＜食卓が変わる日＞（上）狙った遺伝子、正確に切断／（下）「表示義務なし」に戸惑い

お天気がよかったので、午前中、庭木の剪定と下草刈りをしました。
お昼ご飯を食べてすぐに、とつぜん左手に激痛が走って、
指が引きつったようになって動かなくなりました。

手を上にあげてぶらぶら振ったら、なんとかけいれんはおさまりましたが、
人差し指だけは伸ばそうとすると痛みが走って、
軽く曲げた状態のところまでしか開かなくなりました。

とりあえずサロンパスハイを貼って親指サポーターで手を固定して、
調べてみると、人差し指の付け根の第三関節の腱鞘炎のようです。
そういえば今まて何度か左手がつったことがありましたが、
すぐに収まったので気に留めていませんでした。

数時間で動くようになることを期待したのですが、
夜になっても症状は改善せず、指を伸ばして手を開くことができません。
人差し指と親指を連動して動かすと痛いので、
左手はほとんど使えない状態です。
病院は年末年始はどこもお休みだし、うーん困った。

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パソコンのキーボードも右手だけしか使えません。
ということで、
下書きに入れておいた中日新聞生活面の記事を紹介して、
今日のブログはおしまいです。
明日起きたら、治っているといいな。

＜食卓が変わる日＞（上）　狙った遺伝子、正確に切断　　 2019年12月26日　中日新聞 　つやつやと光る真っ赤な実。色、大きさ、味ともに日頃食べているトマトと区別がつかないが、その正体は、アミノ酸「ＧＡＢＡ（ギャバ）」を多く含む新品種だ。ＧＡＢＡとは、血圧を下げたりストレスを軽くしたりする成分。今後、ＧＡＢＡの量が通常より四～五倍も多いトマトの市販を目指す。 　このトマトを生み出したのが、ゲノム編集技術だ。ゲノムとは、生き物それぞれが持つ全ての遺伝情報のこと。いわば生命の設計図だ。特殊な酵素を「ハサミ」として使ってその設計図を編集し、生き物の性質を変化させるのがゲノム編集技術。現在、主に使われているのは、二〇一二年に登場した「クリスパー・キャス９」という技術だ。狙った遺伝子を正確、しかも簡単に編集できるようになり、急速に広まった。 　ＧＡＢＡトマトは、ＧＡＢＡの生成を抑える働きをする遺伝子を切断することによってできた。開発した筑波大教授の江面（えづら）浩さん（５９）は「ミニトマトのサイズなら、一日二、三個を二週間食べ続けると、血圧の上昇を抑える効果が期待できる」と胸を張る。チョコレートなどＧＡＢＡを含む加工品が人気を集める中、ＧＡＢＡトマトは最も商品化が早いのではとみられる。 　ゲノム編集技術はさまざまな食品に広がる。京都大が開発したのは、肉厚のマダイだ。筋肉量の増加を抑える遺伝子を切断し、その働きを止めることによって誕生させた。大阪大や理化学研究所などは芽に含まれる天然毒素が大幅に少ないジャガイモを実現。農研機構は、収穫量の多いイネの開発を目標に掲げる。 　品種改良と聞いて、まず連想するのは、私たち人間にとって役立つ性質を持つ個体を掛け合わせる交配。さらには、放射線や化学物質を使って人工的に突然変異を起こさせる方法も使われてきた。一般的に、こうした手法で新たな品種を生みだすには数年から数十年といった月日がかかる。一方、狙った遺伝子を改変するゲノム編集は、それを一年ほどに短縮できると期待される。 　もう一つ、近年、話題になった品種改良に、遺伝子組み換え技術がある。これは、本来その生物にはない遺伝子を外から組み込むことで性質を変える技術だ。ゲノム編集でも、切断した箇所に外部の遺伝子を入れることはできるが、国内の消費者の間で遺伝子組み換えに対する警戒感が強いことを背景に、開発は進んでいない。 　大きな可能性に満ちたゲノム編集技術も、ハサミさえあれば思った通りの品種が作れるわけではない。江面さんは品種改良の専門家だ。「どの遺伝子が、どんな働きをしているかを分かっていないと、この技術は使えない」と指摘。「ＧＡＢＡトマトは、これまでの基礎研究と新しい技術があってこそ」と話す。 　◇　 　ゲノム編集技術を使った食品が、食卓に並ぶ日が近づいている。厚生労働省は十月から、流通や販売を前提とした届け出制度をスタートさせた。食卓のありようを一変させる可能性もあるゲノム編集技術とどう向き合えばいいのか。 　（長田真由美）

＜食卓が変わる日＞（下）　「表示義務なし」に戸惑い　 2019年12月27日　中日新聞 　「ゲノム編集食品はきちんと表示を」「国は規制を強化して」。十月下旬、名古屋・栄の繁華街を、プラカードを持った市民約六十人がデモ行進した。主催した「遺伝子組換え食品を考える中部の会」（名古屋）代表で分子生物学者の河田昌東（まさはる）さん（７９）は「『ゲノム編集技術は画期的』といった声ばかりが取り上げられがちだが、安全性は大丈夫なのか」と問い掛ける。 　河田さんらが不安を抱く理由は国の対応だ。外部から遺伝子を加える遺伝子組み換え食品は、健康への影響がないか、国の安全性審査を受けることが義務付けられている。一方、十月から始まったゲノム編集食品の販売や流通に関する制度では、その食品が外からの遺伝子を組み込まず、特定の遺伝子を切断してその働きを失わせただけならば、審査は不要だ。販売を目指す企業は、厚生労働省に「事前相談」をし、届け出るだけ。ただ届け出は任意で、ゲノム編集食品であると表示する義務もない。 　背景には「ゲノム編集技術は生物がもともと持っている遺伝子を編集するだけ」という考えがある。遺伝子の改変は、自然界でも突然変異のかたちで起きる。放射線や化学物質を使った従来の品種改良も遺伝子を変異させるもの。ゲノム編集にかかわるリスクは、それらと変わらないというのが根拠だ。 　とはいえ、消費者の理解は進んでいない。東京大医科学研究所の研究チームが二〇一八年に実施した意識調査では、回答した約一万七百人のうち、ゲノム編集された農作物を「食べたくない」は４３％、畜産物では５３・３％に上った。 　河田さんが科学者の立場で危惧するのは、狙った遺伝子ではない別の遺伝子を切ってしまう「オフターゲット」による危険性だ。「食べた人の健康に害を及ぼす突然変異が起きないとは言い切れない」と話す。 　約四十万人の組合員がいる生活クラブ連合会（東京）は今年六月、ゲノム編集食品を受け入れない特別決議を総会で採択。情報公開が不十分として、国の姿勢を批判した。広報担当者は「トラブルが起きた時の責任の所在もあいまい」と言う。 　二十六日現在、厚労省に届け出た企業はゼロだ。 　ゲノム編集食品を巡っては、国によって対応が分かれる。例えば、米国は日本と同様、安全性審査は不要だ。一方、欧州連合（ＥＵ）司法裁判所は一八年、「遺伝子組み換え食品と同じ規制をすべきだ」と判断した。 　「科学的判断に基づき、ゲノム編集技術の登場を契機に法令を更新した国は日本を含めほとんどない」。そう話すのは、ゲノム編集技術に関する法整備に詳しい名古屋大教授の立川雅司さん（５７）だ。「新しい技術と既存の条文解釈に依存した規制とのギャップが、混乱をもたらしている」 　発展途上国を中心に、今後、爆発的な人口増加が見込まれる中、食糧難の解決策としてゲノム編集技術に期待する声は少なくない。研究者の中には、ゲノム編集技術への理解を深めてもらおうと、積極的に情報を開示する動きも。収穫量の高いイネの開発を目指す農研機構は、研究者自らが技術の詳細や可能性について説明する場を設ける。栄養価の高いＧＡＢＡトマトを開発した筑波大教授の江面（えづら）浩さん（５９）も「必要ならゲノム編集食品であることを表示すればいい」と話す。 　食べるか、食べないか。しっかり表示することを含め、消費者が自分で選択できる仕組みを整えることが求められる。 　（長田真由美）

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