1月20日、ドナルド・トランプ氏が第４５代米大統領に就任しました。
正式に大統領に就任すれば、暴言も収まるか、との淡い期待も、
就任演説を見聞きして、見事に打ちくだかれました。
女性を中心とする抗議デモも、アメリカはもちろん、世界各地に広がっています。
今後、世界はどう変わっていくのだろう。
見通しは不透明ですが、「差別や暴力はいらない」と声を上げていくしかない、
とあらためて思いました。
ここ数日の新聞各紙の社説と、目に留まった記事を紹介します。
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世界揺るがす「身勝手主義」＝米の「多様性」社会は危機に（2017/01/21 時事通信)
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正式に大統領に就任すれば、暴言も収まるか、との淡い期待も、
就任演説を見聞きして、見事に打ちくだかれました。
女性を中心とする抗議デモも、アメリカはもちろん、世界各地に広がっています。
今後、世界はどう変わっていくのだろう。
見通しは不透明ですが、「差別や暴力はいらない」と声を上げていくしかない、
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| 社説：これからも声を上げて 週のはじめに考える 2017年1月23日 中日新聞 トランプ大統領の米国が動きだしました。不安ですが、動じることなく暮らしと平和を守り育てなければいけません。声を上げ続けることで。 今までの常識が通用しなくなる。まるで印画紙のように白と黒が、正と邪がぐるぐると逆転する。そんな戸惑いなのかもしれません。 大統領就任式の少し前の今月上旬、カリフォルニア州ビバリーヒルズの映画賞授賞式で、女優のメリル・ストリープさんがトランプ次期大統領を批判しました。 「軽蔑は軽蔑を、暴力は暴力を招きます。権力者がその地位を使って人をいじめるなら、（それを許すなら）私たち全員の負けです」 口先の正論はいらない 差別的な発言を繰り返す権力者から人権や自由、民主主義を守ろうとする堂々とした批判です。拍手喝采したい…ところですが、今回は少し違いました。トランプ氏を批判してきた人から、こんな声が上がったのです。 「メリル・ストリープの演説こそトランプを勝たせた理由だ」 「ハリウッドの大女優」が象徴する富と名声…。米国社会で最も恵まれた場所にいるエリートたちは、建前を繰りかえすだけで、現実の矛盾、目の前の貧困、広がる一方の貧富の格差を放置してきた。口先の批判はポーズで、実は既得権を、居心地のいい現状を守ろうとしている。 「変えてくれるのはエリートたちの正論ではない。トランプだ」－格差に対する大衆の怒りとエリートへの不信感が生み出した米国の分断の姿です。 私たちの国は大丈夫でしょうか。 経済の低迷が二十年以上続き、米国を後追いするように格差が広がりました。 心配な平和のゆくえ 四年余り前に政権に復帰した安倍晋三首相は、大企業の成長を優先して景気を回復させ、富が働く人たちにも滴り落ちるのを待つ政策を進めました。強いものをより強くすることで恩恵を下に広げようという上からの政策です。 ところがうまくいかない。 そして変化の兆しが見え始めました。自らの失政は認めないで済むように、慎重に少しずつですが、国民目線の下からの政策に舵（かじ）を切り始めたのです。格差是正を前面に出し、二十日の施政方針演説では「働き方改革」を柱に据えました。 暮らしの現場は深刻です。シングルマザーの苦境、子どもや財産のないお年寄りの貧困、進学を諦めざるを得ない学生、結婚できない非正規の若者たち。そして広告最大手の電通で高橋まつりさんの悲劇が起きました。 高名な政治家一家の三世で、恵まれた暮らししか知らないエリートの首相を、少しでもこうした現実に向き合わせたい。そうさせる力は何でしょうか。 国民から上がる声、権力者への批判、それを伝え広げる多様なメディア、その土台になっている言論の自由です。 それがなければどんなに悲しい現実も多くの人の知るところとなりません。取り巻きが都合のいい情報しか耳に入れない権力者、首相や電通の社長は現場の実情を知るよしもないでしょう。 ネットで広がった「保育園落ちた日本死ね」は待機児童問題を動かす原動力になりました。 まつりさんの悲劇を訴える母、幸美さんの言葉と涙は、新聞やテレビを通して国民の心を揺さぶり、この国の労使がどっぷりと漬かってきた働き方や慣習を変えようとしています。 暮らしの基にある平和の行方も心配です。戦後日本の平和主義、不戦の誓いに対する安倍首相や自民党の姿勢です。憲法改正が悲願の首相は、違憲の疑いが強い安保関連法制を強行採決し、しばしば報道に圧力をかけて批判を浴びてきました。 その一方で、戦後七十年談話や真珠湾献花では平和を求める世論に配慮する姿勢もみせます。 トランプ大統領の下、米国が世界のリーダーの座を降りれば、国際秩序は揺らぎ緊張が高まるでしょう。そのときの首相の対応が心配です。 権力者に厳しい批判を 十八日の最後の会見。記者たちを前にオバマ大統領はこんなふうに語り始めました。 「強大な権力を持つ者たちに懐疑的で厳しい質問をぶつけ、お世辞を言うのではなく、批判的な目を向けるのがあなた方の役目だ」「私たちの民主主義は、あなたたちメディアを必要としている」 そして自身、一市民として「今後も声を上げる」と。 私たちもいっしょに、もっともっと声を上げなければ。明日の暮らしと平和のために。 |
応援クリック してね | 社説：トランプ新大統領 分断を世界に広げるな 毎日新聞 2017年1月22日 米国社会に走る断層の先端は海を越えて欧州やアジアにも届いているのか。いずれ世界は米国発の分断に直面するのではないか。 そんな暗い予感に襲われる。 ドナルド・トランプ氏が第４５代米大統領に就任した。首都ワシントンでは厳かな式典が行われる一方、就任に反対するデモも盛り上がった。 「トランプは我々の大統領じゃない」と叫ぶ人々は暴徒化し、警官隊と衝突して多くの逮捕者が出た。米国は深いところで分裂している。 国の在り方をめぐる対立だ。自由と民主主義を象徴する国の未曽有ともいえる混迷。それは、とりも直さず国際秩序の混迷でもある。 先が見えない時代が始まった。 理念なき政治の危うさ 新大統領の就任演説は良くも悪くもユニークだった。「権力をワシントン（の既成政治）から、あなた方米国民に戻す」。やや分かりにくいが、「既成の権威（エスタブリッシュメント）」を排除し、市民本位の政治を取り戻すというのだろう。 「米国第一」も強調した。経済面でも安全保障でも、米国は世界からもっとお金を集められるし、強くもなれると言いたいのだ。 演説には同じ共和党の故レーガン大統領の影響も見えたが、米国を世界の「希望の灯台」と呼び、同盟国との協調の大切さをうたったレーガン演説とは根本的な違いがある。 米国の歴史や建国の理想など、理念を語っていないのだ。トランプ氏も承知の上だろう。同氏は歴代大統領をも「既成の権威」ととらえ、格調の高さとは無縁な演説を通して「自分は型破りの大統領になる」と宣言したように思える。 それは米国の在り方を変えることでもある。米国は特別な存在であり「丘の上の街」（新約聖書）のように他の模範となるべきだ。そんな伝統的な考え方はトランプ政権では希薄になり、米国はふもとから仰ぎ見る「街」でも「世界の警察官」でもないという時代に入ったのだろう。 だが、理念なき政治や単独行動主義は結局、その国を危うくし、国際社会に不利益をもたらす。 トランプ氏は環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）からの離脱を宣言し、北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）の再交渉を求めたが、こうした措置が米国民の長期的な利益につながるかは疑問である。 場当たり的な外交姿勢も問題だ。ロシアの核削減と引き換えにウクライナ情勢をめぐる対露制裁を緩和する可能性に言及したのは、外交と商取引の混同としか思えない。 険悪な米露関係を改善するのはいい。シリア情勢や過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）との戦いに関して、米露共闘の可能性を探るのもいい。だが、米露の融和と米欧による対露制裁の緩和は別である。 しかもトランプ氏は自身の弱みになり得る映像などをロシア側に握られているとの情報もある。ロシアがハッキングで米大統領選に介入した疑惑も含めて、一連の問題は超党派で解明すべきだろう。 気になるのは、トランプ政権が米国の在イスラエル大使館のエルサレム移設を検討していることだ。だが、イスラエルの首都と認定されていないエルサレムへの移設はイスラム世界の猛反発を呼ぶ。大義なき移設は見合わせるべきである。 日本は主体的な外交を 中国との関係も波乱含みだ。南シナ海の埋め立てや軍事拠点化について、オバマ前政権は有効な対応策を取れなかった。トランプ政権が中国の動きを警戒し、毅然（きぜん）たる態度を保つのは日本にとっても有益だ。 だが、一つ間違えば米中の衝突が生じ、日本を含めた近隣に影響が及ぶ恐れもある。トランプ氏は「一つの中国」政策の見直しをちらつかせているが、慎重な対応を求めたい。 日本としては米国の動きが読みにくい分、主体的な外交が重要になった。米中の取引で思わぬ不利益をこうむる恐れもあるし、日米同盟に基づく米軍の役割の再確認も必要だろう。日本は、米国の政策形成に関与するつもりで積極的な意見交換を重ねてもいいはずだ。 世界の分断を防ぐ上で、トランプ氏はなぜ大統領になれたのかと考えることも必要だ。ポピュリズム（大衆迎合主義）や反知性主義の勝利だと片付けるのは、同氏に懸命にすがった人々を軽く見ることになる。 １９９０年代から進んだグローバリズムは、世界経済の成長を促した半面、社会の格差を広げ移民やテロも増えた。英国民が欧州連合（ＥＵ）離脱を選択し、米国民がトランプ氏を大統領に選んだのは、グローバル化の問題点に関する「気付きの連鎖」だと、古矢旬・北海商科大教授は指摘する（毎日新聞１月１８日）。 そうであれば今後とも欧州などで「連鎖」が起きるのは想像に難くない。米国の分断が欧州や他の地域に及ぶのを防ぐには、さまざまな問題と向き合う必要があり、本来その中心になるべきは米国である。 トランプ氏は英国以外のＥＵ離脱も推奨しているが、世界の分断は米国の利益にならないし、分断機運をあおる発言もやめてほしい。それをトランプ氏に理解させるために私たちは知恵を絞るべきである。 |
| 社説：トランプ氏と世界 自由社会の秩序を守れ 2017年1月21日 朝日新聞 「自由な選挙、言論や信教の自由、政治的抑圧からの自由」 戦争の惨禍の記憶も鮮明な１９４７年３月、トルーマン米大統領は議会演説で、米国が守るべき価値観を挙げ、宣言した。 「自由な人々の抵抗を支援する。それこそ米国の政策だ」 「共産主義封じ込め」をうたったトルーマン・ドクトリンである。 東西対立という時代状況にあったとはいえ、いらい米国は自由や民主主義の「守護者」としての求心力を強めていく。同盟関係が結ばれ、米国を軸とした国際秩序が築かれた。 それから７０年。新大統領のドナルド・トランプ氏は「アメリカ・ファースト（米国第一主義）」を掲げている。 「偉大な米国の復活」は、国際秩序と一線を画す孤立主義への回帰なのか。大国としての責任を担い続ける覚悟はあるのか。しっかりと見極めたい。 ■あやうい取引の政治 実業家としての経験からトランプ氏は取引（ディール）の巧者を自負する。 かけひきを駆使し、手の内を明かさず、相手を出し抜く。 だが外交交渉は、商取引とは別物だ。自国の最大利益が目標だとしても、相手国への配慮や、国際社会の一員として守るべき原則を尊重する姿勢が欠かせない。 懸念すべきは、トランプ氏が普遍的な理念や原則まで、交渉を有利に進める「取引材料」と扱いかねないことだ。 トランプ氏は最近、ロシアとの関係をめぐり、核兵器の削減と対ロ制裁解除を結びつける可能性を示唆した。核軍縮という大きな目標も場当たり的な取引材料とされないか、心配だ。 さらにトランプ氏は、英国に続く欧州連合（ＥＵ）加盟国のＥＵ離脱に期待を示した。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）を「時代遅れ」と切り捨てた。 確かに利害の調整が煩雑な多国間組織より、ロシアのプーチン大統領のような強権的なリーダーを相手にする方が、取引は効率的に進められるだろう。 だが、共通の利益で長年結ばれてきたパートナーを軽んじる姿勢は、米国が築き上げてきた国際秩序への自傷行為にほかならない。長い目で見れば、米国の利益を損なうことをトランプ氏は悟らねばならない。 ■分断の言葉と決別を トランプ氏は就任時点で「米史上、最も嫌われる大統領」のひとりになりそうだ。全米で抗議の声が渦巻く中での異例の就任式となった。 無理もない。トランプ氏はこれまで敵意や不安をあおる言葉の数々で社会を分断し、米国への信頼を傷つけてきた。 深刻なのは、批判に真摯（しんし）に耳を傾けず、異論を排除する姿勢が、多様な意見の共存で成り立ってきた民主主義の土台を崩しかねないことだ。 トランプ氏は、米国の外に工場を移す企業を攻撃した。一部が移転を見直したことを「雇用を増やした」と自賛した。 だが経済学者のポール・クルーグマン氏は、トランプ氏が守ったと主張する雇用をはるかに上回る規模の失業が、米国では毎日起きていると指摘する。 多くの雇用が日々入れ替わる経済の全体像からみれば、トランプ氏が誇る「成果」はほんの微々たるものだ。 「強い指導者」を演出する派手な言葉は、格差拡大や賃金の停滞、地域社会の劣化など、むしろ向き合うべき本質を覆い隠すリスクもはらむ。 ■民主主義を立て直す 一方、国際合意や歴史的経緯への認識を欠く言葉は、すでに世界に混乱を広げている。 「一つの中国」を疑問視するトランプ氏の発言に対する中国の反発の矛先は、米国より先に台湾に向かう恐れがある。 疑心暗鬼は予期せぬ過剰反応を誘発する。相手を混乱させる発信も取引を有利に進める手段と考えているのであれば、ただちに改めるべきだ。 いま一度、思い起こしたい。 金融業界との癒着やロビイストの影響力にまみれたエリート政治の打破こそ、有権者がトランプ氏にかけた期待ではなかったか。政界アウトサイダーとしての改革をめざすのならば、政治扇動の発信よりも、分け隔てない国民各層との対話で分断の克服に努めるべきだろう。 民主主義を守る責任は、新大統領を迎える米国の政治と社会が担うべき課題でもある。 議会と司法は監視役を十分に果たしてほしい。偏見や対立をあおる虚言を排し、多様で寛容な言論空間を再生するのはメディアや市民社会の役目だ。 トランプ氏の米国が孤立主義の殻に閉じこもらないよう、同盟国や友好国は今こそ関与を強める必要がある。民主主義と自由の価値観の担い手として、日本が果たせる役割も大きい。 自由社会の秩序をどう守り育てていくか。米国に任せきりにせず、国際社会が能動的にかかわる覚悟が問われている。 |
世界揺るがす「身勝手主義」＝米の「多様性」社会は危機に（2017/01/21 時事通信)
| 反トランプデモ、女性が中心 全米で100万人超参加 2017/1/22 日本経済新聞 【ワシントン＝河内真帆】トランプ米大統領が就任した翌日の21日、女性を中心とする抗議デモが世界各地に広がった。米国の首都ワシントンでは想定の２倍の約50万人が参加し、全米のデモ参加者は100万人を超えたもよう。ロンドンやパリなどでもデモが行われ、参加者は女性に差別的な発言を繰り返してきたトランプ氏に抗議の声を上げた。 米国ではワシントンに加え、東海岸のニューヨークやボストン、中西部のシカゴ、西海岸のサンフランシスコ、ロサンゼルスなどでも実施された。米国外ではロンドン、パリに加え、シドニーやオタワでも開かれたという。全世界の参加者は数百万人規模に膨らんだ可能性がある。 ワシントンでは集会場所の仮設ステージに女優のスカーレット・ヨハンソンさん、女性運動家のグロリア・スタイナムさん、映画監督のマイケル・ムーアさんらが次々と登壇。「わたしたちが選んだ大統領ではない」「この政権の誕生に負けてはいけない」と檄（げき）をとばした。 歌手のマドンナさんはトランプ氏を放送禁止用語を使って攻撃した後、「エクスプレス・ユアセルフ」などヒット曲を披露するなどして会場を沸かせた。サンフランシスコ市で座禅道場を主宰するリンダ・カッツさん（69）は「1960年代の反戦デモにも参加したことがあるが、今日のデモは女性たちの心意気が連帯した特別な集会」と目をうるませた。 女性たちの行進と銘打っているが、男性の参加者も目立った。ニューヨーク市から参加した造園設計士のケビン・ドノバン・ボーゲルさん（33）は「女性の権利は100％守られるべきだし、それは男性の責任でもある。 トランプ氏は他人への思いやりを示してもらいたい」と語った。 参加者のメッセージもトランプ氏への非難だけでなく、環境問題、賃金格差、移民問題、人種差別まで多岐にわたった。メッセージの深刻さとは対照的に、参加者の多くがトランプ氏の女性に対するわいせつな発言を逆手にとり、手編みのピンク色の「小猫ちゃん」の耳付きニット帽をかぶって参加するなど、ユーモア感のあるなごやかな雰囲気に終始した。 「昨日は１日中家にひきこもり、テレビも見なかった。今日は障害者グループの代表として権利と自由を代弁するわ」と地元在住のマーガレット・グロスさん（62）は言う。 女性による大統領に対する抗議デモは、米国では1913年に投票権を求めて5000人の女性が第28代ウッドロー・ウィルソン大統領就任式の前日に行進したのが最初とされる。 昨年11月の大統領選挙が終了した数日後にこの行進が発表されると、投票結果を嘆いていた女性の気持ちを集める窓口となったようだ。フェイスブックにイベントページができ、みるみるうちに口コミで参加希望人数が増えた。同イベントに連帯を示すグループも増え、全世界30カ国以上、600カ所以上で同日開催するという前代未聞の抗議活動に発展した。 ホワイトハウスの前にたどりついた参加者は「わたしたちはここから去らないわよ！」とホワイトハウスに向けてシュプレヒコールを大合唱。就任初日からすでに全世界の多くの女性たちに「反対票」を投じられたトランプ大統領はなんと反論するのだろうか。 |
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