ジェームズ・バーンズの資料を探していて、当時、アメリカの首脳は日本を世界の工場とする構想を持っていたことが分かった。ジェームズ・バーンズは先の第二次世界大戦末期において、日本に何としても原爆を投下したいがために、日本の降伏を遅らせようとポツダム宣言の案から、「現在の天皇を存続させる」というという項目を削除していた。（NHKでも放送）
私は、小学校の頃から日本ウオッチャーだった。ちょっと珍しい小学生だったかもしれない。当時、雑貨、オートバイ、輸送船などがものすごい勢いで輸出されるようになり、日本は不死鳥のように蘇りつつあった。これは何が原因かと言うのが少年の私の興味の的だった。新聞などでは「日本人の勤勉さや優秀さ」をあげていた。それだけでは、納得できる回答ではなかった。そうかといって積極的に研究したわけではなかったが、興味だけは持ち続けた。
学生になってからもハーマンカーンの著書など日本に関する本は片っ端から読んだ。それでも分からない。結局、５０歳ぐらいになって、より多くの情報が入手できるようなり、また日本の社会構造が自分なりに見えるようになって、何となく分かってきた。キーワードは、統制管理社会、キャッチコピー、アメリカの支援である。今回の情報は、更に、日本が完全にアメリカの掌で動いていたことを証明するものだった。
このブログでもさんざん、書いてきたが、世界の工場を日本から中国へシフトさせたのはクリントン政権だった。昨日の石原知事の発言によるとクリントン大統領は中国から莫大な資金を受け取っていたらしい。言ってみれば、アメリカの将来を売ってしまうような行為が現在の状況を招いた。つまり、中国は、自国を支配した日本を支配し、原子力空母などで脅したアメリカを軍事力で圧倒し、脅すという、やられたことをやり返す１００年単位の復讐計画を実行しようとしているのだ。
そのため、がむしゃらに経済成長を急いだ。アメリカも中国を利用して稼いだ。元々、中国陸軍はベトナム戦争でアメリカを打ち破るほど強かったが、強い軍事力と賄賂で経済成長を図り、経済力で軍事力を増強するという駆け足成長してきたのだ。１３億の民を食べさすためなどと、日本のインテリが分かったように言っているが、とんでもない。中国の野望は世界制覇ですよ。那覇地検を訴えた訴状にも書いたが、裁判官に理解できたかどうか。
しかし、その中国も流石に怪しくなってきている。マンションなどの価格が平均年収の１００倍になっている状況は恐ろしい。日本など自由主義国家ならとっくの昔に破たんしているのが、強力な軍事力と統制で押さえつけている。中国人に聞いたところ、暴動は中国各地で勃発しているが、軍隊が出動して、一晩で鎮圧してしまうという。中国がどこまで怪しく危険な綱渡りを続けるのか、歴史的な見ものである。
注目しなければならないのは、いつまでアメリカが中国の共産党独裁と、暴走を許容するか。中国はある意味ではガラスのシステムを積み上げている。例えば、自由選挙を実施すれば、一挙に共産体制は崩れる。同じことは、インターネットを自由にしたことでも起き得る。今回のチュニジアの崩壊を見て、中国首脳は恐れをなしたことであろう。今、アメリカは中国の助けが必要であるが、一つの節目は、アメリカ経済の立ち直り 、および大統領の交代である。
