無農薬野菜の金曜日の配送の残り野菜が
玄関に届いていました。
イモ類やネギは保存できるので小松菜を新鮮なうちに食べましょう。
寒さにあった冬の小松菜は、甘みが強くておいしいです。
お揚げと人参とシメジも入れて炒め煮に。
メーンは、ガッテン流ブリの照り焼き。
小麦粉をつけたブリの切り身を、フライパンで両面を一分ずつ焼き、
たれを絡めて蓋をして1分ほど。余熱で中までふっくら。
大粒イチゴとヨーグルトはデザート。
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きょう1月17日は、阪神大震災から２０年目です。
朝はやくから阪神大震災のニュースが流れていました。
わたしたちも地震の数日後から、阪神間に毎週のように救援物資を届けに
行っていたのことが、昨日のことのように記憶に浮かんできます。
もうあれから２０年たつのですね。
家族を亡くした方たちは、あの日から時が止まってしまった、
という人が多くて、胸が痛いです。
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寒さにあった冬の小松菜は、甘みが強くておいしいです。
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きょう1月17日は、阪神大震災から２０年目です。
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| 阪神・淡路大震災２０年 各地で黙とう ＮＨＫ 2015年01月17日 ６４３４人が亡くなった阪神・淡路大震災から１７日で２０年になり、被災した地域では地震が起きた午前５時４６分に合わせて犠牲者に黙とうをささげました。 このうち神戸市中央区の「東遊園地」では、１７日の日付を表す「１．１７」の形に並べられた竹の灯籠に火がともされました。 震災から２０年のことしは例年より多くの遺族や市民が会場を訪れ、地震が起きた午前５時４６分に全員で黙とうをささげて犠牲になった人たちを追悼しました。 このあと敷地内にある慰霊碑の前で、神戸市主催の追悼の集いが開かれ、震災で自宅が倒壊し３３歳だった母親を亡くした神戸市東灘区の銘田奈津紀さん（２６）が遺族を代表して、「震災や母のことを話題にすると家族やその場にいる人が悲しみ、苦しむため、話すことを避けてきましたが、母のことを忘れてはいません。私が今、生きているのは母のおかげです。大好きだった母と髪の毛を乾かしあい、癖毛だった母の髪を何度も、といた思い出から私は美容師になりました。私はこれからも母の分も強く生きていきます」と追悼のことばを述べました。 続いて、震災の頃に生まれた新成人を代表して神戸市灘区の小川和昭さん（２０）が「私たちに震災当時の記憶はありませんが神戸の復興と共に成長してきたことは事実です。人と人とのつながりや絆の大切さを次の世代に伝えていきます」と述べました。 １７日は各地で追悼の行事が行われ、犠牲者を悼むとともに改めてこの２０年の歩みを見つめ、震災の教訓を語り継ぐ１日になります。 神戸市によりますと、追悼の集いが開かれている神戸市中央区の「東遊園地」には午前７時までにこれまでで最も多いおよそ１万４０００人が訪れたということです。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・（以下略）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ |
| 社説：忘れまい復興の光と影 阪神大震災２０年 中日新聞 2015年01月17日 悲しみを乗り越えて街の姿は蘇（よみがえ）ったが、なお、生活を取り戻せぬ被災者も少なくはない。阪神大震災から二十年。復興の教訓を風化させてはならない。 一九九五年一月十七日朝に起きた阪神大震災は淡路島北部を震源地とする直下型地震だった。神戸市を中心に死者六千四百人以上、住家の全半壊は約二十四万九千棟に及び、道路、鉄道、あらゆるライフラインが崩壊した。 廃虚同然となった被災地には二十年後の今、新たなビルが立ち並び、街の姿は、以前にも増して華やかに見えもする。すでに神戸市では、震災を体験していない世代や転入者が人口の四割を超えている。 遠かった生活の再建 都市崩壊の生々しい記憶が薄れていくことは復興の一つの証しかもしれないが、大きな悲しみを乗り越える中で学んだ教訓まで薄れさせてはなるまい。 阪神大震災の復興は「創造的復興」を掲げて進められた。 創造的復興とは、当時の貝原俊民兵庫県知事が用いた言葉で、単に震災前の街の姿に戻すのではなく、二十一世紀の成熟社会にふさわしい姿に復興する、という考え方だった。 高速道路や鉄道、港湾施設などのインフラの復旧は総じて早かった。土地区画整理事業、市街地再開発なども次々進められた。街の再建が目に見えて進んでいくことが人々を大いに勇気づけたのは間違いないだろう。 その一方、いくら行政主導で創造的復興が進んでも、住民が家を再建し、安らかな生活を取り戻す「人間の復興」は順調に進んだとは言えない。 例えば、都市計画や住宅政策が専門の塩崎賢明・神戸大名誉教授は「巨大再開発という復興施策がもたらす『復興災害』がいまなお進行中だ」と指摘している。 住民戻れぬ再開発 火災で全焼した神戸市長田区の新長田駅南地区は、商店街が縦横に広がる住宅・商業・工業の混合地域だった。そこでは、壊滅した地区内のすべての土地を神戸市が買収し、四十四棟のビルを建設する再開発事業が進められた。 しかし、完成したビルの商業・業務区画の売却・賃貸は進まず、地下や二階は今も軒並みシャッターが下りたままである。 再開発ビルの住宅も、分譲価格が従前権利の評価額より総じて高くなった。追加資金を持たない人の入居は難しく、震災前の住民の４５％が地区外に転出したとの調査結果もある。 再開発事業が都市計画決定されたのは震災からわずか二カ月後。その日その日を生きるのが精いっぱいだった被災住民の声をきちんと聞いた形跡はない。 コミュニティー復興への目配りが欠けていたのである。 千七百戸の仮設住宅が並ぶ神戸市西区にプレハブの仮設診療所を開設して被災者を支援し、二〇一二年に亡くなった額田勲医師も、著書『孤独死』（岩波書店）で「人間の復興はあまりにも遅々としている。見果てぬ夢を追いながら、仮設住宅で生を終えた人たちは、おびただしい数に上るはずである」と振り返っている。 復興は、建物や道路を取り戻せば終わりではない。暮らしやコミュニティーをいかに復興するか。 現在進行中の東日本大震災からの復興のみならず、南海トラフ巨大地震や首都直下地震も想定し、阪神の教訓を考えねばなるまい。 生かすべき経験は、もちろん、影の部分ばかりではない。 阪神大震災では百六十七万人がボランティアとして活動した。試行錯誤の連続で、事がスムーズに運んだわけではない。善意の空回りもあったが、ボランティアの心は社会に根付き、九五年は「ボランティア元年」と呼ばれることになった。 阪神での経験を契機に、九八年には特定非営利活動促進法（ＮＰＯ法）が施行された。今や、大災害のたびに各地からボランティアが集まり、行政が進める事業よりも柔軟に支援活動を展開するのが普通の光景になってきた。 日本でも無論、古くから相互扶助が行われてきた。結（ゆい）、講…。つまり、血縁社会、地縁社会の中で機能していた仕組みである。 助け合い、参加する ボランティア活動は、地縁、血縁による助け合いに代わる新しい社会の相互扶助の仕組みである。日本社会の高齢化、人口減が進む中、その重みは増す一方である。 法人税減税の財源をめぐり、昨年、ＮＰＯ法人の優遇税制を見直す動きもあったが、社会貢献活動の普及に水を差す逆戻りなど、もっての外である。 大きな悲しみをきっかけにわたしたちの社会に現れてきた助け合いの心、参加する気持ちである。より大きく育てていかねば。 |
| 社説:阪神大震災２０年 減災に地域社会の力を 毎日新聞 2015年01月17日 阪神大震災から２０年を迎えた。兵庫県芦屋市の西法寺（さいほうじ）では発生の時刻、ドラム缶の釣り鐘を鳴らして犠牲者を悼む。たき火で暖を取り、湯を沸かし、被災者の冷え切った心と体を温めたドラム缶は、復興のシンボルでもある。 ６４３４人の命を奪い、高速道路や駅の倒壊、ライフラインの断絶、広域火災などで９．９兆円に上る甚大な被害をもたらした戦後最大の都市災害は、「減災」という考え方の大切さを私たちに提起した。 地震や洪水など自然の猛威による災害を、人間が完全に防ぐことはできない。だが、あらかじめ被害を想定し、日ごろから備えることで被害を最小限に抑えることはできる。 ◇社会的弱者をどう守る この考え方に基づいて国の中央防災会議は２００５年、近い将来起こりうる大規模地震で想定被害を半減させるという数値目標を初めて示した。その後、各自治体は地域住民による自主防災組織の設立、被害想定地域の地図作製、救助・救急医療の体制整備を進めているが、解決すべき課題もある。 災害は高齢者や障害者ら社会的弱者をより追い込む。阪神大震災では高齢者の死者が多く、仮設住宅や復興住宅での孤独死が相次いだ。 震災後、災害ボランティアに身を投じた看護師の黒田裕子さんは、仮設住宅で２４時間の見守り支援を続けた。高齢化率が５割のところもあり、一人一人にきめ細かなケアが必要だと痛感した。避難所では被災者が支え合う自治組織を作らせた。 「避難所となる学校の和式便器はお年寄りに使いにくい。住民が負担し合ってポータブル便器を買い、学校に預ける。それだけで安全を守ることができる」 昨年９月に亡くなった黒田さんは、こんな具体的な注意点をいくつも言い残している。 この２０年で一段と高齢化が進み、自力で避難するのが難しい高齢者らをどう守るかは喫緊の問題となった。災害対策基本法が改正され、市町村にこうした要援護者の名簿作成を義務付けたのは、地域団体や消防と情報を共有し、地域ぐるみで災害弱者一人一人を支える仕組みを整えることを求めたものだ。 阪神の被災地では約３万５０００人が建物の下から助け出され、約８割が近隣住民らによる救助とされる。バケツリレーで火災の拡大を食い止めたり、円滑な避難所運営につながったりした地域もあった。 兵庫県西宮市の越木岩（こしきいわ）地区は約２万人の大規模な自治会だが、夏祭りやだんじり祭りを通して、自治会、ＰＴＡ、青年会などが協力関係を築いていた。１０００人以上が避難所に身を寄せたが、自然と役割分担が決まり、毎晩の会議で意見を交わし、トラブルは最小限にとどめられた。日ごろからの「顔の見える」関係がいざという時に効果を発揮することを教えている。 被災地では新たな共生と連帯の精神が生まれた。発生から１年間に国内外から約１３８万人が支援に駆けつけ、「ボランティア元年」と呼ばれた。そうした市民活動を継続しやすくするため法人格を与えるＮＰＯ法も制定された。 ◇巨大地震への備えを その後の災害被災地でも救援や復旧・復興に果たしているボランティアの役割は大きい。１１年の東日本大震災では被災地側の受け入れ態勢が整わず、活動が制限されたところもあった。行政、地域、ボランティア団体が協力し、円滑な活動ができるよう関係を強めておきたい。 阪神大震災の復興事業には、被害総額を上回る約１６兆円が投じられた。都市機能は回復し、人口や鉱工業生産指数など主な経済指標は震災前の水準を取り戻した。 しかし、復興に地域差が生まれた。被害の大きかった神戸市長田区はケミカルシューズなど地場産業が低迷し人口も減った。再開発をしても商店街はにぎわいを取り戻せていない。日本経済の停滞だけが原因ではないはずだ。継続的な検証を重ねてもらいたい。 震災では、自衛隊出動要請の遅れなど初動対応に不備があった首相官邸や自治体の危機管理機能は向上し、警察や自衛隊による緊急災害救助体制も強化された。 発生直後、自治体職員や消防、警察も被災者となり、行政機関は機能しなかった。広域災害となれば被害の激しい被災地に支援が集まり、外から救援が来ない地域もありうる。それぞれの家庭や自治会などが一定期間の食料、毛布、おむつなど必需品を備蓄しておくことが必要だ。 南海トラフ巨大地震や首都直下地震は阪神をはるかに超える被害が想定されている。阪神では犠牲者の約８割が住宅倒壊による圧死だった。家屋の耐震補強や家具の転倒防止がそれを防ぐ。首都直下地震は住宅耐震化などで死者を９割減らせると想定されている。津波が来ても速やかに避難することで多くの人が自らの命を救うことができるという。 こうした「自助」とともに、地域で助け合う「共助」は減災の大きな力となる。この阪神の教訓を生かして、家庭や自治会などで地道な減災対策を積み重ねていきたい。 |
| 社説:阪神大震災２０年―防災の日常化を進めよう 2015年1月17日 朝日新聞 ６４３４人の命を奪った阪神・淡路大震災から今日で２０年。 この間、町は生まれ変わり、神戸市の人口は震災前を上回った。かつてのにぎわいが戻らない地域もあるが、人々の営みは息を吹き返したようにみえる。 だが、記憶が遠くなるにつれ、少しずつ「慢心」が忍び寄ってはいないだろうか。 ■風化を防ぐ 神戸市では、震災後に誕生・転入した人が、住民の４割を超えた。兵庫県民２２００人を対象にした昨年の県の調査によると、住んでいる地域が「安全」だと思う人は７割近くに達し、約６５％が「地域の防災訓練に参加したことがない」と答えた。 東日本大震災を経てもなお、「阪神」の被災地でさえ、災害への構えが緩みつつある。 風化を防ぐにはどうすればいいのか。ヒントになりそうな地域が神戸市にある。 東灘区魚崎地区。昔ながらの人情が残るところだ。 先週土曜日、寒風が吹きつけるなか、２００人近い住民が小学校の運動場に集まった。Ｔシャツや毛布で作った簡易担架でけが人に見立てた人を運んだり、消防署の職員から消火器の使い方を学んだり。 魚崎地区では震災の２年後から、ほぼ２カ月に１度、こうした訓練を重ねている。なぜ息長く続けられるのだろう。 地区のリーダー役、清原孝重さん（６５）の答えは明快だ。 「次の災害への危機感です」 ■土手の花見 兵庫県の想定では、南海トラフ巨大地震があれば、魚崎地区のある東灘区には最短１１０分で最大３・３メートルの津波が到達するとされる。具体的な災害が迫っているという意識の共有が防災活動の原動力だというのだ。 「阪神」では、がれきの中から助けられた人の約８割が家族や近所の人によるものだった。消防は同時多発する火災や救助要請で大混乱し、道路も寸断されて身動きがとれなかった。「公助」の限界である。 清原さん自身、全壊した家の下敷きになり、近くの人に救われた。「結局、頼りになるのは『ご近所力』」。経験に裏打ちされた清原さんの言葉は重い。 とはいえ、災害に備え続けるのは容易ではない。ならば普段の生活や地域活動の中に防災を組み入れてはどうだろう。 「土手の花見の防災」という言葉がある。こんな逸話がもとになっている。 ――むかしあるところに、決壊を繰り返す川があった。いくら工事の必要性を訴えても村人は集まらない。そこで、知恵者が土手にたくさんの桜を植えた。春になり、大勢の花見客が土手を踏み固めることで、堤防の強化につながった……。 魚崎地区では、訓練のたびに炊き出しをして交流を深めてきた。毎年２月には餅つきをし、体の不自由な人やお年寄りの家を回って餅を配る。その際「お変わりありませんか」と声をかけ、「要援護者リスト」を更新している。町おこしを防災につなげている好例といえよう。 ■学校の役割 日本は世界でもまれな災害大国である。 文部科学省の地震調査研究推進本部によると、今後３０年以内にマグニチュード（Ｍ）８～９級の南海トラフ地震が発生する確率は約７０％。首都圏に甚大な被害をもたらす恐れのあるＭ８級の相模トラフ沿いの地震も、今後３０年以内に最大で５％、Ｍ７程度なら約７０％の確率で起きると予測されている。 地震だけではない。噴火、台風、土砂崩れ。災害はいつ、どこで起きてもおかしくない。 ハードで守るには限界がある。それは「想定外」の津波が堤防を乗り越え、町をのみ込んでいった東日本大震災の例を見ても明らかだ。 やはり「防災力」を高めるしかあるまい。 重要なのは、学校の役割だ。 大津波に襲われた岩手県釜石市の小中学生は率先して高台に逃げ、約３千人のほとんどが助かった。「釜石の奇跡」と呼ばれるこの結果は、「被害想定を過信するな」という事前学習のたまものだった。 防災は、社会や理科などで触れるよう学習指導要領で定められている。だが、何をどう教えるか、中身は体系的に整理されているとは言いがたい。 「命を守る」を原点に、住んでいる地域が経験した災害の歴史やリスクに触れてみる。すべての子がこうしたことを学べば、家庭で話題になり、共に考えるきっかけにもなる。 地域の拠点として、学校を機能させることも大切だ。 少子化がすすみ、空き教室を抱える学校は多い。たとえばこうした場を活用し、普段から学校が地域の「たまり場」になれば、人と人とのつながりも生まれやすくなるだろう。 災害に強い国にするために、準備を急ぎたい。被害をゼロにはできない。しかし「減災」ならすぐにでも始められる。 |
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寺町みどり @midorinet002
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