歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

存在は全て・サイクル+質量。例えば光は波+光子

2024年12月26日 09時50分12秒 | 西欧文明の最終章

ニクソンショックから始まる円高のサイクルは

西欧英米型資本主義が崩壊するまで

止まりません

言い換えれば日本の時代は

ニクソンショックから始まったのです

西欧の崩壊と日本の時代は

もうすぐそこまできています

ニクソンショックから約100年間

日本の時代は円高基調で彩られます

円安は一時的な単なる反発です

見ていればわかります

・・・・

・・・

・・

 

【超円安の真因】なぜスイスフランはフラン高を維持しているのに、日本円は歴史的な円安に落ち込んでいるのか?

高級時計を筆頭にした高付加価値品がスイスの貿易黒字に寄与している(写真:Sebastian Ng/SOPA Images via ZUMA Press Wire/共同通信イメージズ)

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崩壊にも段階がある

2024年12月23日 08時52分16秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
 

AIざっくり要約

  • 森永卓郎は、2025年に世界に大きな構造転換が起きると警告しています。グローバル資本主義の限界が明らかになり、経済社会の大転換が予想されます。トランプ政権の「アメリカファースト」政策は、グローバル主義の対極をいくものとなっています。
  • 現代経済学の巨人・岩井克人教授は、資本主義の本質がバブルとパニックの繰り返しにあると指摘しています。そのため、バブルの警告は資本主義の終焉を意味する可能性があります。2025年の大転換により、二度とバブルは起きなくなる可能性があります。
  • そうなれば、最後のババを引いた投資家と膨れ上がった金融市場に大きな影響が及ぶでしょう。激動の2025年、米国株が高値を更新しても、いつ暴落してもすぐに逃げられる態勢を整えることが重要になります。

実験的な機能のため、正確性を欠く可能性があります。記事本文と併せてご確認ください。

 

森永卓郎(C)週刊実話Web
「グレートリセット」という言葉が、経済の専門家の間で流行語になっている。

2025年には、これまでのトレンドとは非連続と言えるほど大きな構造転換が世界や日本を襲うという見立てだ。

半世紀にわたって続いてきたグローバル資本主義が、地球環境の破壊や許容できないほどの格差をもたらすなど、すでに限界を迎えている。

【関連】「年収103万円の壁」の攻防戦裏で厚労省が画策! 年金制度における「月収50万円の壁」の引き上げを森永卓郎が緊急暴露 ほか

また、フランスの内閣総辞職、ドイツの連立政権崩壊、韓国の戒厳令発令、シリアのアサド政権崩壊、日本の与党衆院過半数割れ、そして何よりアメリカのトランプ大統領再登場と、世界が大きく変わる兆候が、明確に表れている。

トランプ次期大統領が打ち出すアメリカファーストの政策は、グローバル資本主義の対極にある。

自国産業を優先するため地球環境対策を無視し、自国産業を守るために高い関税をかけて輸入を抑制する。グローバル主義の完全否定だ。

ただ、アメリカの力はいまだに強大で、世界各国はトランプ政策に当面は服従する構え。しかし、不満が鬱積するから各国の政治は不安定度を高め、最悪の場合、世界戦争に発展していく可能性さえある。

問題は、そうした混乱を乗り越えたあと、グローバル資本主義に代わる新しい経済社会の体制がどのようなものになるのかだ。

私は、グローバル資本主義の真逆の方向に経済社会が動き出すのではないかと考えている。

大都市一極集中から地方分散へ、グローバル調達から地産地消へ、大企業・富裕層の独り勝ちから庶民の暮らしが改善する経済への転換だ。

その中で、私は最も重要な変化は金融市場に表れるのではないかとみている。

資本主義の下では、モノや通貨、金融商品の価値は本来の価値とは無関係に、欲しい人さえいればいくらでも値上がりしていく。

最近で言えば、ビットコインの価格が10万ドルを超え、東京圏の新築マンション価格が1億円を超える。それがバブルだ。

 

 

ババを引くのは投資家と金融市場

私は、半導体メーカー『エヌビディア』1社の時価総額が日本のGDPと肩を並べるほど高値をつけている米国株が、人類史上最大のバブルを引き起こしており、早晩株式の大暴落が起きると警告し続けている。

だが、その主張自体にいま非難が殺到している。それは何故なのか。

現代経済学の巨人、岩井克人教授は、「資本主義とは投機を用いる経済システムだ」と喝破した。

バブルという異常な値上がりと、パニックという暴落を繰り返すのが、資本主義の本質なのだから、バブルを警告するのは、本主義を否定することにつながるのだ。

ただ、2025年に起きる経済社会の大きな構造転換が資本主義の終焉を意味するのであれば、二度とバブルは生じなくなる。

それは、バブル崩壊の大暴落の株価が二度と戻らないということだ。

そうなったとき、一番大きな影響を受けるのは、最後のババを引いた投資家と膨れ上がった金融市場になるだろう。

激動の2025年、米国株が史上最高値を更新したとダンスを踊っている場合ではない。

いつ暴落がきてもすぐに逃げられる態勢を整えておくことが、身を守るために最も重要な準備になるのだ。

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買収できた場合・予測できる未来像

2024年12月21日 11時54分07秒 | 第三次大戦

USA政権に喧嘩を売り

労組に嫌われ

サボタージュを受けて

経営は散々

撤退時は超円高で

投資した資産は雀の涙

バカは死ななきゃ治らない

・・・・

・・・

・・

 

米政権が「不当な影響力」 日鉄、買収阻止なら法的措置も 報道

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そもそも韓国の体制は疑似資本主義、真の姿は資本家(資本主義)に囲われた(戦国時代の)ヤクザ

2024年12月18日 09時01分34秒 | 朝鮮半島
なぜ韓国の大統領は「汚職→失脚」を繰り返すのか…日本では考えられない「縁故がモノを言う」腐敗の構造問題

韓国政治腐敗の構造的問題は「縁故資本主義」原因か 尹錫悦大統領も弾劾訴追案が可決

 

なぜ韓国の大統領は「汚職→失脚」を繰り返すのか…日本では考えられない「縁故がモノを言う」腐敗の構造問題

なぜ韓国の大統領は「汚職→失脚」を繰り返すのか…日本では考えられない「縁故がモノを言う」腐敗の構造問題

韓国の尹錫悦大統領に抗議するため、ソウルの国会周辺に集まった大勢の人たち=2024年12月6日 - 写真=ゲッティ/共同通信社

■「戒厳令」の背景に大統領婦人への疑惑

12月14日、韓国尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領の弾劾訴追案が国会で可決され、大統領は職務停止となった。3日夜には突如として“非常戒厳(いわゆる戒厳令)”を宣言した。今回の宣言は44年ぶりで、1987年の民主化以降で初めてだ。

急遽設置された戒厳司令部は、一切の政治活動を禁じメディアも統制した。それに違反した場合、令状なしに逮捕・捜索を行う旨も発表した。武装した兵士が国会に突入した様子も流れた。一時、韓国全土が混乱に巻き込まれ、国民の多くが宣言に反発するスタンスを示し、ソウルの国会付近には10万人を超える民衆が抗議のために集まった。尹大統領は反対の圧力に抗しきれず、4日未明、非常戒厳体制は解除された。

今回の非常戒厳の背景には、大統領の夫人である金建希(キム・ゴンヒ)氏に関して数々の疑惑が浮上したことがあったとみられる。最大野党の“共に民主党”に加えて、与党“国民の力”の内部からも夫人の調査を求める声が上がっていた。尹大統領の側近も、同氏から離反する動きが顕在化したようだ。大統領としては、そうした状況を逆転させようと窮余の一策を打ったのだろう。

■「切迫感があった」自身も認めた政権への逆風

ただ、大統領の最後の賭けは見事に失敗し、野党から弾劾訴追を突き付けられることになった。7日、与党の多くの議員が投票せず大統領の弾劾訴追案は不成立となったが、韓国の政治、経済、安全保障体制の不安定化は避けられない。今後、北朝鮮をめぐる情勢にも変化が出るようだと、極東情勢の緊迫感は上昇し世界経済の先行きにもマイナスの影響が及ぶことは避けられないだろう。

7日、大統領談話の中で尹氏は、国政の最終責任者である大統領としての“切迫感”が宣布の理由だと認めた。大統領に切迫感を募らせた要因はいくつか考えられる。

まず、何といっても大統領の支持率が低下した。2022年5月の大統領就任直後、尹氏の支持率は高かった。発足から2カ月ほど経過すると、不支持が支持率を上回るようになった。2023年5月の支持率は30%台の前半、不支持率は60%程度だった。2024年4月の総選挙で尹氏が所属する国民の力は敗北し、支持率は20%を下回った。11月下旬の支持率は19%だった。

■夫人経由で政治ブローカーが国政に介入?

尹氏の検察時代の部下で、側近中の側近といわれた韓東勲(ハン・ドンフン)氏(国民の力の代表)は、大統領夫人の活動中止を求めるなど尹氏を批判した。尹氏は、信頼していた韓氏に裏切られた格好だ。それに加えて、尹氏の最大のライバルである、野党“共に民主党”の李在明(イ・ジェミョン)党首なども尹氏への批判を強めた。尹氏にとって、政権を維持することが難しくなりつつあった。

もう一つ無視できないのは、金建希夫人のスキャンダル噴出だ。直近では、金夫人にミョン・テギュン氏という質の悪い政治ブローカーがついて、金銭の贈賄などがあったとの観測が高まった。夫人が政治ブローカーを使って、国政に介入していたとの疑惑が浮上し、大統領支持率低下は鮮明化した。

一部の報道では、尹氏がミョン氏から世論調査の結果を受領し、選挙の公認作業介入を許した疑いもあるようだ。大統領当選直後、尹氏がミョン氏から連絡を受けたとの報道もあった。

■夫人一族へ経済的便宜を図った疑いも

これらの要素が重なり、尹氏は窮地に追い込まれた。そうした状況の逆転を狙い、3日夜に尹大統領は突如、非常戒厳を発表した。洪壮源(ホン・チャンウォン)国家情報院第1次長は非常戒厳の発表直後、大統領が「この機会にすべて捕まえて整理せよ」と指示し韓東勲氏、李在明氏ら主要政治家12人ほどの拘束を試みたと明らかにした。野党党首のスキャンダルを暴く目的もあったといわれている。

金夫人については、政治ブローカーとの癒着以外にも疑惑がある。株価操作、賄賂授受、高速道路の建設路線変更による金銭取得などだ。高速道路建設に関しては、尹政権が当初の計画と異なる終着点を設定したことが疑惑の発端になったという。新たな終着点の周辺に、金夫人の母親である崔殷淳(チェ・ウンソン)氏ら親族が保有する土地の存在が明らかになった。大統領が夫人の一族に経済的便宜を図ったとの批判は増えた。

■過去には盧武鉉氏、朴槿恵氏も…

韓国の大統領あるいはその親族が関与した、スキャンダル事例は以前から見られた。最近のケースだと、朴槿恵(パク・クネ)元大統領は崔順実(チェ・スンシル)という知人女性を国政に関与させた。財閥系大手企業の創業家一族は、政権に近づこうとして崔順実氏の娘に経済的な便宜を図った。

崔順実氏は祈祷師の娘であり、政治、経済などの専門家ではなかった。大統領が一市民を優遇していたことに世論は怒り、大規模な“ろうそくデモ”が起きた。2016年、朴大統領(当時)は弾劾訴追された。崔順実氏は懲役18年が確定した。

革新派の大統領だった、故・盧武鉉(ノ・ムヒョン)氏もスキャンダルにまみれたといわれている。盧氏とその側近の政治資金の隠蔽などが問題視された。2004年3月、盧氏は弾劾訴追を決議されたが、最終的には弾劾には該当せずとの裁定が下り大統領職に復帰した。

■韓国には「縁故資本主義」が根付いている?

他の歴代政権でも、企業との癒着、政治ブローカーと呼ばれる有力な仲介者の存在などが明らかになった。韓国では政権が変わると、過去の違法な金銭授受などが発覚し、大統領経験者やその親族、財閥企業の創業家出身者などが有罪判決を受けた。

韓国では、新興国や途上国でよくみられる“縁故資本主義(クローニー・キャピタリズム)”が常態化していたのかもしれない。縁故資本主義では、市場原理ではなく、血縁や個人的つながりに基づいて便宜を図り、特定の企業や個人に富や権力が偏在する傾向にある。その状況が続くと、国民の間で不公平が発生し経済格差は拡大する。

また、最近の韓国経済が低迷気味であることもマイナス要因だろう。若年層の失業質は高い。少子高齢化も加速度的に進んでいる。中国経済の減速によって輸出の回復も緩慢だ。それらも、尹政権に対する批判・不満の増大要因となった。

■金正恩総書記とプーチン大統領を喜ばせた

今回の非常戒厳と大統領の職務停止に伴う混乱で、当面、わが国や米国が韓国の指導者と冷静に議論を交わすことは難しくなった。今後、韓国の政治的混乱は一定期間続き、社会、経済、安全保障の不安定感、先行き不透明感は高まるだろう。それは、極東情勢、および世界経済に重要な影響を与える。

歴史的に朝鮮半島は米国、ロシア、中国など大国の利害が衝突する地政学の要衝だ。その重要地域で政治的混乱が起きたわけだから、その波紋がさまざまなところに波及することは避けられない。この混乱を見て、北朝鮮の金正恩総書記とロシアのプーチン大統領は内心安心する部分がありそうだ。

韓国と日米の経済安全保障の連携が乱れれば、北朝鮮は水面下で外貨の獲得やエネルギー資源調達を行いやすくなる。日米韓の足並みの乱れを突くようにして、北朝鮮がロシアに軍事物資や兵員の供与を増やし、ロシアがウクライナ戦争での戦線を優位に展開する可能性もある。米国のトランプ次期大統領は、ウクライナ戦争の早期終結を重視している。ロシアがこの機をいかして攻勢を強めることも想定される。

■日本経済もタダではすまない

北朝鮮が、経済制裁の解除を狙って軍事挑発を増やす可能性もあるかもしれない。米国を射程に入れた、大陸間弾道ミサイルの発射実験を繰り返すようなことになると、米国の世論は北朝鮮を批判し、朝鮮半島情勢の緊迫感はさらに高まることも懸念される。

そうした変化が現実になると、主要投資家はリスク回避を優先する。割高感のある株式に調整圧力がかかる可能性もある。外国為替市場でも波乱があるかもしれない。為替市場が大きく変動すると、わが国企業の業績不安が高まることも懸念される。

さらに、韓国の政治混乱は極東地域の不安定感を高め、世界経済の下方リスク上昇につながることも想定される。そうしたリスクを抑えるには、韓国が、縁故を重視した商慣習、経済運営から脱却することが必要だ。ただ、それには時間がかかるだろう。今回の尹大統領の非常戒厳発表は、改めて韓国が抱える問題の深刻さを明らかにしたといえるだろう。


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真壁 昭夫(まかべ・あきお)
多摩大学特別招聘教授
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学院教授などを経て、2022年から現職。
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望むと言えば、うまくいくと信じる・空想・認知症型・国際政治。

2024年12月16日 16時03分55秒 | 第三次大戦

これで決まった第二のアフガニスタン

介入が過激原理主義派を助けて

藪蛇となった

国際政治の

認知症

・・・・

・・・

・・

英外相、シリア暫定政権側との「外交的接触」認める 米長官も「直接の接触」を説明

英外相、シリア暫定政権側との「外交的接触」認める 米長官も「直接の接触」を説明

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Dejavu

2024年12月09日 11時59分22秒 | 独裁政権

USA・G7が

アフガニスタン撤退時

カブール・ガニ政権は簡単に崩壊し

タリバンというイスラム原理主義・過激派に

完全に支配されUSA介入は元の木阿弥となりました

今回のアサド政権も同様です

過激派のヌスラ戦線の様な

イスラム原理主義・過激派に完全に乗っ取られました

つまり今後これらの地域では女性の権利はなくなるという事です

西欧・特に女性は何を歓迎しているのでしょうか

よく考えれば・ただイスラム地域が混乱する

事だけがG7の主目的のようです

ブーメランで

明日は我が身とも知らずに

バカは死ななきゃ治らない

・・・・

・・・

・・

 

各国、シリア政権崩壊を歓迎 再建支援の用意を表明

壁からはがされたシリアのアサド大統領の肖像=8日、カミシュリ(AFP時事)

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悪代官退治が先か・再びの暗殺が先か? 第一次国共合作はどうなるのか?

2024年12月09日 10時52分26秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


【緊急講演録】

トランプ復活後の世界で
これから一体何が起こるのか?

ウクライナ戦争勃発、サル痘発生を
予言した男、丸谷元人が

現地アメリカで見た最新情報をもとに
これからの未来を予測する…!




>丸谷氏の予測を聞いてみる


突然ですが、
あなたはこの男を
ご存知でしょうか?



彼はトランプが次期政権の
大臣に任命した男なのですが…

実はこの男の起用が決まった途端、
世界の製薬業界は現在、
大パニックになっているのです。

●ワクチン開発で儲けてきた製薬業界トップ5社
→製薬業界のトップ5社が
緊急会議を招集。

今後の対応・方針を話し合う。
パニック状態に。
(vigilantnews 11月7日)

●FDAの大量退職
→この男のおかげで、現在、
アメリカFDA(ワクチンの審査機関)
の職員が大量離職している。
今後ももっと増える見込みだと言う。

●トランプ政権を批判してきた
ビルゲイツ
(自身の財団でワクチン接種を行なってきた)



“「トランプ大統領にお祝いを申し上げます。
私たちが今協力して、 すべての人に
とってより明るい未来を
築くことを願っています。」とXで発言。
(その後、手のひら返しとして炎上)

彼は一体何者なのでしょうか?
なぜ製薬業界はここまで
彼を恐れるのでしょうか?


>製薬業界をパニックにさせた一人の男


P.S

米メディア、
「NEWS TARGET」は11月13日、

この件について
以下のコメントを残しています。

「彼はワクチンに関する”ある真実”を暴くために
大手製薬会社の幹部を
投獄する準備を整えている


「ビルゲイツ氏も
逮捕されることになるだろう」

一体どういうことなのでしょうか?


>ビルゲイツが逮捕される?


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資本主義最後の現場の姿・年寄りの冷や水には限度がある。豚に真珠ならぬやがてくる豚(頓)死。

2024年12月09日 09時11分17秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

「恥ずかしい」「2024年とは思えない」 鉄道会社の“ポンコツ内情”に全英唖然 市長が激怒したIT化を拒む「英国流のブラック言い訳」

乗りものニュース

数兆円規模の巨額投資でテコ入れしてきたが・・・

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ノーザンの列車(赤川薫撮影)。

「運転手が足りなくて」「最新すぎて」列車運休

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長期予測の出来ない、ジムを信じてはいけない。

2024年12月09日 08時52分18秒 | 第三次大戦

心配ご無用・数年後に

世界株式市場が

大崩壊すれば

急激な円高が始まり

そのまま20数年後の

USA崩壊までには

1ドル=40円前後まで円高になる

2046年頃にはUSAは内戦で

グチャグチャになっている

自分の国の心配をしろ

・・・・

・・・

・・

ジム・ロジャーズ「日本の円安が心配でならない。日本は大丈夫」という考えは間違いである

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日本に対して警告を発した投資家のジム・ロジャーズ氏(2019年撮影:Natsuki Sakai/アフロ)

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USAが弱体化すれば・韓国は共産圏に飲み込まれるのは必然。そもそも韓国民は民主主義の時代に生きていない。

2024年12月05日 08時28分31秒 | 第三次大戦
朝鮮半島 尹大統領は、非常戒厳を宣布する理由に「北朝鮮の共産主義勢力の脅威」を挙げた。

尹大統領の言う「共産主義勢力の脅威」とは? 北朝鮮だけではない 深刻な中共による浸透

2024/12/04

韓国の尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領は4日未明、3日夜に宣布した非常戒厳をわずか6時間で「解除する」と表明した。

韓国で戒厳令が宣布されるのは約44年ぶりで、戒厳令を宣布する理由として、野党が「北朝鮮の共産主義勢力」と連携しており、国政をマヒさせていることを挙げた。

一連の事態は韓国国内および国際社会に衝撃をもたらした。

韓国大統領府の首席秘書官らが一斉に辞意を表明した。戒厳令宣布に伴う混乱の責任を取ったとみられる。

与党「国民の力」の韓東勲代表は尹氏に対し「この悲惨な状況について直接、詳しく説明すべきだ」と訴え、「共に民主党」は戒厳令の宣布は「重大な憲法違反だ」と非難し、尹氏の即時辞任を要求した。

一連の混乱により、尹氏の求心力低下は必至だ。

CIAに務めたことがあり、韓国問題を専門とするブルース・クリングナー氏は、エポックタイムズに「国民が一致団結して批判し、野党の多数派が尹氏の弾劾を求めることから、尹氏の政治的日々は残り少なくなるだろう」と語った。

韓国情勢について、石破首相は「特段の重大な関心をもって注視している」と表明した。その上で「現時点で邦人被害の報には全く接していない」と述べ、在留邦人の安全には引き続き万全を期すと強調した。

尹氏は「北朝鮮の共産主義勢力の脅威」と指摘しているが、朝鮮半島に共産主義の影響力をもたらしているのは北朝鮮だけではない。最大の貿易相手である中共は韓国に非常に影響力を持っている。

韓国野党と中国共産党の関係

野党を率いる李在明氏は、尹氏の外交姿勢とは正反対に中共に対してより友好的な姿勢をとっている。

今年3月の選挙集会で、李氏は「なぜ中国を挑発するのか?」「中国と台湾の問題に、なぜ我々が介入しなければならないのか。台湾海峡で何が起ころうと、我々には関係がない」と述べた。中共外交部の報道官のナラティブと捉えられかねないこの発言は、韓国国内で波紋を呼んだ。

与党「国民の力」は、李氏の発言を「中国屈従」と批判。一方、中国メディアは李氏の発言を詳細に報じた。

昨年6月には、李氏は駐韓中国大使の邢海明氏と会談し、韓中関係の発展について意見を交わし、李氏は「韓中国交樹立以来31年間、両国は相互尊重と信頼の戦略的パートナーシップを構築し、北東アジアの発展と繁栄に大きな貢献をしてきた」と述べ、対中重視の姿勢を改めて鮮明にした。

中共は李氏の大統領就任を望んでいる可能性があるが、李氏が就任するためにはある問題を抱えている。

韓国のソウル中央地裁は先月15日、李氏に選挙法違反の罪で懲役1年、執行猶予2年の有罪判決を言い渡した。判決が確定すれば、李氏は国会議員を失職し、今後5年間は公職に立候補できなくなる。ほかにも、都市開発事業を巡る不正疑惑など複数の法的問題に直面している。

4日、韓国の尹大統領が戒厳令を発令した後、野党の李在明氏が韓国ソウルの国会本会議場に姿を現した。Jung Yeon-je/AFP via Getty Images

2022年の韓国大統領選挙では、尹氏が約25万票(0.73ポイント)差という韓国史上最小の得票差で李氏を上回って勝利した。

アメリカを拠点とする非営利団体(NPO)ディフェンス・フォーラム財団のスザンヌ・ショルテ代表は、エポックタイムズに対し「これは我々が認識しなければならない非常に深刻な問題だ」「(韓国は)前回の選挙で親共産主義候補を当選させるところだった」と語った。

「浸透していない場所はない」 各領域に浸透していく共産党

韓国は貿易と投資の面で中共に大きく依存しており、この依存が韓国経済をはじめ韓国の各領域に浸透するための潤滑油となっている。「(韓国の)経済、文化、大学、浸透していない場所はない」と匿名希望の元スパイ対策関係者はエポックタイムズに語っている。

中韓両国の都市は700近くの友好・姉妹提携を結んでおり、国家が後援する公務員交換プログラムを通じて、数百人の中国公務員が韓国で勤務することができる。また、中国大使館は、韓国の青少年が中国で1週間過ごすための費用を負担する代わりに、習近平の語録を手渡し、共産党の文化を輸出している。

昨年には、韓国の光州市は、中国からの観光客誘致を目的として、同市出身の作曲家、鄭律成(チョン・ユルソン)氏を称える「鄭律成歴史公園」の造成計画を進めた。鄭氏は、中国人民解放軍の行進曲「八路軍行進曲」や、北朝鮮の「朝鮮人民軍行進曲」を作曲した人物であり、1939年に中国共産党に加入し、朝鮮戦争時には中国共産軍の一員として活動していた。

この計画に対し、韓国の与党「国民の力」は、「共産党員を記念するものだ」として強く反発し、事業の中止を求めた。最終的に事業の見直しや中止が検討されることとなった。

中共による韓国での破壊工作は、北朝鮮からの脅威に比べるとあまり認知されていないものの、アメリカの戦略アナリストあるタラ・オー氏は「(中共の浸透は)広範囲に及びかなり深い」とエポックタイムズの姉妹メディアNTDに語っている。

2022年9月16日、韓国・ソウルの国会で行われた共同記者会見で、韓国の金振杓(キム・ジンピョ)国会議長と握手する中共序列3位の栗戦書・全人代常務委員長(当時)。 Kim Hong-ji/AFP via Getty Images

数十の韓国メディアが、中共の官製メディア人民日報の記事を掲載している。韓国はまた、孔子学院の数が最も多い国でもある。孔子学院は、北京のアジェンダを推進するために中国が国費で運営する言語教育プログラムである。

韓国の国家情報院(NIS)を退官した崔洙容(チェ・スヨン)氏は、エポックタイムズのインタビューで、ソウル大学には習近平に関する著作を集めた専用の部屋があると明かした。一方で、同大学には韓国の先人たちの記念碑はない。

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2029年±2年前後、世界株式市場の大暴落と強力な円高が発生します。

2024年12月04日 16時58分37秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


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動画商品は、個別銘柄の推奨をするものではありません。

=====

この講座はあなたにとって
具体的にどんなメリットがあるのでしょうか?

実際に何が収録されているのか?
詳しくお伝えします…

==

①黄金時代の到来…
トランプ就任後のアメリカ経済について徹底分析

今日までご案内してきたビデオでは、

トランプ氏が計画する
「新たな軍事開発」について
ご紹介しましたが…

これ以外にもトランプ氏は
大減税や企業への規制緩和など…

「アメリカ経済を
 アップグレードする様々な政策」を発表しています。

藤井先生の言葉を借りれば、
「アメリカの黄金時代は
 すぐそこに迫りつつある」
というわけです。

そこでこの講座では…

・トランプ氏が就任したあとの
  AI・半導体業界の動向は?

・トランプ氏就任によって
 新たに台頭してくるセクターは?

・トランプ氏とイーロン・マスク氏…
 このタッグの行方は?


などなど、2025年以降の
アメリカ経済についての
徹底分析・予測を収録しています。

トランプ氏就任後のシナリオを
いち早く把握しておくことで、

目の前の短期的な値動きに
一喜一憂せず、
投資していただくことができるでしょう。
*将来の投資成果を保証するものではありません。
「新・投資戦略2025~大統領選と世界経済のゲームチェンジ~」の
動画商品は、個別銘柄の推奨をするものではありません。


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②今すぐ実践できる
具体的な投資戦略、おすすめ銘柄

「2025年、私は株を買う “最高のタイミング”
がやってくるかもしれないと思っています」

そう語るのは藤井先生が
「価値観や方向性が一致していて心から信頼できる」
と話す米国株投資のプロ・江崎孝彦氏です。


(株式会社Wealth On 代表取締役 江崎孝彦氏)

今回は、そんな江崎氏が2025年以降有望と考える
「13の銘柄」を特別に特典書籍にてお届けいたします!

いち早く米国株投資の可能性を見出し、
日本人にその戦略を伝えてきた江崎氏…

そんな彼が何十年という膨大なデータから、
今後重要となる産業を予測しています。

その際に用いたデータは、
50年以上の歴史を持つ
投資格付け機関Weiss Ratings

50 億円を超える純資産を持つ
アメリカの一流投資家マーク・フォード氏
協力のもと導き出されたものです。



もちろんワールド・フォーキャストでは
今後もアメリカ経済の予測を配信していきますが…

それはあくまでマクロ的な
「投資環境」の解説に留まります。

注目しておくべき銘柄など、
具体的な投資行動にまで落とし込んで
解説しているのは

藤井先生と江崎氏の
おふたりが揃っていてこそです。



AI、半導体、ゴールド…などなど、
注目の銘柄を発表していますのでぜひご活用ください。
(※将来の成果を保証するものではありません。
こちらは、特典書籍の内容についての紹介です。
本動画講座では個別銘柄を推奨しておりません。)


>詳細はこちら



ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 齊藤海貝



P.S.

特典書籍は動画講座の内容に加え、

「講座未収録の藤井先生独占インタビュー」
「江崎氏が2025年以降有望と判断した13の銘柄」

などなど動画以上に
盛り沢山な内容になっています。

また、動画講座本編の収録が
大統領選挙よりも前であったため、

この書籍には
トランプ就任後を見据えた
「最新の分析」を追加してお届けする予定です。

実際に藤井先生が今、
この書籍への収録に向けて
最新の分析をまとめてくださっています…

あなたのお手元に到着するのは
1月以降と少し先にはなりますが、
ぜひ動画と書籍どちらもご活用いただき、

最適な投資戦略を
実行していただければと思います。


>詳細はこちら

※こちらが完成次第、順次発送いたします。
なお返金された場合、
書籍の送付はありませんのでご了承ください。



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URL:藤井厳喜先生のダイレクト出版公式YouTubeチャンネルはこちらをクリック
運営:ダイレクト出版株式会社
住所:〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F

*このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。

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トランプショック≒第二次ニクソンショック

2024年12月04日 13時50分31秒 | 第三次大戦

1971年ニクソンショックは

第一次日本円誉め殺し作戦でした

第二次日本円ほめ殺し作戦は=トランプショック

もしも円安で日本の製造業が回復したら

アメリカファーストではなく

日本ファーストになります

USAグレイトアゲインで

製造業を復活させようとしている

トランプ氏がそんなバカをするわけがありません

高級取りなUSA労働者が賃下げに応じる事は絶対あり得ません

ありえるのはUSAドルを限りなく安くして

他国の製品よりも優位に立つしかありません

つまり円高ドル安がトランプ氏の長期目標です

再び始まる円高

産業空洞化にそなえよ

貴社は1ドル≒40円のショックに耐えられるか?

・・・・

・・・

・・

 

製薬業界...
ひいては世界経済の大転換が起きる?

グローバル製薬会社や
バイオテクノロジー企業の株価が
急落しています。


これは
トランプ次期大統領が、



ワクチン懐疑論者である
ロバート・F・ケネディ・ジュニア

米保健福祉省(HHS)の長官に
指名したことを受けてのものです。


この発表によって、
11月15日の取引終了までの間に、

時価総額で数十億ドル
(およそ数千億円)を失った企業もあるというのです。


まさに今...

医療団体と関係のある複数の共和党議員が
ケネディの承認を阻止する
可能性が大きくなってきています。


なぜなら、
製薬会社は、医薬品を開発するだけでなく、

数十万人の米国人を雇用する企業としての
重要な役割があるからです。


つまり、ケネディJr.が
米保健福祉省(HHS)に就任するか否かで、

世界に「大転換」が訪れる
可能性があるのです。


ですが、
あなたはご存知でしたか?


すにで日本では、
国民の資産に打撃を与えうる「大転換」
起きつつあることを...

実は、
この大転換というのは、

これからの成長産業と衰退産業を分けるような
ターニングポイントであり...

ひいては、
あなたのビジネスや投資のチャンスになるのか?
それとも損をしてしまうか?

ということにも、
関わってくるのです。

その大転換とは
一体なんなのでしょうか?



今回、特別に
経済アナリストの森永康平氏
解説してくれました。

ぜひ今すぐ視聴してみてください。

ただし本日12月3日(火)までの
限定公開なので、

公開停止する前に
一度は視聴してみてください。

>ここから特別ビデオを視聴する



=============================================== 

【『月刊ニュースの争点』公式Youtubeチャンネル 開設!】

「全四回 特別座談会」公開中!
なぜ日本企業は世界から出遅れたのか?/
日本人の足を引っ張るエリートの罪
(中野剛志・施光恒・古川雄嗣・岩尾俊兵)



下記リンク先から動画をご視聴いただけます!
また、チャンネル登録・高評価・コメントもお待ちしております!

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西欧資本主義最後のピークとは・後はマッターホルンの急峻な崖しかない。

2024年12月04日 10時48分11秒 | 第三次大戦


<ご案内は明日まで!>

「新・投資戦略 2025」
- 大統領選と世界経済のゲームチェンジ -






今回のキャンペーンでは、
米国株投資のプロフェッショナル厳選の
「13のおすすめ銘柄」を収録した書籍
特典としてお付けしています!

ぜひお早めに詳細をご確認ください。


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=====

この講座はあなたにとって
具体的にどんなメリットがあるのでしょうか?

実際に何が収録されているのか?
詳しくお伝えします…

==

①黄金時代の到来…
トランプ就任後のアメリカ経済について徹底分析

今日までご案内してきたビデオでは、

トランプ氏が計画する
「新たな軍事開発」について
ご紹介しましたが…

これ以外にもトランプ氏は
大減税や企業への規制緩和など…

「アメリカ経済を
 アップグレードする様々な政策」を発表しています。

藤井先生の言葉を借りれば、
「アメリカの黄金時代は
 すぐそこに迫りつつある」
というわけです。

そこでこの講座では…

・トランプ氏が就任したあとの
  AI・半導体業界の動向は?

・トランプ氏就任によって
 新たに台頭してくるセクターは?

・トランプ氏とイーロン・マスク氏…
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資本主義の原動力。夢を与えてバブルを作り、弾けさせて・誰かの懐に大金を残す、博打の繰り返し。

2024年12月02日 14時18分12秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

 


【動画】
誰にも教えてもらえなかった暗号資産の真実

Financial ダイレクト編集部
最近、ビットコインは最高値をずっと更新。



過去最大に盛り上がっていますが、、、

ご存知でしたか?

あなたが暗号資産にポジティブなのか
ネガティブなのかは分かりません。

しかし、いずれにしても
これだけ盛り上がっている暗号資産が

今度どうなっていくのかを理解するためには、本質が何なのかを知っておく必要がありますよね。


・暗号資産って何なのかよくわからない
・マニアックな人だけの投資先なのでは?
・怪しい、詐欺だ…


という方が中にはいらっしゃいますが、

テクノロジー嫌いで有名なウォーレン・バフェット(投資の神様)ですら関連企業に投資をしているぐらいですから、

誤解していてはもったいないと思っています。

そこで私たちはとある動画を作りました。

私たちが今まで
誰にも教えてもらえなかった
暗号資産の真実について
明かした動画です。

数ヶ月前のものになりますが、
たくさんの方から反響をいただき、
中には投資を始めた方もいらっしゃいます。

12分程度で見れますので、
スキマ時間にご覧になってください!


→暗号資産の真実を知る size
 
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