八ヶ岳に来ています。
とても寒い夜ですが、月と星がとてもきれいです。
中日新聞の稲熊さんが食物アレルギーをテーマにずっと記事を書き続けていました。
稲熊さんは親しい友人なので、記事が出るたびにブログで紹介させていただいていました。
その食物アレルギーのことが中日の社説になりましたので、
アレルギー関連の記事とともに紹介します。
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とても寒い夜ですが、月と星がとてもきれいです。
中日新聞の稲熊さんが食物アレルギーをテーマにずっと記事を書き続けていました。
稲熊さんは親しい友人なので、記事が出るたびにブログで紹介させていただいていました。
その食物アレルギーのことが中日の社説になりましたので、
アレルギー関連の記事とともに紹介します。
| 社説:食物アレルギー 事故繰り返さぬために 2013年3月25日 中日新聞 学校の給食は楽しいひとときのはずだ。だが、アレルギー症状を起こす食材を間違って食べてしまう事故がなくならない。死亡事故も起きた。子どもたちの命を守るには周囲の理解と知恵が大切だ。 三十三万人。乳や卵など特定の食材へのアレルギーを抱える全国の児童・生徒数だ。文部科学省が二〇〇七年に公表した。 クラスに一人はいる率になる。子どもたちにとってもそんな友達は身近な存在だ。 昨年十二月、東京都調布市の市立小学校で、五年の女子児童が食べてはいけない粉チーズ入りのチヂミをおかわりで食べてショック症状を起こし亡くなった。 今年一月には兵庫県西宮市の小学校でも、卵のアレルギーがある児童百三十二人が卵白を使ったチーズケーキを食べ、うち十人が体調を崩した。 日本スポーツ振興センターの調査では、給食が関係するアレルギーの健康障害は〇八年度までの四年間で八百四件あった。 調布市教委の検証委員会が今月十二日、今回の事故の検証結果を公表した。 女子児童には症状を起こす食材を抜いた除去食を調理員が手渡していたが、その際、何が除去食か明確に説明しなかったようだ。それが分かっていればおかわりしなかっただろう。おかわりの際、担任は食べていいかどうかを一覧表で確認しなかった。女子児童が不調を訴えた際、ショック症状を和らげるエピペン注射をすぐにしなかったことなどを指摘した。 人はミスをする。個人だけに責任を求めても解決しない。学校は、一人がミスをしても二重三重に誤食を防ぐ仕組みを考えてほしい。文科省は参考になる取り組み例を積極的に紹介すべきだ。 誤食後の危機管理も求められる。調布市の事故ではエピペンの使用が遅れた。誤食から四十五分以内に医師の治療を始める必要があるといわれる。現場には危機意識をどう持つか点検してほしい。 実は事故の防止には、命にかかわることもある疾患への周囲の理解が重要になる。牛乳パックのストローからの飛沫（ひまつ）が皮膚に付いて発症する子もいる。給食の原料を知ることも疾患と向き合う友達の命を守ることにつながる。 給食は〇八年の学校給食法改正で、食育として教育の一環に位置付けられた。アレルギーのある児童も一緒に給食を食べるなかで子どもたちは学ぶ。大人にはその大切な時間を守る責任がある。 |
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| 食物アレルギー 緊急時対応など提言へ 2013年3月25日 NHKニュース 食物アレルギーによる子どもの事故を防ごうと２３日、全国の患者会が集まって集会を開き、緊急時の対応などについて意見をまとめ、国に提言していくことを決めました。 集会は重い食物アレルギーのある子どもの親などで作るＮＰＯ法人が開き、全国の患者会の代表や専門医が参加しました。 食物アレルギーを巡っては去年１２月、東京・調布市の小学校でアレルギーのある女の子が給食を食べたあと、ショック症状を起こして死亡し、注射を打つ応急処置が遅れたことが指摘されています。集会では食物アレルギーによる事故を防ぐ各地の取り組みが紹介され、このうち埼玉県の母親はショック症状を起こした場合に備えて学校と話し合い、緊急時の対応手順を決めていると報告しました。参加者からは「応急処置の注射の打ち方を、教員が分かりやすく学べる研修をしてほしい」といった意見や「自分の症状を正しく理解し周りに伝えられるよう子どもへの教育も必要だ」といった意見があがり、今後、緊急時の対応などについて患者会の意見をまとめ、国に提言していくことを決めました。 「アレルギーを考える母の会」の園部まり子さんは「緊急時の対応について国のガイドラインはあるが教育現場に生かされず、対応に地域差がある。保護者と学校が協力して対応を考える環境作りが必要だ」と話しています。 |
| 焦点／食物アレルギー対応急務／避難所食料、子どもに深刻症状例 2013年03月21日 河北新報 東日本大震災の発生直後、食物アレルギーのある子どもの親たちは避難所などで周囲の理解が得られず、食料の確保に苦労した。アレルギーに配慮した支援物資は少なく、誤って口にして深刻な症状が出た子どももいた。支援団体は「アレルギー患者も災害弱者。正しい理解を」と訴える。震災を教訓に、アレルギー症状が出ない非常食を備える自治体も出てきた。（田柳暁） ◎支援団体「災害弱者位置づけを」 ＜選択の毎日＞ 「空腹を我慢させるか、症状が出るのを覚悟して食べさせるか。難しい選択の毎日だった」。震災後の１カ月間、避難所に身を寄せた気仙沼市の会社員横山芳恵さん（４９）が振り返る。 長女（１７）と次女（１５）は小麦や卵のアレルギーがある。支援で届く菓子パンや即席麺は口にできない。おにぎりを中心に食べ、炊き出しの豚汁は野菜だけを拾うようにして口に運んだ。 避難所では、アレルギーがあることを伏せていた。「アレルギー患者は２人だけ。打ち明けても、好き嫌いやわがままとしか思われないのではないか」。物資が限られ混乱が続く避難所では、周囲の視線を気にせざるを得なかった。 食物アレルギー患者は乳児で５～１０％、幼児で５％、学童以上で２％前後とされる。 宮城県立こども病院の調査によると、支援物資の菓子や炊き出しを食べ、じんましんが出たり吐き出したりする子どもが少なからずいたという。 呼吸困難や意識障害などの激しいショック症状が出た例もあり、石巻市では卵アレルギーの男児（１０）が間接的にゆで卵に触れて発症。薬剤注射後に救急搬送し、一命を取り留めた。 ＜仕組み必要＞ 誤食は死に至るケースもある。東京都調布市では昨年１２月、乳製品にアレルギーがある女児（１１）が給食後に発症して死亡した。 仙台市宮城野区のアレルギー対応食品専門店「ヘルシーハット」社長の三田久美さん（５７）は「周囲の理解が十分でなく、つらい思いをした子どもは多い。災害時に支援が必要な弱者として位置づけるべきだ」と訴える。 アレルギーへの理解を深めるため、専門知識を持つ人たちとの連携も欠かせない。 三田さんは「アレルギーのある子どもを把握する学校は、緊急時でも配慮できた。日ごろから医療機関や支援団体とネットワークをつくり、きちんと把握する仕組みが必要だ」と強調する。 ＜備蓄始まる＞ 震災を教訓に被災自治体では、アレルギー症状が出ない非常食の備蓄も始まった。石巻市は４年間で備える５万食のうち、４％をアレルギー対応にする計画で、既に約２００食を配備した。東松島市は本年度内に対応食３７６０食を購入する。 備蓄を進める自治体にも課題は残った。仙台市と気仙沼市は震災前からアレルギー対応の非常食を備えていたが、震災時にスムーズに届けられなかった。 仙台市の担当者は「各避難所に一定量を保管していたが、広報が十分でなかった。今後は備蓄だけでなく、周知にも力を入れたい」と話す。 |
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