三重県の「なばなの里」に行って来ました。
枝垂れ梅園の梅を期待していたのですが、
まだ一輪も開いていませんでした。
園内もほとんど花はなし。
せっかくおニューのデジカメでお花を撮ろうと思ったのですが、
お花がないので、いろんな機能をつかってみることにしました。
園内のパノラマ(180度)
ベゴニアガーデンの中(180度)
写した写真を、再生で絵画調に。
⇒ 
⇒ 
応援クリック
してね 
本文中の写真をクリックすると拡大します。
話しは変わりますが、
毎日新聞の「こうのとり追って」の不育症の特集の続きです。
記事を書いたのは、五味香織さん。
不育症に悩む人たちに、自治体の支援の動きが広がっています。
最後まで読んでくださってありがとう
人気ブログランキングへ 
クリックを
記事は毎日アップしています。
明日もまた見に来てね
枝垂れ梅園の梅を期待していたのですが、
まだ一輪も開いていませんでした。
園内もほとんど花はなし。
せっかくおニューのデジカメでお花を撮ろうと思ったのですが、
お花がないので、いろんな機能をつかってみることにしました。
園内のパノラマ(180度)
ベゴニアガーデンの中(180度)
写した写真を、再生で絵画調に。
⇒ 
⇒ 
応援クリック
してね 本文中の写真をクリックすると拡大します。
話しは変わりますが、
毎日新聞の「こうのとり追って」の不育症の特集の続きです。
記事を書いたのは、五味香織さん。
不育症に悩む人たちに、自治体の支援の動きが広がっています。
| こうのとり追って：不育症に広がる支援 流産予防の薬に保険適用／自治体の相談事業に補助金 妊娠はするものの流産や死産を繰り返す不育症。血液が固まりやすいことが原因の一つだが、１月から血栓予防の自己注射薬が保険適用になった。また来年度から、自治体が不育症の相談員を配置する場合、国が補助金を出すことも決まった。不妊症に比べ認知度が低い不育症に、支援の動きが広がりつつある。【下桐実雅子、五味香織】 ２回の流産を経て、妊娠がわかったのは昨秋。もう悲しい結果に終わりたくない。１２時間ごとにタイマーをセットして自己注射を続ける日々が始まった。血管を避けて太ももに針を刺すが、失敗すると血がにじみ、痛い。 東京都目黒区の主婦（３３）は不育症の原因となる難病「抗リン脂質抗体症候群」と診断されている。血栓ができやすい体質で、胎盤や子宮の血流が滞るため胎児に栄養が届きにくい。出産間際まで、血液が固まるのを防ぐヘパリンの注射を１日２回、打ち続けなくてはならない。 注射は保険がきかず、通常の妊娠より約６０万円も負担が増える。「２人目の子どもは無理かな」と思っていたが、２月初めの診察で、保険適用の対象になることを知らされた。「２人目に挑戦できるかも」と前向きな気持ちになったという。 東京都練馬区の女性会社員（４３）は４回の流産を経験し、不育症の検査で血栓ができやすい「プロテインＳ欠乏症」だと分かった。今の妊娠が分かってから自己注射を続けている。「不妊治療には助成制度があるのに、なぜ不育症にはないのだろう」と不思議だったが、主治医から保険適用の対象になると聞き、救われた思いがしている。 ヘパリン注射をするすべての不育症患者が、保険適用になるわけではない。慶応大病院で不育症外来を担当する丸山哲夫医師によると、保険適用の対象は多くても不育症患者全体の４～５％程度の見込みだ。抗リン脂質抗体症候群と診断されるなど、明らかに血栓を引き起こす恐れがある場合に限られる。 不育症は原因が分からないことも多く、不安感からヘパリンの処方を希望する患者も少なくない。丸山医師は「出血しやすくなるなどの副作用もあるため安易な処方は事故やトラブルの恐れもある」と適切な診断と処方の必要性を訴える。今回の保険適用で「処方が適切に整理されていくきっかけになるかもしれない」とも話す。 不育症に詳しい日本医科大の竹下俊行主任教授（産婦人科）も「不育症の患者に本当にヘパリンが必要かどうかを吟味し、安全管理ができる施設で処方すべきだ」と指摘する。日本医科大病院では自己注射の指導のために２泊３日で入院してもらい、副作用をチェックしているという。 公的支援を求めて活動する患者団体「不育症そだってねっと」の工藤智子代表は「全体の一部であっても患者の経済的負担が軽くなることはうれしい」と歓迎しつつ「流産で苦しんでいるのは同じなのに、原因によって（保険適用の有無が）線引きされるのは切ない」とも漏らした。 ◇ ◇ 厚生労働省は今春から、都道府県や政令指定都市などの自治体が不育症の相談員を配置する際、半額を補助する。相談員の人件費や普及啓発の費用が対象だ。専門医らは、相談員向けの対応マニュアルづくりを始めた。 神奈川県は茅ケ崎市にある不妊専門相談センターで、４月から不育症の相談にも対応できるように準備を進めている。現在は月２回の電話相談や面談に応じているが、「面談日を増やすことも検討している」（健康増進課）。 富山県は国の補助金を活用し、来年度から専門医による月１回の相談会を開く予定だ。 すでに０４年から不妊専門相談センターに相談窓口を設けている栃木県こども政策課の三好大輔さんは国の補助が始まることについて「各自治体で取り組むようになれば地域ごとに医療機関の情報を提供できるようになるなど、各地で均一なサービスが受けられるようになるのでは」と、支援の広がりに期待する。同県のセンターでは不妊症、不育症ともに、病院の産科で勤務経験がある助産師が相談に応じる。希望者には産婦人科医との面談も案内する。不妊▽流産▽不妊治療の継続▽２人目以降の不妊－－といった悩みごとに、年２～３回ずつグループ相談会も開催する。土曜には県外からも相談が寄せられるという。１０年度は約７００件の相談があった。 相談員らは、不育症の経験者でつくる団体の勉強会に参加するなど、当事者の気持ちに寄り添う工夫を重ねている。センター開設時から担当してきた鈴木由紀江さん（４５）は、「不妊症も不育症も『子どもを持てないつらさ』は共通するけれど、流産や死産の喪失感は大きく、繰り返すことへの怖さもある。相談員はその違いを認識することが必要」と指摘している。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◇不育症 厚生労働省研究班は「２回以上の流産、死産、あるいは早期新生児死亡の既往がある場合」と定義づけた。妊娠経験がある女性の４・２％、毎年約３万人の患者が発生していると推計される。研究班の報告では原因不明が約６５％を占める。子宮の形の異常で流産が起こる場合は、手術で対処する。薬による治療法は、ヘパリンと、少量で血栓予防の作用がある飲み薬アスピリンぐらいしかない。専門医は少なく、適切なカウンセリングを受けられず、心の傷が回復しないまま苦しむ人も多い。 毎日新聞 2012年2月21日 東京朝刊 |
| 不育症支援 鈍い動き 2012年02月19日 朝日新聞 妊娠しても、流産を繰り返す「不育症」。適切な検査、治療を受ければ、８割以上の人が出産できるとの調査結果もあるが、高額な検査、治療費など患者への負担は大きい。他県では少子化対策として助成を始める自治体も増えつつあるが、県内自治体の動きは鈍い。 ■治療や検査負担ずしり 原因は様々、悩む患者 ２００９年の年末、掛川市の女性（３５）は、３度目の流産を経験した。妊娠８週目。前回の検診で胎児の心拍が確認できたばかりだった。２度目の流産はその年の３月、妊娠６週目だった。１０カ月間に２度の手術を受けた。 「何で私ばっかり。何がいけなかったの」。年明けに届いた友人の年賀状には、成長する子や生まれた子どもの写真ばかり。余計に気持ちが落ち込んだ。「私の気持ちなんてわかってくれない」と夫（４１）にイライラをぶつけた。 「原因を知りたい」と、２度目の流産後にインターネットで知った「不育症」を疑い、検査を受けた。 浜松市の総合病院や横浜市の専門病院で血液などを検査したが、原因は分からなかった。血液の流れを良くして胎児に栄養が届きやすくするよう、処方されたアスピリンを飲んでいる。費用は約１５万円かかった。 女性は「子どもは欲しいけど、年齢的に焦りはある。『不育症』に対する情報が少なく、検査や治療費の負担も大きい」と話す。 不育症の原因は、夫婦いずれかの染色体の異常や、免疫の異常で胎盤に血塊が出来やすい「抗リン脂質抗体症候群」などが考えられる。ただ、原因が分からないことも珍しくない。 同症候群の場合はアスピリンの服用のほか、血栓を溶かす効果のあるヘパリンを点滴したり、自己注射したりする。厚生労働省の調査では、専門の医療機関で治療を受けた人の８割以上が出産することが出来た。 「『不育症』をあきらめない」の著書がある有隣厚生会東部病院（御殿場市茱萸沢）の牧野恒久院長（７２）は「流産による悲しみや心の痛みは大きいが、諦めずに専門外来のある医療機関に相談して欲しい」と話す。 ■他県では助成始まる ただ、不育症の検査や治療は保険適用外が多い。 不育症への公的支援を求める「不育症そだってねっと」（神奈川県）が会員９６人に聞いたところ、出産までの費用は平均１０４万円。今年１月からヘパリンの自己注射には保険が適用されるようになったが、該当するのは患者の一部との意見もある。 こうしたなか、神奈川県大和市は昨年１０月から、１年度あたり上限３０万円で治療費の半額助成を始めた。担当者は「既に１０件以上の問い合わせがある。今後も支援し、少子化対策にもつなげたい」と話す。 岡山県真庭市は２０１０年４月から助成を続ける。同市健康推進課の大熊江美子総括参事は「自治体が支援し、広報することで、患者の掘り起こしにもつながる」と意義を述べる。 一方、県内では動きが鈍い。県こども家庭課の担当者は「患者の実態や医療機関の窓口も把握していない。来年度以降、実態把握に努めたい」と述べるにとどまる。各市町も「財源や人手が足りない」「近隣市町の動向を見ながら判断する」などと、積極的に取り組む姿勢は見えない。 不育症そだってねっとの工藤智子代表（３６）は「まだまだ不育症の認知度は低く、流産経験は他人には話しづらいもの。自治体などに相談窓口があるだけでも違う」と話している。（土肥修一） ◇不育症 妊娠はしても流産や死産を繰り返し、生きた子が生まれない状態をいう。厚生労働省によると、一般的には２回以上連続して流産や死産をした場合に診断される。患者は国内に推計約１４０万人。女優の間下このみさんも不育症の原因の一つ「抗リン脂質抗体症候群」と診断され、治療を受けて出産した。 |
| 社説：不妊治療 社会で支援する体制を 2012.2.22 秋田魁新報社 少子化傾向に歯止めがかからない本県で、子どもが欲しくても授からない人への支援は重要性を増している。特定不妊治療と呼ばれる体外受精、顕微授精は保険適用外で、経済的な負担が大きい。２００４年度に国の助成制度がスタートしたが、制度拡充が望まれていた。 こうした中、県と秋田市が１２年度当初予算案に、独自の助成拡充策を盛り込んだことは評価される。ただし、特定不妊治療の指定医療機関は県内では６カ所にとどまり、うち３カ所は秋田市内。０３年度に全国に先駆けて制度を導入した富山県内の１３カ所に及ばない。指定医療機関の増加を図ることをはじめ、一層きめ細かい支援策が必要だ。 県と秋田市の案では、国と県・市が折半していた特定不妊治療１回当たりの助成額１５万円に県・市で独自に計５万円上乗せし、上限を２０万円に引き上げる。治療回数も従来は５年間で計１０回までだったが、毎年３回ずつ計１５回まで助成する。 通常の夫婦生活を送って２年過ぎても子どもができない場合、医学上は「不妊症」とされる。現在、国内では夫婦７組に１組が不妊症とされ、新生児の約５０人に１人は特定不妊治療で生まれている。県内では１０年度に３０２組が計４４４回の治療で助成を受けた。妊娠に至った件数は明らかではないが、一般的に妊娠率は２〜３割とされる。不妊治療はもはや特別なことではない。 県が１０年度に不妊治療を受けた人を対象に実施したアンケート（複数回答）では６６人が回答し、助成の拡充を求めたのが５１人と圧倒的に多かった。体外受精、顕微授精には至らない一般不妊治療に対しても４７人が助成を望んでおり、通院に対する職場の有給休暇の制度創設を求める意見もあった。 一般不妊治療は保険が適用される場合もあるが、県内では既に横手市が年間１５万円、鹿角市は５万円を上限に自己負担分に助成している。こうした動きを全県に広げていきたい。 不妊治療は女性にとって肉体的負担が大きいばかりではない。特定不妊治療は場合によっては１回３０万〜５０万円掛かる。助成があってもなお経済的負担が大きいのに、働く女性の場合は頻繁な通院などが職場の理解を得られず、仕事を続けにくいのが現状だ。加えて子どもができないことで、周囲の視線や何げない言葉に傷ついている女性も多いという。 有給休暇の制度化には経済界の理解が不可欠。不妊治療を受ける女性を家族、職場を含め社会全体で支援する仕組みづくりと意識啓発も必要だろう。 少子化対策の要は、子どもを産みたい人にとって産みやすい環境をつくること。不妊に悩む人に温かい支援の手を差し伸べられる社会にしたい。そのためには何が求められるか。予算案を審議する県、市議会の踏み込んだ議論を期待したい。 （2012/02/22 付）秋田魁新報社 |
最後まで読んでくださってありがとう
人気ブログランキングへ クリックを 記事は毎日アップしています。明日もまた見に来てね
アクセス
ランキング
