過去に学び未来に備え 阪神大震災２５年／「人を守る」復興をめざして／満開の山茶花。斑入り侘助も開花。

２００５年１月18日にブログ「みどりの一期一会」を開設してから、
雨の日も風の日も１５年間、毎日記事をアップしてきました。
わたしにとって、ブログはご飯を食べるみたいに習慣になってるので、
それほど大変ではありません。
とはいえ、継続は力、ですね。
今日からは、１６年目です。

最初に登場するのは、家の上り口に咲く満開の山茶花。

鮮やかな紅色の花がびっしり咲いています。



倉庫の横にも、紅色八重の山茶花がいています。

樹は２階の屋根に届くほど大きくて、花も一まわり大きいです。

山茶花に似ているのですが、
もう少し小ぶりで一重咲きの斑入り侘助（赤）。

どの花にも蜜蜂が蜜を集めに訪れて、
黄色い花粉を足につけて、巣箱に帰っていきます。

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ところで、
1月17日は、阪神・淡路大震災から25年目でした。
昨日からＮＨＫで、毎週土曜日夜９時から全4回の、
「心の傷を癒すということ」という番組がはじまりました。
とても良い番組で、来週も見逃さないようにしたいです。

NHK土曜ドラマ「心の傷を癒すということ」

[阪神・淡路大震災] 土曜ドラマ「心の傷を癒(いや)すということ」 | PR動画 | NHK 2020年1月17日、6434人が犠牲となった阪神・淡路大震災から25年の節目となります。 阪神・淡路大震災発生時、自ら被災しながらも、他の被災者の心のケアに奔走した若き精神科医・安克昌（あん・かつまさ）氏。手探りながらも多くの被災者の声に耳を傾け、心の痛みを共に感じ、寄り添い続けた日々。震災後の心のケアの実践に道筋をつけ、日本におけるPTSD（心的外傷後ストレス障害）研究の先駆者となりました。在日韓国人として生まれ、志半ばでこの世を去りながらも、険しい道を共に歩んだ妻との「夫婦の絆」と、彼が寄り添い続けた人々との「心の絆」を描きます。 主人公の精神科医・安和隆を柄本佑さんが演じ、妻役に尾野真千子さん、親友役に濱田岳さん、兄役にはNHKドラマ初出演となる森山直太朗さんが決定しました。阪神・淡路大震災から25年を迎える2020年に、人の心に寄り添い、心の絆を繊細に描くヒューマンドラマをお届けします。 安克昌氏の遺族関係者への取材から得た事実を元に、人の心の傷に寄り添い続けた精神科医の物語として大胆に再構成し、人物や団体名改称した上で、フィクションとしてお届けします。 【出演者】 柄本佑、尾野真千子、濱田岳、森山直太朗、浅香航大、濱田マリ、平岩紙、石橋凌、キムラ緑子、近藤正臣 【放送情報】 NHK 総合・BS4K 1月18日（土）スタート 夜 9：00～（毎週土曜・全4回） 2020年1月17日、6434人が犠牲となった阪神・淡路大震災から25年の節目となります。 NHKでは“今だからこそ”をテーマに、「災害多発時代の備え」「次世代への継承」「防災・減災の啓発」といった課題に取り組んでいきます。

中日新聞と朝日新聞の社説、「阪神大震災２５年」も紹介します。

社説：過去に学び未来に備え　阪神大震災２５年　 2020年1月18日 中日新聞　 　阪神大震災から二十五年となった昨日、多くの人が祈りをささげました。観測史上初めて震度７を記録し、死者六千四百三十四人は、当時としては戦後最悪の自然災害でした。 　「関西に地震はないと思っていた」と多くの人が驚きましたが、そうでない人もいたのです。 　大阪府枚方市の自宅で寝ていた寒川旭さんは小さな揺れを感じて目を覚ましました。次の瞬間、強烈な揺れが。揺れは東西方向なので震源は琵琶湖付近か神戸・淡路島方面かと思いを巡らせ、テレビを見て兵庫県・淡路島の野島断層が動いたと考えたそうです。 いつかは分からない 　寒川さんは産業技術総合研究所（産総研）名誉リサーチャーで、地震学者です。一九七〇年代に淡路島で調査し、野島断層が活断層であることを明らかにしました。震災は、寒川さんの考えた通り野島断層が原因でした。 　産総研は震災後、野島断層の詳しい調査を実施。震災より一つ前と二つ前の断層活動をとらえました。前回は約二千年前で、活動間隔は二千年から三千年。震災前に調査していれば「要注意断層」と分かっていた可能性が高いのです。しかし、神戸市の地下深部で断層が動くことは予測できません。震度７は地下構造や軟弱地盤とも関係したとされます。 　予知は今でも難しいようです。 　熊本地震（二〇一六年）で最初の震度７を記録した翌日、遠田晋次東北大教授は「この地震に刺激されて近くにある二つの活断層が動き、より大きな地震が起きる可能性がある」と学内で開かれた報告会で指摘しました。しかし時期については「明日かもしれませんし、十年後かもしれませんし、百年後かもしれません」と発言したと「活断層地震はどこまで予測できるか」（講談社）で書いています。本震は次の日で、明日が正しかったのです。 何が起きるかを知る 　同書は四十七の都道府県庁所在地で、震度６強か７の揺れが想定されるのは三十一もあり、名古屋市、岐阜市、長野市、福井市などは市街地中心部直下を断層が通過していると指摘します。 　阪神大震災はマグニチュード（Ｍ）７・３でした。Ｍ７クラスの地震は、日本近海では珍しくありませんが、内陸部では戦後、福井地震（四八年）と北美濃地震（六一年）の二つでした。 　震災後は鳥取県西部地震（二〇〇〇年）、岩手・宮城内陸地震（〇八年）、熊本地震が起きました。震源が福岡市近くの海底と、阪神大震災と似ている福岡県西方沖地震（〇五年）もありました。南海トラフ地震が起きる前には内陸地震が増えるという警告通りになっています。 　寒川さんは地震考古学という分野を創設した研究者として知られています。遺跡の発掘調査で液状化、地滑り、津波などの跡が各地で見つかっています。 　神戸市灘区にある西求女塚（にしもとめづか）古墳は石室が真ん中から切断され、南西側が約二メートルもずれていました。同市内の別の遺跡では液状化現象が見つかっています。いずれも慶長伏見地震（一五九六年）で生じたと考えられています。 　「予知は難しいが、地震が起きたら何が起きるかは分かる」と寒川さんは話します。防災でも、歴史に学ぶことは大事です。 　学ぶことは阪神大震災にもあります。 　家屋の全半壊が二十五万棟に達し、三万五千人が生き埋めになりました。このうち約二万七千百人が家族や近所の人に救出されたのです。被害のひどかった同市東灘区でも、鉄筋コンクリート造りの神戸商船大（現在は神戸大海事科学部）の白鴎（はくおう）寮は無事でした。学生たちは近隣の人百人以上を救助しました。 　死者は古い木造住宅での被害が多かったのですが、中高層マンションなどでも四百七十人が亡くなっています。家具の転倒防止がされていれば、死者はもっと減らせたと考えられています。 　被災地では公園や校庭にブルーシートや段ボールを利用して野宿している被災者が少なくありませんでした。一方、被災者を受け入れた企業や、共用スペースを開放したマンションもありました。 地元の歴史を調べる 　南海トラフ地震の津波対策や水害対策として、緊急時に避難できる津波避難ビルが登録されるようになりました。東京都心では帰宅困難者向けにスペースを開放することを決めたビルもあります。 　どこでも地震は起きるという覚悟を決め、まず、地元の歴史を調べてみましょう。どんな災害に備えなければならないかを知ることです。無事であれば、被災地でもできることはあります。自分なら何ができるかを考えてみてはいかがでしょうか。

社説：阪神大震災２５年　「人を守る」復興をめざして 2020年1月17日 朝日新聞　 　６４３４人の尊い命が失われた阪神・淡路大震災は、防災・復興対策が見直され、さまざまな仕組みがつくられていく契機となった災害だった。 　自治体間の連携が進み、医師や看護師らの災害派遣医療チームが各地に生まれた。基金を設けての柔軟な被災者支援が注目を集め、兵庫発の署名運動を経て、１９９８年に被災者生活再建支援法ができた。 　大勢のボランティアと被災者を結ぶ手立てが考え出され、行政、ＮＰＯ・ＮＧＯ、経済界がともに支えた。そんな「ボランティア元年」の模索はＮＰＯ法成立を後押しした。 　■突きつけられた課題 　一方で、「阪神」はその後の災害時にも繰り返し指摘される重い課題を突きつけた。 　犠牲者の約１４％の９００人余は、避難所でのインフルエンザ流行などによる「関連死」だった。ついのすみかとして用意された復興公営住宅では、震災を直接経験していない住民も含めて、孤独死が毎年数十人のペースで報告され、２０年間で１１００人を超えた。 　行政が「創造的復興」を掲げた市街地再整備では、再生の道を歩めない中小の事業者が相次いだ。神戸市長田区はその典型だ。店舗や工場、住宅が密集していた下町の焼け跡２０ヘクタールに、ビルやマンションを４０棟余り建てたが、いま商業区画はシャッターを下ろした店が目立つ。 　高齢化に核家族化、弱まる地域コミュニティー、バブル崩壊後の産業構造や消費行動の変化……。時代の波が影を落としたのは確かだが、被災者の生活再建を最優先に対策を尽くしたかが問われ続けている。 　生活の基盤が弱く、災害の影響を強く受ける人たちも尊厳をもって暮らせるよう、システムを整えなければならない。どんな支えが必要なのか、新たな試みが少しずつ始まっている。 　■一人ひとりを支える 　２０１１年の東日本大震災で、仙台市は仮設住宅の入居者に「災害ケースマネジメント」と呼ばれる対応をとった。 　市役所の各課と社会福祉協議会、生活支援活動を行う地元ＮＰＯが手を組んだ。約８６００世帯（１４年春時点）への訪問結果を分析し、「住まい再建のメドはあるか」「心身の不調や障害、就労や就学への不安を抱えていないか」という二つの基準で４類型に分類。両方ともに問題がある約２５０世帯には個別に計画を立て、それぞれに必要な支援を行った。 　この手法は１６年熊本地震の一部被災地でも実践された。１８年には鳥取県が防災危機管理基本条例を改め、災害ケースマネジメントを盛り込んだ地震被災者への施策を進めている。 　阪神大震災の後、社会保障分野では介護保険法（９７年）や障害者自立支援法（０５年）、生活困窮者自立支援法（１３年）ができた。通底するのは「一人ひとりに必要な支援を届ける」という思想で、災害ケースマネジメントも同様の考えに立つ。 　ふだんから医療や介護、就労支援などの施策と防災対策を一体で考える。縦割りを排して官民が協力する。そうした態勢があれば、災害に備える力と生活再建を支える力とを同時に高められるのではないか。 　住まいをめぐる政策の見直しも急務だ。避難所からまずは仮設住宅、数年後に復興公営住宅に移転してゆくのが定番だが、ここでも平時との連続性を重視したい。新たな建物をつくるのではなく、修理や再建への支援を強め、住み慣れた場所にできるだけ早く戻ってもらえるようにする。そうなれば被災者は落ち着きを取り戻し、コミュニティーがバラバラになる事態も避けやすくなるだろう。 　■法の再編も視野に 　現在も家屋の損傷度合いに応じて、修理のための経費を「現物給付」として自治体が業者に支払う道はある。だが、戸数が多い「一部損壊」は長らく対象外とされた。金額も十分とは言い難い。昨秋の台風１５号の際の苦情や不満を受けて制度が変わり、一部損壊のうち屋根瓦が壊れたケースなどにも給付が認められるようになった。さらに拡充を考えていくべきだ。 　そもそも現物給付は、物資の乏しい終戦直後の４７年にできた災害救助法の原則で、時代遅れなのは明らかだ。冒頭で触れた被災者生活再建支援法で、現金給付の考えが打ち出されたが、金額はいまも１世帯あたり最大３００万円にとどまる。半壊と一部損壊は対象にならない問題点も放置されたままだ。 　首都直下や南海トラフの巨大地震で多くの避難民が出たとき、つぎはぎの現行制度で対応できるだろうか。専門家の間では、おおもとである災害対策基本法（６１年制定）も含め、被災者を総合的に支援できるよう、法体系を練り直すべきだとの声がある。議論を深めたい。 　生活再建。人間の復興。誰も取り残さない――。この間さまざまなスローガンが掲げられてきた。空文に終わらせぬため、立ち止まってはいられない。

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