟するのを待って国民の理解を得てやるのが政治的には正しいが、日本の様に問題先送りして林檎の芯まで腐らせる訳には行かない。だが、短時間に道徳（政治）と経済を両立させる解を見つけるのは至難の業だ。

バリー・アイケングリーンUCB教授は効果的で政治的にも受け入れられる金融システムへの資本注入方法を財務省や議会が考え出すまでは、FRBの下支えが必要、だが包括的な救済策をまとめるには時間がかかると指摘している。課題は大きい。住宅所有者、投資家、納税者が、どのように巨額の損失を負担し合うのかを決めなくてはならない。（ビジネスウィーク誌）

損を分け合うと言っても、身に覚えの無い納税者まで負担することになる政府救済策がそう簡単に纏まるはずがない。現時点ではそういうしかないだろうと私も思う。震源地のサブプライム問題はまだ収束していないし、救済策の負担配分が決まるまで個人消費は低迷を続けると見られている。

最後に、救済策ばかりに夢中になり、根本的な原因となったサブプライムローンの不適切な融資慣行、証券化金融商品の不適切なリスク評価、損失飛ばしを許した投資目的会社などを規制して「会計の透明性を高める」施策を忘れてしまうと、市場への信頼が完全に回復する事はないだろう。■

2008年大胆占い1Q見直し

今年の「大胆占い」をしてから３ヶ月経って振り返ると、私の予測は当らずとも遠からずだとほっとしている。このあと９ヶ月ずっと言い訳するのは辛い。先ずは従来の方程式では説明できないパラダイム変換が数十年以上かけて起こるという大風呂敷からレビューを始める。

≪大風呂敷≫　グローバリゼーションは富の移転を促し有史以来貧困の極にいた数十億の民に飛躍の機会を与え、新たな「変革競争」に入った。グローバル・リスクマネーが必然的に通貨と地政学上のリスク分散技術に磨きをかけ投資先を見直し繁栄を拡大していく。このプロセスは少なくとも30年、長ければ1世紀以上のサイクルで生じる地殻変動の中に我々はいる。　→正しいかどうか私が死ぬ頃には判るだろう。

≪中風呂敷≫　米国経済減速するが途上国の経済成長が世界経済を牽引、米国と世界の連動性が徐々に弱くなる。ユーロが第２の基軸通貨の地位を固めつつある。米国初の女性大統領が誕生も、予備選が泥仕合化し傷を残す。ブッシュ政権はレームダック化する。中国経済はスローダウン、途上国の成長がカバーする。　→女性大統領以外ほぼ予測どおり。

≪ハンカチ≫　日本経済のみ変革競争から取り残されプレゼンスが低下。予算成立後衆院解散は五分五分、総選挙後政権交代もしくは政界再編、バラマキで経常赤字増大。株価をはじめ資産価格は下がり、個人マネーには底値買いの機会が来る。年後半はサブプライム問題の収束見通し、株価は一時的に回復に向かう。　→予想通り。

≪個別数字≫　大方の予測は、世界経済成長率が4％半ばだったのに対し、私は１％低い3％前半と見ている。その差はサブプライム問題・米国の影響力と欧州や途上国の成長の重み付けの差であり、今のところ私の予測というより直感のほうが当たっていた。問題はもっと悪くなるかもしれないことだ。　

≪楽観はリーダーの条件≫　昨年予測した時、専門家の目は私ほど厳しくなかった。日本の600人のエコノミストの成長率予測平均は1.9%だった（日本経済新聞）。私は1％前半と見た。違いはサブプライムに対する危機感の欠如だと私は思う。だが見方を変えれば、常に楽観的であることがリーダーやエコノミストであることの条件かもしれないと思う。

１．女性米大統領誕生、信用不安で成長率1％後半に失速（0.7）　△　予想に反し共和党は早々にマケイン氏が大統領候補を確定、一方民主党は予想通り泥沼の予備選となったがオバマ氏優勢は予想しなかった。経済面では予想通りサブプライム問題が長引き経済停滞に入った。

２．Euro第２機軸通貨化、途上国が補い世界成長率3％台前半（0.5） ◎　予想通りドル安が進行、ユーロ切り替えが進んだ。米国経済失速の影響が連鎖的に影響するまでは予想通りで、成長率が3％台に落ち込むと予測もそのまま。

３．北京五輪後、中国経済は調整段階に入る、成長率10％台へ（0.6）　○　チベット騒乱は予想外で北京五輪に暗雲、株価暴落と人民元高で経済成長は10％割れもありうる、ハードランディングは回避されるかどうかやや微妙になってきた。

４．予算成立後、解散総選挙、政権交代か政界再編両睨み（0.51）　○　予算成立後解散総選挙はなくなったが、ガソリン暫定税と宙に浮いた年金が全面解決に至らず、流動的な政局が続いている。内閣支持率低下、民主党も支持が低迷しており、水面下で政界再編の動きが。

５．日本経済は米国失速の影響を受け、成長率は1％前半（0.6）　◎　予想通り米国経済後退、円高の影響を受け経済停滞は避けられなくなってきた。

６．日経平均13000円台へ低落、年後半18000円に盛り返す（0.4）　○　予想通り株式相場は日経平均13000円台にさがり推移している。米国経済回復次第の状況に変わりはない。

７．日本サッカー、岡田新監督も決め手不足でW杯予選苦戦（0.3）　◎　残念なことに予想通り新監督はオシム前監督の方針を理解しておらず、独自色も出せずチームとして全く機能しておらず、先行き危うい。岡田氏の下では欧州組を召集し、個人技で打開するしかなさそうだ。

８．日本人MLB存在感増す、松坂・イチロー活躍、福留・黒田苦戦（0.5）　○　まだ始まったばかりだが、松坂・イチローはまずまずのスタート、福留・黒田はまだコメントする状況にない。

【注】　(　)内の数字は予測時点で的中すると思う確率、占いが当たる自信の程度■

「ジュリアーニする」巨人

エイプリルフールから１日遅れだが、馬鹿で気楽な言葉遊びをひとつ。ジャイアンツが開幕４連敗した。エースの上原を中日戦に備え温存したのが裏目に出て、開幕戦に負けた後勢いを失い、未だに１試合も勝てない情けない事態になった。最近そっくりの状況を見た記憶がある。

戦力出し惜しみ失敗は「ジュリアーニする」？

米国大統領の最有力共和党候補と目されたジュリアーニ前ニューヨーク市長が、予備選の緒戦のニューハンプシャー州をパスして、フロリダ州に全精力を注ぐ戦略をとり見事に失敗した。フロリダの投票が始まるまでにマケインやハッカビーなどの２番手候補が、小さな州の予備選で勝った負けたと熱狂的に全米報道されているうちに勢いがついた。

その間、静かにしてテレビに出なかったジュリアーニが失速して早々に予備選から撤退に追い込まれ、マケインが復活した。皆が大騒ぎしているとき上位者が超然とした姿勢で遠く離れて機会を窺う作戦が、実は絶好の機会を見逃してしまう典型的な例だった。

大事をとって本命を温存したが為に負け癖がつき、最初に計画した大事な戦いをも落としてしまうのを「ジュリアーニする」というのはどうだろうか。日本では米国の大統領選事情はそれほど知られていないだろうが、巨人の開幕４連敗はまさにこのジュリアーニの罠に落ちたようだ。

公平の為にいうと、この作戦が大成功した例も歴史上沢山ある。野球の世界でも、例えば日本シリーズでは第２戦を重要視する監督や評論家は例外的な存在ではないし、そのロジックも決して根拠が無い訳ではない。しかし勝負事で初戦に勝つことの重要性のほうを私はとりたい。

金融商品の「ミートホープ」化

実はもっと的確でワサビの利いた比喩があった。サブプライム・ローンを優良な証券と混ぜ合わせ新たに優良金融商品として世界中に売られ、金融不安ドミノの伝達媒体となった仕組債、即ち債務担保証券を、大前研一氏は金融の「ミートホープ」商品と呼んだ。

これを見て実にうまいこと言うもんだと感心した。ミートホープ社は牛肉や豚肉を混ぜ合わせた偽装食品を売って消費者の食の安全に対する信頼を崩壊させた。肉を混ぜ合わせる技術が大臣賞を受けたように、債務担保証券を生んだ金融技術は持てはやされて来た。

朝日新聞かテレビ朝日かが一時期使っていた「あべる」は、あざとさが感じられて評判が悪くネット世界で叩かれていつの間にか消えて行った。「ジュリアーニする」例は、歴史上成功例も失敗例もあるので特別話題にもならないが、直近の出来事でニュース性があり私は結構気に入っている。

「トップレス」会議？？？

これを書いているときNHKBS1で面白い話題を紹介している番組が流れていた。ハイテックのメッカである米国のシリコンバレーで「トップレス」会議（！）がトレンドだという。実はこれはノートパソコン持ち込み禁止の会議のことだ。

米国ではノートパソコンをラップトップ（パソコン）ともいう。彼らはそれを禁止すると言う意味で「トップレス」と言って喜んでいるようだ。トップレスと言えばすぐに別のことを想像するので、これを聞いて思わずにやりとしてしまった。しゃれている。

会議中にキーボードを叩くと、話している相手の微妙なボディランゲージなどの反応を見落とし、お互いの理解の塞げになると言う極真面目な内容だが、ユーモアを感じリラックスさせてくれる。ワサビの聞いた皮肉にもユーモアのある余裕が感じられると最高だ。■