きょう１０月２２日は、衆院選の投票日。
朝食を食べていたらドンと雷のような音がして、
パートナーが外に見に行ったら、猿の群れが来ていました。
昨夜、裏山で鳴き声がしていたので、
一晩泊まってから、朝から食べもの探しの行動をはじめたようです。
パートナーは早々にサルを追い払うべく外に。
わたしも家の裏まで降りてきたので、通路に保存しているカボチャと、
掘りたてのサツマイモを守るべく竹竿を持って通路の裏で見張り。。
とはいえ、
オスざるが降りてくると怖いので、
メガホンを持って猿の声と気配がするほうへ、
嫌いな犬の声をまねて「ワン！ワン！」と吠えました。
その甲斐あってか、サルは2時間ほどでいなくなりました。
台風が近づいているので、午前中に投票を済ませ、
いつもより多めの食料品の買い出しもしました。
台風２１号は、超大型で非常に強い勢力のまま、
明日早朝に東海から関東に上陸の恐れとのこと。
衆院選の結果も気になりますが、まずは台風情報。
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衆院選の投票率は、台風の影響もあってか、
午後１時の段階では前回を下回っているとのこと。
あと３時間ですが、一人でも多くの人が投票に行って、
安倍政権にＮＯ！の一票を投じてほしい。
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朝食を食べていたらドンと雷のような音がして、
パートナーが外に見に行ったら、猿の群れが来ていました。
昨夜、裏山で鳴き声がしていたので、
一晩泊まってから、朝から食べもの探しの行動をはじめたようです。
パートナーは早々にサルを追い払うべく外に。
わたしも家の裏まで降りてきたので、通路に保存しているカボチャと、
掘りたてのサツマイモを守るべく竹竿を持って通路の裏で見張り。。
とはいえ、
オスざるが降りてくると怖いので、
メガホンを持って猿の声と気配がするほうへ、
嫌いな犬の声をまねて「ワン！ワン！」と吠えました。
その甲斐あってか、サルは2時間ほどでいなくなりました。
台風が近づいているので、午前中に投票を済ませ、
いつもより多めの食料品の買い出しもしました。
台風２１号は、超大型で非常に強い勢力のまま、
明日早朝に東海から関東に上陸の恐れとのこと。
衆院選の結果も気になりますが、まずは台風情報。
| 【台風21号】東海～関東に上陸へ 災害レベルの大雨警戒 2017/10/22 15:08 ウェザーニュース 22日(日)14時現在、超大型で非常に強い勢力の台風21号は、暴風域を伴いながら日本の南を北寄りに進んでいます。今後は速度を上げながら本州に接近し、23日(月)早朝に東海～関東に上陸する恐れがあります。 また、今日22日(日)中に西日本太平洋側の一部が暴風域に入る予想です。 ▼22日14時現在の情報 大きさ 超大型 強さ 非常に強い 方向・速さ 北 35km/h 中心気圧 930hPa 最大風速 45m/s 最大瞬間風速 65m/s この時間は関東でも雨が強まっているところがあり、千葉県銚子市では、13時30分までの1時間に44.5mmの激しい雨が降りました。 また、台風接近前から大雨となっているところもあり、20日(金)からの降り始めからの雨量が、和歌山県新宮市では400mmを超えています。 今後の見解 西・東日本：22日夕方以降は暴風雨に警戒 西・東日本では、強まる雨に注意。特に四国～関東の太平洋側では激しい雨になる恐れがあります。さらに台風接近に伴って、西日本は午後から、東日本は夜から暴風雨に警戒が必要です。 月曜日の交通機関に大打撃 西日本では22日(日)午後から交通機関にも影響が出はじめるため、早めの帰宅が安心。 週明け23日(月)の出勤時は、東京など首都圏を含む広いエリアで大きな影響が出る恐れがあります。早めにスケジュール調整を行ってください。 エリア毎の雨風見解 台風から暖かく湿った空気が流れ込んで前線が活発化するため、九州から東北では接近前から雨がまとまる予想となっており、最大で50～70mm/hの激しい雨の恐れがあります。 また、台風本体による雨は最大で60〜80mm/h、局地的には100mm/hの恐れがあります。 ▽予想総雨量（24日09時までの多い所） 近畿南部 400mm超 ※500mm超えの恐れも 近畿北部中部、東海、甲信 300-400mm 四国、関東、北陸、東北太平洋側 200-300mm 中国、東北日本海側、道東 100-200mm 暴風・強風にも警戒 22日(日)午後には西日本太平洋側の一部が暴風域に入る予想。超大型台風のため強風域も広く、全国的に吹き荒れる風に注意が必要です。 ▽23日(月)にかけて予想される最大瞬間風速 南西諸島：25-35m/s 西日本沿岸：30-40m/s 西日本陸上：25-35m/s 東日本沿岸：35-45m/s 東日本陸上：25-35m/s 北日本沿岸：30-40m/s 北日本陸上：20-30m/s (東北・北海道太平洋側では25-35 m/s) また、沿岸では高潮や高波にも十分ご注意ください。 |
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衆院選の投票率は、台風の影響もあってか、
午後１時の段階では前回を下回っているとのこと。
あと３時間ですが、一人でも多くの人が投票に行って、
安倍政権にＮＯ！の一票を投じてほしい。
| 社説:衆院選 きょう投票 棄権なんてしてられない 朝日新聞 2017年10月22日 さて、誰に、どんな思いを託そうか。思案の雨の朝である。 訳のわからぬ理屈で首相が衆院を解散したと思ったら、あれよあれよという間に野党第１党も自ら散り散りになった。打算と駆け引きの果て、置き去りにされたのは、理念と丁寧な説明、そして国民である。 一連の騒ぎにはほとほと愛想が尽きた。投票に行く気になれない。そんな声もしきりだ。 だが今回の一票は、時代を画する重みを持つ。 ■ヒラリー氏の嘆き ３年前の衆院選の投票率は５２・６６％と戦後最低を記録した。 多くの人が投票し、さまざまな意思が反映された代表者を通じて、国を運営してゆく。それが近代民主主義の姿だ。ところが大勢の人がそこに集うほど、一人ひとりの声は相対的に小さくなり、政治に参加している実感や責任感は薄まる。 制度が抱えるジレンマ、と言っていい。しかし「しょせん選挙なんて」というニヒリズムが広がれば、堅固に見えた社会の土台も崩れる。 昨年の米大統領選。世界中がまさかと思っていたトランプ氏が当選し、ヒラリー・クリントン氏は一敗地にまみれた。 投票率は５０％台だった。過去に比べ特に低かったわけではないが、選挙が終わった後に、多くの市民から「実は投票に行かなかった」と謝られたと、ヒラリー氏が近著で明かしている。「市民としての責任を最悪の時に放棄したのね」という言葉が口をつきそうになったという。 街の灯が一つ消えても、目に映る風景はほとんど変わらない。やがて「なんだか暗いね」と皆が気づいた時には、もう元に戻れない地点に来ているのかもしれない。 棄権という選択は、将来を白紙委任することに他ならない。 ■お客様か主権者か いつの世も、候補者は耳に聞こえの良いことしか語ろうとしない。ならば有権者の側が、その甘い言葉の先を考えたい。 朝日新聞の社説は、選挙の最大の争点は安倍１強政治の評価だと主張してきた。ためしに、首相の政権運営が評価されて、あと４年、２１年までこの政治が続く姿を想像してみよう。 このころから、団塊の世代が７５歳以上の後期高齢者になっていく。社会保障の経費をまかない、あわせて財政の健全化を進めるという困難な課題に、「アベノミクスの加速」は有効な答えを出せているだろうか。 政権は原発を基幹電源と位置づけ、再稼働を進める。たまり続ける「核のごみ」を処理し、未来に負担をかけない道筋が、４年後には描けているか。 そして憲法。例によって街頭演説などでほとんど触れない首相だが、今回、自民党は「自衛隊の明記」をはじめ、具体的な改憲項目を公約に盛りこんだ。選挙が終われば、国民との約束を果たすとして改憲への動きを加速させるだろう。有権者にその覚悟と準備はあるか。 自分が思い描く望ましい未来像と照らし合わせてほしい。 留意したいのは、消費者の気分で政治を見るわけにはいかないということだ。 政党は、自動販売機に並ぶお茶やジュースではない。「お客様」なら好みのものがなければ買わなければいい。だが「主権者」はそれでは済まない。選挙の先にたち現れる政治は、日々の生活を規定し、支配する。無関係や没交渉はあり得ない。 ならば、品ぞろえに不満があっても、その中からましな一つを選ぶ。その選んだ先と対話を重ね、次はこういう政策が欲しいと働きかけ、国を動かす。そうやってはじめて、「主権者」たり得るのではないか。 自販機と違って、すぐには渇きを癒やせないかもしれない。期待していたとおりの味でないこともあるはずだ。それでも選ぶことをしなければ、民主主義は始まらない。 ■物差しを決める こう言うと、選ぶことの重さにたじろぐ人がいるだろう。「そんな必要はない。肩の力を抜いて」と、著書「世論」などで知られる米国の評論家リップマンなら助言するに違いない。 仕事や家事で忙しいのに、複雑な政治課題への見聞を深め、合理的な判断を下すなんて教科書だけの世界だ。有権者にできるのは、政治家が世の中のルールと己の欲望のどちらに従っているかを判断することだ――。そんな趣旨の文章を、９０年以上前に書き残している。 彼に励まされて、もう一度、候補者の考えを比べてみよう。 自分が最も大切だと考える政策や、政治家に求める姿勢を一つ決め、その物差しで投票先を決めてもいい。それでも考えあぐねるなら、今晩どの党首が笑顔でいると「いいね」と感じるか。それも選び方だ。小選挙区と比例区で投票先を使い分けても、一向に構わない。 関心が高いから投票へ行く。投票へ行くから関心が高まる。どちらも真理だ。さあ一歩を。 |
| 社説:日本の岐路 衆院選きょう投票 「安倍１強」の継続か否か 毎日新聞 2017年10月22日 衆院選の投票日を迎えた。 憲法改正や社会保障、経済・財政政策、外交・安全保障など多くの課題でこれからの日本政治の方向を決定づける可能性がある選挙だ。 報道各社の事前調査では２０１４年の前回衆院選に続き、自民党が優位な情勢になっている。しかし調査時点で投票態度を明らかにしていない人は３～４割おり、接戦となっている小選挙区も多い。 私たち有権者の１票は重い。ぜひ投票所に足を運んでもらいたい。 改めて指摘しておきたい。 今回は安倍晋三首相の１強体制が継続するのを是とするのか、しないのかが問われている衆院選だ。 事前調査通りなら、安倍首相が来年秋の自民党総裁選で３選される可能性が強まる。その場合、安倍内閣はあと４年、２１年秋まで続き、第１次内閣も含め在任期間は約１０年に達して憲政史上最長となる。 首相権限強化の副作用 なぜ、この１強体制に至ったのだろうか。 １９９０年代初めに進められた一連の政治改革は、衆院への小選挙区比例代表並立制導入とともに、内閣機能の強化を目指したものだった。 各府省の縦割りを排して首相のリーダーシップを強め、迅速に政治課題に対応するという改革の目的が間違っているとは思わない。だが、そのひずみも見えてきたのが安倍政権の約５年間だった。 内閣人事局が府省幹部の人事権を握った結果、官僚が自由にものを言えなくなっている。森友学園や加計学園の問題が象徴的だ。官僚が安倍首相らの意向をそんたくした結果、行政手続きがゆがんだのではないかとの疑問が今も消えない。 小選挙区制導入により、自民党では候補者選定や資金配分の権限が党総裁や幹事長に集中した。活発な党内議論が著しく乏しくなっているのはそれと無関係ではないだろう。 国会も軽視され、安全保障法制をはじめ審議が不十分なのに与党が強引に成立させる場面も目立った。 安倍首相の実行力を評価する人もいるだろう。しかし権限強化の副作用は明らかに出ている。こうした権力のあり方を問う選挙でもある。 異例ずくめの選挙戦だった。 首相は「森友・加計問題の疑惑隠しではないか」との批判を受けながらも臨時国会で何の審議もせずに衆院を解散した。首相自らの都合を優先したのは間違いないだろう。 一方、野党は小池百合子東京都知事が代表を務める希望の党ができたものの、民進党候補者は分裂し、立憲民主党が急きょ発足。結局、「自民・公明」「希望の党・日本維新の会」「共産・立憲民主・社民」の３極が争う構図となった。 それぞれの尺度で選ぶ 小選挙区制は二つの主要政党が１議席を争う形を想定している。戸惑う有権者が多いのは当然だろう。 安倍内閣の支持率は依然、低迷している。毎日新聞の世論調査によれば、衆院選後も安倍首相が首相を続けることについて「よいとは思わない」と答えた人は４７％。「よいと思う」と答えた人の３７％を上回った。 にもかかわらず自民党が優位な情勢になっているのは、小選挙区制の下で野党が分散した理由が大きい。ただし決められたルールに基づいて行う選挙の結果によって進められていくのが民主政治の基本である。 自民党が勝利すれば、憲法改正の議論は首相のペースで急速に進む公算が大きい。経済政策でも特に地方で不満の声が強い今のアベノミクスの方向は変わらないだろう。原発などエネルギー政策も同様だ。国会運営も変わらないかもしれない。 衆院選の投票率は、ともに自民党が大勝した前々回の１２年が５９％、前回が５２％と２回連続で戦後最低を更新した。有権者の半数近くが棄権する状況は民主政治の危機と言える。 この低投票率の下で生まれた「安倍１強」でもある。棄権するのは、結果的には政権に白紙委任するのに等しいことも忘れずにいたい。 確かに今回の選択は難しい。しかし選ぶ方法はさまざまだ。自分が望ましいと考える政治状況に少しでも近づけるために投票する方法もある。最も関心のある政策で自分の考えに一番近い党や候補者を選んだり、候補者の人となりに重きを置いたりするのもいいだろう。 選挙は有権者が政治に関わる最も重要な場だ。今回初めて総選挙で投票する１８、１９歳を含め、それぞれの判断で大事な１票を投じたい。 |
| 社説:民意を正しく映すには 週のはじめに考える 中日新聞 2017年10月22日 衆院選はきょうが投票日。民意は選挙結果に正しく反映されるのか。安倍晋三首相による突然の解散で民主主義の根幹にかかわる問題も見えてきました。 厳粛な気持ちできょうの投票日を迎えました。十二日間の選挙戦を終えた衆院選。国政を誰に委ねるのか。棄権や浅慮の「お任せ民主主義」でなく、私たち有権者が熟慮の意思を示すことこそ、日本の政治を正しい方向に導きます。 「全国民の代表」である国会議員を選ぶことは、先人が勝ち取ってきた私たち国民の権利です。 公約の吟味が前提に とはいえ、どの候補者、政党に投票するか、かつてないほど悩ましい選挙でもありました。 小池百合子東京都知事が「希望の党」を結成し、民進党前議員らが合流する一方、反発する枝野幸男元官房長官らが「立憲民主党」を立ち上げました。野田佳彦前首相ら無所属での立候補もいます。 野党勢力が分散したため、安倍政権に交代を迫るには誰に投票すればいいのか分かりづらい複雑な構図となったからです。安倍政権打倒を掲げながら小池氏は立候補はせず、首相候補を明示しないことも混乱に拍車をかけました。 その責任は野党だけでなく、解散に踏み切った首相にもあります。 有権者が政権を選択するには政策や公約の吟味が前提ですが、今回は時間が十分とは言えません。特に野党にとっては、選挙準備が十分整わないうちの解散でした。 任期を一年以上残す段階で解散する以上、国民の大方が納得する「大義」が必要です。首相は「国難突破解散」と名付けますが、消費税増税分の使途変更と北朝鮮対応への政権基盤強化を理由に挙げるだけでは説得力を欠きます。 「森友」「加計」両学園をめぐる問題の追及を逃れるためと、指摘されても仕方がありません。 小選挙区制の弊害も 政権の座に長く就いている人たちは、解散は「首相の専権事項」であり、いつでも可能だと考えているのでしょう。根拠とするのは内閣の助言と承認による天皇の国事行為を定めた憲法七条です。 「七条解散」は慣例化しているとはいえ、野党の選挙準備が整わないうちの解散は、不公平であるばかりか、有権者から公約や政策を十分、吟味する時間的な余裕を奪います。突然の解散による準備不足で生煮えの公約や政策を眼前に並べられてはたまりません。 民意を正しく政治に反映するには、十分な判断材料と時間的な余裕を確保するのは当然です。 日本が長年、政治改革の手本としてきた英国では二〇一一年、下院議員の任期を五年とする「議会任期固定法」が制定されました。解散には下院の三分の二以上の賛成を必要とし、首相の恣意（しい）的な解散を封印するのが狙いです。 日本でも、内閣不信任以外では政府提出の予算案、重要法案が否決された場合や国論を二分する問題が生じたときに解散は限るべきでしょう。法律で可能かどうか、まず検討することが急務です。 民意と議席数の乖離（かいり）も深刻な問題です。例えば一四年衆院選の小選挙区で、自民党は得票率４８％で７５％の議席を得ました。野党全体では得票率が５０％近くに達しますが、議席は２１％にとどまります。 野党勢力が分散した今回も、同様のことが起こり得ます。 これは一選挙区で一人しか当選できない小選挙区制の特性です。政党・政策本位、政権交代可能な二大政党制を目指して導入された制度ですが、民意が正しく反映されるとは、とても言えません。 衆院への小選挙区制導入から二十年以上。その間、政権交代が二回実現しましたが、眼前に今あるのは、国民の反対を押し切って安全保障関連法や「共謀罪」法の成立を強行する「安倍一強」の姿です。民意が極端に切り捨てられ、国会での議論が軽視された結果でもあります。 民意を正しく議席数に反映するには、比例代表を基本とした制度に改めることも一案です。今、一九九〇年代のような政治改革の機運はありませんが、逆に、民主主義の土台である選挙制度を議論する好機ではないでしょうか。 政党交付金見直しを もう一つ、指摘せざるを得ないのは政党交付金の問題です。分裂した民進党本部から、希望の党や立憲民主党、無所属で立候補した候補に資金が渡っていますが、元は八割以上が政党交付金です。 交付された政党と全く違う政策を進める政党の活動に使われるのなら、民意を反映した交付金の使い方とはとても言えない。 国会議員も身を切る必要があるというなら、三百二十億円に上る政党交付金を廃止するか、せめて減額することが先決です。国のお金に頼る政治活動が、国家権力から自由なはずがありませんから。 |
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