三重県の「なばなの里」に行ってきました。
桜は終わっていましたが、遅咲きの菊桃が鮮やかに咲いていました。
菊桃とおなじような細い花がびっしり咲く
アカバナトキワマンサクも満開です。
お目当ては、花ひろばの「チューリップまつり」です。
もう咲き終わりかと思いましたが、遅咲きのチューリップが見事でした。
花ひろばのチューリップは、また画像を整理してから紹介します。
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家に帰ってきたら、新聞がたまっていました。
順番にひらいて読んでいったら、昨日の中日新聞生活面に
興味のある記事が二つ並んでいるのを見つけました。
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子宮頸がんワクチン 定期接種化 リスクてんびんに 2013年4月18日 中日新聞 予防接種法の一部改正で1日、インフルエンザ菌b型(ヒブ)、小児用肺炎球菌、子宮頸(けい)がんの3ワクチンが、原則無料で受けられる定期接種に追加された。子宮頸がんワクチンは副反応を理由に中止を訴える団体がある一方、医師らは、接種の有効性を説いている。 (佐橋大、山本真嗣) 三ワクチンは三月まで、自己負担が原則の任意接種だったが、国の補助事業により、九割の自治体で国と市町村が費用の全額を助成してきた。多くの接種対象者にとり、負担や手続きは変わらない。 よく誤解されるが、定期接種で、個人に接種の義務は生じない。市町村に予防接種を実施し、勧奨する義務が、個人には接種を受ける「努力義務」が生じる。 ◇ 一部で議論になっているのが、子宮頸がんワクチンだ。 厚生労働省によると、年間二千五百人以上が子宮頸がんで死亡している。日本小児科学会、日本産科婦人科学会などは三日、ワクチンの適正接種で、がん予防が推進されることを望むとの声明を発表している。ただ、ワクチンで免疫ができれば、がんを百パーセント防げるわけではない。 子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス(HPV)のうち約十五種類が、子宮の入り口に感染し、引き起こすがん。主に性交渉で感染する。多くは一時的な感染でHPVは自然に排除されるが、一部は感染の状態が長く続き、数年~十数年でがんになる場合がある。 女性のがんに詳しい三重大医学部の田畑務准教授は「亡くなる人は五十代より上の世代が多いが、患者は二十~三十代で増えている。ごく初期では患部を円すい切除して治せるが、切除後は、早産になりやすいとのデータもある」と指摘する。 子宮頸がんの原因の約七割を占め、若年発症者ではさらに割合が高い16型と18型のHPVに対し、ワクチンは免疫を高め、感染を防ぐ。「子宮頸がんになる確率はワクチンで減らせる」(田畑准教授)が、すべての型の感染を防げないので、検診も受けなければならない。 一方、三月に結成された被害者の連絡会は「けいれんや歩行障害などの重い副反応が相次いでいる」と主張し、接種の中止を国に求めている。同会は、接種後、四肢に力が入らなくなるギラン・バレー症候群や、全身に痛みを伴う複合性局所疼痛(とうつう)症候群(CRPS)になった人もいると訴える。 厚労省によると、昨年末までに、約八百二十九万回分のワクチンが出荷され、医療機関からの副反応の報告は千百六十六件、うち重篤は百一件。CRPSの報告は三件。CRPSは採血や外傷でも起きる。 厚労省は、同ワクチンについて、接種との因果関係にかかわらず、接種後の一定の異変を副反応として報告するよう求めている。 失神の副反応が多いことは以前から知られている。自治医科大さいたま医療センター(さいたま市)の今野良教授は三月十八日に参議院議員会館での会見で「接種対象の思春期の女子は注射で非常に緊張し、それで失神することもある。ワクチンの成分は無関係」と説明。ワクチンは百カ国以上で使われ、副反応で中止になった国はないという。 予防接種に詳しい国立病院機構三重病院(津市)の庵原俊昭院長は「どんなワクチンでも接種に伴うリスクはゼロではない。一方、ワクチンで予防できるタイプの子宮頸がんは、若い世代の発症が多く、若くして子宮摘出になることもある。接種に伴うリスクと、接種しないリスクをてんびんに掛けて、接種を判断してもらいたい」と呼び掛ける。 |
終末期への意識調査 みとり経験 「死」身近に 2013年4月18日 中日新聞 終末期医療に対する意識は、家族をみとった経験の差が大きく影響する-。こんな傾向が、NPO法人「高齢社会をよくする女性の会」(樋口恵子代表)の調査で明らかになった。 (佐橋大) 調査は、終末期医療を市民がどう考えているかを知るため、昨年十二月から今年二月にかけ、インターネットや郵送で実施。十代から九十代の四千七百四十四人(女性三千四百八十五人、男性千二百五十九人)から回答を得た。 意思表示ができない状態になった上、治る見込みがなく、食べられなくなった場合、腹に穴をあけて胃に直接栄養を入れる「胃ろう」を望むか、との問いに「してほしくない」と答えたのは、みとり経験のない人では80・3%、ある人では88・2%。「してほしい」「分からない」の回答も、みとり経験のある人では、その数値差の分だけ減っていた。 「最期の医療」に望むことを家族と話し合ったことがあるかとの問いに、「話し合い、望む医療を伝えてある」を選んだ人は、みとり経験がない人で23・1%。ある人で35・8%に上昇していた。その意思を書面にしている人は、みとり経験のない人で3・1%。経験のある人では7・0%に増えていた。 経験による意識の差について、樋口代表は「戦中、戦後の歴史が関係している」と分析する。「第二次大戦中、理不尽な死が充満していた反動で、戦後、死は『見たくないもの』として遠ざけられてきた。死を語らないことがお年寄りへの礼儀とされ、死について考えないようになった。ところが、みとりを実際にすることで、死が具体的なものとして迫ってくる。数字はその結果」ととらえる。 今後、少子高齢化で死者数は増加する見通しだ。おのずと、みとりの経験が増え、終末期医療へ社会の意識も変わると予想する。 樋口さんには、回答者の自由記述で、特に印象に残った文章がある。 「母は、元気なころ余計なことをしないでと言っていた。医者から『胃ろうはどうしますか』と聞かれたが、私は断った。安らかに逝ったが、本当にこれで良かったのでしょうか?」 樋口さんは「本人の意思が明確でないと、後に残された人が思い悩む」と指摘。みとりを経て死について考えたら、その考えを、できれば書面で周りに伝えることを勧める。 「死をお任せにせず、考えよう、伝えよう、書き残そう」と呼び掛けている。 <高齢社会をよくする女性の会> 高齢社会に関わる調査や政策提言をするほか、各地で講演会などを開いている。地方自治体職員や主婦、研究職などの個人会員約900人、約80の団体会員などで構成。男性会員もいる。事務局は東京。 |
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