姉たちとベビーガーデンカフェで会って、
パスタランチを食べました。
前菜は、寺町畑の野菜とゆで卵。
パスタは、3人それぞれ違うものを頼んで、
もうやいっこして食べました。
わたしは、トマトパスタ。
ワサビ菜のペペロンチーノと、
キャベツとソーゼジのパスタ。
コーヒーを飲みながら、上の姉が買ってきてくれた
ル・スリジェダムールのチョコケーキを分けっこして食べました。
ル・スリジェダムール
CCC シャンティー・ショコラ・キューブ
ふんわりショコラ&やわらかチーズ゛とコルネをおみやげにもらいました。
スリジェのコルネは、むかしから、おいしいので有名。
早田のお店まで、何度か買いに行ったことがあります。
もうひとりの姉からもチョコのプレゼントをもらいましたよ。
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話しは変わりますが、
2月20日の朝日新聞の別刷り特集の紙面に、
カラー写真付きの上野千鶴子さんの記事が載っていました。
この別刷りは、団塊世代の特集。
朝日デジタルにはアップされてないようなので、
紙版を紹介します。
女ひとり旅 いいことだらけ
社会学者 上野千鶴子さん
2014.2.20 朝日新聞
2月14日の読売新聞の、男女共同参画センターの記事にも
上野さんのコメントが載っていました。
最後まで読んでくださってありがとう
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パスタランチを食べました。
前菜は、寺町畑の野菜とゆで卵。
パスタは、3人それぞれ違うものを頼んで、
もうやいっこして食べました。
わたしは、トマトパスタ。
ワサビ菜のペペロンチーノと、
キャベツとソーゼジのパスタ。
コーヒーを飲みながら、上の姉が買ってきてくれた
ル・スリジェダムールのチョコケーキを分けっこして食べました。
ル・スリジェダムール
CCC シャンティー・ショコラ・キューブ
ふんわりショコラ&やわらかチーズ゛とコルネをおみやげにもらいました。
スリジェのコルネは、むかしから、おいしいので有名。
早田のお店まで、何度か買いに行ったことがあります。
もうひとりの姉からもチョコのプレゼントをもらいましたよ。
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話しは変わりますが、
2月20日の朝日新聞の別刷り特集の紙面に、
カラー写真付きの上野千鶴子さんの記事が載っていました。
この別刷りは、団塊世代の特集。
朝日デジタルにはアップされてないようなので、
紙版を紹介します。
女ひとり旅 いいことだらけ
社会学者 上野千鶴子さん
2014.2.20 朝日新聞
2月14日の読売新聞の、男女共同参画センターの記事にも
上野さんのコメントが載っていました。
地域防災に新たな役割…男女共同参画センター (2014年2月14日 読売新聞) 利用者減、規模縮小 活路を模索 区役所の1階に移転した東京都中野区の男女共同参画センター。約9000冊の蔵書があった図書室は閉鎖された 全国各地の男女共同参画センターで、規模を縮小したり機能を見直したりする動きが相次いでいる。 4割以上の施設で利用者が減っていることなどが影響している。新しい役割を見いだそうと、地域防災を目的に連携する取り組みも始まった。 男女共同参画センターは1980年代以降、「婦人会館」「女性センター」として、女性の社会教育や相談を担うため自治体によって設置された。99年の男女共同参画社会基本法施行以降、「男女共同参画センター」などと改称され、全国に約340施設がある。 ところが、施設を見直す自治体が近年目立ち始めた。東京都中野区もその一つ。区内の勤労福祉会館内にあったセンターを昨年4月、区役所庁舎内に移転。区役所1階に窓口を設けた。 開館当初にセンターで働いたNPO法人「女性のスペース『結ゆい』」理事の中村敏子さんは「女性が生き方を考え、仲間を探す時、よりどころとなる場所だった」と惜しむ。 災害に備えてセンター連携の必要性を話す桜井さんの話に、各市区のセンター長が耳を傾けた(東京ウィメンズプラザで) 一方、区担当者は「配偶者や恋人からの暴力(DV)の相談窓口が区役所にできたことで、支援の連携がスムーズになった。センターの機能は拡大した」と話す。 同目黒区の男女平等・共同参画センターも昨年度から、施設内の図書資料室に職員を配置するのをやめた。センターの必要性も今後検討するという。大阪市でも、5館あるセンターの見直しを検討中だ。NPO法人全国女性会館協議会(東京)によると、こうした運営見直しや機能縮小の議論が、全国で相次いでいる。 ◎ 国は男女共同参画センターを「地域における男女共同参画推進の重要な拠点」とし、機能の充実・強化を掲げている。男性向け相談窓口や講座を設けるセンターもあり、男性にとっての男女共同参画を啓発する役割も担ってきた。 ところが、内閣府が2010年にまとめたセンターの調査によると、回答のあった231施設の4割以上で、08年度の利用者が前年度より減った。 東大名誉教授(女性学)の上野千鶴子さんは「働く女性が増え、雇用や育児・介護との両立などが切実な問題になっているのに、利用者の変化や高齢化に向き合う対策を取ってこなかった」と説明する。その上で「センターの存在理由がなくなったわけではない。ニーズに合った、多様なサービスに取り組んでいく必要がある」と話す。 そうした中、全国女性会館協議会は今年度、新たな取り組みを始めた。東日本大震災での経験をもとに、防災や復興に役立つ施設として機能させるため、センター間の連携強化を呼びかけている。1月下旬に開かれた東京都内のセンター長会議では、同協議会理事長の桜井陽子さんらが講演。災害発生時に被災を免れたセンターが、女性や障害者の必要とする支援物資を提供したり、女性相談の受け皿になったり、地域でセンターが果たす役割を提示。平時からセンター間で連携を深めておく必要性も強調した。 桜井さんは「防災の分野で、センターは大きな役割を果たすことができる。身近な場所にセンターがあることの重要性を示していきたい」と話している。(月野美帆子) (2014年2月14日 読売新聞) |
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