(出典:https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/940c214f4fa1435b4d538e74a81b10079264d37d)
2023年3月、
カリフォルニア州のリードリー市にある
中国系のラボから、
新型コロナウイルスを含む少なくとも
20の病原体が見つかっていたことがわかり、
衝撃が広がっています。
新型コロナウイルス以外の病原体では、
HIV、マラリア、クラミジア、風疹、
ヘルペス、肝炎ウイルス、デングウイルスなども
検出されていたそうです。
さらに、ラボからは、
新型コロナウイルスに感染するよう遺伝子操作された
1,000匹近くのネズミや約800もの化学物質、
血液などの体液や組織、医療廃棄物、
約30台のフリーザーや冷蔵庫なども発見されていました。
リードリー市によると、
このラボは、ネバダ州で登記されている、
中国の企業プレステージ・バイオテック社が不法に運営。
裁判所の文書によると、
ラボ所有者は中国の空の事務所や住所を使っていたとのこと。
リードリー市は、
同社が正規のビジネス・ライセンスを所持せずに、
不法にラボを運営していたため、
ラボの存在を把握していなかったようです。
見つかった1,000匹近くのマウスのうち、
約200匹は押収時すでに死んでおり、
残りの773匹は安楽死させたとのこと。
プレステージ・バイオテック社はこのラボで、
いったい、何をしていたのか？
裁判所の文書によると、
プレステージ・バイオテック社の関係者は、
ネズミは「新型コロナウイルスに感染するよう
遺伝子組み換えされている」と述べたという。
さらに、調査の過程で同社は
「診断するためのラボを目指して、
新型コロナウイルスや妊娠の検査法の開発を行っていた」
と話していたとのこと。
新型コロナウイルスの発生源に関しては、
中国の武漢ウイルス研究所とも言われており、
今回発覚したラボも、
何かしら関わっていたのかもしれません。
本当のところは、未だ不明のままですが、
新型コロナウイルスのように、
科学者たちによって研究材料として扱われ、
それが生物兵器として、今後活用される未来は
そう遠くないのかもしれません。
今回の新型コロナウイルスも生物兵器として、
活用しようとして流出した可能性もありますし、
今の時代、ミサイルなどでドンぱちと戦うだけが
戦争ではありません。
様々な方法を使って、戦いが繰り広げられています。
ただ、新型コロナのようなウイルスに関しては、
ある組織にとっては、恩恵を受けるのも事実です。
林千勝先生によると、
『新型コロナウイルスなどの新たな
ウイルスが発見されることで、ある法案が稼働し、
4.2兆円ものお金を合法的に手に入れる
奴らが存在している』
とのことです。
一体どういうことか？
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1,064人を魅了した
林千勝の単独講演会映像をもう一度...
2023年10月29日、
林千勝氏による単独講演会
『2024年大統領選挙と
ロバート・F・ケネディJrの躍動』
を開催しました。
世界中を混乱の渦に巻き込む
「コロナパンデミック/ワクチン」
「戦争」
「ウォール街とビッグファーマー」
「2024年米国大統領選と内戦」
「アンソニーファウチと製薬会社」
などのテーマを軸に
2023年の大きなニュースを振り返りながら、
その裏に潜む「国際金融資本家」の陰謀、
そして、来年の米国大統領選までのシナリオについて、
約2時間にわたり語っています。
例えば、、、
「ビルゲイツとプランデミック」
ビッグファーマー、国際機関、CIAが絡む”巨大な虚構の正体”
「XBBワクチンの恐ろしさ」
2024年、日本人削減計画が実行されるのか？
「ファウチ叩きの真相」
なぜ大手メディアはアンソニーファウチを叩くようになったのか？
「地獄のワクチンビジネス」
97%の科学者がマネーに動かされてしまう理由
「NIH国立衛生研究所の闇」
4.2兆円ものお金が流れ込んでくるバイドール法案
「2024年大統領選挙の行末」
アメリカを待ち受ける大混乱と不正選挙の大嵐
などなど…
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動員した大好評の講演会です。
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【特別報道】「石炭火力にとどめ刺す」米富豪が5億ドル寄付、再エネ推進の裏側で何が？（上）
億万長者の慈善家で、元ニューヨーク市長のマイケル・ブルームバーグ氏は今年9月、米国の電力生産を風力と太陽エネルギーにシフトし、石炭とガスによる火力発電所を閉鎖するために5億ドルを拠出することを約束した。
しかし、ブルームバーグ氏による数億ドル規模の拠出は、バイデン政権による数十億ドル規模の拠出とともに、破滅への道を切り開いていると指摘する専門家もいる。
今回の慈善団体ブルームバーグ・フィランソロピーからの寄付は、ブルームバーグ氏が2019年に約束した5億ドルに追加される。公式声明では、「石炭にとどめを刺す」ことと、「クリーンエネルギーへの移行を加速させ、全発電量の80％を賄うようにする」ことを目標としている。
「現在までに、530基の石炭火力発電所のうち372基の停止や閉鎖が発表されており、これは米国の石炭火力発電所の70％以上に相当する」とブルームバーグ・フィランソロピーは発表している。
また、同団体は、「ガスプラントの生産量を半分に削減し、ガスプラントの新設を全て阻止する」ことも目指している。
これは危険な道を歩むことだと、米国の電力インフラを研究する人の多くが指摘している。
物理学者でエネルギーアナリストのジョン・ドローズ氏は、「私たちはパイドパイパー（笛吹き男：無責任な約束をする人、の意）たちに付いて行っている」とエポックタイムズに語った。
「再生可能エネルギーを解決策として推進するビジネスに、科学的な裏付けは全くない」
エネルギー専門家でニュースコメンテーターのスティーブン・ミロイ氏によれば、この移行は米国の送電網を不安定にし、変圧器を損傷させ、長期的な停電を引き起こす可能性があるという。
「私たちは送電網を破壊するために、この無意味な真っ逆さまの突進をしている」とエポックタイムズに語った。
石炭やガスの火力発電所の閉鎖を推進する中で、それらの電力供給力は見落とされている。バイデン政権もブルームバーグ氏も、その計画について費用対効果を分析していない。
このまま行けば、どんなことが待ち受けているのか。アナリストらは、風力発電や太陽光発電への移行を率先して行っているドイツやテキサス州を見るべきだと述べている。
ドイツのエネルギー経済学者ラース・シェルニカウ氏は、自国の「エネルギーヴェンデ（エネルギー転換）」の結果を評価した上で、ドイツを手本にしないよう警告している。
「風力も太陽光もうまくいかない。うまく行くのなら、20年間にわたるエネルギーヴェンデの末に、電力価格はもっと下がっていたし、ドイツが苦境に立たされることはなかった」とエポックタイムズに語った。
ドイツは2002年以来、数千億ユーロを投じて風力発電施設と太陽光発電施設を建設した。発電能力を倍増させ、再生可能エネルギーの割合を約10％から60％に押し上げた。しかし、発電量は横ばいで、電気料金は高騰している。
風力発電と太陽光発電は「設備利用率」、つまり供給設備容量に対する実際の発電量の割合が著しく低いため、出力が比例して増加することはない。
米国における風力発電と太陽光発電の設備利用率は、それぞれ約35％と約25％、原子力は約92％で、石炭と天然ガスは約50％だ。多くの電力会社が、石炭やガスの発電所よりも風力や太陽光の発電所から優先して電力を購入しているため、風力や太陽光の設備利用率は、たとえこのような低水準であっても、人為的に膨れ上がっている。
しかし、ドイツは風力発電と太陽光発電で更に酷い経験をしたとシェルニカウ氏は言う。
「ドイツでは、原子力、石炭、ガスの自然な設備利用率が95％以上であるのに対し、陸上風力発電と太陽光発電の自然な設備利用率はそれぞれ平均約10％と約25%だ」
「しかし、『正味負荷率』は原子力発電で約92％、石炭と天然ガスで50％に過ぎず、稼働率によってはさらに低くなることも多い。多くの電力会社が、石炭やガスの発電所よりも風力や太陽光の発電所から電力を優先して購入しているため、風力や太陽光の相対的な『正味負荷率』は、たとえこのような低水準であっても、人為的に膨れ上がっている」
ドイツは「エネルギーヴェンデ」に何千億ユーロも費やしたにもかかわらず、ますます信頼性の低い電力システムを、事実上他の先進国よりも高い消費者負担で提供している。
この国では、石炭火力発電所や原子力発電所を閉鎖する過程で、ロシアなどの非友好的な隣国の気まぐれや天候に左右され、需要の変動に合わせて調整できる信頼できる電力も危険なほど不足している。
米国では、現在のように石炭発電所の閉鎖が進む以前、西部の電力会社は通常、消費者のニーズに常に応えられるよう、予想されるピーク需要に対して20％の供給予備力を確保して発電システムを稼働させていた。
この供給予備力は、テキサス州の冬の凍結やカリフォルニア州の夏の猛暑など、予期せぬ事態が発生しても電力網が機能することを保証していた。
再エネの補助で消耗される予備電源
再生可能エネルギーへの移行は今、安全な電力供給を壊しつつある。シェルニカウ氏によれば、ピーク需要が約80ギガワットのドイツには、かつては約100ギガワットの信頼できる需給調整可能電力の容量があったが、今では90ギガワットを下回っているという。
「信頼できる電力供給がピーク時の電力需要に匹敵するか、ぎりぎり限界を超えるかで、すぐに問題が発生する。それがまさにテキサスで起きていることだ」とシェルニカウ氏は言う。
米国の電力会社も次々とドイツに追随しており、すでに同じような成り行きだ。米エネルギー情報局の報告によると、2023年に閉鎖される発電所の98％は石炭と天然ガスの発電所で、2015年以降、米国の電力会社は年平均11ギガワットの石炭火力発電を停止している。
電力網全体にとっての問題は、電力供給が常に需要と一致していなければならないことだ。システムの均衡が崩れれば、送電網のハードウェアに大きなダメージを与え、長期的な停電につながる可能性がある。
ドローズ氏は「風は吹いたり止んだりする。そんな予測不可能な電源で運転することはできない。必要なのはバランスを取るための補助的な電源だ」と指摘し、ガス発電の必要性を説いた。
「ただ風力を推すのは欺瞞だ。風力だけでは成り立たない。風力＋ガスのパッケージと言うべきだ」
「米国の多くの電力会社が風力発電や太陽光発電の容量を拡大しているが、それに見合う信頼性の高いバックアップ設備を追加することはない。それどころか、電力会社はバランスを取るために必要な余剰分を電力系統に投じ、不足が生じたときは他の地域を当てにすることを期待している」
風力発電事業者は、非常用の予備電力を当てにしているという。
「風力発電事業者は予備電源を補助的に使っているが、それは本来あってはならないことだ。風力発電事業のバランスをとるために非常用の予備電力を使うことは許されない」とドローズ氏は述べた。
（中）につづく
2000年10月。
「革命的な薬が登場した」
あらゆる医療系雑誌・新聞がそう賞賛した、
ある薬をあなたはご存知ですか？
その薬の名は…ディオバン。
製薬会社ノバルティス社が日本で発売した、
高血圧の治療薬です。
その名は瞬く間に日本中の人に知れ渡り、
累計売上は1兆円を超えるほど…
血圧に悩む多くの人が、
この薬に希望を見出し、服用していたのです。
しかし、発売から11年が経ち…
事態は一変します。
なんと、
製造元であるノバルティス社の不正が発覚。
複数の大学病院にお金を流し、
臨床試験の結果や研究論文を
都合よく改ざんしていたことが明らかになったのです。
製薬会社、臨床試験に関わった研究者が手を組み、
多くの国民を欺いたこの事件…
“国民の健康を守る”はずの医療関係者による不正は、
多くの日本人に衝撃を与えました。
しかし、
これは高血圧にまつわる事件の氷山の一角に過ぎません。
日本の高血圧の基準値を定める組織…高血圧学会は、
金銭のために、私たちの命を脅かすほど
危険なことをしているのです...
一体それはどんなものなのか。
実はこれは、
最悪の場合私たちの命を脅かすほどのものだったのです…
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ヘルスアカデミー運営事務局
藤田
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【薬に頼らず喘息を改善】原因は布団のアレ…
布団の天日干しは効果なし！“医者が解説”正しいダニ対策
【Y.H.C.矢山クリニック院長/
バイオレゾナンス医学会理事長：矢山利彦 Part②】
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発行者情報：ヘルスアカデミー事務局・ダイレクト出版
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
↓
https://dpub.jp/contact_forms
=======================================================
物質の要素、つまり区別ができるものは全て対立状態になる
物理学で言えば物質がプラズマ状態になることを意味します
革命が成功すればプラズマ状態は直ちに安定状態つまり
原子（個人）や分子（家庭）が本来の形に安定し始め
さらに自己組織化現象で
高分子（安定社会）へと発展します
自然も人間社会も全て相似性が大原則です
・・・・
・・・
・・
・
世界各地で増加する〇〇犯罪とは…
昨日のメールはもうご確認いただけましたか？
アメリカ史上最悪(当時)と言われた
オーランド銃撃事件の裏には、
３つの不可思議な点が存在していたのです...
↓ ↓ ↓
＞３つの不可思議な点とは？
そして、そんなオーランド銃撃事件と
類似した悲惨な事件は、
実は他にも起こっていたのです...！
例えば...
アメリカ コロラド州 コロラドスプリングス
LGBTQの人々が集まるクラブで銃乱射事件が発生(2022年11月19日)
同クラブでは、翌20日に、
トランスジェンダーへの暴力で命を落とした人を悼む
「トランスジェンダー追悼の日」のためのイベントを
予定していました...
イギリス ロンドン
深夜バスに乗っていたレズビアンカップルに
少年グループが性的要求を押し付け、暴行
(2022年5月30日)
イギリスの学校では、
2020年9月からLGBTQの授業が
必須カリキュラムになっている中での事件でした。
ノルウェー オスロ
性的少数者に人気のバーとその周辺で銃乱射事件が発生。
2人が死亡し21人が負傷(2022年6月25日)
性の多様性を祝う「プライド」行進が
予定されているところでした。
このように、同時期に世界各地で
LGBTQの人たちを標的にした
悲惨な事件が起こっていたのです！
事実、
アメリカ連邦捜査局（FBI）が発表(2021年)しているだけで、
アメリカで報告されたヘイトクライム(人種・民族・宗教・性的指向などに関する偏見や憎悪が原因となって引き起こされる犯罪)は前年比11.6%増の9065件。
そのうち性的指向(LGBTQ関連)を理由としたものが約20％。
実に年間1800件以上。
ロンドン警察の統計でも、
ロンドンで認知された同性愛憎悪(LGBTQ関連)の犯罪が、
2014年には1488件だったのが
2018年には2308件に増加しているという
データが公表されていました。
LGBTQを尊重し、差別をなくす流れが世界的に活発になる一方で、
むしろLGBTQに関連する事件や犯罪は増加していたのです...
そして、ここでこの話をあなたにお伝えした理由は、
日本でもLGBTQの法案が成立してから、
様々な問題が表面化してきているということと、
さらにその法案成立の裏には、
LGBTQの当事者達ですら全く喜んでいない、
自民党の闇が隠されていることを
あなたにお伝えするためでした...
＞知られざる自民党の闇とは？
あなたは知っていましたか？
日本で成立した通称「LGBT理解増進法」と
呼称される法律の驚くべき成立過程を...
広島G7サミットの裏で岸田政権に
他のG6の国から圧力があったと言われていることを...
故安倍晋三氏も警戒していた事態を
今の自民党はまさに引き起こしていることを...
こちらから、
明日12月31日(日)までの期間限定で
ご確認いただけます！
お早めにご確認ください...
↓ ↓ ↓
＞今スグ自民党の闇について確認する
追伸：新ビデオの無料公開中は明日まで！
先日から期間限定で、
新ビデオを無料公開中です！
あなたはもうご覧いただけましたか？
↓
タイトルは...
------------------------------------
裏金問題よりもマズイ？
アメリカ史上最悪の銃撃事件から紐解く
「自由民主党」の大スキャンダル
------------------------------------
アメリカ史上最悪(当時)と言われる
凄惨な銃撃事件から、
今日の自民党の闇に迫っている
こちらの動画ですが...
無料公開は今年いっぱい、
つまり、明日12月31日(日)までの無料公開なので、
お早めにこちらからご確認ください！
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今、マスコミでは、
自民党の裏金問題や問題発言ばかりが取り上げられ、
注目を集めていますが、
本当に議論するべき「ある問題」については
ほとんど議論も報道もされていないのでした...
一体、その「ある問題」とは
何なのでしょうか？
特別ビデオの中で
その答えは明かされています...
ぜひご確認ください！
↓ ↓ ↓
＞ここから無料で新ビデオを視聴する
西欧とイスラエルは
正義と大義名分を失い
崩壊の過程に入った
人類歴史上
白人は他人種と
他民族の虐殺にて
類を見ない残虐さをみせて
西欧文明と伴に衰退してゆく
・・・・
・・・
・・
・
イスラエルは大量虐殺防止巡る条約に違反、南アが国際司法裁に宣言要請
</picture>南アフリカは２９日、イスラエルによるパレスチナ自治区ガザにおけるイスラム組織ハマスに対する攻撃について、イスラエルがジェノサイド（大量虐殺）防止に関する条約に違反していると緊急に宣言するよう、国際司法裁判所（ＩＣＪ）に要請した。イスラエル南部で撮影（２０２３年 ロイター/Violeta Santos Moura）
［アムステルダム／ケープタウン ２９日 ロイター］ - 南アフリカは２９日、イスラエルによるパレスチナ自治区ガザにおけるイスラム組織ハマスに対する攻撃について、イスラエルがジェノサイド（大量虐殺）防止に関する条約に違反していると緊急に宣言するよう、国際司法裁判所（ＩＣＪ）に要請した。 南ア国際関係・協力省（ＤＩＲＣＯ）は声明で「イスラエルはとりわけ２０２３年１０月７日以降、大量虐殺を阻止できずにいる」と指摘。ＩＣＪは緊急に「イスラエルが大量虐殺に関する条約に絡む義務に違反し、義務に違反する全ての行動と措置を直ちに停止すると同時に多くの関連行動をとるべき」と宣言するよう要請したと明らかにした。
これに対し、イスラエル外務省は２９日、南アの要請は法的根拠のない事実無根の血の中傷と反発。イスラエルはハマスとの戦争において国際法を順守しているとした。 声明で「南アフリカはイスラエルの破壊を求めるテロ組織と協力している」とし、「ガザの住民は非戦闘員への危害を抑える努力をしているイスラエルの敵ではない」とした。
高須克弥院長、がん細胞写真公開「来年はアメリカで承認されたばかりの」治療に前向きな心境投稿
</picture>高須克弥院長（2018年撮影）
「全身がん」を公表している高須クリニックの高須克弥院長（78）が29日、X（旧ツイッター）を更新。自身のがん細胞の写真を掲載した。 【写真】投稿されたがん細胞の写真 高須氏は「かっちゃんの癌細胞めっけ」と、パソコンのモニター上に映ったがん細胞の写真を公開。「抗癌剤が効いて癌の勢いが弱まっているように見える 来年はアメリカで承認されたばかりの新しい抗癌剤を使うぜ。日本初を色々試せる。癌治療を楽しむかっちゃん。なう」と治療に前向きな心境をつづった。この投稿にユーザーからは「今は免疫力を高めて、お身体ご自愛下さいませ」「スーパーポジティブな生き方を教えてもらっています。どんなときもいくつになっても前を向いていこうと思います」「不動心ですね 応援してます」などの声があがった。
自閉症は子宮内でのHPV-16,18の感染
と
わかっています
しかし3歳以前に
十分な栄養を与えれば
完全回復する事もわかっています
勿論栄養指導は4歳以降でも効果はあるが
加齢と共に効果は限定的となります
サプリでは
VD3,Taurine,EPA/DHA
の投与が非常に効果的です
早い話が卵を含めた肉食
（動物性たんぱく質）が
最高という事です
国や医師会や公共体やマスコミは自分での解決能力もない癖に
やたらと嫉妬による非難ばかりして見苦しいものです
そんなに貶したいなら、自分で研究すればよい
又は既に分かっている上記の説を
広めてはどうですか？
・・・・
・・・
・・
・
「発達障害ビジネスだ」専門医が批判、学会も認めない療法を勧めるクリニックの実態 患者の頭に「磁気刺激」、治療代に高額ローン組ますケースも
</picture>取材に応じる精神科クリニックの関係者＝８月
「発達障害に頭部の磁気刺激治療が効く」と宣伝している精神科クリニックが物議を醸している。「ＴＭＳ」と呼ばれるこの治療法は比較的新しく、うつ病患者には保険適用されているが、発達障害への効果は日本精神神経学会も認めていない。しかし、発達障害の専門外来をうたい東京や大阪などに展開するこのクリニックは、独自の見解を基に「９割に効果がある」などと宣伝。保険適用外のＴＭＳに誘導している。患者側が治療費のために高額のローンを組むケースもあり、精神科医らは「患者の不安を利用している」「発達障害ビジネスのひとつ」などと批判している。（共同通信＝小林知史、武田惇志、真下周） 「初診は２年後になります」親が絶句する児童精神科の実態 子どもの発達障害なかなか診ず…実はパンク状態、その深刻な背景
</picture>▽学会は注意喚起 このクリニックは２０１０年代に登場。運営する医療法人は、美容外科大手と関連するコンサルタント会社に業務委託している。 治療のメインにしているのが「ＴＭＳ（経頭蓋磁気刺激治療）」で、専用のコイルを頭部に当て、発生するパルス磁場によって特定部位の神経細胞を繰り返し刺激し、脳の働きを正常へと近づける治療法だ。うつ症状への効果が一定程度認められ、日本では２０１９年に一部のうつ病患者に保険適用された。 身体への有害性や負担が少ない新しい治療法として注目されるが、日本精神神経学会の適正使用指針（２０２３年８月）は、１８歳以上で、かつ薬物療法により十分な改善がみられないうつ病患者に対象を限定している。一方、海外では強迫性障害やニコチン依存症などを治療対象にしている国もある。研究や臨床応用は途上段階にあるというのが現状だ。 学会は２０２０年９月にも注意喚起の文章を発表している。「抗うつ薬による十分な薬物療法によっても、期待された治療効果が得られない成人患者（１８歳以上）にのみ、慎重に実施されるべき」「１８歳未満の若年者への安全性は確認されておらず、子どもの脳の発達に与える影響等は不明」「発達障害圏の疾患（自閉症、ＡＤＨＤ、アスペルガー障害など）やそれに関連する症状、あるいは不安解消や集中力や記憶力の増進などに対する効果は、海外においても確認されていません」としている。
こいつも西洋医学かぶれの単なる情報貧者だ
世界の最新の情報がわかっていない
これでは当分保守は浮かばれない
今後100年間は
・・・・
・・・
・・
・
百田尚樹氏 1月に内臓のがん手術 YouTubeで報告「多分ですが、手術をしたら治るでしょう」
</picture>百田尚樹氏
作家の百田尚樹氏（67）が28日までに自身のYouTubeチャンネルを更新し、がんを宣告され、来年1月に手術を受けると公表した。 YouTubeでは内臓のがんと説明。 自身のSNSで「皆さん、ご心配かけて、すみません！がんの宣告を受けましたが、本人は至って元気です。多分ですが、手術をしたら治るでしょう。仮に上手（うま）くいかなくても、それは天命です」と報告した。
2023年、新型コロナウイルスに関して、
オミクロン株が更に変異した、
オミクロンXBB.1系統の株が流行になっています。
厚生労働省は、2023年の9月より、
XBB型に対応したコロナワクチンの接種を開始すると発表。
日本が世界で最初に、
XBBワクチンの接種を開始しました。
ワクチン接種の理由として、
「現在開発中のXBB.1.5対応ワクチンは、
非臨床試験（マウスを用いた試験）において、
XBB.1.5に対して現行のワクチンより高い
中和抗体価を誘導することが報告されているから」
とのこと。
そして、
「より高い中和抗体価の上昇等が期待されることから、
重症予防効果はもとより、
発症予防効果の向上が期待される」と…
ところが、
村上康文東京理科大学名誉教授らのグループは、
このワクチンに対して警鐘を鳴らしています。
「XBB対応型ワクチンの接種は、
百害あって一利なし。
単なる毒素の注射は行われるべきではない」と。
その理由として、
1、既に多くの国民は、
武漢型の従来株のワクチンを接種しており、
今回のXBB型対応ワクチンを打っても、
従来株の免疫が今回の変異株に対する、
免疫の誘導を邪魔するという現象が起きる。
2、XBB型対応ワクチンを接種すると、
既存の抗体では中和できないため、
フルに毒性を発揮するスパイクタンパク質が
全身にばらまかれる。
3、国民の多くの抗体は、IgG4になっており、
スパイク毒素の血中から除去はほとんど行われず、
害は長続きすると予想される。
などの理由を挙げて警告しています。
また、ワクチン接種後に、
心筋炎、心内膜炎、血栓症、
ギラン・バレー症候群
（神経の自己免疫性炎症）を起こした人や、
IgG4関連疾患を発症した人が報告されています。
(22年度の国内死亡数は158万人超え。戦後最多です)
現状のワクチンでもこのような被害が発生している
にも関わらず、
XBBワクチンは、人への臨床試験は行わず、
マウスでの実験結果で判断している状況です….
このようなワクチンを打ちたいと思うでしょうか？
しかも、今回のワクチンを接種するのは、
日本がメインで、世界の人はまだほとんど打っていません。
日本人が人体実験になるようなものです…
また、そのタイミングに合わせるかのように、
2023年、日本の各地に新設される
ｍRNAワクチンの新工場…
(福島県南相馬市、埼玉県北本市)
自民党は、
”モデルナのmRNAワクチン工場を日本に誘致する”
ことも検討しており、
2027年に稼働が目標とも言われています。
日本で更にワクチンを製造できるように
インフラを整えているわけです….
何かおかしいと思いませんか？
日本人を救うための活動なのでしょうか？
何か日本を舞台にワクチン関連の事業が
進みつつあると思いませんか？
実は、そこには、製薬会社と米国医療顧問による
金儲けの錬金術が存在していたのです。
今度は、日本人を使った金儲けが
動き出そうとしているのです。
一体どういうことか？
↓
>9割の日本人が知らされていない
製薬会社とワクチンビジネスの闇
-月刊インサイダーヒストリー事務局
先日から公開していた特別動画…
『良薬か麻薬か…世界で解禁される
秘密の薬草「大麻」の実態』
ですが…
無料公開は本日（12/29）までとなります。
まだご視聴になっていない方は
ぜひ、その内容をお確かめください。
↓
動画を見る
＊公開は本日（12/29）まで
＊＊＊＊＊
「日本はこれまで大麻について鎖国を続けてきた。
しかし、できるだけ早く開国に向かってほしいと
切に思っています」
そう語るのは、薬学博士の生田哲先生。
生田先生は東京薬科大学を卒業後、
米国のシティオブホープ研究所、
カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）
などの博士研究員を経て、
イリノイ工科大学准教授を務められました。
そして、米国の一流学術雑誌『Nature』にも
掲載される論文を多数執筆されており、
医学・薬学・生化学などに精通されている方です。
生田先生は大麻について
このように解説しています。
「大麻が海外で解禁されているのには
きちんとした研究の裏付けがあり
大麻は危険どころか、
むしろ他の薬より安全なのです。
例えば、
抗がん剤、モルヒネ系の鎮痛剤などは
副作用がひどく、依存症にもなりやすいですが
大麻を使った痛み止めは毒性が低いので
依存症にもなりにくい。
他にも患者にとって
たくさんのメリットがあるんです。
しかし、残念ながら
日本では大麻の鎖国が続いている状態なんです…」
生田先生の解説を聞くと、
残念ながら日本が海外の常識から
取り残されていっている状況だと
いうことが理解できます。
そもそも、大麻取締法は今から75年以上も前にできた、
ある種、時代遅れの法律。
大麻に関する最新の研究結果が
海外で発表されているにもかかわらず、
私たちの見ている大手マスメディアでは、
アイドル、俳優など、有名人の逮捕や名門大学での事件。
反社組織の資金源になっているなど、
ネガティブな側面ばかりを報じ、
大麻の有用性、効能について
伝えてくれることはほとんどありません。
しかし、一般のマスメディアとは
異なる視点からの情報を得ることで
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世の中で起きていることの本質を
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ダイレクト出版・ルネサンス編集部
久保 雄生
イランとロシア、自国通貨での取引で最終合意＝国営メディア
[ドバイ ２７日 ロイター] - イランとロシアは米ドルの代わりに自国通貨で取引することで最終合意した。イランの国営メディアが２７日に報じた。
報道によると、ロシアで行われた両国の中銀総裁の会談で最終決定されたという。
イランとロシアはともに米国の制裁を受けている。
国営メディアは「銀行や経済関係者はＳＷＩＦＴ（国際銀行間通信協会）以外のインターバンクシステムを含むインフラを利用して、自国通貨を取引できるようになった」と伝えた。
ロシア経済省と同国主導のユーラシア経済連合（ＥＥＵ）は今月２５日、ＥＥＵ加盟５カ国（ロシア、ベラルーシ、アルメニア、カザフスタン、キルギス）とイランが自由貿易協定（ＦＴＡ）を締結したと発表した。
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みて貰いましょう、生死の分かれ道ですぞ
・・・・
・・・
・・
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日本保守党代表・百田尚樹氏、がん宣告を受けたと告白「ガンになりました ガーン！」 部位は「内臓」と説明 激励の声も
</picture>百田尚樹氏
ベストセラー作家で、日本保守党代表の百田尚樹氏が２７日夜、自身のユーチューブチャンネルで、がんを宣告され、来年１月に手術を受けると公表した。百田氏は今年、日本保守党を立ち上げ、本格的な政治活動を展開している。識者やファン、支持者などから、激励や回復を祈るメッセージが相次いでいる。 【写真】日本保守党の百田尚樹氏の「大阪街宣」には多くの聴衆が集まった
「昨日、百田さんと電話でお話しした。本人は病人らしくなく、どう聞いていいか分かりかねた。いつものあの調子なので。『大丈夫ですか』といったら、『大丈夫、元気元気』といっていた」 日本保守党の事務総長を務める、ジャーナリストの有本香氏は２８日朝、ネットニュース番組「ニュース生放送 あさ８時！」で、こう語った。 百田氏は前出のユーチューブチャンネルで、「悲報！ 百田君、ガン（癌）になりました ガーン！」という手書きのサムネイルを示しながら、「大したことではないが、本日がん宣告を受けました」と公表した。
がんの部位は「内臓」と説明している。今年夏ごろの人間ドックで「（気になるものが）前より大きくなっている」と指摘を受けたという。 新党の立ち上げや、健康への留意の必要性から、１２月に精密検査などを受けたところ、発覚したという。来年１月の手術の日程も決まった。 百田氏は「何年か前から人間ドックで『気になるものがある』といわれていた。精密検査をすすめられていたが、ずっとしなかったことがマヌケなところ」と語った。
一方、日本保守党の活動にも触れ、「いよいよ来年から公募を始め、政治塾をやりたい。選挙にも対応していきたい。来年はいよいよ日本保守党の勝負の年。がんやからといってサボっておられません」「来年の座右の銘は『憎まれっ子、世にはばかる』。はばかりながら生きていこうかなと思っています」などと〝百田節〟を披露した。 突然のがん公表に対し、ファンや支持者から、ＳＮＳには「１日も早い回復と手術の成功を心からお祈り申し上げます」「百田さんは日本にとって必要な人です」「必ず治ると信じています」といった声が寄せられた。 関係者や識者もメッセージを発信した。 有本氏は２８日、自身のＸで、日本保守党の共同代表を務める河村たかし名古屋市長の「少しゆっくりしていただいて、治ったらまた『面白おかしく』やろう。百田さんは治ると思う」との言葉を紹介した。
評論家の石平氏は同日、Ｘで「ニュースを見てびっくりした。が、百田先生のことだからきっと、手術が成功して快復されるのであろう。きっと！」と投稿した。 百田氏は、２９日発売の夕刊フジ「新春特別号」の大型インタビューに登場し、日本保守党結党の思いや、今後の活動について語っている。
米ミシガン州最高裁、トランプ氏の予備選出馬認める
米ミシガン州の最高裁は27日、2024年大統領選に向けた同州の共和党予備選でトランプ前大統領の出馬を認める判断を下した。コロラド州は先週、トランプ氏の予備選出馬を認めないと決定しており、対照的な判決となった。
非営利団体「Free Speech for the People」は9月、トランプ氏が2021年の連邦議会占拠事件を扇動したと主張し、ミシガン州の予備選に立候補するのは、合衆国憲法修正第14条3項に違反するとして、トランプ氏の予備選からの除外を求めて訴訟を起こした。同憲法は米国の官僚に就いた者が暴動や反乱に関与した場合、公職に就くことができないと定めている。
これに対してミシガン州最高裁は「当裁判所が審理すべき問題ではない」として訴えを却下した。一方、トランプ大統領が「暴動」に関与したか否か、また憲法修正第14条第3項が適用されるかどうかについては触れていない。
トランプ氏は判決を受けて、SNSに「馬鹿げた憲法修正第14条の訴訟がミネソタ州最高裁によって棄却された。… このデマと戦ったすべての人に祝福を」と投稿した。
一方、コロラド州最高裁は19日、2021年の連邦議会占拠事件を扇動したとして、トランプ氏の立候補資格を認めないとする判決を下した。
コロラド州の判決をめぐり、同じく共和党候補のビベック・ラマスワミ氏は同州の予備選から撤退すると宣言した。共和党のクレイ・ヒギンズ下院議員は、各州の投票用紙から大統領候補を排除する州の投票を無効にする法案を発表するなど、同州の判決を「民主主義への攻撃」と非難している。
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From 宇山卓栄
ヨーロッパで迫害を受けた
アシュケナジムなどのユダヤ人たちは
古代ユダヤ人との連続性や繋がりがあるのか、
という議論があります。
彼らはかつて
パレスチナにいたユダヤ人なのか、
民族的に、
古代ユダヤ人と現代のユダヤ人とに
連続的な継承性があるのか
といったことを問う議論です。
一般的には、現在のユダヤ人は白人化され、
もはやセム系民族の原形を保っていない
別の民族であるとされます。
しかし、平均的な
アシュケナジム系ユダヤ人には、
アラブ人に高頻度に観察される遺伝子
Y染色体ハプログループJ系統が
約30％もあり、
ユダヤ人原形の名残りとされます。
これは、ヨーロッパ人には
見られない数値であり、
ユダヤ人はやはり、
ヨーロッパ人とは異なる民族と言えます。
最近、50年前に流行った
「ユダヤ人ハザール人説」が
ネットなどで、よく流布されています。
この説は、ヨーロッパのユダヤ人は
セム系の民族起源を持たず、
実はハザール人の末裔であるとするものです。
ハザール王国は7世紀から10世紀に、
黒海北部からコーカサス地域にかけ、
栄えた遊牧民族国家です。
ユダヤ教を事実上の国教とした
ハザール王国の改宗ユダヤ人が
ヨーロッパのユダヤ人となったとする説が
「ユダヤ人ハザール人説」です。
この説に依拠すると、偽ユダヤ人が
シオニズム運動を推進する正統性はなく、
イスラエルへの歴史的権利も
ないということになります。
そのため、「ユダヤ人ハザール人説」は
反シオニズム主義者や
反イスラエル主義者によって利用されました。
この「ユダヤ人ハザール人説」は
正しいのかどうか、
次回更に、詳しく追っていきます。
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2023年10月29日、
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『2024年大統領選挙と
ロバート・F・ケネディJrの躍動』
を開催しました。
世界中を混乱の渦に巻き込む
「コロナパンデミック/ワクチン」
「戦争」
「ウォール街とビッグファーマー」
「2024年米国大統領選と内戦」
「アンソニーファウチと製薬会社」
などのテーマを軸に
2023年の大きなニュースを振り返りながら、
その裏に潜む「国際金融資本家」の陰謀、
そして、来年の米国大統領選までのシナリオについて、
約2時間にわたり語っています。
例えば、、、
「ビルゲイツとプランデミック」
ビッグファーマー、国際機関、CIAが絡む”巨大な虚構の正体”
「XBBワクチンの恐ろしさ」
2024年、日本人削減計画が実行されるのか？
「ファウチ叩きの真相」
なぜ大手メディアはアンソニーファウチを叩くようになったのか？
「地獄のワクチンビジネス」
97%の科学者がマネーに動かされてしまう理由
「NIH国立衛生研究所の闇」
4.2兆円ものお金が流れ込んでくるバイドール法案
「2024年大統領選挙の行末」
アメリカを待ち受ける大混乱と不正選挙の大嵐
などなど…
1,064人(現地参加+ライブ配信)を
動員した大好評の講演会です。
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2022年5月…
第75回世界保健機関（ＷＨＯ）総会が開催され
ある一つの条約案が提出されました…
（出典：WIKIMEDIA COMMONS)
その条約とは、簡単に言えば
「世界各国政府が、
ＷＨＯの支配下におかれる」
というものです…
私たちの国で例えると、
まず第一に、
WHOが持つ権限が、
日本政府よりも強くなります。
そのため、
もしもＷＨＯが日本の全国民に対し...
・ワクチン接種や薬の服薬
・ロックダウンなど外出禁止令
などを要求した場合、
それに従わなければならないというものなんです。
もし従わなければ...
WHOは日本国民に罰を与えることすらできてしまう…
（参照：全国有志医師の会 https://vmed.jp/4439/)
それが恐るべき「パンデミック条約」なのです。
来年に行われるＷＨＯ総会で、
つまりおよそ７ヶ月後、
パンデミック条約に日本が署名してしまえば…
本来であれば、
ワクチンを接種する・しない
薬を飲む・飲まない
外に出る・でない
という自分の考えに従って、
選択できたことが…
全てWHOによって有無を言わさずに
強制されてしまうことになります…
私たちのような一般市民からすれば
恐ろしい条約ですが、
実は、この条約が結ばれることで
恩恵を受ける組織が存在しているのを
ご存知でしょうか？
その組織は、私たちに気づかれないように
ある法案を後ろ盾に、4兆円ものお金を入手し
富と権力と名声を手に入れました。
そして、その組織は、
また新たなパンデミックの始まりを望んでいるのです…
一体どういうことか？
日本の大手マスコミでは報道されない
ある思惑が存在していました…
今すぐ無料動画にてご確認ください！
>日本人が知らないバイドール法案の正体とは？
-月刊インサイダーヒストリー事務局
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