みどりの一期一会

当事者の経験と情報を伝えあい、あらたなコミュニケーションツールとしての可能性を模索したい。

1月25日(金)のつぶやき

2019-01-26 01:58:36 | 花／美しいもの

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沖縄県民投票：デニー知事「良かった」　3択で条例改正合意／学者の沖縄声明　憲法違反の指摘は重い／ゆで干し方領大根づくり

2019-01-25 22:05:55 | ほん/新聞/ニュース
肉質がちみつで食味がよいので、
ふろふき大根にすると最高、
と言われている方領大根を、畑から三本抜いてきました。

しっぽのほうはイソチルシアネートがたくさんとれる
大根おろしにして、あとは輪切りにしました。

今回作るのは、ふろふき大根、ではなくて、
茹でてから干す「ゆで干し大根」です。

飛騨の奥のほうの村の特産で、
真冬に作られる絶品の干し大根を、
自分で作ってみよう、というわけです。

堅めに火を通してから、ざるに上げて、
そのまま、外で日干しします。

夜に凍った大根が、昼間にお日さまに当たって
乾くことでおいしくなるそうなので、
一年でいちばん寒いころに作ります。

明日からの土日は、この冬一番の寒波がくるとのことなので、
ゆで干し大根にはちょうど良いタイミングです。
どんなふうにできあがるか、楽しみです。

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沖縄県の新基地建設計画の賛否を問う県民投票の問題で、
動きがありました。
県議会が、３択への条例改正を可決するとのこと。
これで、沖縄県内の全市で県民投票を実施、になるそうです。

　　沖縄県民投票：デニー知事「良かった」　3択で条例改正合意　
2019年1月25日 10:09　　沖縄タイムス

　沖縄県の玉城デニー知事は２５日午前、名護市辺野古で政府が進める新基地建設計画の賛否を問う県民投票で、県議会が２択から「どちらでもない」を加えた３択への条例改正案を全会一致で可決することに合意したことを受け、「皆さんに非常に努力をいただいて良かったと思います」と話した。登庁時に、記者団の質問に答えた。
　玉城知事は同日、県議会の召集を告示するとともに、条例改正案を提出する。県議会は２８日の議会運営委員会で日程を決め、２９日の臨時議会で全会一致で可決する見通しだ。
　選挙でイメージカラーに使ったオレンジのネクタイを締めた玉城知事は、県庁正面入口から姿を見せ、大きな声で「おはようございます」とあいさつした。
　現行条例での県民投票に不参加を表明していた５市長との調整は、直接説明するかどうかを含め、「いろいろ考えている。協議して決めたい」と語った。
　５市が今後、参加を表明することを前提に、投開票などの準備が２月２４日投開票の期日に間に合わない場合の対応について、謝花喜一郎副知事は「（５市の投票日を）１週間、２週間（延期すること）は調整してから」と話した。
　５市の投票日を延期した場合、他の３６市町村では２月２４日に投票を実施し、その後に５市の投票が終了してから、４１市町村の開票を同時に実施する考えも示した。


　　社説：学者の沖縄声明　憲法違反の指摘は重い
2019年1月25日　中日新聞

　安倍政権の辺野古新基地建設は憲法違反－。百三十一人の憲法研究者がきのう、連名で声明を発表した。日本国憲法に守られない沖縄は異国なのか。政権は誠実に受け止め工事を再考すべきだろう。
　０・６％の県土に在日米軍専用施設の七割が集中する沖縄。基地の存在から派生する事件事故、環境被害は後を絶たない。
　そこに新たな基地が建設されることに多くの県民が異を唱えるのは当然だ。だが、知事選および国政選挙で重ねてその民意を示しても政権は一顧だにしない。
　埋め立て承認の撤回という知事権限を使って対抗しようとしても、法の解釈をねじ曲げて効力を停止し土砂投入に踏み切る。
　政権の対応は、憲法の基本原理である民主主義、基本的人権の尊重、平和主義、そして民主主義を支える地方自治を蹂躙（じゅうりん）する－。
　名古屋学院大教授飯島滋明氏、武蔵野美術大教授志田陽子氏らグループの声明は、県民が日ごろ感じていた違憲の実態を整理して世論に訴えた点で評価したい。
　百三十一人とは、国内の主な憲法研究者の四分の一前後に当たる人数という。昨年十二月十四日からの土砂投入によって賛同者が一気に増えた。
　声明が特に強調するのは、民主主義や地方自治が問われている沖縄の現状は「日本国民全体の問題である」との点だ。新基地建設がこのまま強行されれば「日本の立憲民主主義に傷を残す」との問題提起は広く共有する必要がある。
　その上で政権に求めたいのは、最低でも、約一カ月後に迫った辺野古埋め立ての賛否を問う県民投票まで土砂投入を中止すること。その結果を踏まえ、米軍普天間飛行場の危険性除去と日米安保の在り方について県民のみならず国民との対話に乗り出すことだ。
　「（沖縄住民の）自治は神話だ」。米軍統治下、キャラウェイ琉球列島高等弁務官が公言したように沖縄では自治も人権も厳しい抑制が続いた。日本国憲法下で平和や諸権利を取り戻す。復帰運動は沖縄の人たちの切実な願いから始まった。ただ現実は、基地建設を「粛々と進める」と言う菅義偉官房長官について故翁長雄志前知事が「キャラウェイと重なる」と形容するありさまだ。
　復帰後五十年近くたっても満足にかなわない沖縄の求めは、私たちみなが重く受け止めるべきだ。
　安全保障の名の下に沖縄だけに負担を押しつけていいのか。憲法に立ち返ってもう一度考えたい。　


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1月24日(木)のつぶやき

2019-01-25 01:58:11 | 花／美しいもの

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統計不正調査　隠蔽を隠蔽するのか／勤労統計不正　幕引きは許されない／王林リンゴのコンポート

2019-01-24 20:31:19 | ほん/新聞/ニュース
柿酢を仕込んだビンを毎日かき混ぜているのですが、
朝起きると、ビンの口から噴き出しています。

ビンの下のほうには水分がたまっていて、
下のボールにも柿酢があふれています。
　　
なめてみると少し酸味があって酢ができはじめています。

ボールにたまった柿酢は、戻すとまたあふれるので
かめのなかに入れました。

かき混ぜたビンのなかでは、
ぷつぷつと音が聞こえるほど、さかんに発酵しています。

お昼前に、冷蔵庫に中にあった
王林リンゴでコンポートを作りました。

お湯できれいに洗って、皮ごと一センチくらいに切って、
水と蜂蜜を入れてリンゴが透き通るまで煮ます。
　　
そこに赤ワインとホットワインをどぼどほと入れて、
　　　　
さらに２０分ほど煮込んで、火を止めてそのまま冷まします。

きれいな赤いコンポートの出来あがり。

冷蔵庫に入れれば１週間ほど持つと思うので、
毎日少しずついただきましょう。

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後半は、
毎月勤労統計不正問題をとりあげた中日と朝日の社説です。

　　社説：統計不正調査　隠蔽を隠蔽するのか　
2019年1月24日 中日新聞
　
「漫然と踏襲し放置した」。毎月勤労統計不正問題を調査していた特別監察委員会は、こう結論を出した。組織的な関与や隠蔽（いんぺい）は認定しなかった。そう聞いてどれだけの人が納得するだろうか。
　「隠そうとしたか」と聞いて「はい」と答える人はまずいない。法令違反を問われ社会に多大な影響を与えた不正の当事者たちである。それなのに監察委は主に厚生労働省からの説明を聞いただけで報告書をまとめた。
　加えて厚労省が設置した監察委の樋口美雄委員長は、厚労省所管の独立行政法人理事長だ。身内が調べたと受け取られかねない。
　しかも、報告書は調査開始からわずか一週間の公表である。厚労省は関係者の処分まで同時に決めるなど手際が良すぎる。国会審議や参院選などを控え幕引きを急いだようにもみえる。
　報告書では、全数から抽出調査に変えた不正を始めた動機を「対象事業所からの苦情や都道府県の要望があったとみられる」と認定した。だが、監察委は東京都などへ事情を聴いていない。
　長年不正が続いてきたことは漫然と前例を踏襲して問題を放置した「無関与」がある、と指摘しただけにとどまった。
　気になる記述がある。統計担当者の中には公表資料と実態が違う不正に気づいた人がいたが、組織内で問題提起はされず、統計を管理する総務省や都道府県と協議もしなかったという。
　局長級幹部が不正を知った際、担当者に修正の指示はしたが、その後の確認をせず放置した。
　こうした点についてなぜ改善や公表がされなかったのか、報告書は明確に答えていない。漫然と統計作業をしてしまったり、公表をせず放置した背景に隠そうとした組織の意図がなかったのか、その疑問は依然残る。
　監察委は今後、再発防止策を検討するが、隠蔽の有無が不明確のままでは防止策はつくれない。　
　一方で、報告書の通り歴代担当者が不正の影響を「誤差の範囲」と軽く考えていたのなら、それも信じ難い。勤労統計は社会のあらゆる場面で使われて既に大きな影響がでている。重大なミスを自ら発見し修正する能力がないと認めたに等しい。
　今日は国会で閉会中審査が行われる。国会も始まる。国会の疑惑解明への責任は重い。
　国民は税金や、給付が過少だった雇用保険などの保険料を払う。甘くみてもらっては困る。


　（社説）勤労統計不正　幕引きは許されない
2019年1月24日 朝日新聞

　統計の正確性に対する認識があまりに軽く、組織としてのガバナンスも欠如しており、言語道断の問題だ。しかし組織的な隠蔽（いんぺい）は認定できない――。
　「毎月勤労統計」の不正問題について、厚生労働省が設置した特別監察委員会がそんな調査報告を公表した。
　これをもとに、厚労省は元職員を含む関係者２２人を減給や訓告にする処分を発表。厚労相も就任時からの給与４カ月分を自主返納するという。
　監察委の調査はわずか１週間足らず。「隠す意図はなかった」という関係者の言い分をそのまま並べた印象が拭えない。甘い事実認定と、それをもとにした処分で、早々に幕引きを図ることは許されない。
　この統計は従業員５００人以上の大規模事業所はすべて調査するのがルールだが、厚労省は０４年から、東京都分を抽出調査に勝手に変えていた。その理由について、監察委は企業から苦情を受ける自治体側への配慮だったと認定。適切な手続きを踏まずに調査方法を変更したことは不適切だったと指摘した。
　抽出調査に変えたうえ、データを本来の全数調査に近づける統計処理も長年怠っていた。このことが、雇用保険や労災保険で本来よりも給付が少なくなる事態を招いた。
　誤った調査手法は事務マニュアルに明記され、引き継がれていたが、１５年に、上司の決裁を得ないまま表記が削除された。職員の中には、東京都の抽出調査が公表された調査方法と異なり、問題があると認識していた者もいるという。監察委は、あえて記載しなくても良いと考えたという担当課長の説明を追認したが、甘すぎないか。
　さらに問題なのが、１８年１月のシステム改修に合わせて、東京都のデータについて、本来の全数調査に近づける統計処理をするようになった経緯だ。
　この時には局長級の上司に、総務省に届け出ている調査のやり方と齟齬（そご）が生じていることが報告され、上司はしかるべき手続きを踏んで修正するよう指示したという。しかし問題は放置され、公表もされなかった。なぜそうなったのか、監察委は切り込めていない。
　衆参の厚労委員会ではきょう、この問題について閉会中審査がある。来週からは通常国会も始まる。真相究明に向け、国会の果たすべき役割は重要だ。国会で突きつけられた疑問を踏まえ、監察委も引き続き事実の解明に努めるべきだ。
　真相の解明なくして、再発防止も組織の再生も出来ない。　


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健康格差社会　命の不平等なくすために／ほくほくおいしい！茎ブロッコリー

2019-01-23 20:58:05 | ほん/新聞/ニュース
長島温泉に行ったときに、なばなの里の花市場で
黄色い椿の苗を見つけたので買ってきました。

軒下のイチジクの苗の横に置いて
植えるまでの寒さをしのぎます。
　　
寒のうちに咲く庭の花は椿や山茶花。

西の畑の南の山茶花は満開です。

ビワの花はポリのトンネルをかけてもらったので、
凍みずに冬を越せそうです。



ついでに、野菜を収穫しようと畑を見たら、
パートナーは雨に弱いシャインマスカットの
雨除けの支柱を作り直しています。

作業中、電柵は切ってあるようです(笑)。

わたしは畑に入って茎ブロッコリーを収穫。

伸びたものからポキンと折り取ります。
　　
とりたてをお昼ご飯の時に茹でると、
茎がほくほくで甘いです。
　　
コウサイタイの茎は、ぬるっとしているので、
見た目はおなじでも、味の違いで区別がつきます。

主食は、昨日の残りの更科のお蕎麦と、
レトルトビーフカレーをわけっこして食べました。

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　（社説）健康格差社会　命の不平等なくすために
2019年1月21日　朝日新聞

　女性８７・２６歳、男性８１・０９歳。日本人の平均寿命は昨年もまた、過去最高を更新した。女性は５年、男性は６年連続だ。
　厚生労働省は、「健康意識の高まり」や「生活習慣の改善」を要因に挙げる。
　だが、その長寿国にも大きな落とし穴がひそむ。所得が低かったり、雇用が安定していなかったりする人は、そうでない人たちよりも病気になりやすく、寿命も短くなりがちだ――。世界各地で見られる、そんな「健康格差」である。
　この現実から、目をそむけるわけにはいかない。

　■貧困が生む悪循環
　麻生太郎副総理が昨秋、「先輩」の言葉を借りる形でこんな発言をした。「自分で飲み倒して、運動も全然しない人の医療費を、健康に努力している俺が払うのはあほらしい」
　念頭にあるのは糖尿病の患者とみられる。しかし、この病気を「自己責任」で片づけてしまうのは間違いだ。生まれつきの体質に加えて、その人の置かれた社会的・経済的な環境が大きく影響するからだ。
　全日本民主医療機関連合会（民医連）が２０１１年から１２年にかけて、生活習慣が発症に大きくかかわる２型糖尿病の４０歳以下の患者約８００人を調べたところ、約６割が年収２００万円未満の低所得者だった。正規雇用で働いている人は５割強にとどまった。
　厚労省が１４年に実施した国民健康・栄養調査によると、年収２００万円未満の世帯では、６００万円以上の世帯に比べて、野菜や肉の摂取が少なく、肥満が多い傾向が認められた。
　少ないお金でおなかが満たされるご飯・めん類に食事が偏りがちで、日々の仕事や生活に追われて運動する余裕などない。そんな姿が浮かび上がる。

　■影響は子どもたちに
　貧困がもたらす健康の不平等は、明日を支える子どもたちにも暗い影を落とす。
　東京都足立区が４年前から続けている、区立小学校に通う１年生を対象とする調査は、多くのことを考えさせる。
　生活困難をかかえる世帯の子は朝食を抜きがちで、虫歯や肥満が多い、運動習慣が少ないといった傾向にある。「わからないことを知るために質問することができる」「馬鹿にされたり悪口を言われたりしてもうまく対処できる」といった問いへの回答から算出する「逆境を乗り越える力」も、総じて低い。
　こうした家庭は親の帰宅時刻が遅く、重い抑うつや不安を抱いているケースも多い。子を歯医者にすぐに連れて行けない理由を尋ねると、「お金がない」よりも「時間がない」が圧倒的に多かった。
　子に向き合わないのではない。向き合うだけの心身のゆとりがないのだ。そこを理解しないと、問題の解決は遠い。
　むろん国も目をつぶっているわけではない。
　１３年に制定された「子どもの貧困対策法」は、「将来がその生まれ育った環境によって左右されることのない社会」の実現を基本理念にうたい、健康づくりの指針を定めた厚労省の「健康日本２１」にも「健康格差の縮小」が盛りこまれている。
　にもかかわらず、取り組みは鈍いと言わざるを得ない。
　施策を考えていく土台となるデータも貧弱だ。まずは健康格差の実態を、国として急ぎ把握する必要がある。

　■負の連鎖を断つには
　保険制度のあり方も絡んで、医療や介護をめぐる差異をなくすのは容易ではない。それでもせめて、子どもたちの間にも広がる格差を、少しでも是正・縮小できないものか。
　ここでも足立区の対応はひとつの参考になる。子どものころに身につけた生活習慣は、大人になってからの自らの健康を守るすべにもなるとして、早いうちの定着を促している。
　たとえば、肥満の予防につながるといわれる「ベジ・ファースト」（ひとくち目に野菜を食べる）を心がけさせる。正しい歯磨き方法を教え、法定の検診がない年齢の子どもの歯の状態もチェックする。生活困難の家庭か否かを問わず、すべての子を対象にした取り組みだ。
　一人ひとりの生活や習慣に、行政がどこまで介入すべきかという難しい問題はある。さりとて目の前の健康格差を放置し、負の連鎖に手をこまぬいていると、事態はさらに深刻になり、社会保障制度全体、ひいては国の土台を揺るがすことにもなりかねない。
　子どもの貧困対策法は、国、自治体に対策をつくって実施する責務を課したうえで、国民にも協力を求めている。
　この数年で各地に広がった子ども食堂の多くは、個人やＮＰＯによって運営されている。生きていく基本である「食」を、身近な地域で支え、ふれ合いの場にもする。小さな点を面へ広げるこうした取り組みを、引き続き大切にしていきたい。　


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1月22日(火)のつぶやき

2019-01-23 01:58:00 | 花／美しいもの

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がんになる前に知っておきたかったこと　患者・家族が積極発信／コウサイタイと即席白菜キムチ

2019-01-22 21:46:35 | ほん/新聞/ニュース
西の畑のコウサイタイの花芽がたくさん伸びて、
花が咲いてしまったものもあったので、全部収穫してきました。


上のほうの花と葉の部分は茹でてお浸しに。
　　
下のほうの茎の部分は斜めに切って、

長めに茹でてサラダなどにします。

白菜がたまってきたので、即席の白菜キムチを作りましょう。
　　
まず一口大に切って、
昆布の塩分で１時間ほど押しをします。

さっと水で流して、市販のキムチを混ぜます。
少しコクを出すためにのでコチジャンを追加。
　　
夕ご飯の一品に、コウサイタイと即席白菜キムチ。

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後半は、
中日新聞生活面の、
編集委員の安藤明夫さんの記事を紹介します。

　 がんになる前に知っておきたかったこと　患者・家族が積極発信
2019年1月22日　中日新聞

　「がんになる前に知っておきたかったことを、必要な人に届けたい」と、首都圏の患者・家族団体の代表らが「グリーンルーペ・プロジェクト」を立ち上げた。専門医へのインタビュー動画のネット配信や、市民向けイベントなどの活動を展開している。根拠の乏しいがん情報があふれる時代に「がんをもう少し近くで見られるための虫眼鏡（ルーペ）になれたら」という願いを込めて。
　同プロジェクトのサイトには、昨年十二月に二本の動画が公開された。
　第一弾は「誤解だらけの免疫療法」＝写真（上）。二十代で二度がんを発症し、がん保険のテレビＣＭにも出演したＮＰＯ法人「がんノート」代表理事の岸田徹さん（３１）＝東京都＝が、藤原康弘・国立がん研究センター中央病院（東京）副院長にインタビューする形式で、科学的根拠の不確かな免疫療法に注意を呼びかけている。
　「がんになったとき、いろんな人から勧められました」と体験を語る岸田さんに、「治療費が高いのは効かないと思ったほうがいい。保険適用になっていることが、がん治療の判断基準です」と藤原副院長。昨年、本庶佑・京都大名誉教授がノーベル医学生理学賞を受賞し、免疫機能に働き掛けるチェックポイント阻害剤が注目を集めた。一方、国内の免疫療法クリニックで行われている自由診療の治療法は同剤とは全く異なり、根拠は乏しいという。
　第二弾は、若尾文彦・国立がん研究センターがん対策情報センター長への岸田さんのインタビュー「がん情報の見分け方」。広告や「患者を惹（ひ）きつける言葉」があふれるインターネットの状況を指摘している。
　同プロジェクトは昨年九月に設立。「知るのは、こわい。知らないのは、もっとこわい」をキャッチフレーズに動画配信やイベントなどを通じ、がん体験者や家族、遺族、医療関係者らが情報発信する。
　三年前に夫をスキルス胃がんで亡くした認定ＮＰＯ法人「希望の会」理事長の轟浩美さん（５６）＝東京都＝が、子を持つがん患者の会員制交流サイト（ＳＮＳ）を運営する一般社団法人「キャンサーペアレンツ」代表の西口洋平さん（３８）＝同、ＮＰＯ法人「肺がん患者の会ワンステップ」代表理事の長谷川一男さん（４７）＝横浜市＝に呼び掛けた。
　轟さんは、夫が「治療法はない」と宣告された時、エビデンス（科学的根拠）という言葉も知らなかったという。医師に言われるまま治療に入り、わらにもすがる思いでネット情報を探し回った。周囲からも免疫療法、食事療法などさまざまな情報が押し寄せ、振り回された。
　新治療の臨床試験が始まっていることを知ったのは治療開始から半年後。既に抗がん剤治療を受けていたため「対象外」とされた。
　「知らなかったことがとにかく悔しかった」。かかる病院によって、治療の選択肢が違うことも知り、愕然（がくぜん）としたという。夫の遺志を継ぎ、患者や家族の力を高める活動を続ける中でプロジェクトを思い立った。根拠のないがん情報に警鐘を鳴らす勝俣範之・日本医科大武蔵小杉病院教授や岸田さん、動画制作に協力するジャーナリストら仲間の輪が広がっている。
　轟さんは「がんの種類を超え、患者の心に分かりやすい情報を届けたい」と話す。
　（編集委員・安藤明夫）　


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1月21日(月)のつぶやき

2019-01-22 01:57:29 | 花／美しいもの

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原発輸出　失敗認め戦略の転換を／原発輸出総崩れ　成長戦略の誤り認めよ

2019-01-21 22:38:30 | ほん/新聞/ニュース
２００５年１月１８日に、
ｇｏｏブログ「みどりの一期一会」を開設して１３年。
雨の日も風の日も、
毎日かかさず更新してきました。
一昨日から1４年目に入りました。

ブログを更新するのは日課になっているので
苦になりませんが、よく続いたものだとわれながら思います。

昨日は大寒。
１年でいちばん寒い時期に入りました。
今年度の選挙講座も無事終了して帰ってきたら、
薪ストーブもすっかり冷え切っていました。

選挙講座のあと疲れをいやすために長島温泉に行ったので、
アウトレットでおみやげに美味しいパンを買ってきました。

お茶を飲んだ後に庭を見回っていたら、
「甘平」に袋をかけたままにしていたことを思い出し、
収穫してきました。
まだちょっと堅めの「甘平」が４個。
部屋のなかで少し追熟させてから食べます。

そのあと、夕ご飯を食べながらテレビを見ていたら、
「名医の太鼓判」で、リンゴの効用を説明していたので、
冷蔵庫にあったリンゴを、おススメの切り方で食べました。

薪ストーブに火を入れたので、
部屋のなかはぽかぽか。
寒い夜、外は雨が降っているようです。

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　　社説：原発輸出総崩れ　成長戦略の誤り認めよ
2019年1月19日　中日新聞

　日立製作所が英国での原発建設計画を凍結し、日本の原発輸出はすべて暗礁に乗り上げた。契機は福島原発事故。その当事国が原発輸出を「成長戦略」と呼ぶことに、そもそも無理はなかったか。　
　リトアニア、台湾、米国、そして今度の英国と、福島原発事故後もなお、日本メーカーがかかわってきた原発輸出計画は、次々に挫折した。トルコからの撤退も確実視されている。
　米国に押しつけられた感のある原発メーカー、ウェスチングハウス・エレクトリックの経営破綻は、買収した東芝をも経営危機に追い込んだ。
　今世紀初め、温暖化対策などを名目に「原発ルネサンス」、すなわち世界的に再評価が叫ばれた。
　経済産業省は二〇〇六年に「原子力立国計画」を立案し、現政権は原発輸出を「成長戦略」の中心に位置付けた。だが、３・１１がすべてを変えていたのだ。
　福島の教訓に基づく安全対策費用の高騰で、原子炉は一基一兆円超時代。高過ぎて造れない。“商売”として見合わなくなっていた。
　「コストを民間企業がすべて負担するには限界がある」と、日立製作所の東原敏昭社長は言った。
　しかし、総事業費三兆円という
今回の原発計画には、英政府が約二兆円の融資保証をつけていた。
　たとえ政府レベルの手厚い支援があっても、もはや原発事業は、成り立たないということだろう。
　一方、再生可能エネルギーは世界中で飛躍的に伸びている。二〇一五年に導入された発電設備の五割以上を再生可能エネが占めている。だが、かつて太陽光パネル生産量世界一を誇った日本は、今や再エネ先進国とは言い難い。
　もしかするとメーカーとしてもリスクだらけの原発という重荷を下ろし、再エネ事業などに切り替えたいというのが、本音なのではないか。
　世界の潮流に逆らうような、不自然ともいえる政府の原発へのこだわりは、日本経済の足かせになっているとは言えないか。
　海外がだめなら国内で。原発の再稼働を急ぎ、さらに新増設も、という声もある。大間違いだ。政府支援、つまりは税金を使った新増設を民意が許すはずがない。
　原子力技術の継承が必要ならば、当面は廃炉技術に磨きをかけるべきではないか。原子力発電の衰退は、廃炉市場の拡大にほかならない。「成長戦略」というのなら、そちらを取りに行くべきだ。　


　（社説）原発輸出　失敗認め戦略の転換を
2019年1月19日　朝日新聞

　苦境の原発産業を輸出で支えるという政策は、行き詰まりが明白になった。政府は失敗を認め、戦略を転換しなければならない。
　日立製作所が、英国で進めてきた原発建設計画の凍結を決めた。三菱重工業も、トルコでの計画から撤退する見通しとなっている。いずれも、採算がとれずリスクが大きい、という経営判断が働いた。
　日本の原子炉メーカーが関わる海外案件は、すべて頓挫することになる。過去数年でベトナムやリトアニアの計画が止まったほか、東芝は米国事業の失敗で経営危機に陥り、海外から事実上、手を引いた。政権と企業が二人三脚で取り組んだ原発輸出は、総崩れの様相だ。
　東京電力福島第一原発の事故後、国内で原子炉の新規受注が見込めなくなったメーカー３社は、技術や人材を維持するため、海外市場に活路を求めた。原発回帰を進める安倍政権も、相手国への売り込みや政府系金融機関の活用など、支援に力を入れてきた。
　だが、この間に世界の事業環境は一変した。福島の事故を受けて原発の安全対策が強化され、建設コストが高騰した。一方、太陽光や風力などの再生可能エネルギーは競争力を高め、本格的な普及期に入った。
　日立の計画断念は、政府や産業界が長年強調してきた原発の経済的優位性が根底から揺らいでいることを、端的に示すものだ。それでも、政権は「日本の原子力技術には、各国から期待が寄せられている」と強調する。世界の潮流を見誤っていると言うほかない。
　政府は原発を、インフラ輸出戦略の柱の一つとしているが、メニューから外し、民間ビジネスを前のめりに先導する姿勢を改めるべきだ。インフラ輸出に伴う事業リスクを政府系金融機関が肩代わりする支援策には、国民にツケを回すことになりかねない危うさが潜む。
　この先、日本の原発産業を今の規模で維持することは難しいだろう。いずれ、各社の体制見直しや業界再編が避けられないとの見方は根強い。本格的な原発廃炉の時代を迎える中、数十年にわたる作業を安全に進めるのに必要な技術基盤や人手を、どう確保するか。メーカーと電力各社は真剣に考えてほしい。
　経済産業省は、古い原発の建て替えや次世代炉の開発を模索するが、今なすべきは、原発の無理な延命ではない。原発への依存度を着実に下げつつ、再エネを主力に育てるための環境整備に力を注ぐべきだ。　


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突沸！？爆発！？柿酢があふれて大変なことに・・・

2019-01-20 16:38:10 | 梅仕事／手作りしょくひん
柿酢のビンを見てみたら、
泡がビンの口まであふれかけてたので、
急いでふたを開けて、空気を抜きました。

もう一つのビンも同じようにかき混ぜて、
　　
事なきを得たのですが・・・

とりあえずは、一日に何回かこまめにかき混ぜて、

発酵している空気を抜くことにして寝ました。

ところが・・・

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一夜明けて。
柿酢のビンを見たら・・・、
突沸！？爆発！？柿がぁ。

ピンからあふれています。

かき混ぜると、ブクブクと泡があがってきます。
　　
とりあえずは沈みましたが、
ビンはべとべと、柿酢は下のボールにこぼれています。
今後どうやることやら・・・

一難去って、また一難。

柿酢づくりはまだまだ、つ・づ・く。

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