歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

戦いは麻薬医療の分野へ//清朝の麻薬戦争と同じフラクタル//麻薬依存の民主党系

2017年10月31日 16時09分21秒 | 健康・医療
★ http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/bf948ed9e0aee46d5e335e5bae1b26b5

『トランプ「国家の恥」オピオイド乱用に衛生非常事態を宣言』2017年10月27日(金)ニューズウィーク

トランプ米大統領は26日、医療用鎮痛剤「オピオイド」の乱用に関する「全国的な公衆衛生の非常事態」を宣言した。
大統領が約束していた国家非常事態宣言は見送られ『踏み込み不足だ』だが今回の大統領の宣言は、危機に立ち向かうための重要なステップ。

トランプ大統領は
「この(オピオイド乱用の)まん延は、国の公衆衛生における非常事態だ。米国人として、これが続くことを許すわけにいかない」。
オピオイド乱用問題は「国家の恥」、「人間の悲劇」だ。メラニア夫人も、「誰にも起こり得ることだ
」と述べた。

実兄のフレッド・トランプ氏がアルコール依存症で死亡したことからにトランプ大統領はアルコールを口にしない。
米疾病予防管理センター(CDC)によると、処方鎮痛薬オピオイドで2015年に3万3000人強が死に、死亡者は増え続けている。米国では1日100人以上がこれに関連した過剰摂取で死亡している

ホワイトハウスの薬物乱用委員会は、トランプ大統領による国家非常事態宣言の発令を提案。トランプ大統領も25日、フォックス・テレビで、同宣言を出すと述べていた。
ワシントン 26日 ロイター(抜粋)

『米製薬大手、中毒性のオピオイド「密売」でCEOら逮捕』2017年10月27日(金)ニューズウィーク

<トランプ米大統領が非常事態を宣言した「オピオイド危機」の背景には、製薬会社の過剰な売り込みがあった>
米捜査当局は10月26日、医師らに賄賂を渡し、鎮痛剤「オピオイド」を必要ない患者にまで処方させたとして、米製薬会社大手インシス・セラピューティクス(Insys Therapeutics)のジョン・カプール最高経営責任者(CEO)らを逮捕した。

アメリカではオピオイドの乱用による死者が急増、ドナルド・トランプ米大統領は同日、全米を蝕む「オピオイド危機」に対して公衆衛生上の非常事態を宣言した。
乱用の背景にあるとされる製薬会社の過剰な売り込みに対し、当局も取り締まりを強化していた。

オピオイドは、ケシを原料に作る医療用鎮痛剤の総称で、モルヒネ、コデイン、フェンタニルなども含まれる。
がんの強い痛みに効果があるが中毒性も強い。それが怪我や関節痛など通常の痛みに対しても安易に処方されてきたせいで中毒になる人が続出。米疾病対策センター(CDC)によれば、中毒患者数はざっと200万人、過剰摂取による死者は2016年だけで6万4000人に達している。

今回逮捕されたインシスの創業者でビリオネア(富豪)のカプールの容疑について、米司法省は「本来はがん患者の痛みを抑えるために処方されるオピオイドの一種、フェンタニル・スプレーを過剰に処方させ、不当な利益を得た」と発表した。医師に賄賂を渡し、フェンタニルを有効成分とする鎮痛剤「サブシス(SUBSYS)」を患者に処方させた罪に問われている。

「麻薬密売人も同然」
米連邦捜査局(FBI)ボストン支局主任特別捜査官ハロルド・ショウは「がん患者のための鎮痛剤で中毒性が高いオピオイドをがんでもない患者に売りつけるのは、麻薬密売人と変わらない
」と述べた。
(抜粋)

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● 資本主義末期の腐っている製薬会社の面々。満州族の清朝に例えれば、満州族の清朝は
  麻薬の蔓延をやめさせようと摘発を強化したが、麻薬を中国に売りつけて来た悪魔の
  英国の代理人・主に今の国際金融機関の妨害と英国軍派遣によりあえなく失敗。

● 同時に麻薬で儲けていた漢族の富豪たちの、満州族支配階級への反発もあり、満州族の
  清王朝は麻薬抑圧に失敗しています。これをトランプ氏は繰り返すのでしょうか?

● 当時の漢族の麻薬売人富豪国際金融機関と英国の悪の組み合わせ、丁度今の
        製薬会社国際金融機関と民主党系の組み合わと云えるでしょう。

● 民主党系の支配階級は、当時の清王朝で麻薬でぼろ儲けした、国際金融機関の末裔でもあります。
  麻薬に甘い理由が分かろうというものです。それに対するトランプ氏の孤軍奮闘
  成功するのか?潰されるか?

● 資本主義がまだ30年弱残り、トランプ氏は嫌われ者の孤軍奮闘ですから、当然歴史のフラクタルから
  みれば、負ける可能性が高いと言えます。例え歴史的に正しくとも、支配階級には勝てないものです。

● 中国を例にとれば、やはり革命が成功する過程での、つまり内戦が勃発する過程しか
  麻薬撲滅は出来ない
のでしょう。しかし彼の麻薬戦争は意義のある歴史的行動です。
  がんばれトランプ大統領。歴史が味方です

● これは今の日本の製薬会社の将来の運命でもあるのです。効果のない抗コレステロール剤をまるで
  効果のあるように多大に売りつける製薬会社と、それを後押しする東大系に支配された
  医学界と製薬学会と厚生省。まさに上記、清朝末期やUSAとフラクタルです。
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排外主義が高まるNZ//土地は外人に売りたくないが・農産物は売りたい//どう解決する矛盾

2017年10月31日 15時34分15秒 | 世界戦国時代
★ http://www.sankei.com/economy/news/171031/ecn1710310038-n1.html

NZ、国内法で反TPPの公約を実現か 貿易相が示唆「交渉は終盤にあり、変更したいことの全ては変えられないと言われた

 環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の見直しを求めてきたニュージーランド新政権で貿易相に就任したパーカー氏は31日、地元ラジオに出演し、TPPの見直しではなく、国内法などでTPPに反する公約を実現する可能性を示唆した。詳細を今週後半に発表するとした。

 パーカー氏は「複数の当局者から、交渉は終盤にあり、変更したいことの全ては変えられないと言われた」と述べ、11月の大筋合意に向け、TPP参加11カ国による交渉を続ける考えを示した。

 10月26日に発足したアーダン政権は、TPPがうたう投資の自由化に逆行する「外国人による中古住宅購入禁止」を掲げ、TPP再交渉の意向を重ねて示してきた。国内には酪農業界を中心にTPPの早期発効を求める声も根強く、打開策を模索しているとみられている。(共同)

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● 急がば回れ。国民を健康に保ち医療費や社会保障費を減らして、防衛費を高めるには
  どうしても安くて質の良い食物が必要です。勿論同時に環境汚染の改善も重要です。

● この二つが、最低必要なのは馬鹿でもわかります。癌を抗がん剤で対処するのは、不可能だけでなく
  膨大な費用がかかります。それだけで、国家の財政を潰しかねません
  その為にも汚染の少ないNZ等のような国の食料が是非必要です。

● 問題なのは、官僚が国内産業保護という名目での、高関税です。日本は自動車などの製造業分野の
  輸出で儲けておきながら、膨大な関税を肉にかけて、国民の健康を阻害するなどは、許しがたい
  政策です。微々たる国内産業を保護する単に、国民全体を犠牲にするとは全くの本末転倒です。


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母乳の良さは//脂肪酸の領域からアプローチしてはどうでしょうか

2017年10月31日 13時27分56秒 | 健康・医療
★ https://mdlj.m3.com/gastroenterology/articles/3117537?pageContext=L0171031&mkep=highlight&sentDate=171031&portalId=mailmag&mmp=L0171031&mc.l=256070079

母乳育児とクローン病および潰瘍性大腸炎のリスク

2017年10月25日(原文公開: 2017年09月12日)

米国マサチューセッツ総合病院胃腸科 Xu L 氏らは、乳児期の母乳育児とクローン病(CD)および潰瘍性大腸炎(UC)リスクの関連を調べるため、システマティックレビューを行った。
方法

2016年11月までMedline/PubMedおよびEmbaseを用いて英語論文の検索を行った。

CDまたはUC患者および健常対照群の乳児期の母乳育児について記述されている研究を組み入れた。

ランダム効果モデルを用いてプール解析を行った。

結果

最終解析時、35件の研究が組み入れられた。

対象は、CD群7,536例、UC群7,353例、コントロール群330,222例だった。

母乳育児歴は、CD(OR 0.71、95%CI 0.59-0.85)およびUC(OR 0.78、95% CI 0.67-0.91)
   リスク低下と関連がみられた。

逆の関連はすべての民族グループで認められたが、CDの予防の程度は白人(OR 0.78、95% CI 0.66-0.93)
   と比較してアジア人(OR 0.31、95%CI 0.20-0.48)で有意に大きかった(P=0.0001)。

母乳育児期間は用量依存的な関連が認められ、12ヵ月以上母乳育児を行った群で最もリスクが
   低かった(3または6ヵ月との比較:CD(OR 0.20、95% CI 0.08-0.50)、UC(OR 0.21、95%CI 0.10-0.43))

結論

本メタアナリシスにおいて、乳児期の母乳育児がCDおよびUCの発症を予防することが明らかになった

(掲載: Alimentary Pharmacology and Therapeutics)

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● 最近までの栄養学の欠点は、動物性の脂肪が悪いという、見当違いな見識が国民の
  健康を蝕んでいる
という観点
から、日本脂質栄養学会では既に分かっています。

● つまり、赤ん坊の為に母親が作ってきた母乳が、栄養学的には最高という事です。
  その観点から、母親が母乳に入れる脂肪酸(動物の脂肪酸)に最高で重要な
  脂肪酸が含まれている
と考えるのは、理にかなっています。

● 人口乳に少なく母乳に多い脂肪酸は、特に重要と思えます。その1例がEPA/DHAであり、
  カプリン酸などです。EPA/DHAは脳を作る必須脂肪酸と云うだけではなく、
  抗ウイルス・抗菌作用もあることは分かっています。

● 日本人の頭が良いのは、EPA/DHA(魚と云う動物に多い)の性と世界でも信じられています。
  これがなくては養殖魚でさえも生きて行けない重要なものです。

● 更に動物性と云うよりも、中鎖脂肪酸であり飽和脂肪酸でもあるカプリン酸にも
  抗ウイルス・抗菌作用
があるというのが最近分かり、驚きと云えます。
  飽和脂肪酸などは単なるカロリー源と思われていたのに正に驚きです。

● これら脂肪酸を十分与える事で、クローン病や潰瘍性大腸炎が減るかどうかの研究も
  是非してほしいものです

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認知症英国//中共の本質も野心も分からない//それとも彼らは民主主義に飽きたのか

2017年10月31日 07時50分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成29年(2017)10月31日(火曜日)
        通巻第5496号  
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 欧州ジャーナリズムは習近平を称賛したが?
  歴史家のニアル・ファーガソンが明確に反論

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 ハーバード大学教授、歴史家として世界的に著名なニアル・ファーガソンが『サウスチャイナ・モーニングポスト』(10月30日)に寄稿して、欧州メディアの習近平礼賛に疑問を呈した。

 英『エコノミスト』誌は書いた。
 「習近平は世界一のパワーを手にした。世界の覇権を達成する長期的戦略を掲げ、鉄の拳でそれをなそうとしている。ダボス会議では、あたかも自由貿易の旗手の如く振る舞った


 英紙ファイナンシャルタイムズも吠えた。
 「習近平は類いまれな政治家の才能を発揮して、彼の路線は中国共産党を席巻した


 18世紀から19世紀にかけて西側の中国認識は「不潔、アヘン、腐敗、文化後退」だった。その認識を中国人がいまの米国に対して抱くようになった」と書き出したのがニアル・ファーガソンである

 「西側メディアは三つのことを見落としている。

第一に『習近平思想』というが、それを煎じ詰めると中華民族の復興、偉大なる発展ということでしかない

第二に権力基盤を固めた等とする分析があるが、最高意思決定機関のメンバーは胡錦涛派がふたり、江沢民派が一人、          無派閥が一人という構成ではないか。派閥均衡人事は権力基盤を固めていない。

第三に経済政策は殆ど明示されておらず、あるいは習が目的としていることは『毛沢東2・0』ではないのか?

 ニアル・ファーガソンはどちらかと言えばリベラル派だが、冷静である。

         □◇□み△□◇や□▽◎ざ□◇□き◎□◇   

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● 英国は世界で真っ先に、産業革命と資本主義を経験して、資本主義時代の世界を
  けん引してきました。そして今は、真っ先にEUを抜け、中共の新皇帝を
  紅い絨毯で迎え、投資を受け入れ、その下僕
となりつつあります。

● つまり、真っ先に資本主義を抜けて、一番乗りで中共と同じ、武人・戦国時代へと
  乗り出した
と思えば、全ては理解できるでしょう。国民も体制の申し子である
  以上、記者も既に武人の性格になったと考える事が出来ます。

● 又は清王朝の末期は、不潔、アヘン、腐敗、文化後退”に見られるように、英国も歴史の
  例外にもれず、お金に汚い認知症老人と化した
と云えます。

● さすがに歴史家のニアル・ファーガソンである。私の言う歴史のフラクタルを、英米と
  清王朝を比較して論じている
ところは素晴らしい分析と云えます。願わくば、
  私の歴史経済波動論を理解して推奨してくれれば、更に最高と云えましょう

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醜い日本人//外人(白人)にはオモテナシ//内には規則・規則の内弁慶//程遠い超大国の精神

2017年10月30日 18時54分51秒 | イジメ
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171027-00000070-mbsnewsv-l27


金髪外国人でも黒に」茶色の髪の女子高生に黒染め強要、府「事実と異なる点もある」

            10/27(金) 19:14配信      毎日放送

 大阪府立高校の女子生徒が生まれつき茶色い髪を学校から黒く染めるよう強要され精神的苦痛を受けたとして訴えを起こしました。

 訴状によりますと、羽曳野市にある府立懐風館高校3年の女子生徒(18)は生まれつき髪が茶色で、入学時に母親が学校側に配慮を求めていました。ところが教諭らは「金髪の外国人留学生でも規則なので黒く染めさせる」と母親に告げ、黒く染めるよう繰り返し指導。女子生徒は、頭皮がかぶれるほど黒染めを繰り返してきましたが「黒染めが不十分」と指導され、去年9月以降、不登校になりました。

 生徒側は「精神的苦痛を受けた」として、府に約220万円の賠償を求めています。一方、大阪府側は27日の第一回口頭弁論で請求の棄却を求めました。大阪府教育庁は、取材に対し「原告の主張は事実と異なる点もあるので、今後の裁判で明らかにしたい」としています

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悪質な中共の年金制度//確定拠出年金は・30年サイクルでは殆ど必ず失敗する//後悔先に立たず

2017年10月30日 12時17分08秒 | 経済戦争

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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成29年(2017)10月30日(月曜日)弐
        通巻第5495号  
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 中国の年金はすでに3170億ドル(35兆8200億円)
  リスクの高い投資もおこなうと楼継偉・社会保障基金会理事長

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 中国の年金制度は2000年に確立され、年金の支払いより、現在は掛け金が多いために蓄財が膨張し、2017年上半期推計で3170億ドル(35兆8200億円)の基金を誇るようになった。

 米国では年金が自らの方針を定めて独自の投資を行い、なかには危険の高い金融商品への投資も行ったために焦げ付いた基金がある。この場合、年金そのものが「倒産」するため、年金生活者は塗炭の苦しみにあえぐことになる。

 中国の全国社会保障基金は、国務院の管理下にあり、李克強首相が投資先の選定などの責任を負う形式だが、実質的には理事長の楼継偉(前財務相)がポートフォリオを決定する。しかも同基金は自由世界の年金のようにファンドに委託するという制度ではなく、やはり中国共産党が最終的な決定をする

このため上海株式暴落の時は、株買い命令を受け、1360億元(2兆2000億円弱)、全体の6・7%の資金を失った(サウスチャイナモーニングポスト、10月23日)

 年金は長期的安定的運営を基本として、しっかりした公社債投資が日本では義務づけられているが、中国の場合、国家の赤字国債を買うのは至上命令、しかも将来紙くず化のリスクが高い地方政府債権も購入を強要されているという。

 そのうえで、「今後もリスクの高い投資もおこなう」と楼継偉・社会保障基金会理事長は表明している

 
       □◇□み△□◇や□▽◎ざ□◇□き◎□◇    
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

● 恐ろしくて、中共の年金には入れません。日本人で良かったものです。ただし401k
 (確定拠出型年金)は、同様にリスクが伴いますが、共産党の命令を受けない分
  リスクが少ない
と言えます。

● 投資に興味がない人や、苦手な人は確定拠出年金には入るべきではないでしょう。
  従来の確定給付年金が良いと言えます。

● 今まで経済のサイクルは、30年サイクルが基本と書いてきました。従って確定拠出年金に
  入った人は、必ずそのサイクルに巻き込まれます。つまり、人生の何時かは必ず
  パニックになる時期がある
という事です。

● そのパニックの時期を乗り切り、損をした投資分を取り返すのは、人生の短さから言うと
  そもそも不可能にできている
と言えましょう。次のサイクルで取り返そうとしても、
  年金の支払いは始まり人生は終わりに近づいていますから、殆どの人は不可能
です。

● 年金の支給が開始されるまで、積み立てたお金が下せないというのが、基本的にはリスクを
  囲い込むという事を意味します。時のサイクルのリスクを背負うのです。

● 又預けているという感覚が、投資に真剣に取り組んでいる個人投資家に比して心理的な緊張感が
  不足するのは仕方がないものです。それなのに長期にわたってのリスクを負うのですから、
  確定拠出年金は、殆どの人は損をするようにできていると言えましょう。
  これが資本主義の支配階級がますます富み、貧富の差が拡大する原因の一つです。

● では損をした投資分は、どこに消えるかと云えば、当然毎日投資にかかわって人・お金を預かっている
  インサイダーの懐にです
。その意味では人に預けたお金は、お金を手にした人のものである
  という、資本主義の大原則が顔を出します。もはやそのお金は貴方のものではないのです。

● 貴方は、ただ年を取って年金が必要になった時に、彼らに年金をくれるように言う権利が
  残っているだけです。権利は必ずしもお金になる保証はありません。ましてや個人の
  投資では、貴方のお金を預かった会社が倒産する可能性が高いのです。

● その意味では、国が運営する確定給付型年金が安全と云えます。何しろ親方日の丸ですから、
  赤字でも貴方の年金は支払われるのですから、安心です。国はまた亡びる事もないですし。

● 401k(確定拠出年金)にどうしても入りたい貴方、その年金は将来受け取れないという
  前提で人生設計をしましょう
。30年後に後悔しても後の祭りです

  
  
  
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直ちに機密技術に指定//特亜に流れないように保護し//包囲網に活用しよう

2017年10月30日 10時57分54秒 | 第三次大戦
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171030-00000500-san-sctch

水中でレーザー無線LANが実現 動画もやり取り 潜水艦に搭載し防衛力強化
    10/30(月) 9:00配信
                産経新聞

海洋研究開発機構や島津製作所などが開発した「水中光無線通信」の送信機=27日、神奈川県横須賀市の海洋機構(写真:産経新聞)

 日本の四方を取り囲む海は、豊富な漁獲資源や天然資源の探査をはじめ、地震や津波の研究を進める上でも重要な領域だ。しかし、水中での通信は音波に限られ、一度に送れるデータの量は非常に限られてきた海洋研究開発機構や島津製作所などが開発を進める「水中光無線通信」は、高出力の半導体レーザーを用いた“水中無線LAN”を実現。海洋試験にも成功し、実用化は目の前に迫っている

 7月に静岡県沖の駿河湾で実施された試験では、海洋機構の深海無人探査機「かいこう」を利用。かいこうの機体を上下に分離し、水深約700メートルの「ランチャー部」と同約820メートルの「ビークル部」との間で通信を試みた。

 その結果、約120メートルの距離で毎秒20メガビット(20Mbps)の通信に成功。これは音波の約1000倍で、動画も送れる伝送速度だ。さらに受信側のコンピューターを送信側が遠隔操作する「リモートデスクトップ接続」にも成功したが、これは通信の安定性が高いことを意味する。もちろん、通信の暗号化も可能だ。

 水流が安定した水槽ではなく、潮の流れや海水の濁りといったさまざまな環境に置かれた実際の海で試験に成功した点も大きい。

 今後は機器の改良を加えた上で、来年3月にも再び駿河湾での試験を行う。開発を主導する海洋機構海洋工学センターの澤隆雄主任技術研究員は、「既に実用段階に達しており、来年度以降は機器のさらなる小型化や軽量化を図っていきたい。目標は500ミリリットルのペットボトルほどの大きさです」と意気込む。

 現在、海洋機構が海底に設置している地震計などの観測機器からデータを回収するためには、観測機器ごと海上に引き揚げる必要があり、数が多いこともあって大変な手間やコストがかかる。これに対して水中での光無線通信が実現すれば、無人機を付近に向かわせてデータをやり取りするだけですむ

 リモートデスクトップ接続を用いれば、遠隔操作で観測機器のプログラムをアップデートできるほか、複数の無人機が海底の資源探査を行う際には親機が複数の子機を統率することも視野に入る。子機が集めた情報を親機に集約し、探査範囲を指示し直すこともできるという。

 さまざまな可能性を持つ水中光無線通信だが、海外に目を転じれば既に市販されている例もある。ただ、それらが用いているのは発光ダイオード(LED)であり、海洋機構などが用いている半導体レーザーダイオードとは異なる。

 この点に関し、澤氏は「LEDは通信速度が上がらず、10Mbps程度が限界だ。これに対して半導体レーザーは光の“質”が高く、より大容量で遠くまで届く」と優位性を指摘する。

 高出力の半導体レーザー技術は島津製作所の得意分野で、協力しながら機器の小型化や軽量化を進めたほか、水圧に耐える容器の中で熱がこもらないように工夫も加えた。最終的な開発目標は、200メートルの距離で20Mbpsの通信を実現することだ。

 もう一つ、今回の研究開発で特筆すべきは、防衛省が設けた「安全保障技術研究推進制度」を活用して6800万円もの研究費を受け取っている点だ。この制度は基礎研究が対象で、研究成果はすべて公開されることが前提だが、当然ながら日本を取り巻く厳しい安全保障環境を背景として、将来の装備品への成果の活用も視野に入っている。

 水中光無線通信は、水中の機器どうしだけでなく、水中と水上もしくは空中とのやり取りも可能だ。つまり、海の中で警戒を続ける潜水艦と、海上の艦艇もしくは飛行中の航空機などとの間での交信内容が大幅に充実することになる。

 防衛省関係者は今回の成果について、「潜水艦の作戦行動や警戒監視などの質が飛躍的に向上するだろう。他国の開発動向も含めて注目していきたい」と重要性を指摘する。(科学部 小野晋史)

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● 頼もしい技術の進歩。ただし、盗まれないことが大切であることは当然です。
  これで、これで太平洋や日本海、東シナ海、南シナ海の敵国の艦艇や
  潜水艦などを、いざという時に備えて、完全に補足しましょう。

● 戦いが始まれば、バルチック艦隊を殲滅した歴史が又見られそうです。頑張れニッポン
  
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ほら来た//このような銀行の整理整頓が終われば//本格的な好景気が来るのです

2017年10月29日 21時09分50秒 | 経済戦争
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171029-00000009-asahi-bus_all


三菱UFJ、店舗2割削減を検討 みずほも人員大幅減へ

10/29(日) 5:06配信

3メガバンクは業務量の削減や店舗の統廃合を検討している=東京都内

 マイナス金利や人口減で国内の銀行業が厳しい中、メガバンクが事業見直しを進めている。最大手の三菱UFJフィナンシャル・グループ(FG)は、三菱東京UFJ銀行の店舗の最大2割程度の削減を検討。みずほFGはIT化などで今後10年で1万9千人分の業務量を減らす。組織のスリム化で収益力を高める。

【写真】三菱東京UFJ銀行のロゴ

 三菱東京UFJ銀は約480店のうち1~2割の統廃合を検討する。今後具体案をまとめ、来年度から3年間で進める。また今後15年で店舗を中核店とその他の店に分ける。多くの店は「軽量化店舗」として人員を減らし、窓口業務を完全にデジタル化した無人店も増える見通しだ。ここ10年で来店者は4割減ってネットバンキングの利用が増えており、地域性を見極めながら店舗配置を見直す。IT化による業務見直しも進めて、国内従業員約3万人の3割にあたる9500人分の業務を削減する。

 みずほFGも店舗の統廃合や業務見直しを進める方針で、近く構造改革案として公表する。全国約800店の機能を見直し、20~30店の統廃合を検討。事業効率化で、今後10年で従業員6万人の3割にあたる1万9千人分の業務を減らす。希望退職の募集などはせず、退職数と採用数の調整で対応する。事務部門を効率化して営業部門に再配置する。みずほ銀行やみずほ信託銀行、みずほ証券の事務作業を別会社に移すことも検討する。三井住友銀行も効率化で、今後3年で4千人分の業務量を減らす。(河合達郎、福山亜希)

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● 前にも書きましたが、景気上昇波動の第1波で、銀行さえもが、耐えきれなくなって崩壊する
  事があること
を書きましたが、今が正にその時です。2009年から2019年までが今回の
  上昇波の第1波と書きました。この銀行の整理が終わった段階で、

● 本格的な第3波が来るのです。第2波は勿論来年起こる大暴落の事です。第2と第4波は調整波
  つまり暴落の事です。2019年から本格的な第3波の上昇波が来て、日本経済はオリンピック
  特需と重なり、浮かれるのです。今まで鬱状態だったのが忘れるほどの浮かれよう
でしょう。

● このように、30年サイクルの波は、人間の心理にも影響を与えるのです。
  従って30年サイクルを知らずに、文学などを堪能する事は出来ないのです。
  サイクルの流れに翻弄される人間の姿が、大河小説となるのです。
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目には目//政治的崩壊は意図して行うもの//自然の30年サイクルにダメ押しをすべし

2017年10月29日 19時59分35秒 | 経済戦争
★ http://www.sankei.com/sports/news/170524/spo1705240001-n1.html

チケット販売第1弾が不調 冷え込んだままの五輪人気に「韓国はすべてを失う」と悲鳴の現地報道も

 最近の五輪誘致は膨大な経費負担が忌避され、立候補を断念する国が後を絶たない。招致時点で国際オリンピック委員会(IOC)の好印象を得ようと、予算を少なく見積もる傾向が問題視されている。2018年2月開催の平昌五輪も11年の誘致当初は8兆ウォン(約8000億円)の総経費を掲げていたが、今や1.6倍の13兆ウォン(約1兆3000億円)に膨張。運営予算も当初から6000億ウォン増の2兆8000億ウォン(約2800億円)に上るが、不足する3000億ウォンの調達が昨年から至上命題になっている

 ところが、開幕まで9カ月に迫ろうというのに、韓国メディアには依然としてこの問題が未解決として報じられ、朴槿恵前大統領が関与した国政介入事件によって五輪人気は冷え込んだままだ。4月に終了した五輪チケット販売の第1弾は低調に終わり、韓国メディアには五輪準備がこのまま進めば「韓国はすべてを失うしかない」と悲鳴にも似た報道も現れた。

 ソウル新聞など韓国メディアによると、2月9日~4月23日に行われた平昌五輪の1次オンラインチケット販売の申請は38万4000枚だった。今回の目標販売枚数は60万枚で、決して順調とは言い切れない数だ。しかも、人気種目と不人気種目との競争率の格差がすごい。

 人気が高かったのは「五輪の華」と称されるフィギュアスケート女子のシングル決勝で、60万ウォン(約6万円)と高額ながら競争率は62対1に達した。韓国のお家芸であるショートトラックも女子1500メートルと男子1000メートル決勝で、15万ウォン(約1万5000円)で33対1。22万ウォンの開会式D席は36.3対1だった。

 これに対して、テスト大会でも不人気だったクロスカントリーなどの雪上種目などは「目標量に満たなかった」(ソウル新聞)。そのため、9月5日に開始される第2弾では組織委員会が組織的な広報活動を実施する方針を示している。

 組織委は118万枚のチケットのうち90%に当たる107万枚を販売し、1746億ウォンの収入を見込んでいる。70%を韓国内で売り上げる計画だ。だが、平昌五輪を統括する文化体育観光部(省に相当)が4月に発表した同五輪への国民の関心は35.6%に留まり、実際に競技場で観戦しようという韓国民は9.2%でしかない。

 国政介入事件に絡み、崔順実被告一族が巨額な五輪利権を得ようした疑惑によって韓国民の五輪への関心が盛り上がらないとの指摘は今も続いている。今回の1次チケット販売は五輪機運の盛り上がり欠如を反映した結果といえる。

 毎日経済新聞は、輸出を依存する中国とは米軍の最新鋭迎撃システム「高高度防衛ミサイル(THAAD)」配備をめぐって経済的な報復を受けているほか、北朝鮮の核の脅威、日本との歴史認識などといった国際的、社会的危機が平昌五輪をさらに困難にしていると論評した。そして、国が主催するイベントに公共企業が一つも参加していないのは過去の五輪の開催国の状況に比べて「理解しにくいことだ」と問題視する。組織委の李煕範(イ・ヒボム)委員長は4月、政府に公共機関から2000億ウォンの後援を要請したが、いまだに成果を得られていないようだ。

 平昌五輪の誘致当初は、開催地・平昌が観光地として再生することが期待され、韓国の経済研究機関は約65兆ウォン(約6兆5000億円)の経済的効果を試算した。しかし、現状のままでは夢物語に終わると韓国メディアは危惧する。14年に韓国・仁川で開催されたアジア大会の後遺症があるからだ。誘致によって18兆ウォンの経済効果と27万人の雇用誘発を期待されたが、国の財政支援が薄いうえ国民の関心も低く、実際は1兆ウォン超の赤字が残った

 ニューシスは、平昌五輪準備が現状のままでは「韓国はすべてを失うしかない」と懸念。歪曲した視線を捨て、五輪ブームの盛り上げと成功のためのサポートの必要性を強調。「困難な状況を克服する力は最終的に国民から出てくるしかない」と訴えた。

 モントリオール五輪は15億ドルの債務を返済に30年かかり、昨年のリオデジャネイル五輪は結局60億ドルの赤字を見た。韓国も同じ轍を踏むのか…。


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● 中共の経済が崩壊の兆しを見せないので、中国の崩壊論が崩壊しつつあります。
  国際経済が密接に結びついている中では、崩壊は簡単には起こりません
  
● しかし、崩壊には国際的な包囲網又は、スポンサー的な国の強力なボディーブロ
  あれば、崩壊は可能かもしれません。中共は、ドイツの独裁好きの左翼と資本家が
  密接に結びついていることから、崩壊はUSAのような国が現実に目覚めて、

● 中共包囲網を作らない限りは、難しいでしょう
。しかし韓国は自滅の様相を呈していますから、
  何らかの形で、背中を後押しすれば、崩壊の危機は格段と高まると思われます。

● 将来の中共との対決に備えて、まずは韓国包囲網を作り、それを中共との対決に応用すべきでしょう。
  戦争以外で韓国を追い詰める事は出来るはずです。韓国が世界に嫌われている今が最大のチャンスです。
  韓国の嘘とねつ造と性格の悪さは、段々と世界が知りつつあります。それをさらに後押しするのです。

● 更にやがて来る世界株価の大暴落で、外貨がなくなった韓国との通貨スワップをやめるのです。
  USAにも働きかけて、早めに在韓米軍の引き上げを行い、北との解決を自力で行うように
  仕向けるのです。法螺吹きの韓国ですから、自分一人で出来ると見栄を張るでしょう。

● 今回の冬季オリンピックの費用を日本に無心してくると思われます。多分その為に小池氏は
  都知事になったとも言えます。つまり、隠れ親朝鮮派と想像できます。国政に
  参加しなかった理由の一つとも思われます。絶対支援させてはダメです。

● これらを一つ一つ潰すことで、韓国の体力を奪うです。そうすれば後は勝手に自壊
  する可能性が高くなります。国民の嫌韓の怒りを背景にすれば、可能なはずです。

● その為にも、日本国内の親朝鮮勢力を抑える必要があります。この経験を土台にして、
  くる将来の中共との対決に備える
のです。いずれ韓国は日本を裏切るでしょうし、
  既に何度も日本を裏切っているのですから、当然の報いです。

● 日本経済が、将来の超大国になるための、咬ませ犬”の役割をさせるのです。
  それでこそ世界に恩返しができ、未来の超大国としての役割をこなせるのです。

● 韓国さえもコントロールできずして、中共との対決は夢のまた夢です。来年以降がその韓国
  ・恩を仇で返す国へ、制裁を加える絶好の機会です。頑張れニッポン。

● サムソンとヒュンダイを潰し、その代わりをUSAと日本の企業で代替するのです。
  トランプ氏は必ず、この話に乗ってくる来ると思われます






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人間の心理も//30年サイクル次第で//鬱と躁のサイクルを繰り返す//今は鬱

2017年10月29日 08時45分42秒 | 経済戦争
★ http://blog.goo.ne.jp/kitaryunosuke/e/a029ad6f5f5e7f1f3d3987825f0bab83

Macron's youthful France to storm ahead of ageing Germany
(マクロンの若きフランスが老いるドイツを追い抜く)


AMBROSE EVANS-PRITCHARD
Telegraph: 17 MAY 2017 ? 9:36PM

France is on the cusp of an economic 'golden age'. The country will overtake Germany in the 2020s, emerging as the driving force of a Gallic-led eurozone and the engine of a revived Franco-German axis.

❶ フランスは経済「黄金時代」目前です。
2020年代にはドイツを追い抜いて、フランス率いるユーロ圏の牽引力、そして復活した仏独枢軸のエンジンとして台頭するでしょう。

That is the bold prediction of the German bank Berenberg. It is not as far-fetched as it sounds.

それが、❷ ドイツのベレンベルク銀行の勇気ある予測です。
それほど途方もない話ではありません。

The theme running through the work of Nobel Economist Robert Shiller is that cultural narratives are a powerful catalyst for financial cycles. They stir the animal spirits of a nation. Societies talk themselves into malaise, and talk themselves out again.

ノーベル賞受賞者のロバート・シラー教授の研究に流れるテーマは、❸ 文化的切り口は金融サイクルにとって強力なカタリストであるというものです。
それは国家のアニマル・スピリットを刺激します。
社会は言霊で苦境に陥り、言霊で再び脱出するのです。

As narratives go, the Napoleonic ascent of a 39-year-old counter-populist on the ruins of a shattered party system is as close to a 'positive shock' as you are ever likely to see in the realm of political economy.

よく言われるように、ぼろぼろになった政党システムの残骸に立つ❹ 39歳の反大衆迎合主義者のナポレオン的台頭は、政治経済の分野で目にすることのなさそうな「ポジティブ・ショック」に近いものです。

This child of the digital age - yet steeped in Nietzsche - is surrounded by a cabinet of youth. His prime minister is barely older. Berlin looks stale, almost fossilized.

このデジタル時代の申し子(なのに❺ ニーチェに夢中)は、若き閣僚に囲まれています。
首相も若干年上というだけです。
ドイツ政府は古びて…殆ど化石のように見えます。

The eternal Wolfgang Schauble still growls at the finance ministry with his budget and trades surpluses, captive of the pre-Keynesian 'household fallacy' in economics. Chancellor Angela Merkel is more flexible. It is not her fault that she rose from the East German Communist youth league, yet her Weltanschauung seems other-worldly as she marches towards a fourth term.

永遠なるヴォルフガング・ショイブレ独財務相は未だに財政と貿易黒字について財務省に小言を言っていますが、経済においてはケインズ主義前の「家計の誤謬」に囚われているんですね。
アンゲラ・メルケル独首相はもっとフレキシブルです。
彼女が東ドイツの❻ 共産党青年同盟でのし上がったのは落ち度ではありませんが、第4期目に向けて突き進む彼女の世界観は違うしろものに見えます。

Germany's Achilles Heel is a 'hive collapse' and the corrosive psychology of ageing. The demographic dividend is turning overnight into deficit as baby boomers retire. The European Commission's Ageing Report (2015) says the working-age cohort will contract by 200,000 a year for the rest of this decade, and by 400,000 annually in the early 2020s.

ドイツのアキレス腱は「巣箱の崩壊」であり、腐食性の高齢化心理です。
団塊世代が引退すれば、❼ 人口の配当は一夜にしてマイナスに転じます。
欧州委員会の高齢化レポート(2015年)によれば、労働人口は2020年まで毎年20万人ずつ、2020年代初頭には40万人ずつ減ることになるそうです。

The old age dependency ratio will jump from 34pc today, to 39pc in 2020, 52pc in 2030, and 65pc in 2060. By then those deemed 'very elderly' (80 plus) will be 41.5pc of the German people. The population will shrink below 71m.

高齢者の依存率は現在の34%から2020年には39%、2030年には52%、2060年には65%まで急上昇するでしょう。
その頃までには、「後期高齢者(80歳以上)」とされる人々はドイツ人の41.5%を占めることになります。
人口は7,100万人を切ることでしょう。

Demography is a soft science. Fertility rates can change over time. The refugee influx into Germany shifts the curve. Yet the overall contrast with France is remarkable.

人口統計学はソフト・サイエンスです。
出生率は時間と共に変われます。
ドイツへの難民流入が曲線を変えています。
しかし相対的なフランスとの違いは目をみはるばかりです。

The French state invested long ago in the critical imperative of the 'famille nombreuse' - keeping the fertility rate at replacement level of 2.0 - and will reap the reward as others go into national decline.

フランス政府は随分以前、(出生率を人口置換水準の2.0に維持する)「大家族」の重大義務に投資しました。
他国が衰退に向かう中で大きな成果を手にすることでしょう。

France's population will not surpass Germany's until the mid-century but the economic effects have already begun. The impact will intensify year by year from now on. Emmanuel Macron has the luck of perfect timing.

フランスの人口は21世紀中盤までドイツのそれを抜くことはないでしょうが、経済効果は既に始まっています。
その影響は今から毎年強まっていくでしょう。
❽ エマニュエル・マクロン仏大統領は完璧なタイミングという幸運に恵まれました。

Holger Schmieding from Berenberg says Germany has a further problem. It is resting on its laurels. After pushing through the Hartz IV labour reforms in 2003-2004, it slipped to 26th place in EU rankings for structural adjustment last year. "As success breeds complacency, Germany will lose its edge and fall back in the next decade. It will no longer be at the top," he said.

ベレンベルク銀行のHolger Schmieding氏は、ドイツには更に問題があると言います。
この国は現在の栄光に満足しているそうです。
2003-2004年にハルツIV労働法改革をやり切った後、昨年は❾ 構造調整の分野でEU加盟国中26位まで下落しました。
「成功が自己満足を生んでくれたおかげで、ドイツはこれからの10年で焼きが回ってまた没落ってことになるね。もうトップじゃなくなるわけだ」とのこと。

It is a drip-drip erosion. Changes allow early retirement at 63 after 40 years work. There is a new minimum wage, restrictions for use of temporary workers, special pensions for mothers. "It is all stuff that Germany can afford, but these little things add up over time," he said.

これは緩やかな衰退です。
改正により40年間働いた後、63歳で引退出来るようになりました。
新しい最低賃金、派遣労働者の使用規制、母親向けの特別年金といったものを設けました。
「全部、ドイツには賄えるものだけどさ、こういう小さなことが時間と共に積み上がってくんだよね」

China's industrial revolution played nicely into German strengths. There was a voracious appetite for the Mittelstand's machine tools. That window is slowly shutting as a richer China moves up the ladder and shifts to consumption. This plays to French strengths: the luxury companies of LVMH, L'Oreal, Hermes, Christian Dior, or Kering.

❿ 中国の産業革命はドイツの強みに好都合でした。
中小企業が作る工作機械への需要は飽くことを知りませんでした。
裕福になった中国が階段を上って消費にシフトするにつれ、その機会も少しずつなくなりつつあります。
これがフランスの強み、つまり⓫ 贅沢品会社のLVMH、ロレアル、エルメス、クリスチャンディオール、またはケリングに好都合なのです。

Hubris was the theme of an extraordinary book by Die Welt's Olaf Gersemann in 2014. Entitled 'The Germany Bubble: the Last Hurrah of a Great Economic Nation', it argued that the second economic miracle from 2005 onwards had "gone to Germany's head".

ディ・ヴェルト紙のOlaf Gersemann氏が2014年に出した非凡な本のテーマは傲慢でした。
『ドイツ・バブル:偉大な経済国家の有終の美』と題されたこの本は、2005年以降の第2次経済の奇跡で「ドイツはトチ狂った」としています。

The country had mistaken a confluence of exceptional events for permanent ascendancy and proof of economic rectitude. "Germany considers itself the model for the world, but pride comes before the fall," he said.

ドイツは異常事態を恒久的優位と経済的正しさの証明だと勘違いしてしまいました。
⓬ 「ドイツは自分達を世界の模範だと持ってるけど、驕れるものは久しからずやってやつだよ」とのこと。

Marcel Fratzscher, head of the DIW institute, has a Keynesian variant of this critique in 'Die Deutschland Illusion'. He rebukes Germany's elites for worshipping the false god of balanced budgets, a fundamental error at a time when households and companies are saving too much.

ドイツ経済研究所のマルセル・フラッチャー所長は『ドイツ幻想』でこの批判のケインズ主義バージョンを展開しました。
所長は、ドイツのエリートが⓭ 財政均衡などという偽の神を信仰しているが、家計も企業も節約し過ぎな時にこれは根本的な間違いだ、と非難しました。

Berlin should instead spend money enhancing the future dynamism of the country and repairing its crumbling infrastructure while it can borrow for five years at minus 0.36pc. Yet net public investment has instead been negative for most of the last 15 years. The result of the savings glut is that Germany ships far too much capital abroad.

ドイツはその代わりに、5年間、年-0.36%で金を借りられる内に、将来この国のダイナミズムを拡張し、老朽化するインフラを修復するために金を使うべきなのです。
しかしそれどころか、準公共投資は過去15年間の大半でマイナスとなっています。
⓮ 過剰貯蓄の結果、ドイツ船は著しく過剰な資本を積み込むことになりました。

"Companies are no longer confident that they can earn a return in Germany and that is not a healthy sign. Vibrant economies find uses for their domestic savings," said Simon Tilford from the Centre for European Reform.

「企業はもうドイツで稼げる、なんて信じてないんだよね。それって健全なサインじゃないじゃん。活発な経済って国内の貯金の使い道を見つけるでしょ」とCERのサイモン・ティルフォード氏は言います。

"The truth is that Germany looks good only relative to the dreadful performance of other eurozone economies. Its own problems have been masked," he said. Productivity growth since 2000 has lagged the US, Australia, Korea, or indeed Austria.

⓯ 「ほんとのとこ、ドイツはユーロ圏の他の国がめちゃくちゃ過ぎるから良さげに見えてるだけなんだよね。ドイツの問題は隠されちゃってるわけ」
⓰ 生産性の伸びは2000年以降、米国、オーストラリア、韓国、更にはオーストリアに後れを取っています。

Mr Macron complained as French economy minister that Hartz IV measures were chiefly a way to drive down wages, an 'internal devaluation' or a beggar-thy-neighbour policy of gaining export share within the eurozone. Germany was able to pull this off because inflation in the South was eroding their competitiveness. It is much harder for others to claw back lost ground today by the same method.

マクロン大統領は経済相の時、ハルツIVの手口は主に賃金を押し下げる手段だ、「内的減価」だ、ユーロ圏内で輸出シェアをゲットする近隣窮乏政策だ、と文句を言いました。
ドイツにこれが可能だったのは、南部欧州のインフレがこれらの国の競争力を蝕んでいるからです。
他国が今、同じ方法で失った分を取り戻そうとしても、遥かに苦労することになります。

The jury is still out on Hartz IV but we forget too easily that Germany was deemed the sick man of Europe in the late 1990s, blighted by "Reformstau" or stalled reforms, and thought incapable of change because the Bundestag and a Bundesrat were always at loggerheads. Germany shook itself to life, just as an "unreformable Britain" found Margaret Thatcher.

ハルツIV労働法改革の結果は未だこれからですが、ドイツは1990年代終盤、「Reformstau(再編停滞)」に苦しむヨーロッパの病人と考えられていたことや、議会と参議院がいつもいがみ合っているので変化は不可能だと思われていたことを、僕らはいとも簡単に忘れてしまっています。
ドイツはマーガレット・サッチャーが「改善不能な英国」を見出したように、自ら改革して目覚めたのです。

President Macron campaigned unequivocally for a shake-up and has the mandate so lacking for his pitiful predecessor. It is an error to overstate the reach of his measures. His Nordic flexisecurity will loosen the job market but there will be no a bonfire of the labour code. State spending will be trimmed from 55pc to 52pc of GDP.

⓱ マクロン大統領は改革を明白に叫んで選挙を闘いましたし、彼の情けない前任者が全然持っていなかった権限もあります。
彼の対策の射程距離をもるのは間違いです。
その北欧式フレクシキュリティは雇用市場を緩めるでしょうが、労働法を焼却処分することはないでしょう。
政府支出はGDPの55%から52%に削減されるでしょう。

He must grapple with a public debt that has vaulted to 96ps of GDP. Borrowing costs held down by the European Central Bank have disguised the underlying costs of interest payments. The budget deficit is worse than it looks.

彼はGDPの96%まで跳ね上がった政府債務に取り組まなければなりません。
ECBが抑えてくれている借入金利は、基本的な金利支払いコストを誤魔化してきました。
財政赤字は見た目よりも酷いのです。

Yet a young, spirited, educated country with first-class infrastructure and a Cartesian civil service can overcome the relative trivia of accounting.

しかし一流のインフラとデカルト的公務員を備える、若く、やる気も教育もある国は、会計などという比較的些細なことを乗り越えられます。

We love to taunt the French but their country was never really as weak as it looked. The odds are that France will regain its historic role as the dominant political power of continental Europe within ten years.

僕らはフランスを野次るのが大好きですが、⓲ かの国は一度として見た目ほど弱体化したことはありません。
⓳ フランスが10年以内に大陸ヨーロッパを支配する政治力を持つ国という歴史的役割に再びつく可能性はあります。


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● 上記の主張は、勿論完全に間違っていることは、私の歴史波動論からは明白です。
  全く逆であることは、今まで私のブログを読んだ人には、明白です。

● 上記は若きマクロン仏大統領を単に無条件に賛美したものであることは、明白です。
  同じ銀行屋としての単なる感情的、現実を無視した、エールなのでしょう。


● 以下で、私から見た反対主張を簡潔に書きます。

❶ 経済力が政治力を規定するのは、若干のサイクルのずれはあるが、明白です。いまドイツが
  EUの盟主なのは、当然経済力のお陰ですし、日本が中共を援助して、かの国が強大化した
  今でも中共を恐れないのは、正に日本の経済力のお陰です


  歴史波動学の立場から言えば、2019年から先進国の株価は上昇しますから、独も仏も経済は
  回復するでしょう。なにも仏に限った事ではありません。しかし仏の資本主義の寿命は
  終わりを迎えます。2059年に寿命で滅びるのです。むしろ仏の混乱は今からなのです。

  仏の時代は終わったのです。その証拠の一つとして、仏からはユダヤ人でさえも逃げ出して
  いるのです。難民ももはや仏に行く人はいないのです。お金に敏感な難民と
  ユダヤ人が、仏から逃げ出している
のです


❷❸ マクロン氏も銀行家です。だからエールを送っているのでしょう。会社が潰れそうになったら、
  支援銀行は直ちに企業を支援します。勿論支援と云う名の経費の節約を押し付けて、
  収支のバランスを図るのです
。ただそれだけです。

  マクロン氏も同様な事をしているのみです。その仏が支出を減らして財政を均衡化しようして
  いるのに、財政の均衡化の優等生の自分の国を腐すとは、全くの矛盾です。
  単に若きマザコンのマクロンに個人的に興味があるとしか思えません。

  全く、マザコンとそれに興味を持つ同僚と云う、退廃の世界を見せられているような感じです。

❹❺ 明らかに脳の疾患を患っていたニーチェが好きと云うのは気味が悪いものです。5人の子供がいる
  年増を、その旦那と子供から奪い取るまであきらめなかったという
  マクロンの気持ち悪さに通じるものです。 

  ナポレオンは革命後の富裕者資本主義の初期の90年サイクルの武人の活躍に生きた人です。
  言い換えれば、時代背景は日本の東条英機に似ていると言えます
。資本主義の最後の
  90年サイクル崩壊時に住む彼は、根本的にナポレオンにはなれません。

  ニーチェやナポレオンと似ているのは、最後は虚無と崩壊と云う美学かもしれません。

❼❽ 人口問題が経済発展とは無関係なのは、すでに論破されています。人口が多いと購買層が
  多いので経済的に有利との説は、単にインドや中国やインドネシアや旧ソ連やブラジル
  等を見るだけでも分かります。小日本が今や世界の主役です。

❾❿⓫ 構造調整とは、経済30年サイクルに合わせて、単に国の生き方を変えるだけのものです。
  個人でも同じです。収入が減ったのに贅沢を続ければいずれは破たんします。それを
  仏の贅沢品会社の成功例を持ち出すとは、全くの矛盾です。

  中国で仏のLVMH、ロレアル、エルメス、クリスチャンディオール等が成功したからと、仏を褒めて
  自国をけなすのはばかげています。既に中共のお得意さんは爆買いをやめつつあります。
  もうすぐです、仏の経済が生きづまるのです。だからEPAでチーズやワインを日本に
  期待するのです
。勿論将来は日本への農産物供給国です。

  また自国の経済界が中共とべったりで儲けているのはご存じないようです。悪魔の独裁国家
  中共を裏から支えるとは、さすがにヒットラーを創ったお国柄です


⓬ 奢れるもの久しからず。何処の国でも見られるものです。日本の古典にも出てきます。
  調子のよいときは誰でも奢るのです。これは人間の本性なのです。従って逆に
  奢っている時には経済の調子は良いのです。すべては相対的なものです。

  少しでも欠点を見つけると、完璧でないと気が済まないドイツ人の性格を思わせる、
  ドイツ銀行家の発言です。何処まで完璧にEUを支配したいのでしょうか。

⓭⓮ 心配ご無用。その過剰蓄積が、次に来る投資の原資となるのです。誰でもそうでしょう。
  余分なお金があるから、株や投資で運用して、楽していきたいと考えるのです。

  お金のないやつが、銀行から借りて、1億円の投資をするなんぞは、狂気の沙汰以外の
  なにものでもありません。逆に2019年から独は世界の投資を開始するのです。
  しかし中共だけはご勘弁願いたい

⓯⓰ 全ては相対的なものです。飢饉で多くの人が死んで逝くときに、丸々太っているのは
  それだけで幸せと云うものです。現代から見れば、食いものだけでは幸せに
  なれませんが、周りが飢餓でばたばた死ぬときに、食べられるだけでは
  満足できないとは何と強欲な人
でしょうか。

  そもそも経済には好景気と不景気のサイクルがあるという事が分からない、馬鹿の発言でしょう。
  お金が年中金庫に山積みされている、現代の支配階級の、世間を知らぬ妄言と言う処でしょうか。

⓱ マクロン氏の改革は、すでに見てきたように、単に支出を減らすという、銀行家の改革でしか
  ありません。子供を作らず(新しいものを生まず)、5人の子持ちの年増を、5人の子供と
  年老いた旦那から奪い取るその性格は、容赦なく貸したお金をはぎ取る高利貸し
そのものです。

  このような性格は、資本主義最後の姿にマッチしていますが、しかし2059年の革命で
  滅ぼされる対象でしかありません。最も嫌われる対象です。

⓲⓳ 歴史をまるで知らぬ、小学生以下の知識のようです。仏の弱体化は、すでに過去の大戦で
  知らぬものはいません。あっという間にドイツに占領されて腑抜けをさらしたのは仏です
  何をもって仏を担ぎ上げるのでしょう。

  単にマクロン氏に惚れたというのなら、全く持って気味の悪い世界が、EUを支配しているものです。
  5人の子持ち年増㊛を略奪する若い高利貸し銀行家と彼に惚れる年増の㊚銀行家
  末期にふさわしいとはこのことでしょうか
!?
   

   



  
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心神二元論では・精神医学は疑似医学//又は単なる心理学//群盲象をなでる

2017年10月28日 08時53分22秒 | 健康・医療
★ https://medqa.m3.com/doctor/showMessageDetail.do?messageId=166736&dcf_doctor=true&portalId=mailmag&mmp=MD171027&dcf_doctor=true&mc.l=255584686&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

精神医学は疑似科学か?

カール・ポパーは『科学的発見の論理』のなかで「反証可能性 (falsifiability)」をもつ理論のみを科学としています。「反証が不可能」な理論は、科学では無いとして線引きされる、という考え方です。精神分析もその基礎理論が反証できないとして疑似科学にされた。

ひるがえって脳科学はどうだろう? 脳科学も現段階においては、セロトニン、ノルアドレナリン、ドーパミンの3種、よくてアセチルコリンを加えた4種の神経伝達物質で語っている。ペプタイド、アミノ酸、その他化学物質という膨大な種類の神経伝達物質は無視して、3-4種の神経伝達物質ですべてわかるようなことを語っている。膨大な種類の神経伝達物質がありながらこの3-4種類しかわかっていないこと、さらにこの3-4種類のことも何をしているのか十分にはわかっていないことには言及しない。間違ったことを言うのは嘘だが、言わないと誤解することを言わないのも嘘のうちにするのであれば、これは後者にあたる。また、脳と精神機能について、いろいろの仮説が出されており、実験さえできれば反証可能性があるとする体裁を取ってはいるのだが、現実には人体実験ができない点で、反証可能性は最小限にしか存在しない。
そうであれば、精神医学は、かなり疑似科学の性格を帯びていることになります。

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● 心の動きで病気を説明しようとする現代の精神医学は、限りなく心理学に近いと言えましょう。
  心神一元論なら、病気の本質が見えるでしょう。つまり脳細胞と云う他の細胞と同様な
  物理的存在が物理的障害を受けているという発想に立たねば病気は見えてこないのです。

● 心の動きは、物理的存在である脳細胞が物理的障害を受けた結果として、変化したのだと
  理解しなくてはいけないのです。物理的障害とは、勿論外傷もありますが、ウイルスや
  細菌、クラミディア、結核、カビ等の微生物をも含めるのは当然です。

● 又アスベストや重金属の汚染なども、電磁波と云う物理的存在も当然含まれます


● 脳科学では、僅かな伝達物質だけで理解するところの無理があるのです。最近の世界的研究で
  見つかったタウリンと云う、全身や脳に膨大に使用されている物質やビタミンDという
  ホルモン等を精神医学で使用する事により、疑似科学から抜け出せる
でしょう。

● 精神科の皆さん簡単ですよ、だれでも飲んでいるタウリンとビタミンDを飲むだけです。
  こんな簡単な実験が出来ないなら、医師をやめなさい。百害あって一利なし
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毒である薬の限界//投与で病気を進行させ//大量投与で時々死亡

2017年10月28日 08時09分06秒 | 健康・医療
★ https://www.m3.com/news/iryoishin/565401?dcf_doctor=true&portalId=mailmag&mmp=MD171027&dcf_doctor=true&mc.l=255584561&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081


低血圧の患者に降圧剤、誤投薬で死亡、青森市民病院
女性看護師が名前確認を怠る、「主たる要因の一つ

レポート 2017年10月27日 (金)

 青森市民病院(遠藤正章院長)は10月26日、低血圧症状が出ていた80代の女性入院患者に誤って降圧剤を投与し、死亡する医療事故があったと公表した。病院は「誤投薬が死亡の主な要因となった」と説明している。

 病院の説明によると、女性は80代で2017年7月25日に入院。原疾患は、うっ血性心不全、大動脈弁狭窄症、右小脳梗塞、結腸出血、慢性腎不全だった。誤投薬が発生したのは朝食後の9月24日午前8時ごろ。女性看護師(20代、経験5年未満、病院は「新人ではない」と説明)がワゴンに複数人の薬を積んで運んでいた。薬は患者の名前が記載された与薬タッパーにそれぞれ入っていた。

 女性看護師は患者のいる個室に、隣室の患者と2人分の与薬タッパーを持って入室。患者は自力で服薬することができないため、内服の介助が必要だった。その際に、隣室の患者の薬を服用させた。患者の名前は確認したが、与薬タッパーの記載を確認することはなかったという。

 本来投与すべきだった薬剤と誤投薬された薬剤は以下の通り。
◆本来投与すべきだった薬剤

スピロノラクトン
アミオダロン塩酸塩速崩錠
フェブリク錠
フロセミド
ミヤBM
マグミット錠
◆誤投与された薬剤

ノルバスク錠5mg
メインテート錠2.5mg(0.5錠)
バイアスピリン錠
エフィエント錠
タケキャブ錠
クレストール錠
アーチスト錠
オルメテック錠
ムコスタ錠
マグミット錠

 看護師はその後、隣室に移動し、そこで誤投薬に気づいた。すぐに主治医に連絡をし、医師らは「血圧が下がってから血圧を安定させる処置をした」。集中治療室に入ったが、10月14日に心不全で死亡した。誤投薬と死亡との因果関係について病院は「誤投薬が症状の悪化を招いた。(死亡の)主たる要因の一つ」と説明。「ノルバスク錠」「メインテート錠」の影響が大きいと判断しているという。

 院内に常設されている「診療トラブル委員会」(委員長:病院長)が対応に当たった。今後、医療事故調査・支援センターである日本医療安全調査機構に報告した後に、正式に院内事故調査委員会を立ち上げる予定。

 院内マニュアルでは投薬の際に、患者と与薬タッパーの名前の確認するようになっていたが、今回のケースでは与薬タッパーの確認が行われていなかった。一方で、個室に入る際に、その患者以外の薬を持ち込むことを明示的に禁じていないなど、病院は「マニュアルの完全性などシステムエラーの要因」についても説明している。現時点で、女性看護師などへの処分は行われていない。現在は先輩看護師と2人で仕事をするようにしているという。

 女性看護師は午前0時15分から同9時までの深夜帯勤務の最中だった。前日は休日であり、病院は「過重労働ということはない」としている。

 女性患者の死亡後、病院側は10月21日に遺族と面談。公表の了解が得られたとして、10月26日に病院長による記者会見を開いた。会見を開くことは、10月25日の段階で、独自取材の結果として朝日新聞が報じていた。 遠藤院長は記者会見で「あってはならない重大な事故。再発防止対策を徹底したい」と謝罪。病院側は賠償する方針で、現時点で遺族から訴訟の意思が示されていることはないという。

 青森市民病院は青森地域医療圏の基幹病院。21診療科(1診療科は休診)、538床(うちICU8床、NICU15床、HCU25床)を持つ。

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BDORTは東欧・知恵者・賢帝の国々から//資本主義では金儲けの邪魔//武人時代は武人独裁の邪魔

2017年10月28日 07時47分41秒 | 健康・医療

ECIM2108 (11th European Congress for Integrative Medicine)インフォメーション(第一報) ECIM2108 (11th European Congress for Integrative Medicine)が2018年9月21日-23日に Ljubljana, Slovenia(21-23 September 2018)で開催されます。 会場はLJUBLJANA, GRAND HOTEL UNION(グランド ホテル ユニオン, リューブリャナ)  Miklošičeva cesta 1, 10000 Ljubljana ※参加ご希望の先生は、御発表の準備とスケジュールを調整しておいてください。 公式ウエブサイトhttp://www.ecim2018-slovenia.org/ 以下にO-リングテストの国際シンポジウムと共同開催と書いてあります。

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● 東欧は知恵・賢帝の国々です。日本の江戸時代のようなものです。鎖国していても江戸時代は
  独自の科学や芸術が発展していました。東欧もそうなるのでしょう。

● 資本主義でない国々にとって、BDORTは簡単で確実でたやすくできて、安上がりの完璧な医療です。
  どんなにお金をかけても分からないことが、簡単に分かり、それも確実に効果があるのですから、
  貧乏な国にとっては、最高の贈り物です。まるで魔法のような医療です。

● 儲けの為の医療は、ここ東欧からのBDORT逆輸入で崩壊し、BDORTは未来の日本でも栄えるでしょう。
  言い換えれば、BDORTが主流になるのは、遠い未来と思われます。

● その間、西欧医学の薬は飲んではいけません。〝西欧医学を滅ぼす7人の侍”
  病気の治療の大半は十分です。また手術も選択して効果的に行う必要があります。
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独立革命第1⃣波//州民の意思の確認//第3⃣波は内戦型第三次大戦時か//臨時亡命政府樹立は何時か

2017年10月28日 07時24分37秒 | システムの崩壊
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171028-00000001-jij_afp-int


スペイン、カタルーニャ州議会を解散 州首相、反乱罪で訴追

10/28(土) 5:02配信

AFP=時事
スペイン、カタルーニャ州議会を解散 州首相、反乱罪で訴追へ

スペインのマリアノ・ラホイ首相(右)と同国カタルーニャ自治州のカルレス・プチデモン州首相(2017年10月27日作成)。【翻訳編集】 AFPBB News

【AFP=時事】スペインのマリアノ・ラホイ(Mariano Rajoy)首相は27日、同国からの独立を宣言した北東部カタルーニャ(Catalonia)自治州議会を解散したと述べ、州議会選挙を12月21日に実施すると表明した。またスペイン検察は、独立推進派のカルレス・プチデモン(Carles Puigdemont)州首相を来週に反乱罪で訴追する方針を明らかにした。

【写真】独立宣言に歓喜するカタルーニャの人々

 スペイン上院はこれに先立ち、同州独立を阻止する強い権限をラホイ首相に与えることを承認しており、州議会解散はこの権限に基づくもの。ラホイ氏はまた、「正常な状態を回復する」措置の一環として、プチデモン州首相と州内閣を正式に罷免したと明らかにした。

 一方、スペイン検察当局の報道官はAFPに対し、「検察は来週、プチデモン氏を反乱罪で訴追する」と説明。カタルーニャ自治州政府や同州議会議員も同様の罪で訴追する可能性があると付け加えた。

 検察による訴追後は、裁判所がプチデモン州首相の起訴の是非を判断する予定。スペインの法律では、反乱罪には最高で禁錮30年の刑が定められている
。【翻訳編集】 AFPBB News
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自閉症は、環境汚染(アスベスト±重金属)+HPV感染//重箱の隅を突く研究者

2017年10月27日 17時12分14秒 | 健康・医療
★ http://www.natureasia.com/ja-jp/ncomms/pr-highlights/12239

【遺伝学】自閉症スペクトラム障害の影響因子に関する新知見

Nature Communications

2017年10月25日
Genetics: New insights into influencers of ASD
Nature Communications

自閉症スペクトラム障害(ASD)の発症に寄与する生物学的過程に関するヒントが見つかったことを報告する論文が、今週掲載される。エピゲノム(遺伝子の発現状態を変え、環境的要因によって修飾されるゲノム上のマーカーの集合体)に関する情報が疾患の発症を解明する上でどのような寄与をするのかを調べたのが今回の研究であり、血液検査と脳生検によって得られた遺伝的情報とエピジェネティクス情報を統合して、ASDの発症に影響を及ぼす諸因子の枠組みが示されている。

今回、Daniele Fallin、Christine Ladd-Acostaたちの研究グループは、ASDに対する遺伝的要因とエピジェネティック要因の影響可能性を調べるため、ASDの子どものいる家系のヒト遺伝学研究によって得られたデータを集積した上で、ヒトエピジェネティクス研究によるデータと統合した。そして、Fallinたちは、さまざまな試料(臍帯血、末梢血、脳)から収集した遺伝的データとエピジェネティクスデータのデータセットを組み合わせて、これまでに同定されているASD遺伝子と関連するエピジェネティックな変化を同定した。こうしたエピジェネティックな変化が生じた遺伝子の位置からは、遺伝的研究だけでは明らかにならなかったASD遺伝子による発達阻害過程に関する新しい生物学上の仮説が生まれている。重要なのは、末梢血のエピジェネティクス情報を用いて得られた手掛かりと脳試料から得られた手掛かりの重複に有意性が認められることだ。このように血液による試料の価値が明らかになったことで、ヒトの一生におけるエピジェネティック標識に関する新たな研究の可能性が開かれた。脳組織の研究は死後検体を使って行うことしかできないからだ。

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● 早く目覚めなさい。既にDR.大村恵昭の研究で、アスベストを中心にした汚染と
  HPV感染が証明されているのです
。更に素晴らしい事には、治療法がある
  という事と、発症3年以内なら劇的な軽快が期待できることです。

● タウリンとビタミンDの併用により、自閉症は治るのです。アルツハイマーも発症から
  3年以内だとこれも劇的に軽快すると証明しています。それは自閉症は小児の
  アルツハイマーだからです。

● 昔存在しなくて、今劇的に増えているなら、遺伝要素ではないことは、馬鹿でも
  わかりそうであるが。分からないのが、重箱の隅をつつ突く研究者なのでしょう。
  
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