◇ パニックに陥った株式市場 = 連日1000ドルを超える上下動を繰り返したダウ平均株価。先週は2679ドルの大幅安に終わった。大きく下げたあとは大量の底値買いも入ったが、コロナ肺炎の恐怖に怯えたパニック売りには太刀打ち出来なかった。終り値の2万3186ドルは、2月中旬に付けた史上最高値より6400ドルも低い水準。今週は下げ止まりの兆しをみせるのだろうか。
コロナ肺炎の流行が、アジアからヨーロッパに拡散した。このためトランプ大統領はイギリスを除くヨーロッパ各国からの入国を禁止。これが市場の恐怖感を掻き立てた形となっている。さらにOPEC(石油輸出国機構)とロシアが減産合意に失敗、原油価格が急落したこと。またアメリカやヨーロッパ諸国の対応策が十分でないという反応も、株価を大きく下げる原因となった。
日経平均も、先週は3319円の大幅な値下がり。1週間の下げ幅としては過去最大となった。ニューヨークと同様に、こちらもパニック状態。円相場が一時103円台にまで上昇したこと。それにオリンピックの延期説が強まり、株価を押し下げた。ただ中国ではコロナ肺炎の蔓延がピークを過ぎた気配であること、株価水準が下がり過ぎたという見方が強いこと。今週はパニックも収まり、株価の大底が見えてくるかもしれない。
今週は16日に、1月の機械受注。18日に、2月の貿易統計と訪日外国人客数。19日に、2月の消費者物価と1月の全産業活動指数。アメリカでは19日に、2月の工業生産と小売り売上高、3月のNAHB住宅市場指数。18日に、2月の住宅着工戸数。19日に、2月のカンファレンス・ボード景気先行指数。20日に、2月の中古住宅販売。また中国が16日に、2月の鉱工業生産、小売り売上高、固定資産投資額を発表する。
≪16日の日経平均は? 予想 = 上げ≫
コロナ肺炎の流行が、アジアからヨーロッパに拡散した。このためトランプ大統領はイギリスを除くヨーロッパ各国からの入国を禁止。これが市場の恐怖感を掻き立てた形となっている。さらにOPEC(石油輸出国機構)とロシアが減産合意に失敗、原油価格が急落したこと。またアメリカやヨーロッパ諸国の対応策が十分でないという反応も、株価を大きく下げる原因となった。
日経平均も、先週は3319円の大幅な値下がり。1週間の下げ幅としては過去最大となった。ニューヨークと同様に、こちらもパニック状態。円相場が一時103円台にまで上昇したこと。それにオリンピックの延期説が強まり、株価を押し下げた。ただ中国ではコロナ肺炎の蔓延がピークを過ぎた気配であること、株価水準が下がり過ぎたという見方が強いこと。今週はパニックも収まり、株価の大底が見えてくるかもしれない。
今週は16日に、1月の機械受注。18日に、2月の貿易統計と訪日外国人客数。19日に、2月の消費者物価と1月の全産業活動指数。アメリカでは19日に、2月の工業生産と小売り売上高、3月のNAHB住宅市場指数。18日に、2月の住宅着工戸数。19日に、2月のカンファレンス・ボード景気先行指数。20日に、2月の中古住宅販売。また中国が16日に、2月の鉱工業生産、小売り売上高、固定資産投資額を発表する。
≪16日の日経平均は? 予想 = 上げ≫