7年目のブーメラン

先週のバドミントン練習で惨めな思いをした。私より一世代若い50代半ばのパートナーが放った言葉にショックを受けた。ほろ苦い記憶が甦ってきた。

相手チームからハイクリアを打たれると私は体勢を崩され、スマッシュを打つどころかキチンとハイクリアで返す事すら出来なかった。やむを得ず甘いドロップショットで返球するが、相手チームに読まれネット際で叩き込まれる、その繰り返しで一気にリードされた。

痺れを切らしたパートナーが、後ろに下がらなくてもいいからネットに張り付けと私に言った。このフォーメーションはトップ・アンド・バックといって、混合ダブルスで女性パ－トナーが取るポジションだ。若い人と組む時はしょうがないが、老人の領域に入った彼に要求されたのは屈辱だった。

しかし、そうしなければいけない状況にあることは直ぐ理解し、彼にそう言わせたことを申し訳ないと思ったので了解した。ゲーム中の作戦変更だったが、それでも若干持ち直してそれ以降ゲームは一方的な負けにならなかった。効果があったということだ。

実はホンの数年前、田舎のクラブで同じことを私がやった。私より一つ若いパートナーの返球がショートばかりなのにごうを煮やし、トップ・アンド・バックを強いたことがある。二三日練習して慣れてくるとこのフォーメーションは結構機能した。

その後彼と田舎の大会に参加しそれなりの勝率を残したから、私はうまくいったと満足だった。だが、ネットに張り付くだけで楽しくないのは分っていた。大会後は彼と組んでもトップ・アンド・バックを要求するのを止めた。

そして、練習ゲームとはいえ今度は私が同じ目にあった。言われて初めて田舎の彼の気持ちが分った。と言うことで（ここは数字合わせをして）「7年目のブーメラン」が私を直撃した。

前回の練習日以降、自宅の前の通りでフットワークを入れた素振りをしている。又、同じ事を言われたくない。それでもダメなら・・・考えなくちゃ。■

自己分裂するマスコミ

このところの一体改革を巡る報道を見て危機感の共有が賛否を分けると指摘し、「野田改造内閣と世論の不幸なすれ違い」と「閑話休題」、「破綻国家へようこそ」などで議論を深めるよう繰り返し投稿してきた。昨今の政局報道を見ると残念ながらその期待は徐々に薄れてきたように感じる。野党やマスコミ報道は結果として野田内閣の信頼感を奪うのに成功しているように感じる。

これらの記事では殆どの主要新聞が政府の提案する一体改革の支持を表明している。しかし、いわばそれは社説や署名入りの論説であり、一方で２面以降では政策より政局を取り上げ法案の内容よりプロセスを問題視する勢力の動向を取り上げているとブログでも指摘してきた。

テレビのニュース（バラエティ）番組は元々新聞の２面記事やスポーツ紙・週刊誌のスキャンダル記事を伝える傾向が強かった。ニュース番組は系列の大新聞があるはずで、報道に何故そんな違いが出て来るのか私には謎であった。バラエティ番組ではタレントが世界政治経済と日本の状況を理解した上で発言するなど無理な話だが、その裏にスタッフがいて基調を決めるはずだ。

テレビニュースが政局中心の報道になる傾向が強いのはある程度仕方がない。しかし、日本ではテレビの影響力は極めて大きいので、国の進路を誤らせる事態になれば困ったことになると思っていた。それにしてもこのマスコミ報道の分裂は一体何故か、私には謎だった。私は後から指摘されて困らないよう両論を載せアリバイ作りしているのだろうと推測した。

この謎のマスコミ報道の分裂について、昨日興味ある仮説を見つけたので紹介したい。それはkechack氏のブログ記事「マスメディア：財務省マンセーの上部構造と政局大好きの下部構造」http://blogos.com/article/30485/である。かいつまんで仮説を紹介する。

「現在のマスコミ各社は国民に不人気でも長期的な問題に対応する政策を支持する上部構造（新聞の経営陣、論説委員、デスク）と、政局や新党・政党の離散集合など政治が面白くなり売れるニュースを追及する下部構造（現場記者、社会部やテレビ局）が存在し、それぞれ別の動きをしている。」　私はこの仮説を読んで現状の分裂した報道をよく説明していると感じた。

ｋechack氏は続けて、この状況を変えるのは橋下市長が国政に転じて消費税を上げると言えば、小泉時代のようにマスコミは上下構造が一枚岩になるだろう、或いは解散で民主党が選挙に負けると国民は消費税にNOを突きつけたとして、上部構造は橋下氏につくと予想している。（いずれにしてもこのままでは自民党の目はないようだが、それは別問題。）

なんとも国民を馬鹿にした話だが、凄くありそうで説得力があるように聞こえるから怖い。政治は民度の現れと言うが、その民度のかなりの部分をマスコミが作り上げると考えると、こんなマスコミを持った国民は不幸だ。彼らこそ一体改革が必要ではないか。日本にFTやNYTのクオリティが欲しいと思うのはやっぱりかぶれの世界だろうか。■

トモダチ

四国愛媛県の南にある宇和に一昨日大雪が降ったと報じるニュースを見た。実家のある大洲市より更に南にある小さな町で、およそ雪とは縁が無いような所だ。昨夏の台風で実家の壁が落ちたことを思い出し、それ程遠くない実家も雪に降られて何か起こっているかもしれないと思った。南国の農家の家なので、深い雪の備えは十分ではないかもしれない。

心配になって松山市の友人に様子を聞いた。数年前に偶然知り合い、母の見舞いなどで松山の介護施設を訪問した時など昼飯を一緒する。退職後１０年足らずの間に、徐々に仕事の繋がりでの友人とは年賀状だけの関係になって来た。年々交際の範囲が狭まり、私にとっては退職後に出来た数少ない友人の一人だ。

その友人は昨年ガンの疑いの診断を受けた時、思いもかけず親身になって心配してくれた。伝を頼って相応しい病院を調べてくれ、専門家の助言を聞いて伝えてくれ、私はそれに従った。それ以来、とても身近なトモダチと感じるようになった。

ということで気軽に雪の様子を聞くと、直ぐに返事が返ってきた。今回は南側の宇和に雪が降り、北側の松山には雪は降らなかったという。追っかけて、大洲市内の写真を手に入れ送ってくれ私を安心させてくれた。素直にトモダチの思いやりを感じた。

トモダチは私にはある種の感情が湧く言葉だ。友達ではない。その一つが東日本大震災の翌日から始まった米軍の支援活動「トモダチ作戦」だ。陸海空三軍18,000人を越える将兵が参加した史上空前の救援といわれた。これだけの規模の軍が自衛隊と連携して迅速に活動できたのは、予め綿密に計画していたか或いは普段からの信頼関係があったのではないかと思う。

報道されていないが日本にとどまった米軍将兵の家族は被災者への募金活動、被災孤児の受け入れ、食糧や衣類などの提供など、軍の活動にとどまらない広範な支援をした。防衛大臣や被災地の住民から米国への感謝の気持ちが伝えられたが、もっと感謝の気持ちをしっかり表すべきだと私は思った。大掛かりな遺体捜索活動をする米兵の姿を見て、こいつらトモダチだと思った。

一方、多くの米軍基地があり特に沖縄の普天間基地移設問題を抱え、米軍基地の存在意義や理解度を高めたいという狙いが作戦にあったという批判が主に沖縄から聞こえてきた。それもあったかもしれないが、そのような思惑だけだったら果たしてこれほど大規模で迅速な作戦の展開は出来たろうか。

基地問題はおいといて人として謝意を示すことの出来ない沖縄の状況を悲しく思った。それだけ沖縄の基地問題は深刻と言われれば反論はしないが。しかし、海難事故で遭難したイラン人を救助した米軍に、長らく断絶状態にあり現在ホルムズ海峡閉鎖を巡り一触即発のイランでさえ感謝の意を示したことを考えると寂しい思いもある。

さて、米国の「トモダチ作戦」は６８億円かかったそうだ。単に６８億円の募金があったというより何十倍もの効果があったと私は感じる。米国の狙いがそこにあったとしたら、極めて効果的な結果を得たと思う。だとしても決して悪いことではない、両国にとって信頼を深める出来事だった。私もトモダチがやってくれたことを素直に嬉しく思い「アリガト」と感謝したい。■

はめられた！

サウスカロライナ州の米大統領共和党候補の予備選は投票直前になってロムニー優勢の情勢が逆転し、ニュート・ギングリッチが圧勝した。私の予想は見事に外れた。直前の一連の討論会でギングリッジが大きく支持を伸ばしたのだそうだ。「オープン・マリッジ？」で紹介したギングリッジの下半身問題は、少なくともサウスカロライナではマイナスにならなかった。

CNNからのニュース速報は後から録画を見ると、討論会の冒頭で名物記者アンダーソン・クーパーが不倫の経緯について質問すると言う予告だった。ギングリッジは質問に対し、大統領候補を決めるような重要な討論会で最初にこんな質問がされるとは残念だと答えた。勢い込んだクーパー記者の出鼻をくじいた見事な切り返しだった。これを見て、「おぬし、やるな」という印象を受けた。実際、彼は口がうまい。

このところのギングリッジは先頭を走るロムニーの納税や大富豪ぶり（ファンド創設者で１兆円以上の資産を保有し１６億円の年収がある）など、徹底した個人攻撃をした。これが、保守派が優勢なサウスカロライナで急速に支持率を上げ、撤退した保守派候補の票を上乗せして、大逆転に成功したとの分析が報じられている。

報道によれば、今まで政策中心にオバマに勝てる候補としてキャンペーンを張ってきたロムニーが追詰められ、一転してなりふり構わずギングリッチの個人攻撃を始めたという。今後個人攻撃がエスカレートし、醜いネガティブ・キャンペーンに発展する可能性があると予想する。

そうなっても依然としてロムニーが有力と予想する。その理由は簡単でネガティブ・キャンペーンになったら、マイナスの合計はギングリッジが大きいと感じる。それを受け取る選挙民の価値観が変化しなければ、によるが。だが、泥仕合になればお互い傷つき、オバマが喜ぶ構図になるだろう。

実はそれ以外に今回ちょっと別の違和感を持った。CNNのニュース速報は対立候補に代わり「えげつない質問をするぞ」という予告で、CNNの視聴率稼ぎ狙いだったと感じ後から嫌な思いをした。それに乗ってテレビを見て、ブログ記事を書いた私がアホだった。はめられた、と言う気分だ。■

破綻国家へようこそ

一体改革を巡る風向き

一体改革と消費増税について週末の新聞テレビの論調を注目した。概して言うと、政府は一体改革の必要性を地方まで浸透させよう動く一方、谷垣自民党総裁を初めとする野党は対決姿勢を強めた。１週間前「野田改造内閣と不幸な世論のすれ違い」を投稿した時より若干変化が見られる。

大きな変化はないが、野党の対立姿勢一辺倒を非難する微妙な風向きの変化も感じた。野党の中にもただ反対するだけではなく議論を深めていこうという声があり、これをマスコミが取り上げ始めた。風向きでどうにでも変わるお馬鹿なテレビ人気者達も微妙に言い方を変え、視聴者に考えるきっかけを与え始めたと感じる。余り期待は出来ないが。

危機感の共有は進んだか

上記記事で私は意見の違いは危機感に認識の差があると指摘した。危機感を共有すれば日本人は世界第一級の対応ができる子だと。又、ポールソン元米財務長官の言葉を引用して、「危機が訪れない限り困難で重要な動きは実現されない、何年も前から大勢で警鐘を鳴らしても間一髪のタイミングにならないと動かないのが人の常」なのも一方の事実だと。

現実は、危機とは一体どのようなものでいつ起こるか、この最も単純だが基本的な質問に対する答えが国民の間に共有されていない。基本的には一部の識者を除いて危機的な状況を正しく認識していない、ノンキなのである。まあ、知らない方が幸せかもしれない。

最悪シナリオ

破綻のシナリオは誰も公表していない、私は見たことはない。だがギリシャを見ればある程度想像はつく。それは国家破綻であり、先ず国債が暴落（言い換えると国債金利の暴騰）して始まる。例えば来年度予算は復興予算を含め９６兆円のうち税収は４２兆円しかなく、国債が暴落すると買ってくれなくなり震災復興や社会保障のお金がなくなる。その次に大増税と緊縮財政が来る。

そんなものでは済まない。国債の８割を保有する国内の銀行・年金基金（海外は6％）は、暴落によって壊滅的な評価損を出し流動性が枯渇（お金が回らなくなり）、資金力が弱くない普通の企業でも運転資金がなくなりバタバタ倒産し全国に失業が溢れる。勿論、生き残る企業もあるが。円安と物価高で現在の豊かな生活が維持できなくなる。これが私が予想する最悪シナリオだ。

「超」大きすぎて、誰も救えない

世界一の借金大国である日本にとって最大の課題は国債の暴落を防ぐこと、つまり破綻国家にならないことである。１０００兆円の借金を抱える日本が破綻したら従来の仕方では対応できない。リーマン・ショック時の米国政府は金融機関を「大きすぎて潰せない」と言って救済したが、日本はそれをはるかに越えて「超大きすぎて誰も救えない」事態になる。最早一気には解決できない。

これが、野田内閣が不評を覚悟してぶち上げた一体改革の背景だと私は理解する。それじゃ、小沢派や野党が指摘するように、何で今の時期にマニフェストにも書いてないことを突然打ち出したのか。理由は、その危機が差し迫っている（状況によっては）と認識しているからだ。一体改革で収支をバランスさせる国の構造に至る道を示し市場を納得させれば、目的達成となる。

欧州危機の次の標的は？

危機は本当に差し迫っているのか。多くの専門家が指摘するように欧州危機が終った後、市場の次の標的が日本になる確率はかなり高い。GDPの２倍もの借金を抱えているにも拘わらず、更に予算の半分以上を借金する国なぞ世界のどこにも無い。もっと経済小国ならとっくに市場の餌食になっていた。

今まで、財政赤字を上回る国内貯蓄が市場の攻撃から守っていると言われてきた。だが、国内貯蓄の伸び悩みと経常黒字が縮小する傾向は避けられそうもない。このトレンドが続くと５年後には日本の国内貯蓄と財政赤字が均衡する、つまり国は借金を国内から調達できなくなると多くの専門家は指摘する。

Xデー

５年間猶予があると決して思うべきではない。政治が進まないと市場の信頼を失った時がXデーだ。欧州危機の後、日本が標的にならない為に残された時間は少ない。最悪の場合、今年日本が破綻しないという保証はない。ある大手のヘッジファンドは虎視眈々と日本国債の仕掛けのタイミングを狙っているといわれている。彼等はインバランスが商売のタネであり、日本の財政赤字は世界一のインバランスである。

とはいっても、Xデーは欧州危機が決着してからと私は予測する。昨日の日本経済新聞のコラム「地球回覧」に「メルコジの罪と罰」と題した面白い記事があった。フランスが国家主権に執着して財政規律を緩め、ドイツが共同債の道筋を示すのを拒む、メルコジが互いに都合の悪い話を遠慮しあう結果、規律も統合も大して進まない野心の低い合意でお茶を濁す。

痛みを分かち合えるか、それとも・・・

メルコジこそが危機を長引かせる原因の一つであり、長引く欧州危機は彼らの失敗の方程式に集約されていると指摘していた。私は読んでて言葉を入れ替えると日本に当てはまると思った。「メルコジ（＝与野党）が互いに本気で痛みを分かち合う覚悟がなければ、抜本策はいつまでも示せない。」ぴったりではないか。

だが、最近になって国家破綻も避けられないのならそれでも良いかと思うようになった。リーマン・ショックや大震災でも既得権益やバラマキが改善されず政治が進まない状況を見て、いっそ国が破綻して原資が全くなくなり無駄を省いたお金の使い方に戻るのも悪くないと。決してやけくそではない。そうなった時の日本は強いという別の信頼感がある。個人的には最悪ケースに備えなければならないが。■