内戦型世界大戦のフィリピンにおける形 2046年USA崩壊がタイムリミット

　フィリピンは分裂。ミンダナオ独立の可能性が高まった
　　ドゥテルテ大統領、「バンサモロ基本法」（イスラム教徒の国、地域）に署名
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　フィリピンの国語はタガロイ語と考えている人が多い。タガロイ語はマニラを中心としてルソン島とその周辺で通じるが、南のミンダナオへ行くと、殆ど通じない。英語も通じない。

　もともとフィリピンは一個の国ではなかった。スペインがやって来たときは、ルソン島を支配した。アメリカが事実上の植民地として英語を普及させたが、宗教はカソリックがすでに根付いていてプロテスタント勢力の伸張はうまく行かなかった。

　スペイン時代に、日本とは深い繋がりがあって、日本人町もあり、カソリック使節団は支倉常長も行き帰りにフィリピンに寄港したし、切支丹バテレンが禁教となるや高山右近はマニラに亡命した。

　このフィリピンで南北分裂へ向かう可能性が高まった。
　ドゥテルテ大統領が7月25日、「バンサモロ基本法」（イスラム教徒の国、地域）に署名したのだ。

　基本法に従うと、ミンダナオ諸島の自治政府は自治の範囲を大幅に拡げ、選挙で首相を選出するほか、独自の議会をもち、予算の立案・執行権を持つため、現行の自治区よりはるかに権限が高まる。
２０１９年１月までに、対象とされるイスラム地区で、新政府に参加するか否かの住民投票が実施され、暫定的な自治政府とうプロセスを経て、２０２２年に通常選挙が行われる。かくてフィリピンは分裂気味となり、ミンダナオ独立の可能性が高まった。　
　　　　　▽◎◇み◎◇◇や▽◎◇ざ◇◇◎き◇◇◎

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●　いやでも日本は、シーレーン防衛の為に、USAに代わってフィリピンを確保しなくては
　　いけません。近未来では、もはやUSAはフィリピンに関与する事は不可能になります。
　　2046年資本主義が崩壊して、市民戦争を経て、武人の時代へと移行するからです。

●　その時は、日本の真の独立の時ですが、同時にUSA/大西洋資本主義諸国が影響を
　　行使していた東南アジア諸国を任される時です。必然的に中共の一帯一路と
　　激突する時です。キーストーン沖縄を含めてです。

●　将来の日本の資本主義・自由と民主主義の大発展と、民主主義の後継者としての
　　実力が試される時です。将来のシーレーン防衛をも含めて、
　　フィリピンに膨大な草の根を送り込む時です。

●　引退した貴方、満たされない貴方、異国情緒堪能とリッチな老後の生活も含めて、
　　第二の人生として、世界に羽ばたく時です。ここではそれがかなうのです。
　　貴方の過去の経験が再び役立つのです。いざ行かん！　開拓精神で！

坊主憎けりゃ袈裟まで憎し 中東、北朝鮮、EU,中共、そして最後は日本？

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８年）７月２８日（土曜日）弐
　　　　　　　　通巻第５７７１号　　　
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　「そして誰もいなくなった」(ワシントンから中国擁護派が消えた)
　　　中国専門家の嘆き。「ホワイトハウスから電話のベルがならない（相談がない）」
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　ワシントンを覆い尽くす「反中国」の空気は、「ロシア恐怖症」と同質であり、しかし「マッカーシー旋風」の時とは異質のものがある、と中国専門家が解説する。
　なかでもガル・ルフツ（地球安全保障分析研究所・共同代表）は「この反中ヒステリー症状は過剰であり、米中交流の機会も激減し、ビジネスマンでも中国人と聞けばスパイだと即応する短絡的現象がある。中国に友好的なシンクタンクはなくなった」という。

　これまでパンダハガーとも言われた中国専門家らの嘆きは「誰の所にも、ホワイトハウスから助言を求めるという電話のベルがならない」。
　「しかしホワイトハウスには中国の専門家がいない」。

　トランプ大統領を囲む側近のなかに中国の融和的な人物はいなくなった。政策立案の中心は、地球儀を見渡しての戦略的レベルではジョン・ボルトンだが、彼はもっともタカ派のスタンスを堅持している。

　経済優先で中国に対して比較的中立とされたロス商務長官も、北京を訪問し、高関税適用直前の談判をしたが、米中の歩み寄りはなく会談は決裂した。
　トランプ大統領へのアドバイザーには対中強硬論のチャンピオン＝ナバロ教授。そして国家経済委員会のトップはラリー・クドローである。後者は嘗て自由貿易派のエコノミストだった。空気が替わって、いつの間にか中国制裁論のトップを走る。

国務省高官は、次官クラスの政治任命がまだなされておらず、ポンペオ国務長官はトランプの意を体して動く。国務省内のチャイナスクールは殆どが消えた。

通常ならこうした高官経験者は「回転ドア」で、シンクタンクに移籍するが、いまや「孔子学院はスパイ養成機関」などとする主張がまかり通るように、中国を擁護するシンクタンクも稀となった。

議会は「ロシアが軍事大国」であり、西側の脅威だと言う「ロシア恐怖症」と同質な「中国脅威論」に蔽われ、中国制裁を声高に叫ぶのは共和党よりも、民主党の議員に多くなり、この動きを反映して、リベラルなメディアも、トランプの対中強硬論より、強硬な主張をしている。つまり米国は中国制裁論が当然とするパラノイアに取り憑かれているようである。

こうした情勢を背景に、「中国専門家」の学者レベルでの空気も激変した。「中国封じ込め」をいう学者は殆どいないが、ディビッド・シャンボー、マイケル・ピルスベリーら、嘗ての「パンダハガー」たちが明確にスタンスを変えており、この列にやはり中国を高く評価してきた学者らが加わる。


▲パンダハガーの多くもスタンスを変えた

具体的にはディビッド・ランプトン(ジョンズ・ホプキンス大学中国研究主任)は「中国制裁論に米国が傾いていることは否めない事実だ」と言う。
　ハリー・ハーディング(バージニア大学教授)は「近年の中国の遣り方に多くの中国擁護派が失望している」とする。
　ロバート・サッター(ジョージ・ワシントン大学教授)は「中国と友好的にと唱える人々は、限界線に立たされている。中国への期待が裏切られたからだ」

　ロバート・ダリーは外交官経験者で、親中派シンクタンクとして知られるウィルソン・センターの「キッシンジャー研究所長」を努めるが、「中国擁護、友好派の主張がこれほど影響力を失ったことはなかった」と嘆きのコメントを口にしている（『サウスチャイナ・モーニングポスト』、２０１８年７月２７日）

　となると中国友好派、貿易戦争反対を主張している中国専門家は何処にいるのか。
経済交流やマーケットのグローバル化で、中国との関係で大いに裨益してきたのはウォール街である。
銀行・証券・保険系のシンクタンク、エコノミストやアナリストの過半近くが、まだ中国経済の幻想に酔い、制裁は経済成長にマイナスをもたらすので、双方に良くないと主張している。

日本のメディアは、このウォール街発の意見を紹介することに忙しく、対照的にワシントンを蔽う反中ムードには触れたがらない。
したがって日本の経済界は、ワシントンの動きを熟知せず、ウォール街の意見を傾聴する死角がある。

このためまだ中国との友好、貿易拡大が大切であり、トランプの保護貿易政策はよくないとする視野狭窄に陥っている。だが経団連の夏の軽井沢セミナーでは、中国への警戒論が突出したという。
日本の財界の意見も激変の兆しあり？

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●　死にゆくUSA/大西洋資本主義国は、当然衰退の原因を外に求めます。それはサディスト
　　の心理と同じです。白人が世界を征服したと思ったら、足元から東洋（初めは日本
　　そして今は中共）如きの挑戦で崩壊して行くのですから。

●　そんなはずではなかった。しかし、やがて分かります。いくら中共を叩いても改善しない
　　経済状況と国家の混乱。刻々と資本主義崩壊に近づくUSA/大西洋資本主義諸国。
　　その排外主義は最後は、次代の覇者・日本へと向くのです。

●　勿論その時は、日本が真の独立を勝ち取る時です。沖縄の皆さん心配ご無用、米軍という
　　老兵は去り行きます。問題は復讐の鬼と化し、中華の夢を追う中共が沖縄を　
　　狙っているのです。それにどう対応するかが、長期的な問題となります。


　　

第三次内戦型世界大戦の前哨戦 内戦はこのようにして起こる

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８年）７月２７日（金曜日）
　　　　　　　　通巻第５７６８号　　　＜前日発行＞
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　ＩＳはシリアで敗れさり、多くの外国人兵士は故郷を目指す
　　数千のウィグル人（中国籍）が新彊ウィグル自治区に帰還した？
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　『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』（２０１７年１２月１２日）が伝えたところでは、シリアで敗戦したＩＳの戦士らが、それぞれの故郷に帰ったが、そのうちのアルカイィーダ系のＴＩＰ（トルキスタン・イスラム党）のメンバー数千人は中国系であり、新彊ウィグル自治区出身者だった、という。

シリアで活発な戦闘行為を行ったのはＴＩＰばかりか、ＥＴＩＵ（東トルキスタン独立運動）のメンバーであり、後者はトルコに拠点があることから、トルコ・ルートでシリアに入った。そのうちの一部は既に中国に潜入帰国したという。

　２００９年のウルムチ暴動ではウィグル人２００名前後が虐殺され、相当数の若者が隣国カザフスタンへ逃亡した。
のちにシリアの軍事訓練基地に送り込まれ、兵士として激しい訓練を受けた。ウルムチは新彊ウィグル自治区の「首都」だが、人口４００万人のうち、すでに七割方が中国人である。

　中国の情報機関はシリアにおけるイスラム過激派のなかのウィグル人の実態把握のために多くのスパイをシリアに送り込んだ。その一方で、ＩＳに武器を供与して、取引にウィグル系兵士の動向を探る情報と交換し、あるいは意図的に戦闘地区にウィグル系兵士を送り込むように仕向けたとされる。

　他方、国内では治安対策を強化し、国防費よりも巨額の国内治安対策費のなかでも、新彊ウィグル自治区へ防犯カメラなど最新鋭の監査システムを配備して、潜在的なテロを防止することに躍起だった。交番の駐在員にも合計三万人を送り込んだ。

　しかし弾圧を強め、モスクを閉鎖し、ウィグル語の教育を禁止したため、中国共産党への反感が強まった。北京、上海ばかりか、雲南省昆明などでおきたテロは、ウィグル系兵士が仕組んだとも言われる。


　▲ウィグル系のＩＳ兵士は最大で二万、すくなくとも五千名

　２０１７年５月、シリア政府が中国政府に伝達した見積もりでは、ウィグル系兵士の数が５０００名とされた。
『アジア・タイムズ』はジブチ筋の情報として、ウィグル系兵士は一万から二万名という膨大な数字を報じた（２０１７年５月２１日）。

　その前後からウィグル語で中国に聖戦をよびかけるビデオが出回り、同年夏にはキルギスの首都ビシュケクの中国大使館が自爆テロに襲撃された。

衝撃を受けた中国は国境警備を強化し、およそ１００名の兵士を思われるウィグルの若者を拘束した。
ところが、なかにはエジプト留学から帰国したというだけの理由で、帰郷したイスラムの若者等が当局に拘束され、情報を絶っている。
世界から強い抗議の声があがっている。

　また彼らの帰国ルートであるマレーシアやタイの情報当局に対して「テロリスト対策」のためだとして情報の提供、容疑者の予防拘束への協力などを要請した。
タイは相当数のウィグル難民を、中国に強制送還した。
逆にウィグルを脱出してトルコへ向かう難民がタイに数百、キャンプを張って暮らしている。タイはつねに、この難民たちの扱いに北京の顔色をみている。

　こうした弾圧は逆にウィグル人を刺戟し、さらに学校でラマダン中の絶食を禁止し、高学年のクラスではウィグル語の会話さえ禁止した。

その反作用は、ウィグル人のイスラム過激派への支持に繋がり、表面的な治安は保たれていても、何かの事件を切っ掛けに大暴動が引き起こされる懸念が拡がった。
イスラム問題は、シリアから中国に飛び火した格好である。

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●　第三次大戦は内戦型と、既に予言しています。つまり、第二次大戦のように
大国同士がガチンコで戦うのではなく、非対称戦＝つまり、政府と武装勢力の戦い
という事です。言い換えれば内戦を主体にした世界の大混乱という事です。

●　既にそれは、中東で起こっていますが、徐々に世界に広がるのです。USA/
大西洋資本主義でも内戦に続いて、体制の崩壊が起こるのです。もはや
左右の思想の違いは話し合いで片付くものではないのです。

●　資本主義国内の内戦と混乱は、同時に戦国時代の中韓朝にも広がるのです。
中国は上記のように広がり、北朝鮮は虐殺された片方の勢力の反乱という
形で、つまり、クーデーターという形で、金正恩政権は崩壊するのです。

●　この混乱は、東南アジアが殆ど戦国時代という事を考えれば、当然混乱は
東南アジアでも起こります。左右の対立＝矛盾の対立が、歴史を動かすのです。
そこでは強いものではなく、勝ったものが支配者となるのです。

任侠映画のセリフが相応しい両者 中共は武人時代 USAはやがて武人化

☆　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180724-00056679-gendaibiz-int


トランプの猛攻を受ける中国で、次々現れる「不吉な数字」

7/24(火) 8:00配信

「最後まで付き合ってやる」

　先週7月20日、トランプ大統領が米経済専門チャンネルCNBCの名物キャスター、ジェフ・コックス氏のインタビューに答えて、また吠えた。

　「われわれは不公平を正すのだ。巨大な赤字を、われわれが主導権を取って正していくのだ。中国には、単年で5700億ドルもの赤字があるのだ。

　私は習近平主席を恐れない。習主席のことは大好きだが、これはアンフェアだ。だからこの先、(中国からの輸入品)5000億ドルまで、追加関税をかけていく。

　われわれは長年、やられっ放しだったのだ。それでも黙っていたのだ。自動車、ビーフ、農産物……。これまでオバマも、ブッシュも、不平を言わなかった……」

　https://www.cnbc.com/2018/07/20/us-dollar-falls-as-trump-accuses-china-european-union-and-others-of.html

　衝撃のインタビュー映像である。昨年の中国からアメリカへの輸出額が5050億ドルなので、5000億ドルということは、ほぼすべての中国製品に追加関税をかけることを意味する。

　アメリカは、第1弾として、7月6日に340億ドル相当分に、25％の追加関税を実施した。続いて、160億ドル相当分の追加関税の賦課を行うとしている。さらに7月10日には、6031品目、2000億ドル相当に、10％の追加関税をかける用意があると発表した。それが今度はついに、ほぼすべての中国製品に追加関税をかけるというのである！　

　3月22日に、トランプ政権が初めて具体的に対中貿易戦争の「宣戦布告」をした時、中国側は「奉陪到底」(フェンペイタオディ=最後まで付き合ってやる)を合言葉に、激しく応じた。これは、2011年に中国で公開された任侠映画のタイトルだ。だが、いまにして思えば、「奉陪到底」とは、トランプ大統領の言うセリフだったようだ。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
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●　この経済戦争の予言は、すでに私が、トランプ氏の誕生前から予測していた
　　通りの展開を示しています。中国は1910年に富裕者の時代＝清王朝が
　　滅びてから、武人時代＝戦国時代へと突入しました。

●　それを統一したのが、毛沢東率いる共産軍です。蒋介石軍に比して取るに
　　足りない毛沢東軍が勝てたのは、旧ソ連と当時に共産主義者に
　　乗っ取られていた、USA/ルーズベルトの援助のせい
　　であることは今や常識です。

●　対するUSAは270年の資本主義体制が崩壊して、くる2046年前後に戦国時代
　　武人時代へと突入するのは、容易に予言できます。これが歴史の法則
　　だからです。❶体制は270年、それに従えば歴史が見えます。

●　つまり、くる資本主義崩壊後の武人の初期の代表がトランプ氏という事です。
　　例えれば、トランプ氏は蒋介石に似ています。強いが、しかし、
　　どんでん返しに合う可能性を秘めているという事です。

●　必ずしも強いものが勝つとは限らないのが、歴史が教える教訓です。強大な
　　今川家を滅ぼした信長も弱小国家でした。いずれにしろ、私の予言通りに
　　進んでいる事をみれば、次は第三次大戦が待っていることも分かります。

●　しかし今回の株式市場の崩壊で第三次大戦が来るのではない事は再三書きました。
　　今回の崩壊後、2020年から2030年前後までの最後のバブルの宴が起こり、
　　それからUSA/大西洋資本主義が2046年前後に大崩壊するのです。

●　その時の世界戦国時代の表の派手な立役者が中共とUSAなのです。その裏で
　　経済で世界を支配するのが、日独なのです。今後日本を敵に回した国は
　　浮かばれないことは、歴史の法則が示しています。
　　

糖尿病は簡単に治る 穀物文明と西欧医学の崩壊

☆　http://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3239/1.html

糖尿病が改善　新たな食事法

長年、苦しんだ糖尿病がある食事法でよくなった人がいます。
藪田亜矢子さん。
９年前に糖尿病と診断されました。
当時、体重は８５キロ。
血糖値の指標ヘモグロビンＡ１ｃは基準を大きく超えていました。
医師からはカロリー制限食という食事療法を指示されました。
食事のカロリーを一般女性の８割ほどに抑え、さらに、食材の量や種類を細かく計算する必要があります。
始めてみると予想外に手間がかかり食事作りに数時間かかることもあったといいます。

藪田亜矢子さん
「本当にグラムを量りながらつくる。
精神的に、だんだんツラくなってくる。
もう、早くこういう状況から抜けたい。」

結局、２か月で断念。
その後、症状は次第に悪化していきました。

そして去年、目の網膜で出血。
手術で血は止まりましたが、失明の一歩手前と言われました。
危機感を抱いた藪田さんは医師と相談のうえ、ある食事法を始めました。





「結構、肉いれるんですね。」

藪田亜矢子さん
「そうですね。
ふつう、このくらい使っています。」

糖質制限食。
米や小麦粉、そして砂糖など糖質の多い食べ物を減らします。
例えば麺も、小麦粉ではなく豆腐で作った特殊なものを使います。
それ以外の肉や魚、卵などは好きなだけ食べられます。

糖質制限食の考え方です。
米や麺などを食べると血液中の糖質が急激に増えます。
すると、すい臓からインスリンというホルモンが出て糖質を取り込みます。
しかし糖尿病の場合インスリンが少なく、取り込みきれません。
残った糖質は周りの細胞を傷つけ、動脈硬化や失明などのリスクを高めます。

そこで食事の糖質を減らすことで、血液中の急激な増加を防ぎます。
すると、少ないインスリンでも糖質が残りにくいのです。
糖質制限食を始めて３か月。
効果が現れました。
藪田さんの場合２０キロのダイエットに成功。
さらに血糖値が下がり、それまで飲んでいた薬なしでも正常な値になりました。

藪田亜矢子さん
「何年もかけて、全くよくならなかった数値が、この食事方法にして、１か月くらいで全く正常値になった。
信じられない。」



今、糖質制限食を治療に取り入れる医療機関が増えています。
北里研究所病院糖尿病センターの山田悟さんです。
従来のカロリー制限食が続けられなかった人の治療に、３年前から糖質制限食を取り入れています。
糖質の少ないパンを開発。
味や見た目にも気を配ることで、治療を続けやすくしました。
１２人の患者で調べたところ半年間で血糖値の指標が下がっていたことが分かりました。



北里研究所病院　山田悟糖尿病センター長
「現在スタンダードなカロリー制限食、医学的な意義は間違いない。
どうしても続けられない方はいます。
そういう方の治療の選択肢として、糖質制限食は意義がある。」
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●　栄養学の基本を理解できれば、Ⅱ型糖尿病は簡単に治せます。
　　生活習慣病ですから、本人の自覚と実行が必要です。

●　まず、今までの栄養指導を忘れてください。つまり、バランスの良い食事
　　としての、糖質6割脂質２割蛋白質２割という指導を忘れてください。

●　さらにカロリーを計算する等という面倒なことが、精神的に参らせるのです。
　　カロリーを考えず、魚・肉食を中心にした食事を心ゆくまで食べるのが
　　食事の基本です。勿論野菜もたっぷりとりましょう。

●　早い話が、穀物≒糖質≒炭水化物を食べないという事です。小麦製品は
　　前回書いたように、禁忌となります。それは小麦のグルテンが
　　以下のように種々の生活習慣病や現代病を起こすからです。

　　❶　グルテンは人口の１％前後にセリアック病を起こし、小腸の粘膜を
　　　　破壊して、異物や微生物を体内へと誘導して、危険な消化器系の
　　　　病気を誘発する。小腸の破壊による過敏性腸症候群などもです。

　　　　さらに、小腸粘膜が破壊されたときに、異物や微生物の体内への
　　　　侵入を許し、種々のアレルギーや悪性疾患を誘発します。

　　❷　人口の３０％はグルテンに合わない遺伝子があるといわれ、セリアック病
　　　　程ではないにしても、種々の消化器や体内の炎症を誘発して、膨大な
　　　　人口に生活習慣病やアレルギー性疾患などを起こすのです。

　　❸　小麦が分解される過程で、エクソルフィンという外因性のモルヒネ用物質が
　　　　作られて、それが一種の中毒作用を起こし、パンなどの過剰摂取が
　　　　やめられずに、現在のUSA国民のような、異常な肥満症の
　　　　出現が齎されるという事です。

●　炭水化物は、必須栄養素ではありませんから、全くとらなくても生命には
　　全く問題はありません。欠乏が問題になるのは、蛋白質＝必須アミノ酸と
　　必須脂肪酸＝DHA/EPA、さらにビタミン類やミネラル類です。

●　普通に味付けしたり、野菜などを摂れば、特にミネラルは心配ありません。
　　火を通した食べ物のみを摂れば、ビタミンＣ欠乏になりますが、
　　それ以外のビタミンは動物性のたんぱく質を十分とれば問題は
　　ありません。従って火を通さない果物は程よくとるべきです。

●　問題なのは、必須栄養素でないグルコースという糖の塊である、小麦やお米を
　　主体にする現代の栄養学が、糖尿病をもたらし増やしているという事です。
　　小麦やお米などは、砂糖を食べているのとほとんど同じ効果という事です。

●　蛋白質や脂質は全く血糖をあげませんので、特に糖尿病の方や肥満症には
　　最高で唯一の正しい食べ物という事なのです。必須脂肪酸のDHAは
　　魚を十分取ればよいでしょう。必要ならサプリもあります。

●　いずれにしても、現代人に不足がちな必須栄養素は、ビタミンD,タウリン、
　　DHA/EPA、という事が分かっています。すべてを十分に肉や魚介類から
　　とるには、現実的ではないので、サプリを併用するのがよいでしょう。

●　また食生活に十分お金を使えない人は、動物性のたんぱく不足になりやすく
　　種々の病気を誘発しますので、病人は常に蛋白質摂取を心がけましょう。

●　分かりやすく言えば、イヌイット＝昔エスキモーといわれた北極の民は
　　生肉だけで、健康的で生活習慣病がほとんどなかったといわれます。
　　現代人は生肉だけを食べるという事は出来ませんから、ビタミンを
　　野菜や果物から補う必要があるという事です。
　　穀物は本来邪道という事なのでしょう。

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庶民用の安価な肉と世界戦国時代の武将の食卓

☆　https://news.yahoo.co.jp/pickup/6290257

日欧ＥＰＡ　ワイン、チーズ…値下げの恩恵　生産減で日本の農林水産業には脅威

　ＥＵとのＥＰＡが発効すれば、世界の国内総生産（ＧＤＰ）の約２８％、世界の貿易額の約３７％を占める世界最大級の自由な先進経済圏が誕生することになる。日本を起点としたモノやカネの行き来は一段と活発化しそうだ。(SankeiBiz)

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☆　https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180717-00010002-shokuhin-bus_all


米国産ラム　日本へ輸出再開　停止以来15年ぶり

　　　　　　　　7/17(火) 11:34配信 03年以来の輸出再開


米国農務省は、米国産ラムの日本市場への輸出再開を発表した。同国で牛のBSEが発生した03年12月以来、日本市場への輸出が停止されていた。

米国食肉輸出連合会（USMEF）のデニス・スティファー会頭は「輸出停止以前の日本は最重要市場で、再び輸出できることを光栄に思う。米国産ラムの95％は穀物肥育。その高品質な味わいは日本の消費者に広く受け入れられていた。大幅な輸出増加に向けて、日本は他に例をみない可能性を秘めた市場だ」とコメントしている。

日本では昨年のラム輸入量は前年比26％増となり、過去最高を記録。今年も5月までの累計で前年同期比28％増と大きな伸びを見せている。このうち豪州産が60％を占め、次いでニュージーランド産が38％となっている

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●　USA/大西洋資本主義が、その寿命による混乱と体制の崩壊で、資本主義の
　　後半の後継者は日独イタリア、になると予言しました。つまり
　　これらの国がグローバリゼーションの旗手となるのです。

●　言い換えれば、日本等はその比較優位の製品・工業製品を世界に輸出して、
　　もはや資本主義でなくなる、またはなくなった国から農産物を主体とした
　　製品、または低レベル工業製品を輸入するものといえます。

●　これがUSAなしでも日本がTPPのリーダーシップをとり、EUとEPAを結ぶ
　　理由です。USAとは個別にEPAを結ぶのでしょう。いずれにしろ日本の
　　農家が安価な肉製品を国民に供給できない以上時代の流れといえます。

●　世界に出れば、わかりますが、日本人の庶民の体格は貧弱です。圧倒的に動物製
　　のたんぱく質不足です。しかし遺伝子組み換えの穀物の有害性が分かった以上、
　　それを食べて育つ肉用動物の問題も今後は出てくるでしょう。

●　言い換えれば、自然の牧草を食べて育つ動物の肉が、高品質の肉という時代が
　　最終的には来るのです。穀物で育った動物は、高品質ではなくなるのです。

●　来る世界戦国時代の支配階級・武人は、広大な牧草地又は自然環境で育てた
　　半野生化した動物を狩って、食卓に上げて宴席を楽しむのでしょう。
　　もちろん庶民も彼ら支配階級の真似をするのです。


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☆　自閉症・アルツハイマー認知症の治療が出来ます。
　　　詳しい食事療法と市販のサプリで行います。この治療の特徴は


❶　副作用がなく、簡単で安価で、すぐに結果が出ます。
　　早い人では１週間以内に変化が分かります。

❷　病気発症から３年以内だと正常に戻ります。４年以上でも劇的な効果があり、
　　　悪化を予防し、より正常に近づけます。

　　　前もって、専門医に自閉症等の診断とその重症度を判定してもらってください。
　　　さらに本院での指導後も、専門医に経過を見てもらってください。
　　　専門医からの紹介状等があれば助かります。服用している薬があれば、
　　　　その薬名も分かれば参考になります。

❸　診療場所は沖縄県国頭村内診療所です。県内の方は車で来院できます。
　　予約制ですので前もってお電話ください。080-3184-7813　クニヨシ
　　予定外の休診がありますので、前もってお電話ください。

　　診療日　月曜日～金曜日。　午前中　9:00~11:30　午後　2:00~4:30

❹　本土から来られる方は、近くにホテルがあります。診療所まで車で５分程度。
　　　アダ・ガーデンホテル沖縄　☎　0980-41-7070

　　名護市内のホテルからは、診療所まで、車で1時間前後かかります。

西洋医学・穀物文明の大崩壊

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●　今回は、西欧文明・近代資本主義の最後の後継者である日本の内部からの
　　告発本を紹介します。まさに西欧医学の最大の弱点である薬に対する、薬剤師
　　からの告発です。上記の本は、勇気ある薬の専門家からの告発です。


●　前回はUSA医師の臨床研究から、小麦グルテンによる種々の現代病の発現機序
　　病気の実態を見てきました。又米＝炭水化物が虫歯や歯周病の主な原因であり、
　　またそれが生活習慣病と関係していることを見てきました。

●　つまり、現代の穀物文明がまさに生活習慣病の諸悪の源流ということです。
　　これは現代の西洋文明の否定のみならず、人類１万年に及ぶ
　　農耕文明に対する反省をも迫るものです。

●　私の予言する、USA/大西洋資本主義の大崩壊、西欧文明の大崩壊と続く
　　世界戦国時代の到来の予言をも凌駕する巨大な波の到来を意味します。

●　つまり、穀物文明の大崩壊と農耕文明の転換期であることを意味します。
　　すると必然的に人類を養うことに限界が生じます。言い換えれば
　　地球が養える人類の限界と人口減少が来ることを意味します。

●　これは、良識ある科学者の予測、地球寒冷化・ミニ氷河期の到来の予測、
　　私の言う世界戦国時代の到来の予測と合わせると、必然的に人類の
　　人口抑制の巨大な圧力となります。

●　つまり、生き残りをかけての人類内部での戦いの到来が来ることを
　　意味します。これは内戦型第三次世界大戦と続く世界戦国時代の
　　到来を意味するのです。

●　現代の農耕文明はどのように変質するというのでしょうか？　戦国時代は
　　見方を変えれば、狩猟・ハンティングの時代といえます。
　　つまり人間狩りが公然となる時代です。

●　北朝鮮の虐殺恐怖政治が、可愛く見える時代なのでしょうか？