日本の未来予測

予想できる未来

①完全独立

②米軍の一部を取り込んで傭兵化する

❸無国籍国際金融機関に取り込まれ

ミトコンドリア化される

・・・・

・・・

・・

・　

【本日23時59分までのご案内】

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林千勝氏の大人気講座の続編、


「ニューワールドオーダーの世界史」
なぜ第二次世界大戦が勃発したのか？vol.1

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今回は、
この講座の講師を務める林千勝氏の想いを
ご紹介したいと思います。


「日本というのは、地球で唯一の
和の歴史であると思います。


日本人は
人種や民族や宗教の差異に違和感を抱かず、

対立や迫害を超えた存在であり、
世界の分断の解決を主唱できる
絶対的な立場を持っています。


そしてこれは、地球上の奇跡であると思います。


しかし、この立場とこの力を、
日本人の立場と日本人の力を
多くの日本人は忘れさせられているのです。


特に、昭和20年8月15日以降です。


そして日本のメディア、
日本の教育、日本の政治、
あらゆる言論がそれに協力しているわけです。


日本に代わって、
世界を救い得る可能性を持つ文化文明、
国、民族というのはないです。


私たちはまさにその中心にいることを
思い出さなければいけません


日本人は目覚めることで、
日本を取り戻さなくてはなりません。


日本を取り戻すのは相当困難です。
ですから、すぐに諦めることもできます。


それは無理だということも時々言われますが、
私は諦めません。


私も、皆さんも多分諦めないと思います。
従って私たちは諦めません。


そして、
日本が日本を取り戻した時、
同時に日本は世界を導く責務を負います。


われわれ日本人は、
まさにそのピンポイントにいるということを
思い出さなければいけません。」



林千勝氏の
「日本を取り戻し、世界を“和”で救う」
という熱い想いが詰まった本講座を、

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「もう戦いたくない」
なぜ米国最高の戦士が突然、
戦場から姿を消したのか？

〜驚きの理由に隠されたウォール街の闇と
　戦争のカラクリ

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第三次世界大戦への進軍ラッパ・いざ進め！！

米供与の兵器でロシア領内攻撃、バイデン氏が容認　ハリコフ国境限定

5/31(金) 5:45

<picture></picture>

バイデン米大統領（写真）はウクライナに対し、米国製の兵器でロシア国内を攻撃する許可を秘密裏に与えた。

Steve Holland　Humeyra Pamuk [ワシントン／プラハ ３０日 ロイター] - バイデン米大統領はウクライナに対し、米国が供与した兵器でロシア国内を攻撃することを一部容認したことが分かった。米当局者が３０日、明らかにした。ロシア軍が攻勢を強めるウクライナ北東部ハリコフ周辺との国境地域に限り認めたという。 バイデン氏はこれまで米国の兵器を使ったロシア領への攻撃を認めない姿勢を崩しておらず、方針転換となる。

同当局者は「大統領は最近、ウクライナがハリコフ地域で米国が供与した兵器を反撃目的で使用可能にするよう指示した。ウクライナを攻撃している、もしくは攻撃の準備をしているロシア軍に反撃できるようにするためだ」と述べた。 ロシアは今月に入りハリコフへの攻撃を強めている。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国は米国に対し、こうした攻撃に使われているロシア領内のミサイル発射装置や軍事拠点をウクライナが西側の兵器で攻撃することを認めるよう求めていた。 一方、米国防総省は先に、ロシア領内への攻撃に米国の兵器が使用されることに反対する政府の方針に変更はないと表明。シン報道官は「われわれがウクライナに提供する安全保障支援は同国内で使用するもので、ロシア領内での攻撃を促したり、可能にしたりしない」と述べていた。

資本主義は戦争で発展進化する、第3の道・米軍をミトコンドリア化する。

日清戦争、日露戦争

太平洋戦争

朝鮮戦争

ベトナム戦争

中東での諸々の戦争

そしてウクライナ・露戦争から

始まる第三次世界大戦

そして続く英米仏の

大崩壊から

始まる世界戦国時代

在日米軍を傭兵化して取り込み

日本経済は巨大な世界軍産複合体となり

世界戦国時代を生き抜くか？

第3の道・米軍の傭兵化

・・・・

・・・

・・

・

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あなたは、知っていますか？


日本は今、80年以上続く平和を捨て、
戦争に加担しようとしていることを…


というのも、昨年の12月、
今までの日本では考えられないような
“ある決定”が日本政府によってされたのです。


日本政府は、殺傷能力のある迎撃ミサイル
「パトリオット(PAC3)」を
アメリカに輸出できるようルールを作り変えることに決めました。


これは、

「ウクライナ支援で
ミサイルが足りなくなったから、
日本でミサイルを生産して
アメリカに渡してくれ」

というアメリカからの要請で
行われたものでした。


しかし、これは事実上、
日本が間接的に、ウクライナ戦争へと
加担していといると考えられる出来事なのです。


なにしろ、
日本がアメリカの“不足分”を補ってあげることで、

アメリカは余裕を持って、
ウクライナにミサイルを送ることができるのですから…


ロシアの駐日大使は、
日本政府のこの決定を受けて、

「もしウクライナにミサイルが渡れば、
日本は報復措置を受けることになる」

と警告しています。


さらに、今年の3月には、
“戦闘機”の輸出もできるように
再びルールが作り変えられました。


今、日本で80年以上続いた平和が、
いともたやすく崩れ去ろうとしているのです…


現在、
世界一の軍事大国として名高いアメリカも、
100年前は、今の日本と同じような状態でした。

「戦争に加担するのか、
　それとも平和を守り続けるのか」

どちらかの選択を迫られている状態だったのです。


しかし、ご存知の通り、
アメリカは戦争国家への道を選んだのです。


ではなぜ、アメリカは戦争への道を
選んだのしょうか？


実は、その決断の裏には、
“戦争で大金を稼ぐ”という恐ろしい狙いがあったのです。


そして、今の日本も、
かつてのアメリカと同じ選択をしようと…


今回、私たち経営科学出版は、
近現代史研究家の林千勝氏に、

・そもそも、なぜ戦争で大金を稼ぐことが
　可能なのか？

・次に、戦争国家になる直前のアメリカでは
　一体何が起こっていたのか？

・最後に、日本が戦争国家にならないために
　私たちは何をすれば良いのか？


というテーマで講義していただき、
合計3時間にも及ぶ大作が完成しました。


この講座を、あなたを含めた
一人でも多くの日本人に見ていただき、

日本が、アメリカと同じ
戦争国家になってしまう未来を
変えるきっかけとなれば幸いです。

＞＞講座を視聴する


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＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

２度ある事は３度ある。

❶度目はロシア

❷度目は中共

そして３度目は

マルクスの予想した

高度に発展した資本主義からの

共産主義への転換とは？

英米仏のどっち？

・・・・

・・・

・・

・

 

[限定公開中]

先日からご案内している
こちらのビデオはご覧いただけましたか？


（画像クリックでビデオをご覧いただけます）

史上初の共産主義国：ソ連誕生を皮切りに、
世界に共産主義を蔓延させた
黒幕の正体に迫っていきました。

すると、激動の20世紀を作った
共産主義とは一体何なのか… 

後に安保闘争や学生運動など、
日本中の若者が魅了されたのはなぜか… 

共産主義に隠された"不都合な真実"が
浮かび上がったのです...

＞続きをビデオで確認する


＊＊＊＊＊＊

20世紀初頭、
"1冊の本"の登場により、
世界は激動の時代に突入…

この本は「わずか150年前の古典」
にもかかわらず、

嘘か誠か…
「聖書の次に多く読まれた本」と言われ、
人類史に大きな影響を与えてきました。

実際に、この本をきっかけに
ロシア革命が巻き起こり、
世界初の共産主義国：ソビエト連邦が建国。

そして、2度に渡る世界大戦では、
その手綱をソ連が握っていました。
まさに、20世紀の歴史を作った

カギとも言える1冊の本…
その正体とは、、、

“共産主義の父”
カール・マルクスの「資本論」。



この本が持つ魔力は、
ヨーロッパだけに留まらず、

なんと、
日本の運命を翻弄していたのです…

この本をきっかけに始まったロシア革命は
日露戦争の裏で勃発していました。

その結果、
ロシアは国家としての機能が停止…
戦争どころではなくなってしまいます。

当時、日本とロシアの国力差は
10倍とも言われていました。

本来なら日本が勝利する可能性は、
限りなくゼロに近かったでしょう。

つまり、
革命によるロシア弱体化のおかげで、
日本は勝利できたと言っても
過言ではありません。

さらに、第二次大戦後の世界は
資本主義と共産主義の2つに大きく分断…

そして、44年という長きに渡る
冷戦の時代に突入します。

そう、激動を極めた20世紀の歴史では
共産主義という1つのピースが、
大きな影響を与えていました…

一体なぜ、世界は20世紀は共産主義に
翻弄されてしまったのでしょうか。

＞今すぐ詳細を確認する


p.s.

もしあなたが、
共産主義と聞いて、

「資本主義とは逆の考え」
「難しくてよく分からない」
「戦後に流行した"過去の産物"」

と少しでも思ったことがあるなら、

あなたは既に、
世界を巻き込んだ壮大なプロパガンダに
騙されているのかもしれません。

20世紀の"真の歴史"という
壮大なパズルに欠けていた1つのピース...

そんな共産主義に隠された
“不都合な真実”を、
今スグ、こちらのビデオをご確認ください。

＞今すぐ続きを見る

 
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資本主義の次は、世界戦国時代。共産主義は戦国時代にマッチした戦いのバイブル。

既に始まっている

世界戦国時代

２０４６年以降は

世界戦国時代の

初期天王山

・・・・

・・・

・・

・

突然ですが、まず初めに
この1枚の絵をご覧ください。

 
真ん中で、たくましい髭をたくわえ、
小脇に「社会主義」という本を抱えた人物…

彼こそ「共産主義」を作った男、
カール・マルクスです。

一見すると、大勢の人に囲まれ、
熱い握手でマルクスが歓迎されているように
見えますが、、、

ここでひとつ、
大きな違和感にお気づきでしょうか。


それは、この舞台がアメリカの
「ウォール街」だということ…


 
そして実は、
マルクスの周りを取り囲んでいるのは、

JPモルガンやジョン・ロックフェラーなど、
世界トップクラスの大富豪ばかり…

一体なぜ、
資本主義の聖地であるウォール街で、

マルクスは世界的な資本家たちから
歓迎されているのでしょうか…

一般的に、
マルクスは資本家に搾取される民衆を憂い、
共産主義を考えついたとされています。

つまり、マルクスにとって資本家とは
"民衆の敵"であり、忌むべき存在なはず…

そう、共産主義者と資本主義者の関係は、
まさに"水と油"。

それにもかかわらず、
相反するはずの両者が
手を取り合っているのはなぜでしょうか…

＞詳細をビデオで確認する

 
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若者に広がる・自らミトコンドリア化を望む・植民地根性。

あなたは見ましたか？

TV番組で18歳の高校生が
「植民地になってもいい」と
言った姿を…


（終戦記念日を答えられない若者たちに驚き…平和ボケは日本人全体に蔓延？）


一体なぜ、、、
日本人はこんなに
平和ボケしてしまったのでしょうか？


その大きな原因の
1つは自民党にあります。


なぜなら、自民党は60年以上も
アメリカとの密約を隠し続け、
その結果、日本は事実上アメリカの
属国から抜け出せずにいるからです。


では一体、自民党が60年以上も
国民に隠し続けてきた密約とは何なのか？


先日からご案内しているこの新ビデオで、
三橋貴明が衝撃の密約を暴露しています。






また、この新ビデオを見ることで、
自民党の最大の闇だけでなく...


日本がアメリカに逆らえない
裏のカラクリがハッキリとわかるでしょう。

視聴はこちらからどうぞ↓



＞クリックして新ビデオを無料で視聴する


ただし、この新ビデオの公開は
明日5/31(金)までの期間限定です。


ですので、「後で見よう」と思ったら
「うわ、公開が終わってた…」とならないように
今すぐにご確認ください。











追伸：
59%OFFは
明日5/31(金)で終了...


先日から反響があった
三橋貴明の新講座の予約販売が
明日5/31(金)で終了します。

自民党の研究 第1巻
「日米合同委員会」と「対米従属のカラクリ」



また、この新講座の予約販売開始を記念して、
大出血サービスを行なっています。


具体的には、
もし明日5/31(金)までに
お申し込みいただけると、
弊社サイト通常販売価格の
59%OFFで新講座を
手に入れることができます。


また、期間内なら2つのセット商品もついてきます。
キャンペーンの詳細は下記からお確かめください。
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第3の道、米軍の一部を取り込み、ミトコンドリア化か出来るか？

あなたはご存知でしょうか？
自民党の最大の闇を…



三橋貴明によると、、、
自民党の最大の闇は
LGBT法案の強行突破でもなければ
裏金問題でも、
移民受け入れでもありません。


また、
所得倍増を掲げたにもかかわらず、
リーマンショックを超えて
実質的な賃金を下落させたことでもありません。


三橋貴明が語る
自民党の最大の闇とは
アメリカとの密約を、
60年以上も国民に
隠し続けてきたことです。







なぜそんなことがわかるのか？


それは、アメリカには
作成後30年経った重要な
公文書を公開する
「30年ルール」があるからです。



つまり、自民党が隠し続けてきた密約が
アメリカ側から次々と明らかになり、
自民党の闇が浮かび上がったのです。


では一体、、、
自民党が60年以上も
国民に隠し続けてきた
密約とは何なのか？


この新ビデオで三橋貴明が
衝撃の密約を暴露しています。



また、この新ビデオを見ることで、
自民党の最大の闇だけでなく...


日本がアメリカに逆らえない
裏のカラクリがハッキリとわかるでしょう。

視聴はこちらからどうぞ↓


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ただし、この新ビデオの公開は
5/31(金)までの期間限定です。


ですので、「後で見よう」と思ったら
「うわ、公開が終わってた…」とならないように
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追伸：お待たせしました。


先日から反響があった
三橋貴明の新講座の
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自民党の研究 第1巻
「日米合同委員会」と「対米従属のカラクリ」



また、この新講座の予約販売開始を記念して、
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具体的には、
もし5月31日(金)までに
お申し込みいただけると、
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ユダヤ人の３つの手。❶共産主義＝左のグローバリスト ②シオニスト ③真のユダヤ人

【本日から期間限定で公開】
「共産主義の不都合な真実」
ソ連建国の手綱を握った"大富豪のシナリオ"

（クリックするとページに移動します）

＊＊＊＊＊

あなたは、これらの数字が
何を表しているか分かりますか？

＝＝＝＝＝
ソ連／2000万人
中国／6500万人
ベトナム／100万人
北朝鮮／200万人

カンボジア／200万人
東欧／100万人
ラテンアメリカ／15万人
アフリカ／170万人
アフガニスタン／150万人
＝＝＝＝

合計：約1億人

これは、人口ではありません。
ましてや、戦争で亡くなった人の数でも、
貧困にあえぐ人の数でもありません…

実は、

・
・
・

これは、
たった1人の男が考えた"ある思想"に
よって殺された人の数なのです…

＞今スグ答えを知る
 


実は、この数はヒトラーが唱えた
ナチズムによる犠牲者、
2500万人を大幅に超えています。

戦後、ナチスはその言葉を出すだけで
世界的に大バッシングを受ける一方、

それ以上の犠牲者を出している
この思想はお咎めなし…

実際に、2018年にアメリカで行われた
調査では、若者の半数が"この思想"に
賛同していました。

そう、世界的には高い評価を
受けている一面もあるのです。

また、
戦後以降は日本社会にも深く浸透…

何十、何百という数の政治家が
"この思想"を持っていると
確認されているのです。　

1億人以上の犠牲者を出しながらも、
私たちの身近に潜む"悪魔の思想"...

その正体というのが…

＞続きはこちらから

 
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現代版・間引き＆姨捨山。

「コロナは戦争だった」

これは、オウム信者の脱洗脳を成功させた
日本を代表する認知脳科学者、苫米地博士の言葉です。

この声を聞いて、もしあなたが、

「一体どういうこと？」
「戦争は銃や爆弾で殺し合うことじゃないの？」

と思っているなら、

今からお話しすることは
驚くべき内容になるかもしれません、、、

↓
＞今すぐ動画で続きを見る

あなたは、2019年、
当時を振り返ってみて、

このような声を
聞いたことがあったでしょうか？

「コロナワクチンに使われている
タンパク質には健康リスクがある」
（ロバート・マーロン博士：mRNAワクチン開発の主導者）

「ワクチン未接種者ではなく、ワクチン接種者が危険」
（クリスチャン・ペロンヌ博士：感染症医学の権威）

「子供たちへのコロナワクチン接種は殺人だ！」
（マイケル・イェーデン博士：ファイザー社元社長）

おそらく、
「今、初めて知った」

もしくは、
「ワクチン接種を終えてから
徐々に耳に入るようになった」
のではないでしょうか。

しかし、一体なぜこんなにも重要な情報を
当時の私たちは知らなかったのでしょうか？

その理由は簡単です。

情報が行き渡らないように
されていたからです。

実際、これらの「ワクチンの危険性」を
指摘した者たちの多くは
次々に表舞台から消されました。

所属機関から攻撃を受け、
地位や資格まで剥奪されて
しまった科学者たちもいます。

さらに、YouTubeやX（旧Twitter）、facebookでは、
彼らのアカウントは軒並み削除される始末…

それだけでなく、ウィキペディアでは
陰謀論者のレッテルを貼られるなど、
様々なバッシングを受けました。

このように、
ワクチンのリスクを指摘する声は、

国民に届く前の段階で
意図的に消されていたため、

私たちのもとには
届きませんでした。

その結果、
「ワクチンは安全だから接種しよう！」
と思う日本人が増加したことは
言うまでもありません。

そして、今の日本は
どんな姿になったでしょうか？

・他国と比較して、
日本が最もワクチン接種をしている

・6回目、7回目と続くように、
繰り返し接種を行なっている国は日本だけ

・コロナワクチンの接種時期から
死者が急激に上昇し、38万人に及ぶ人口が減少

など、、、
異例の事態が起きてしまっています。

こうした事態について、
認知脳科学者の苫米地博士は
このように警鐘します。

「不特定多数の人の思考を、
仕掛ける側に有利になるように働きかける…

これが最前線の戦争である認知戦です。

認知戦の実態を知らないと、
またコロナの時みたいに
大きな被害が出てしまいます」

そして、苫米地博士曰く、

このように騙す側が有利になる形で、
一般常識が書き換えられていたのは、

決してコロナ騒動に
限ったことではなかったんだそうです。

むしろ、それよりもずっと前から…

例えば、

「CO2は減らすべき」
「電気自動車は環境に良い」
「日本は核兵器を持つべきではない」

など、、、

もしも、これらについて
「一般的には常識だよね」と
1つでもあなたが思っているのなら…

既に、
あなたも彼らの手のひらの上で
騙されている可能性があります。

そもそも、
いつからそれが常識だと
思い込むようになったのでしょうか？

あなたの常識を作ったのは
一体誰なのでしょうか？

誰が世の中の常識を作り、
誰がそれによって得をするのか…

そのカラクリを暴いたのが、
こちらの内容です。

↓
＞今すぐ講座で続きを見る
 

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名古遥香

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知らぬが仏。２０４６年の日本完全独立はブラックジョークか？

あなたは見ましたか？

元総理の鳩山由紀夫がTV番組で
こんな暴露をしていたことを…




「ソコで決まっていることが
何であるかは一切秘密で…」

「総理の私にも全く報告が無い」



「会合をやったこと自体も
伝わって来ていないわけです。」

「でも現実にはそういうものがあると…」



「そしてそれが、ある意味で
日本の憲法よりも上に行くような
話になっている」


つまり、、、


元総理の鳩山由紀夫ですら、
内容はおろか、
会合の開催すらも報告されず…


しかも、憲法の上を行く力を発揮する
ような秘密の会合があるというのです。


これは本当なのでしょうか？
それともただの陰謀論でしょうか？


実はこの謎を解く鍵は
アメリカにあります。


なぜなら、、、
アメリカには
作成後30年経った重要な
公文書を公開する
「30年ルール」があるからです。


つまり、、、


昔では知り得なかった
秘密が次々と明らかになり、
鳩山由紀夫が証言した会合の正体が
浮かび上がったのです。


では、、、
・首相や憲法すら越える会合とは何なのか？

・そして、その会議では
　何が決められたのか？

・さらになぜ、我々国民に
　その存在や内容が
　知らされなかったのか？


この新ビデオで三橋貴明が
衝撃の事実を解説しています。




視聴はこちらからどうぞ↓


＞クリックして新ビデオを無料で視聴する


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ドルの天下は、２０２９年±２年後のバブルの絶頂期まで。

あなたは米ドルリスクをどう考えているか？ ジム・リカーズ

最近、「通貨戦争の再来」についての報道が多い。 この話題は、11月の大統領選挙でトランプ氏が勝利する可能性が高いという文脈で登場する。 つまり、トランプ大統領が「米ドルの価値を損ねる」と考えているのだ。 果たして、それは真実なのかについて、今日はお話ししよう。 トランプ氏はドル安を望んでいる 多くのメディアは、トランプ氏が「米ドルの切り下げ計画」を進めていると報じている。 その目的は、米国の輸出競争力を高め、貿易収支の改善と雇用の創出を図ることだと。 しかし、一部の評論家は、ドル安によって輸入品の価格が上昇し、インフレを高めるだけだと指摘している。 また、他国も自国通貨を切り下げて対抗処置を取れば（通貨戦争の本質）、どの国も優位にならないと警告している。 確かに、その状況下では、世界経済の悪化をもたらすことに間違いはない。 例えば2010年、米国は中国に対し、通貨戦争を仕掛けた。 安い中国製品がもたらしたディスインフレと限りなくデフレに近い状況に対抗しようとしたのだ。 通貨戦争では、為替レートの変動に基づいて貿易条件が変化することで、自国の製造業に深刻な打撃を与えかねない。 そして、その報復を待ち受けている。 通貨戦争を通して、米ドルは2011年8月に史上最安値を記録。これは米国がインフレを招こうとする意図と合致していた。 しかし、欧州が反撃。結果、ユーロ/ドルのレートは1.60ドルから1.04ドルへと暴落した。 このような通貨戦争では、誰も勝者になれず、為替の乱高下、通貨戦争のコストにより、全ての国が損害を被るだろう。 トランプ計画は「通貨の平和」 では、トランプ氏による「ドル切り下げ」は、通貨戦争とインフレをもたらすのか？また、米国経済に打撃を与えるのだろうか？ この点に関しても、評論家たちは間違っている。 同氏は、通貨戦争を始めようとしているのではなく、一気に終結させようとしているのだ。 そもそも、大統領がドルを切り下げる権限はない。 金本位制や固定相場制の下では可能だったかもしれない。だが、1973年以降の世界では難しい。 為替レートは、金利、産業の成長、為替、中央銀行の介入、資本移動、税率、その他多くのマクロ経済変数など、多くの要因に基づいて変動する。 そのため、大統領の一声でドルの価値を下げることができるという考えは誤っている。 同氏の計画は、ジェームズ・ベーカー氏がロナルド・レーガン元大統領のために考案し、1985年のプラザ合意と1987年のルーブル合意で実施された成功したモデルに基づいている。 通貨の平和期が繁栄をもたらす 1982年の深刻な景気後退とポール・ボルカー氏による金利20％への引き上げ政策後、米国のインフレはようやく抑制された。 インフレ率は1980年の13.5％から1982年には6.1％へ。さらに1983年には3.2％にまで低下した。 その結果、米国への投資が急増。 1983年から1986年の間に実質成長率は16％に達し、誰もがドルを求めた。そして、ドルは急騰し、1985年には史上最高値を記録した。 しかし、今度はレーガン政権が、米ドルが強すぎて輸出と雇用を損なっていると判断。 そこで、財務長官のジェームズ・ベーカー氏は、フランス、ドイツ、日本、イギリス、アメリカの財務大臣をニューヨーク市のプラザホテルに招集した。 その目的は、通貨戦争を仕掛けることではなく、1973年以来続いていた混乱から通貨市場に秩序をもたらすことだった。 参加国は、米ドルを仏フラン、日本円、英ポンド、独マルクに対し、秩序立てて切り下げることで合意。 目標とするドルの水準が達成されたら、各国は必要に応じて市場介入を行ない、その水準を維持することで合意した。 これがプラザ合意である。 1987年にパリで開催されたルーブル合意では、ドル安の終了と新しい為替レートの維持が合意された。 これは通貨戦争ではなく、合意を通じて達成されたもの。協調的な方法で実施され、通貨の平和期をもたらした。 2度目のプラザ合意を目標に ルーブル合意は、2008年の金融危機まで20年間続くグローバルな繁栄をもたらした。 そして、トランプ氏の今の目標は、プラザ合意とルーブル合意の成功を再現することである。 そのアドバイザーは、ロバート・ライトハイザー氏。 同氏は極めて優れた金融の専門家であり、2017年から2021年までトランプ政権の米国通商代表を務めた人物でもある。 ロバート・ライトハイザー氏 出所：Politico size レーガン大統領とベーカー氏が1980年代に成し遂げたことを、トランプ氏が再び達成するために必要な人物だろう。 メディアはトランプ大統領を無謀な人物に仕立てようとしている。 だが、同氏は米国の雇用と産業にとって非常に有益な提案をしているとも言える。ただ、新たな通貨戦争だという誤った主張に惑わされてはならない。 トランプ大統領の計画が、通貨の安定と持続的な繁栄の新時代を実現する可能性を秘めていることは事実だ。 〜編集部より〜 2024年の大統領選挙。 経済・株式市場にはどのような影響があるのでしょうか？ また、投資家はどう備えれば良いのでしょうか？ 詳しくは、こちらの解説動画で学ぶことができます。 →大統領選入門講座を受け取る

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第三次世界大戦、内乱・内戦・革命に備える英国。自滅は近い。

「徴兵制を復活させる」


(出典:ロイター)


5月26日、
世界中に衝撃が走るニュースが
飛び込んできました。


イギリスのスナク首相が、
7月の総選挙で勝てば、

1960年から廃止していた徴兵制を
“復活させる”というのです。


スナク首相は、
ロシアのウクライナ侵攻のような

｢突然起こる戦争｣に備えようと、
今回決意したようです。


この動きはイギリスだけでなく、

3月にはデンマークでも、
徴兵制の対象に女性を加える方針を
発表しています。


現在の世界は、
今までにないほど戦争への緊張感が
高まっている状態と言えるでしょう…


しかし、その一方で、

戦争が起こるのは、「“彼ら”の仕業だと」
指摘する人物がアメリカにいました。


それが、現在大統領選挙に出馬中の
ロバート・ケネディ・ジュニア氏です。


彼は、選挙の演説で、

「彼らには戦略がある。
互いに憎しみ合うよう仕向け、
私たちに戦争させ続けるのだ。」

と、今まで誰も語ろうとしてこなかった
“彼らの存在”を公の場で、遂に明かしたのです。


では一体、
戦争をさせようと企む“彼ら”とは
何者なのでしょうか？


戦争の裏側にいる彼らの存在を知った時、

今まであなたの中にあった“戦争の見え方”が、
全く違ったものになることでしょう…


こちらの動画で、
“彼ら”の正体を明かしています。

ぜひ、ご覧ください。

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「この動画は削除されました」

１ヶ月前、
私たちがYouTubeに投稿した
中国のある歴史に関する動画が、
突然削除されてしまいました。



YouTubeから規約違反として
削除されたこの動画は、

当時の一次資料や、戦争経験者への
聞き取りを経て分析した、
きわめて信頼度の高い動画でした。

しかし、
YouTubeからは不適切な動画とみなされ、
問答無用で削除…

「ガイドラインに違反している」

という一点張りで、
強制的に消されたのです。

具体的にどこがおかしいのか、
どこを改善すれば良いのかという
指示もありませんでした。

そこで、今回はこの動画を、
メルマガ会員様だけに
期間限定で公開しようと思います。

ぜひ、あなたの目で
動画の詳細を確かめてみてください…
↓
＞詳しくはこちら


P.S.
実は、私たちが以前に
別のYouTubeチャンネルで
同じテーマの動画を出した際も、
同様に動画が削除…

この時は１週間もYouTubeに
動画が投稿できないという
厳しいペナルティを受けました。

YouTubeが問答無用で
削除する動画の内容とは…？
↓
＞いますぐ確認する



GHQ焚書アーカイブス 運営事務局
棚橋

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＜GHQ焚書アーカイブス＞
  

戦後GHQによって没収・廃棄された約7,000冊以上の「焚書書籍」を、
専門家の解説とともに映像で甦らせるプロジェクト。

バックナンバーはこちら ↓
https://in.ghqfs-archives.jp/tafun_subscription_2402_renewal

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西欧資本主義末期は、詐欺師だらけ。

「レジ袋は環境に優しい」
と聞いて、あなたはどう思いますか？

「そんなはずはない」
「環境に悪いからエコバックを持ち歩いているんだ」
と思うでしょうか。

しかし、レジ袋について、
こんな事実があることを知っていましたか？

例えば、、

＝＝＝

①石油を精製する際に、
本来は廃棄されるはずの余った材料を
「レジ袋」として有効活用。

⇒つまり、捨てられるはずのものを
実用的な商品に変えた「環境に優しい製品」

②家庭の生ごみはそのままでは燃えないが、
レジ袋に入れることで毒素が出ることもなく綺麗に燃える。

⇒つまり、レジ袋としての役目だけでなく、
ゴミ袋としても非常に有効的。

＝＝＝

いかがでしょうか？

こうした事実があるにもかかわらず、

一体なぜ、私たちの多くは
「レジ袋は環境に悪い」という
思い込みをしていたのでしょうか？

なぜ、政府も
「レジ袋の有料化が正義」と言わんばかりに、
推進をしていったのでしょうか？

ここで少し考えてみてほしいのですが、

「普通に考えればおかしい」と
分かることが、

あたかも「一般常識」であるかのように、
世の中が思い込んでいる状態というのは、
非常に怖いことだと思いませんか？

もっと分かりやすく、
大げさな例えで言えば、

・泥棒をしてはいけない
・人を殺めてはいけない
・嘘ばかりついてはいけない

そんな、普通に考えればわかる
「当たり前」のことが、

いつの間にか、
私たち自身も気づかないうちに、
当たり前でなくなっている。

知らず知らずのうちに、
私たちの常識が変わってしまっている。

そんなことが起こっていたら
とても怖いですよね。

しかし、実際にレジ袋の一例では
それが起こっているのです。

では、なぜ私たちは
そんな思い込みをしてしまったのでしょうか？

もちろんそこには、
カラクリがあります。

正確に言えば、
「私たちが思い込んでいる」のではなく、

「思い込まされている」
というほうが正しいのかもしれません。

そして、人々の常識を書き換えることは、
このようにすれば簡単にできるのです。

↓
＞今すぐ続きを見る


実際、日本人の8割以上に、
“ある常識”を埋め込み、

実に約38万人もの人口減少を導いたと考えられる
こんな事例もありました…

↓
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名古遥香

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私が無国籍金融機関なら

東洋の台頭と西洋の没落は避けようのない歴史の法則です

それなら西洋のグローバリスト≒現支配階級は

どのように生き延びるのか？

私が無国籍金融機関なら

現実に西洋の支配下にある日本を

更にグローバリストの体内に組み込んで

新しい細胞＝真核細胞に飛躍的に発展させます

当時嫌気性環境下でエネルギー生産する事で生きていた細胞が

当時の毒であった酸素を利用して

圧倒的なエネルギーを生産する

微生物ミトコンドリアを

体内に取り込んで

その遺伝子を核に取り込み

微生物ミトコンドリアを支配した

嫌気性細胞の戦略を真似するでしょう

分裂USAの一部とUSAの軍閥とが提携した

未来の世界戦国時代の有力勢力が

更に日本をその体内に取り込み

ミトコンドリア化する事で

世界戦国時代の有力な

世界軍閥へと成長させるのです

未来の日本の一部勢力が日本単独では

世界戦国時代を生き延びられないと考えた場合

無国籍金融機関の軍産複合体に自ら合体する事で

生き延びようと考えても不思議ではありません

現実に自衛隊は既に米軍指揮下に組み込まれ

事実上のミトコンドリア化で

嬉々としています

・・・・

・・・

・・

・

書名は、
『日本征服を狙ったアメリカの 　
「オレンジ計画」と大正天皇』

 

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あなたは太平洋戦争の認識で
こんな間違いをしていませんか？


「日本が行なった卑怯な真珠湾攻撃が、
　太平洋戦争のすべての元凶だ」

「太平洋戦争の終盤、アメリカは日本を追い詰めるために、
　いきなり計画を立てて東京大空襲を行なった」

「太平洋戦争を終戦させるために、
　原爆の投下はやむを得なかった…」


実は教科書でも教えられるこれら3つは、
ぜんぶ間違っています。 

なぜ間違いと言えるのでしょうか...? 

その証拠は、戦後50年という長い間、
アメリカがひた隠しにしてきた
「オレンジ計画」にありました。 

1897年にアメリカが作った
「オレンジ計画」の存在を知れば、

本当の日本史がいかにアメリカにとって
不都合であるかわかってもらえると思います。 

今回は特別に、30年以上も
「オレンジ計画」について研究をしている

鈴木荘一先生の史料に基づいて、
「オレンジ計画」の内容を公開します。 

この内容を知ってしまうことで、
あなたが今まで学んできた
戦後史の認識が180度変わってしまかもしれません… 

なので、真実を知る勇気がある方のみ、
続きをお読みください…

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※本日終了

 
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