２月１４日は「バレンタインディ」。
去年は全国一のＪＲ名古屋駅の高島屋で並んで整理券をもらって、
チョコレートを買ったのですが、
今年は、カルディの高カカオの板チョコにしました。
半分（以上）はわたしの口に入ります(笑)。
数日前にテレビでゴボウが体によいと見たので、
岐阜に出た帰りにとれった市場でゴボウを買ってきて、
きんぴらごぼうを作りました。
目黒大豆も見つけたので、みどり豆と一緒に煮豆も作り、
ついでに、びんちょうのあら炊きも。
わたしのおかずはこれでじゅうぶん。
ともちゃんは、プラスしめさばをメーンに食します。
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ところで、
昨日と今日の毎日新聞に、子どもの貧困と母子家庭の問題が取り上げられていました。
生活が苦しいと、進学もできない、というのは、
むかしも今も変わらない、子どもたちの受難です。
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去年は全国一のＪＲ名古屋駅の高島屋で並んで整理券をもらって、
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昨日と今日の毎日新聞に、子どもの貧困と母子家庭の問題が取り上げられていました。
生活が苦しいと、進学もできない、というのは、
むかしも今も変わらない、子どもたちの受難です。
| 貧困問題調査「塾あきらめて」低所得世帯７割 毎日新聞 2018年2月13日 子どもの貧困問題に取り組む公益財団法人「あすのば」は１３日、低所得世帯を対象にしたアンケート結果を公表した。経済的な理由で諦めた経験（複数回答）は、子どもが「洋服や靴など」で約５割、親は「塾・習い事」が約７割で最も多く、貧困が子どもの日常や将来に及ぼす影響の一端が浮かび上がった。 あすのばは、生活保護世帯や住民税非課税世帯などで、卒業・入学する子どもの新生活支援のため３万～６万円の給付金を支給。昨春、給付を受けた高校、大学生世代の子どもと、小学～大学生の子どもがいる保護者を対象に調査を実施し、子ども５４７人と保護者９５９人から回答を得た。 回答した世帯の８割以上が一人親で、年収（生活保護費などの手当を含む）は平均約２０６万円。平均世帯人数は３・３人だった。 子どもの貧困をめぐっては、国連児童基金（ユニセフ）が「定期的なレジャー活動」の経験があるかを取り上げるなど、収入以外の指標も注目されている。経済的な理由で諦めたこと（複数回答）は、２番目以降、子どもは「スマートフォンや携帯電話」３０％▽「塾」２９％－－の順。保護者が子どもにやらせてあげられなかったことは、２番目以降「海水浴やキャンプなどの体験」２５％▽「お祝い」２０％－－だった。 アルバイトの経験がある子どもは高校生世代で３３％、大学生世代で７５％。バイト代の使い道（複数回答）はともに「お小遣い」が６割超で最多だったが、大学生では「授業料など学校費用」が５０％あった。「家庭の生活費」との答えも高校生で１５％、大学生で２２％。 調査に携わった大学２年生の花沢昴乃（たかの）さん（２０）は「当たり前のことができない苦しさを知ってほしい」と語り、あすのばの村尾政樹事務局長は「いろいろなことを諦めながら大人の階段を上らなければならない現実に、大人として向き合わなければいけない」と訴えた。【堀井恵里子】 |
| 社説： 生活保護費の減額 母子家庭の困窮が深まる 毎日新聞2018年2月12日 困窮者に支給される生活保護費が引き下げられる。 食費や光熱費に充てられる「生活扶助」は国ベースで年１６０億円（約１・８％）削減される。ひとり親家庭を対象にした母子加算も平均２割カットされる。 日本の子どもの貧困率は１３・９％で、７人に１人が貧困だ。特にひとり親家庭の子の貧困率は高い。母子加算の削減で困窮状態はさらに悪化するだろう。 生活保護の支給基準は５年ごとに見直される。第２次安倍政権の発足直後の前回は最大１０％削減した。それに続くもので、今年１０月から３年かけて段階的に引き下げていく。 安倍政権は「全世代型社会保障」への転換を掲げている。最も困窮している家庭の子を追い詰めるような政策は看過できない。 一方、政府が閣議決定した生活保護法などの改正案では、高齢の生活保護受給者向けの良質な住宅の整備などが盛り込まれた。貧困家庭の子の大学や専門学校への進学も後押しする。進学時に自宅生は１０万円、１人暮らしは３０万円の給付金を支給するという。貧困の連鎖の解消に向けた進学支援は大事だ。 問題なのは、生活費に当たる「生活扶助」の削減である。 その背景には、生活保護を受給している世帯の消費支出が比較的高いとされていることへの批判がある。母子世帯の受給者の就労率が低く、生活保護が就労意欲をそいでいるとの指摘もある。 しかし、最近は一般世帯でも将来の生活不安から消費をギリギリに切り詰めて貯蓄に回す傾向がある。貯蓄すること自体が許されない生活保護受給者と単純に比較することはできないだろう。働きたくても病気や障害のために働けない人も多い。 生活保護の抑制が求められるのは、生活保護費の総額が年々増えて３兆円を超えるまでになったことが挙げられる。 ただ、受給世帯の半数は高齢層であり、就労が難しい人が増えているのが実情だ。就労による経済的自立を求めるだけでは困窮者が救われない現状を直視すべきだ。 身寄りがない貧困の高齢者はこれから増えていく。早急に対策を講じなければならない。 |
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