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貴方はいくつの真実を見つけられるか!

勝手解釈・ISISの体型はアングロサクソン型の北欧白人である

2015年11月30日 08時16分01秒 | 戦争


★ http://jp.sputniknews.com/middle_east/20151129/1244505.html

イラク北部でISの犠牲者らの大量埋葬地が見つかる

© REUTERS/ Social media via Reuters TV

ISの脅威と全世界に広がる過激主義 (102)

160809

テロ組織「イスラム国(IS)」戦闘員らの犠牲になった120人あまりの遺体が埋葬された集団埋葬地がイラク北部で見つかった。AFPが伝えた。



地元当局のマフマ・マリル氏によれば、これは今月ISからシンジャル市が解放されて以来見つかった6つ目の集団埋葬地であるという。

地元の目撃者によれば、ここには123人の遺骸があり、その周囲は大量の爆弾で囲まれていた、とハリル氏。集団埋葬地はシンジャル市から西へ10㎞行ったところにある。

先に、イラクのシンジャル市で、合計でおよそ130人の遺骸が埋葬された集団埋葬地が2つ発見された、と報じられた。うちの一つは市西部の工科系の学校の付近にあったという。ここには女性78人の遺骸があった。もうひとつは市西郊15㎞の地点で、子供と大人、50人から60人が埋葬されていた。


続きを読む http://jp.sputniknews.com/middle_east/20151129/1244505.html#ixzz3svRe5kvw

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● 上記の写真が意味することは、ISISの戦闘員と捕虜の体型は全く異なる
  言う事でしょう。先頭には、西欧から来た過激派を使っているという事も有りうるが、
  しかし多くの戦闘員は明らかに中東の体型ではないといえます。

● はっきり言えば、白人が忍者の真似をしているという事です。黒服と言う発想も
  明らかに心理的効果を狙った、西欧的発想である。軍隊の迷彩服にも
  見られるように、基本的には戦闘員は目立ってはいけないのです。

● 従って中東での戦闘服は、茶色系統の迷彩服と言うのが、生き残るのは大切です。
  それを無視して真っ黒の忍者スタイルで、それも砂漠に適しない体に密着の
  服と言う事は、明らかにすべてが西欧的発想で行われていると思われます。

● つまり、外人部隊と言う事です。発想には先進国的劇場版的心理的効果が見えますから、ISISの
  主体は地元の人ではないといえるでしょう。中東を混乱に導くために白人世界から来た、
  特に英米系から来た戦闘員と言う事が最も考えられます。

● 英米系の過激派なのか、政府系なのかは分かりませんが、地元の人間ではない事は確かでしょう。
  体型は隠せないのです。幽霊の正体見たり”と言えましょう。
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知らぬが仏・裏切りは国際政治の常套手段・既に四面楚歌

2015年11月30日 06時22分57秒 | 戦争

★ http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151127-00046298-gendaibiz-int

アメリカと中国が極秘裏に結んだ「軍事協定」とは?~中国戦略センター所長が明かす、ホントの米中関係

現代ビジネス 11月27日(金)11時1分配信

アメリカと中国が極秘裏に結んだ「軍事協定」とは?~中国戦略センター所長が明かす、ホントの米中関係


写真:現代ビジネス


 ―10月27日、横須賀基地を母港とするアメリカ軍の駆逐艦「ラッセン」が、ついに南沙諸島の中国の埋め立て地から12海里以内に進入。米中両大国が緊迫してきて、日本でも大きなニュースになっています。本書『China2049』は、こうした南シナ海制圧も含めた、中国が建国100周年の2049年までに世界の覇権を取る戦略が、記されています。

 南シナ海へは、CNNテレビの記者から、取材に同行しないかと誘われましたが、危なそうだから断りました(笑)。

 アメリカ軍は本来なら、中国が2年前に南シナ海に進出した時に、行動しておくべきでした。そうしていたら、7つの人工島や3つの滑走路などは造られずに済んだ。しかし当時のアメリカ連邦議会は反対した。中国は、アメリカ企業にとって最大の市場であり、敵ではないというわけです

 もう一つの理由は、米中間で、秘密の軍事協定があるからです

 ―本書の第3章に書かれた米中間の「秘密協定」のくだりは、この438ページもある大著の中で、最も衝撃的でした。いわゆる1973年10月から11月に米中間で交わした「約束」です。

 当時のニクソン政権は、イギリスを経由することで、アメリカの法律や規制を回避して、中国にハードウエアや技術を提供した。人民解放軍に対するレーダー装備などの支援も申し出た。

 そうです。私はその頃、有力シンクタンクのランド研究所で中国専門家として働いていて、この仕事に関わっていました。当時の私も、交渉役のキッシンジャー大統領補佐官に、中国への支援を勧めていたのです。

 すべては、最大の敵だったソ連に対抗するためでした。このプロジェクトは、30年にわたり極秘扱いとし、CIA(中央情報局)にも明かしませんでした。'79年8月に、カーター政権のモンデール副大統領が訪中した際、国防総省とCIAは、軍事機材を軍用輸送機で中国に運びました

 その後、私の政治の師匠であるレーガン大統領時代の'81年になって、中国への支援はレベルアップしました。レーガン大統領は、「NSDD(国家安全保障決定令)11」に署名しました。これは、人民解放軍の戦闘能力を国際レベルにまで底上げするために、先進的な空軍、陸軍、海軍及びミサイルの技術を、中国に売却することを、国防総省に許可するものでした。

 レーガン大統領は、'84年には「NSDD140」にも署名しています。そこには、「強く安全で安定した中国は、アジアと世界の平和を保つ力になるはずなので、その近代化を助けよう」と書かれています。

 中国に武器を輸出して軍事力強化を支援し、台湾への武器輸出は削減しようと指示したのです。その文書のコピーは国家安全保障会議のスタッフ用として15部しか作成されませんでした。

 実際に、'85年には、中国に武器を提供しています。10億ドルを超す6つの主要な武器システムを、中国に売る手はずを整えたのです。

 ―それは本当に、衝撃的な話です。冷戦下にあって、資本主義の覇権国であるアメリカと、社会主義の大国である中国は、軍事的には激しく対立しているというのが世界の常識でした。

 その極秘の軍事援助に関して、いまだから話せる内容はありませんか? 
 本書は、私の原稿を出版する前に、CIA、FBI(連邦捜査局)、国防総省に査読してもらい、彼らが削除を要求した部分は従いました。だから私が話せるのは、本に書いてあることまでです

 一つだけ言えるとすれば、その極秘の軍事援助は、いまだに一部、継続しています

 ―その事実は、アメリカのアジアの同盟国である日本政府には、伝えてあるのですか? 
 日本は憲法で、軍隊は持たないと宣言している。また、日本版のCIAと言える組織もない。いくら同盟国とはいえ、そのような国に教える義務はないというのが、アメリカ政府の立場です。

 何より中国が、「どうか日本には秘密にしてほしい」と強く言ってきています。それに、日本政府からも正式に要請されたことはないはずです。

 ―そのようにアメリカが極秘で軍事援助した中国が、今や東シナ海に防空識別圏を敷き、南シナ海では次々に人工島を作って自国の領土だと主張している。こうした事実をどうお考えですか? 
 前世紀の'70年代、'80年代の中国は、アメリカにとって、中国語で言う「小弟弟」(可愛い弟分)でした。中国はうまくそうした役回りを演じ、アメリカから最大限の援助を勝ち取ったのです。「韜光養晦」(能力を隠して力を蓄える)が、春秋戦国時代から小平が学んだ教訓でした。

 だがいまや、中国は見違えるような大国になりました。'13年11月に中国が東シナ海に防空識別圏を設定したと宣言した時、そこに空軍機を飛ばして抗議すべきだと、当時のヘーゲル国防長官に進言したのは私です。

 ―著書のタイトルでもある、建国100周年にあたる2049年の中国は、どのような国になっていると思いますか? 
 単純にGDPで比較するなら、中国が順調に行けば、あと5年くらいでアメリカを超えて世界一の経済大国になります。

 総合的な国力で言えば、2049年に中国がアメリカを超えている確率は、5割以上あるのではないでしょうか。その時、私は104歳。何とか長生きして、この目で確かめたいものです。

 (取材・文/近藤大介)

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マイケル・ピルズベリー/ハドソン研究所中国戦略センター所長、国防総省顧問。外交問題評議会、国際戦略研究所のメンバー。スタンフォード大学卒業、コロンビア大学大学院博士課程修了。ニクソンからオバマ政権までCIAで対中国の防衛政策を担当した
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 * * *

 『China2049』
マイケル・ピルズベリー/日経BP社/2000円

 「パンダハガー(親中派)」のひとりだった著者が、中国の軍事戦略研究の第一人者となり、親中派と袂を分かち、世界の覇権を目指す中国の長期的戦略に警鐘を鳴らすようになるまでの驚くべき記録

 『週刊現代』2015年11月21日号より
.
週刊現代

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● そもそも、自前で空母も作れないものが、核ミサイルなどや人工衛星を飛ばせる
  はずがないのです
。いまさらながら脅かされるが、国際政治とはそういう事なのでしょう。

● 1973年からと言えば、ニクソンショックの経済政策からの続きです。8月15日につまり、
  日本の敗戦日に経済政策を発表したことから分かるように、日が再び昇る日本に
  対するUSAからの、日本に対する再度の宣戦布告だったのです。


● それはうまくいき、世界で最貧国の中共が、急激に台頭した理由と言う事なのです。
  これらの中国と言う大国”に対する幻想、大きいものに対する幻想は
  今も続いているのです。これは戦前からのものですし、今でもそうです。

● 第二次大戦の四面楚歌・日本に対するABCD包囲網は、今も続いているのです

● 2046年USAの資本主義が崩壊後は中共と同じ武人の時代≒戦国時代を迎える事は
  毎度書いていますし、それに伴うUSA国民の武人化現象も書いてきました。
  それ以降は中共とUSAは体制的・心情的にも、ツーカーの仲となるのです。

● 勿論崩壊とは左右に分裂する事ですから、単純ではないですが、確実にUSAも武人化するのです。
  武人化と内戦と革命で、今後USAは全く当てには出来なくなるのです。
  それどころかさらに足を引っ張る可能性が高いのです。

● 大至急、革命的国産兵器の開発と大増産が必要になります。そしてUSAには
  その技術情報を絶対渡してはいけません。勿論日本が進んでいる領域では、
  共同開発もいけません。今後もUSAには親中派が増えると予想できますから、
  日本の技術は全て筒抜けになるのです。

● USAにのみ開示するから大丈夫だという、その発想が命取りになるのです。
  USAこそ過去にも今でも、更に未来でも日本の最大のリスクなのです。
  
● 「韜光養晦」=トウ光養カイ(能力を隠して力を蓄える)戦略は、今後は日本がUSAや世界に
   対して行うべき戦略
なのです。日本の企業さん、お間違えの無いように。  
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まるで世界支配層の意図が分かっていない・初めから混乱させるのが戦略である

2015年11月29日 17時49分21秒 | 戦争


★ http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2015/11/post-4166.php 

誤算だらけの中東介入が反欧米テロを生む

The Western Roots of Anti-Western Terror

戦略もパートナーも間違っている対テロ戦争に勝ち目はない。 安易な介入はかえって事態を悪化させるだけだ

2015年11月27日(金)12時24分

ブラマ・チェラニ(インド・政策研究センター戦略問題専門家)


空爆強化 フランスは原子力空母をシリア沖に向かわせた Jean-Paul Pelissier-REUTERS


 テロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)によるパリ同時多発テロは、欧米主要国による中東介入の問題点をあらためて浮き彫りにしている。介入は予期せぬ結果を招き、欧米はそれを封じ込められないシリア、イラク、リビアの国家破綻はイエメンの内戦とともに、広大な戦場と大量の難民、今後長期にわたり国際安全保障を脅かすイスラム過激派を生み出してきた。欧米もそれに少なからず加担している。

 欧米の中東介入は今に始まったことではない。イラン、エジプト、トルコを除く中東の主要国は、大部分が第一次大戦後の英仏による中東分割の産物だ01年以降のアメリカ主導のアフガニスタンとイラクへの介入にしても、以前からの欧米による中東の地政学的枠組みづくりの一環にすぎない

 問題は欧米が一貫してイスラム過激派の「穏健派」を訓練し、資金と武器を与えて「過激派」と戦わせる戦略を取ってきた点だ。暴力的な「聖戦」を仕掛けている連中が穏健派であるはずがない。しかしアメリカはシリアの反政府武装勢力の兵士がISISに寝返っていることを認めながら、新たに1億ドル近い追加支援を約束した

 フランスもシリア反体制派に資金援助を行い、最近ISISに対する空爆も開始した。だからテロの標的になった。パリ中心部のコンサートホールを襲った犯人は、オランド大統領を「シリアに介入すべきではなかった」と非難していたという。

 独立志向・現実主義の外交の伝統を持つフランスは03年のアメリカ主導のイラク侵攻・占領には反対した。しかし07年に誕生したサルコジ政権はアメリカおよびNATOとの共闘を強め、11年にはリビアのカダフィ政権打倒に積極関与。12年のオランド政権誕生後は介入主義の急先鋒と化し、アフリカ各地で軍事作戦を実施している。

悪循環を加速させる恐れ

 歴史の教訓を無視した介入だ。21世紀の欧米の介入は予期せぬ結果を招き、それが国外に飛び火して新たな介入を招いてきた

 同様の悪循環は20世紀後半にも起きた。1980年代、米レーガン政権は(サウジアラビアから資金提供を受けて)アフガニスタンでソ連と戦う大勢のイスラム過激派を訓練した。それが国際テロ組織アルカイダを生み、アルカイダによるテロはやがてジョージ・W・ブッシュ政権にアフガニスタン侵攻を促し、イラク侵攻の口実を与えた。

 その後も欧米は過ちを繰り返した。リビアに介入してカダフィ政権を打倒した結果、イスラム過激派が勢力を拡大し、武器や戦闘員が国外へ。フランスがアフリカのマリなどで対テロ軍事作戦に踏み切る事態になった。シリアでも(スンニ派のサウジアラビアなどの支持を受けて)アサド大統領に退陣を迫ったために、内戦が激化。その混乱に乗じてISISがシリアに侵攻、急速に勢力を拡大したため、アメリカなどが昨年シリア空爆を開始。最近フランスも加わった。

 アサドを支持するロシアは独自に空爆を行っているが、やはりテロの標的になっているようだ。シナイ半島でのロシア機墜落はISISの仕業とみられており、シリアとイラクへの軍事関与強化を促し、介入の破壊的な悪循環を加速させる恐れがある。早くもフランスやアメリカなど各国で感情的に政策が策定される兆しが見える。

 欧米は最近の過ちに学び、その教訓を生かして慎重に対応すべきだ。オランドのようにテロを「戦争行為」と呼んで国内のテロ対策強化を図るのは敵の思うつぼ。むしろ故サッチャー元英首相の忠告に従い、テロリストの「生命線であるPRという酸素」の供給を断つべきだ。そもそもイスラム過激派組織や原理主義勢力に資金提供しているアラブ諸国と組んで対テロ戦争が戦えるとは思えない。思わぬ結果を招くリスクが大き過ぎる。

 今からでも悪循環を断つことはできる。だが最近のISISによるテロへの対応を見る限り、その見込みは薄そうだ。

©Project Syndicate

[2015年12月 1日号掲載]

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● 上記のような事態を、悪循環と言うのです。出来もしない事を、己の能力を超えたレベルで
  する事から起こる混乱にも見えます。特にUSAは第二次大戦で日本を隷属化した
  自信と快感が自惚れを生み出した
のでしょう。

● しかしその後のアジアでの彼らの戦争は、負け戦と言えます。朝鮮戦争では勝てず、
  ベトナムへの介入の結果はご存知の様に、USAに深刻な後遺症を齎しました。
  その性と思われますが、以降の戦略は明らかに異なります

● 影のCIAと呼ばれた{ストラトフォー}と言う情報機関を立ち上げて、USAの1999年以来の
  戦争に影響を与えたジョージ・フリードマンが書いた本にも明白に書いて有りますが、
  その新戦略が上記の西欧の失敗”を読み解くカギになります。

● 一言でいえば、戦争で相手を叩いた後は、放置するという戦略です。日本属国化は
  歴史でも珍しいほどの、大成功を齎しましたが、その自惚れがベトナム戦争などで
  崩壊した為に、その後の戦争の戦後の占領政策を放棄したのでしょう。

● と言うよりも、放置せざるを得なかったのでしょう。占領後の洗脳による支配が
  出来ないのが中東なのです。中東は資本主義ではないという事が主な原因とは
  思われますが、いずれにしろ中東では、戦後政策は無きに等しいのです。
  彼らは日本人の様にうまく洗脳できないのです。

● 彼の本「100年予測 2009年版」にはっきりと書いています。目標は、

  ❶ USAに敵対する国家や勢力は、徹底して叩いて
  ❷ その後の混乱をわざと悪化させて、
  ❸ 二度とUSAに対抗する勢力が、地域に出ないようにする、事です。


● 戦災から復興させる占領政策はお金と時間がかかり、言えば尻拭いを行っても利益が出ないと
  資本主義的に損得を勘定したのでしょう。軍産複合体の利益を確保すれば
  それで良しとする戦略です。

● 従って、侵略を受けた国が混乱するのは、初めからの予定なのです。その彼らが
  世界に打って出てテロを行うのも、予定のうちと言う事です。それは以下の
  USAの民主党の大戦略家の世界支配の戦略にも合致するのです。

● マッキンダーの戦略の影響を受けていると思われる、USA民主党の戦略家のブレジンスキー
  の思想にもそれが見られます。つまりハートランド≒ロシアを支配するまでは、
  世界への介入を積極的に行い、世界を大混乱させてロシアを支配≒世界を支配する
  という、大戦略≒ニューワールドオーダーと思われます。

● ハートランドを支配するまでは、世界の支配は終わらないという思想なのです。
  それが中東のみならず、旧ソ連≒ロシア衛星国でのクーデター騒ぎであり
  ロシアを何処までも刺激して、戦いに参加させる意図と読めます。

● この大戦略は自ずと、第三次大戦を期待する戦争へと導かれることは大いに予想できます。
  第三次大戦≒ハルマゲドンが、その大目標と言う事です。その観点から見れば、
  全てはうまくいっているのです。予定通りなのでしょう。

● 誰がアサドを応援して、ISISと戦うかは問題ではないのです。ISISが強大となり、テロが
  世界に拡散して、世界各国が戦争や対テロ作戦に飲み込まれるのが重要なのです。

● その観点から見れば、ロシアの戦闘機を撃墜する事も、重要な戦術と言う事なのです。
  段々とロシアのみならず、世界がその渦に巻き込まれているのが見えます。
  ブレジンスキーが中共をもっと強大化したがっている事もその一つです。

● 空母も未だ、自前では作れない中共では、世界大戦は出来ないのです。ニクソンやクリントン時代に
  対ソ連への戦略として,中共に核や核ミサイル等の情報を与えたのも
  中共を世界大戦へと誘う一環なのでしょう。

● 世界一?OR 世界第二の核大国であるロシアに核戦争を仕向けるほど、中共の幹部はボケては
  いないのです。それは憎き小日本を滅ぼすためのものであることは、
  ブレジンスキーの中共擁護の思想からも垣間見えます。

● 全てはハルマゲドン≒第三次大戦への一里塚と思えば、理解が出来るといえます。
  
● ここまでの疑問は、

  ❶ 本当に第三次大戦は起こるのか?
  ❶ 起こるとすれば何時頃起こるのか?
  ❶ 誰が勝者となるのか? USA・西欧に潜む現支配層なのか? 
 と言う問題点です。

● その分析で私と彼ら西欧支配層との分析とが異なるのです。彼らは彼ら自身の資本主義が
  崩壊して、USA西欧内部に分裂と内戦が起こる事を予測できないのが、
  最大の問題点です。

● つまり、ブレジンスキー一派の希望と陰謀は、第三次大戦までは順調に進むが、その後は
  彼ら現西欧支配階級の予想とは逆の事が起こるのです
。つまり彼らの大崩壊です。
  そして、世界は世界戦国時代と言う大混乱へと進むのです。



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ドングリの背比べ・270年体制の同じ穴の狢・目くそ鼻くそを笑う

2015年11月26日 07時36分08秒 | 戦争
★ http://jp.reuters.com/article/2015/11/25/mideast-crisis-russia-turkey-syria-idJPKBN0TE11220151125

トルコ、政府指導部がイスラム化促している=ロシア大統領

 11月25日、ロシアのプーチン大統領は、トルコの政治リーダーらがトルコ社会のイスラム化を促してきたと指摘し、それが問題との認識を示した。ロシアのメディアが伝えた。24日、ソチでのプーチン大統領。代表撮影(2015年 ロイター)

 11月25日、ロシアのプーチン大統領は、トルコの政治リーダーらがトルコ社会のイスラム化を促してきたと指摘し、それが問題との認識を示した。ロシアのメディアが伝えた。24日、ソチでのプーチン大統領。代表撮影(2015年 ロイター)

[モスクワ 25日 ロイター] - ロシアのプーチン大統領は25日、トルコの政治リーダーらがトルコ社会のイスラム化を促してきたと指摘し、それが問題との認識を示した。ロシアのメディアが伝えた。

タス通信によると、トルコ軍によるロシア軍機撃墜から一夜明けて、プーチン大統領は、「問題は、昨日に目撃した悲劇ではない。問題ははるかに根深い。現在のトルコ指導部は何年にもわたり、同国のイスラム化を支援する政策を実行している」と述べた。

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★ http://blog.livedoor.jp/wien2006/archives/52054409.html


ロシアカトリック

プーチン氏は神を信じているか


 ロシアのプーチン大統領は25日、バチカン法王庁を訪問し、ローマ法王フランシスコを謁見した。同大統領のバチカン訪問は2007年3月、前法王べネディクト16世と会合して以来。フランシスコ法王とは初の会合だ。

 ロシアとバチカン両国は1991年以来、外交交流を始め、正式の外交関係樹立は2010年夏以降だ。プーチン大統領は3月、フランシスコ法王の選出を歓迎し、「両国間の建設的な関係の継続を確信している」と表明している。バチカンからの情報によると、フランシスコ法王とプーチン大統領との会合では、シリアの内戦問題を含む中東問題について意見の交換が行われたという。

 ところで、バチカンとロシアの両国関係は冷戦後、もうひとつパッとしない、というより、停滞してきた。その主因は両国間に大きな障害が横たわっているからだ。ズバリ、ロシア正教会の強い抵抗だ。ロシア正教会側は機会のある度に、「共産政権時代で弱体化した正教を尻目に、カトリック教会は正教圏内の宣教活動を強化している」と、バチカンを激しく批判してきた。また、ウクライナ西部の東方帰一教会の活動もバチカンとロシア正教会間の争点となっている。
 
 一方、ロシア正教はプーチン大統領の庇護を受けその勢力を回復してきた。プーチン大統領はロシア正教を積極的に支援し、国民の愛国心教育にも活用してきた。プーチン氏自身も教会の祝日や記念日には必ず顔を出し、敬虔な正教徒として振る舞ってきた。プーチン氏はロシア正教会復興の立役者といってもいいだろう。
 しかし、プーチン大統領といえども、正教会を怒らせることはできない。だから、バチカンとロシア正教会の関係が改善されない限り、プーチン大統領もローマ法王をロシアに招請することは難しいわけだ。

 (キリスト教は1054年、ローマ法王を指導者とするカトリック教会(西方教会)と東方の正教会とに分裂(大シスマ)し、今日に到る。両教会間には神学的にも相違がある。例えば、正教は聖画(イコン)を崇拝し、マリアの無原罪懐胎説を認めない一方、聖職者の妻帯を許している。しかし、両派の和解への最大障害は、正教側がローマ法王の首位権や不可謬説を認めていないことだ)

 旧ソ連国家保安委員会(KGB)出身のプーチン大統領はロシア正教会の洗礼を受けた経緯を語ったことがある。それによると、「父親の意思に反し、母親は自分が1カ月半の赤ん坊の時、正教会で洗礼を受けさせた。父親は共産党員で宗教を嫌っていた。正教会の聖職者が母親に『ベビーにミハイルという名前を付ければいい』と助言した。なぜならば、洗礼の日が大天使ミハイルの日だったからだ。しかし、母親は『父親が既に自分の名前と同じウラジーミルという名前を付けた』と説明し、その申し出を断わった」という(「正教徒『ミハイル・プーチン』の話」2012年1月12日)。

 ちなみに、ロシアの「モスクワ社会予測研究所」の社会学者タルシン氏の調査によると、ロシア人が再び宗教に関心を持ち出し、無神論者は過去15年間で半減する一方、定期的に教会に通う信者数は4倍化したという。同氏によれば、ロシア国民の約62%がロシア正教徒、7%がイスラム教徒、1%強が他宗派の信者だ。「自分は無神論者だ」と認識している国民は15%。そして、14%の国民が具体的な宗派には所属していないが、創造主としての「神」を信じている。定期的に礼拝に参加している人は9%だ。冷戦終焉直後、「ロシア軍兵士の約25%が神を信じている」という意識調査が明らかになったことがある。

 なお、プーチン大統領のバチカン訪問は今回で4回目だ。旧ソ連共産党出身でKGB幹部だったプーチン大統領はロシア指導者の中でもバチカン詣での回数は圧倒的に多い。プーチン氏は案外、自身も認めているように、敬虔な正教徒かもしれない。


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● 現在のイスラムの殆ども、そして共産主義から解放されたロシアも知恵者≒
  聖職者等の支援を受ける、知恵者の時代=絶対王朝=君主の帝政時代、
  日本の江戸時代のような時代と書いてきました。

● 正に団栗の背比べそのものである。ロシアにとっては勿論ロシア正教が一番でしょうが、
  同時にイスラムは、イスラム教が一番なのです。問題なのはロシアにイスラム教が
  少数派とはいえ、西欧の様に、存在する事です


● 君主の時代=絶対王朝とは、人を身分で洗脳して、序列を作り国内を安定させるのが
  その本質とすれば、少数派のイスラムは、ロシア正教には邪悪な異教徒と
  言う事になります。
目糞鼻糞みたいなものですが・・。

● そのイスラムの世界は、世界の乾燥ベルト地帯であり、前回書いたように温暖化であろうが
  地球寒冷化であろうが、乾燥が一段と酷くなり、生きづらい世界となり、民族大移動の
  時期と書きました
。事実ヨーロッパには2000万人?前後のイスラム教徒がいると
  言われています。

● その過激化したイスラムを抱えて、彼らと同じように宗教の世界を作らなくてはいけないのです。
  正に自己矛盾を抱えてのロシア帝政の誕生です。東の勃興とイスラムの民族大移動と
  先輩資本主義の大崩壊≒ロマ帝国の崩壊が重なれば
、何が起こるのでしょう?

● 長期的には、イスラム勢力の分離独立が考えられます。西欧と同様にイスラムに関わる勢力、
  英米仏はその崩壊が既定の未来です。ISISに対抗するための西欧とロシアの連合は、
  しかし、イスラムから見れば、同じ穴の狢≒十字軍といえるでしょう。

● イスラムの内乱に巻き込まれたロシア、その運命はいかに? 段々と世界戦国時代の
  様相を呈してきます。ロシアは今後どう転ぶのでしょうか?
  WELCOME ロシア!、十字軍の世界≒世界戦国時代の序章にようこそ
  
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獅子身中の赤い虫は・国家の中枢に/世界戦国時代への一里塚

2015年11月25日 17時57分25秒 | 経済戦争
★ http://kkmyo.blog70.fc2.com/ から転載


中国の脅しと賄賂に世界は壊れていく     11月25日(水)


IMF(国際通貨基金)が中国の人民元をドル、ユーロ、ポンド、円、と並ぶ
主要通貨に加える事が、近く開かれる理事会で正式に決定するらしい。

このインチキ国家の通貨である人民元を通貨危機に備えたIMFの準備
資産SDR(特別引き出し権)の構成通貨に採用するとは、IMFは世界を
混乱させるつもりですか!対中経済を強化したいイギリスや欧州各国は
相次ぎ支持を表明しています。

特にイギリスはロンドン金融市場での人民元取引をビジネス・チャンス
として前のめりの姿勢をみせています。フィナンシャル・タイムズは中国
が「人民元建て国債をロンドンで発行する準備を進めている」と報じてい
ます。国債とは聞こえが良いが、いわゆる借用証書の事です。

中国人民元はドルの増量に合わせて元を発行しています。中国人民銀
行は「管理変動相場制」のもと、人為的に固定した相場で流入する外貨の
ほとんどを買い上げ、資金供給しています。

このような元が変動相場制であるユーロ、円やポンドと対等の国際準備・
決済用通貨であるなど、ちゃんちゃらおかしい、その上管理変動相場を
堅持するために、金融市場への外からの資本流入を厳しく規制してい
ます。何故なら巨額な外貨が出入りすると人為的な相場では対応でき
なくなるからです。

このような国際ルールを無視した通貨が「国際利用可能通貨」と定義さ
れるなら、他の国だって通貨の自由変動相場を見直し、金融市場を規制
しても良いことになります。

人民元は共産党が管理している通貨です。いわゆる自由利用可能通貨
ではありません。だからIMFは、5年前人民元をSDRへの組み込みを認め
ませんでした。

ところが今回中国はドル、ユーロ、ポンド、円に続く第5の通貨として人民
元を加えるよう外交圧力を強め、そして「市場実勢を反映させるよう外国
為替制度を改革し金融・資本市場を段階的に自由化していく」 との約束
をIMFは真に受けてしました。

しかし今まで中国が約束を守ったことなど一度たりともありません。2001年
中国は念願の世界貿易機関(WTO)に加盟を認められましたが、ここでも
中国は平然と国際貿易ルールを破り続けています。

WTOの基本原則は物品貿易だけでなく金融、情報通信、知的財産権
など包括的な国際通商ルールです。ところが1党独裁の共産党体制化
では、モノ・サービスの価格や需給は政府が統制し、そのうえ企業の殆ど
は政府の指導下にある国有企業です。つまりWTOの基本である貿易の
自由化など程遠い国です。

4年前多くのマスコミが取り上げたレアメタル事件を思い出してください。
中国はレアメタルやレアアースを外交カードとして利用、日本の足元を
見ながら「姑息」な手を打ってきました。また中国の知的財産権侵害など
日本企業の損害は図りしれません。

このように国際ルールを守らない詐欺的国家の人民元をSDRの構成
通貨に採用するとは呆れてものもいえません。

しかし中国の国際通貨のステータスへの野望とは裏腹に人民元への
信頼は中国経済の減速に伴って落ち込み始めています。今年1~8月の
間に中国から61兆円の資本が流出(米財務省の推測)。このまま資本
流出が加速すれば外貨準備が尽きて中国は破綻します。

中国は危機が訪れる前に急いでSDR通貨に仲間入りをすべく、IMFの理事
たちに必死のロビー活動(賄賂)をしてきました。人民元が国際通貨に化け
ると、ドルなどと自由に交換できます。

元が国際準備通貨に認定されれば、人民銀行が元を印刷してその資金で
石油や空母などの大型兵器を簡単に手に入れることになります。

IMFにおける投票権は1国1票ではありません。基本的には出資割当額
に比例して投票権が割り当てられます。IMF最大の出資国である米国は
中国に「市場原理に基づく改革」を要求して反対していますが、出資国
2位の日本の声があまり聞こえてきません。

日本はIMFの要請により欧州債務危機封じ込めのために600億ドル(約4・
7兆円)のを拠出することに合意しています。またリーマン・ショックの時
は気前よく1千億ドルの外貨をIMFに緊急融資しています。日本はIMF最
大のスポンサーです。その割に日本は中国の野望阻止に立ち上がって
いません。それどころかIMFは日本に対して「消費税15%」を提言しています。

それだけでなくラガルド専務理事は「日本と中国は、領土問題による対立
を解消すべきである。日本と中国の対立を解消するには、双方が自制する
ことが必要である」と偉そうに述べています。

女性であるラガルド専務理事は歴史を知らない、中国人を知らない、日本
の言い分と中国の言い分のどちらが正しいか判断できない。むしろ指導や
提言を与えるのは中国の方です。

IMFは各国の財政政策を指導する権限があるが、それは財政危機に
陥った国などに対して資金支援を行った場合に限ってのことであり、
日本のような最大のスポンサーに対してこんな指導をだすなど日本を
舐めきっています。

一説によればIMFに出向している日本の財務官僚がIMFの口を借りて
自分達の意向を言わしているとのことですが、せっかく安倍首相によって
景気が上向きになりつつある日本経済を壊すつもりですか?

財務省はホームペイジで国の借金が1024兆円になった国民1人あたり
806万円の借金があると宣伝していますが、国の借金は個人や法人の
借金とは根底から違います。むしろ実体は国民が国にお金を貸している
のです。そのうえ国債の現物の90%は日本人が保有しています。

東大出の財務官僚はもっと経済を勉強してください。ロバート・アイスナー
の「経済の誤解を解く」をお勧めします。彼の結論を要約しますと「経済に
ついての多くの一般の理解は、広く共通している物の見方が個人のそれ
であって、経済全体についてのそれではないという点を認識し得ないで
いることからひどく混乱している」と記述しています。

また彼は「経済においては、目に見えるとおりではない、個々人にとって
悪であることが国の場合には美徳でありうる」と書いています。

ジェームズ・トービン教授(1981年ノーベル経済学賞受賞)に師事した
浜田宏一経済学者は「日本円へのソブリンリスクを懸念しているが、日本
は世界最大の債権国であり、円に対する市場の信任は高く、リスクが高い
とは到底言えない、デフレの危険が伴う消費増税を求めるのにも無理が
ある」と指摘しています。

この偉大な二人の経済学者の論に財務省は反論できますか?

話が横道にそれましたが、日本の財務官僚と外務省官僚は国のエリート
たちですが本当に優秀な人達でしょうか、それとも単に無知なのか、彼らは
本当に愛国心を持っているのだろうか、いつも疑問に感じています。

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そろそろゴールド・金の買い時か

2015年11月24日 13時17分17秒 | 経済戦争
★ http://zuuonline.com/archives/88343

「金」の買い時は今? ソロス氏41億円など大物投資家が買い増し    2015/11/09 in 欧米

ジョージ・ソロス
(写真=Thinkstock/Getty Images)

 かつては「ゼロにならない投資」として大きな脚光を浴びた金投資だが、ドル強気の影響も手伝って価格は過去4年間で40%も下落している。しかし価格暴落後もジョージ・ソロス氏を含む大物投資家達は買い増しを続け、ヘッジファンド業界は1520オンス(430トン)の金塊であふれ返っているという。

「向こう1年間は回復の見込みナシ」FRB、ゴールドマン


 8月上旬には1オンス1085ドルまで落ち込み約5年ぶりの最低価格を記録したほか、12月の利上げ導入を示唆する米連邦準備制度理事会(FRB)、イエレン議長のコメントが発表された直後には、更に6%(75ドル)以上の下落を見せるなど、当面回復や安定の見込みがなさそうな印象を受ける。

 今後予想通り米国で12月に利上げが実施されれば、ドルの価値が上昇し金の価格はさらに大幅な落ち込みを見せるだろう。

 FRBやゴールドマン・サックス証券を含む大半の金融エキスパートは、「最終的に1000ドル前後に落ち着き、その状態が3カ月から1年間続く」と予想している。

ソロス氏41億円 ドラッケンミラー氏430億円を投資


 しかし金は証券や債券などと違って紙クズに変わる危険性がなく、国際経済状況や貨幣価値次第で価格が再び高騰する可能性をふんだんに秘めている。

 現在の金が「叩き買いするにはもってこいの長期投資商品」という事実を知っている投資家達が買い増しを続けていることは、決して「危険なギャンブル」ではないのだ。

 「伝説の投資家」ジョージ・ソロス氏は3360万ドル(約40億9269万円)、ポールトン&カンパニーのジョン・ポールトン氏は15億ドル(約1827億958万円)、グリーンライトキャピタルの創設者、デビッド・アインホーン氏は1億5100万(約183億9276万円)相当の金投資を行っている。

 なかでも元デュケーヌ・キャピタル・マネジメントの創設者、「最高のファンドマネージャー」の呼び名で知られたスタンレー・ドラッケンミラー氏は、8月の時点でポートフォリオの25%にあたる3億5300万ドル(約429億9765万円)を金に新規投資するなど、大変な力の入れようだ。

中国 インドの金消費が半分に


 こうしたヘッジファンドの「金買占め」がだぶつきを引き起こし、将来的に逆に金の価格上昇を妨げる原因となりかねないことから、一部では懸念を唱える声もあがっている。

 一方、世界最大の金消費国だった中国とインドでは需要が約半分(914.9トン)にまで落ち込み、国際的には第2四半期の対前年同四半期比が12%減となっている。 (ZUU online 編集部)

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● 前回の予測で、金は1000~1050㌦/㌉が底になる可能性を指摘しました。ゴールドマンサックス
  は、来年も貴金属の低迷が続くと予想していますが、しかし上記のチャートの
  形は、底が近いことを示しています。

● やがて、遅くても数週間以内には、1000~1050㌦/㌉の範囲に入る事が予想できます。
  つまり、ソロスたちが金を購入し初めている事は、それを意味しているのでしょう。

● もちろんこれはドルでの評価ですから、日本円では微妙な問題ですが、基本的には
  金は今年中には上昇気流に乗るといえるでしょう。

● 同時にゴールドマンサックスの予想は当たりますから、無視は出来ません。
  それを考慮すれば、来年の上昇波動は、ドルでは緩やかと言えそうです。
  円安とドル価格での上昇が重なれば、円価格では意外と上がるかも?

● GSの意見を参考にすれば、ドル価格では、LD=Leading Diagonal Triangle ↓ が予想できます。

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ソニーの二の舞か・トヨタ

2015年11月24日 08時03分45秒 | 経済戦争
★ http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45320


トヨタがシリコンバレーに新拠点を開設する理由
「TRI」の初代CEOはロボット工学の専門家

2015.11.24(火) 桃田 健史


トヨタ・リサーチ・インスティテュート(TRI)の設立について記者会見で発表する豊田章男社長(右)とTRIのCEOに就任するビル・プラット氏(出所:トヨタ自動車)

11月6日、トヨタ自動車の豊田章男社長は記者会見で、2016年1月に米カリフォルニア州シリコンバレーの一角に「トヨタ・リサーチ・インスティテュート」(TRI)を設立すると発表した

TRIでは人工知能を主体とした先端技術の研究開発と商品企画を行う。今後5年間で総額10億ドル(約1230億円)を投資し、社員数は200人規模を想定しているという。

 TRIの最高経営責任者CEOには、アメリカ人のビル・プラット氏が就任する。

 実は筆者は今年6月、ロサンゼルス郊外でプラット氏に会い、ロボット技術に関してインタビューをしている。

 元々彼は、マサチューセッツ工科大学(MIT)で長年にわたってロボット工学を研究していた。筆者がインタビューした時は、米国防総省の高等研究計画局(DARPA)が主催した災害ロボットによる技術コンテスト「DARPAロボティクスチャレンジ」のプログラムマネージャーだった

 インタビューの最後に彼は「DARPAは産学官から人が絶えず入れ替わるので、3~5年で辞めるのが普通だ」と言っていた。2010年からDARPAに務めていたプラット氏にとって、トヨタからの話はちょうど良いタイミングだった。というより、そのタイミングを見計らってトヨタから声をかけたといえる

ライバル企業の動向は?

 トヨタはすでにTRIとは別にシリコンバレーに拠点を持っている。「トヨタIT開発センターUSA」だ。場所はグーグルと同じマウンテンビュー市だが、グーグルのキャンバスとは5キロメートル程離れたビジネスパーク内にある。

筆者はトヨタIT開発センターUSAを数回訪問したことがある。小ぶりな建物に数十人程度が就業していた。同社の主な目的はシリコンバレー界隈での情報収集だ。

 この拠点は「トヨタ」の名前が付いているが、トヨタの100%子会社ではない。トヨタ以外にもデンソー、アイシン精機、豊田通商、KDDI、京セラ、豊田合成、豊田自動織が株主として参加する寄り合い所帯だ。そのため、トヨタはこの数年、アメリカ駐在経験が豊富でIT産業にも明るい本社の精鋭を同センターに派遣し、彼らがトヨタ本社の担当役員にダイレクトコールをしてきた。

 さらに近年はトヨタ本社の幹部、そして豊田章男社長自らが同センターを訪問し、クルマとITという2つの巨大産業が今後どのように融合しているのかを肌感覚で探ってきた。

こうしたトヨタのシリコンバレーでの動きは、ライバル企業の動向を睨んでのものだ

 トヨタが最も気にしているのは、メルセデス・ベンツだろう。2013年11月、トヨタIT開発センターUSAの2キロ程先のサニーベール市内にメルセデス・ベンツがR&Dセンターを完成させた。ここは数百人規模の所帯で、画像認識、ビッグデータ、そして自動運転などの次世代技術の先行開発やデザインを手がけている

 2015年1月にラスベガスのCES2015や先日の東京モーターショーでお披露目した自動運転コンセプトモデル「F015 Luxury in Motion」も、シリコンバレーR&Dセンターが手掛けた。

この他、欧州メーカーのシリコンバレーオフィスとしては、アウディが大手半導体メーカーのNVIDIAと強く連携した開発拠点があり、VWグループ全体としてはサンフランシスコ国際空港の近くに自動運転などを手がけるR&D施設がある。


 またBMWもシリコンバレー内に拠点があるが、自動運転や人工知能に関しては中国の百度(バイドゥ)が2014年5月にシリコンバレー内に開設したリサーチセンターとの連携を進めている


2014年5月に開設した、中国の百度(バイドゥ)のシリコンバレーのリサ―チセンター(出所:百度)

BMWと百度は、百度の北京本社近隣のリサーチセンター内に共同の研究組織IDL(インスティテュート・オブ・ディープ・ラーニング)を設けている。このように百度との関係を強化することで、BMWは今後シリコンバレーでの研究開発のスピードを加速させると見られる。

グーグルに負けるわけにはいかない

 以上で見たように、近年のシリコンバレーでの自動車関連施設は単なる情報収集用の出先機関にとどまらず、世界最先端の研究者を集めた頭脳集団と化してきた。こうしたトレンドに、トヨタも乗り遅れるわけにはいかない

 この他にも、トヨタはシリコンバレーでのプレゼンスを強化する必要がある。車載OSの分野でグーグルに真っ向勝負を挑んでいるからだ。

トヨタ以外の日系自動車メーカーは、グーグルが主役であるテレマティクス関連のコンソーシアム「OAA」(Open Automotive Alliance)に参加
しており、スマートフォンと車載器を連携する「アンドロイドオート(Android Auto)」、さらに車載OSをアンドロイド化することについて基本的に合意している。

一方トヨタは、車載OSのアンドロイド化は“グーグルによる自動車産業支配”につながる危険性があるとして、リナックスファウンデーション(Linuxの普及をサポートする非営利のコンソーシアム)と協力して「AGL」(Automotive Grade Linux)を提唱し、グーグルに対抗しようとしている

 こうした“対グーグル”の競争図式のなかで、トヨタはシリコンバレーの住人に向けて、自動運転に代表される人工知能について「トヨタここにあり」という強いメッセージを発信する必要がある。

 さらに言えば、こうした最新IT産業に乗り出す積極的な戦略は、日本を含む世界のトヨタ社員にとってのモチベ―ションアップにつながるはずだ。

 TRIの動向を今後も追っていきたいと思う。

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● 上記を読んで思い出すのは、ソニーである。USAではソニーは自国の企業と思っている人が
  多いですが、これは日本企業のグローバル化の成功例と言えます。
  グローバル化したと言う意味での成功例です。

● 実態はUSAの国民が自国の企業と誤解するように、もはや日本の企業とは言えないでしょう。
  USAで活躍し、USAに投資して、USAの国民の為に働き、寄付も主にUSAで行い
  宣伝費もUSAでたくさん使っている事を見れば、もはやUSAの企業です。

● トヨタも同じような轍を踏む事が予想されます。上記にあるように、ドイツ系は
  中共に入りこみ、日欧はそろってUSAに入りこんでいます。USA市場が大きく、
  シリコンバレーが先端を歩いている事は事実ですが、

● しかし同時に、他人≒他国に頼る事がいかに危険かは、現実のウクライナを見るまでも
  ありません。最後は西欧に見捨てられて、ウクライナが崩壊するのは
  時間の問題です
。ロシアを甘く見たつけでしょう。言い換えれば西欧の過大評価です。

● 北アフリカから始まった、民主革命と言う名の西欧の介入を許した国々の大混乱と崩壊を
  見ても分かるように、現在の大国の介入は、原則として国の崩壊≒国富が他国に
  収奪される現象である事を見るべきです。

● 中共でも、戦時立法と言うべき法律が出来、中共内にある企業は、どこの国の企業でも中共が
  支配できる事になっています。合法的没収です。既に撤退が出来ずに中共で
  収奪の憂き目に遭ってる企業は少なくない
と聞きます。

● 国家と言う体制がなくなる事は無いし、一方グローバリゼーションは既にその限界が見えます。
  グローバリゼーションが先進資本主義であるUSAの金融帝国化がその本質とすれば
  その崩壊も近いという事なのです。マルクスの指摘は正しいのです。

● 現在はUSAは同盟国と言う事で、日本人は油断をしていますが、しかし歴史を見れば
  油断は大敵です。仏がイスラムとの戦いに巻き込まれ、体力を消耗するのは
  確実でしょうし、同様に資本主義の崩壊も確実です。

● 問題は2046年~2059年に始まる、先輩資本主義の崩壊と武人化に伴う、後発資本主義の日独との
  軋轢です
。体制が異なれば、当然企業の命運は儚いものとなるでしょう。独では既に
  フォルクスワーゲン問題で、USAに対する感情的反発が見られるといわれます。

● 日本の場合はUSAの反発です。同盟国であり、戦後大いに尽くしてきているのにも関わらず、
  慰安婦問題にみられるように、USAの国民は無知であり、無知からくる日本に対する
  誤解と感情的反発は絶対解消は出来ない
でしょう。

● 従って、かの国の崩壊時の責任を日本に転嫁させて、日本を攻撃することが多いに予想できます。
  勿論日本からの収奪を確実にするためです。今の中共が硬軟を使い分けて日本から
  の収奪を確実にしているようにです。

● 戦前戦中の問題を繰り返し持ち出し、そして、中共の脅威をも煽りながら、日本に貢ぎを
  求めるのです。現在の平和時でも問題の本質が分からず、日本いじめをする
  USA政権が、混乱時に日本を理解すると考える事は幻想です。

● つまり、精神的にも日本は四面楚歌となる可能性があるのです。勿論2029~2046年間の
  資本主義の崩壊から始まる混乱時です。それが予測できるなら、科学技術の
  開発拠点を海外に作るのはリスクが大きすぎ
ます。

● まずは日本に作るのが先でしょう。国内に投資して、国内のシリコンバレーを発展させるのが
  先でしょう。友好に騙されて、竜を大きく育ててきた馬鹿な過去を再び繰り返す恐れが
  有ります。世界が動乱期に入るからこそ、国内の体制固めが重要なのです。

● ソニーの様に衰退したくないなら、グローバリゼーションと言う意味を、
  もう少し吟味・再検討すべき時です。

● USA西欧先輩資本主義の崩壊時は、誰も助けてはくれないのです。日本の本当の自立が
  試されるのです。善は急げ。


 
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晩節を汚さず・どのように優雅な老後を過ごすか?/英国

2015年11月18日 08時46分07秒 | 崩壊
★ http://kkmyo.blog70.fc2.com/

黄昏を迎えた大英帝国     11月18日(水)

前回より続き
たとえ金のためとはいえ、中国をパートナーに選んだ英國のリスクの大き
さを、4回にわたって書いてきました。

英國の誤った判断の原因は、中国歴史を知らないために詐欺師中国の
正体が見えなかったことです。見えなくした原因は日本人と中国人を同じ
文化を持った同等の神秘なアジア人であると錯覚したことにあります。

英國は100年間日本人と関わり、その優秀さと礼儀正しい姿が強烈に
英国人の脳裏に焼き付けてしまった
。そのトラウマが野蛮人である中国人
を日本人と同じ文化園とみてしまい、結果中国人を甘く見てしまった。
その上、ウソで固め、何も見えなくしたインチキ中国をイギリスは逆に
東洋の神秘とみてしまった。


前回までは、英國が中国人を普通の人格の持ち主であると錯覚した
原因は日本人に対するトラウマがあったからと記述しました。そのトラ
ウマになった明治維新から日露戦争までの日本と英國の関わりにつ
いて前回は記述してきました。

今回は大東亜戦争によって、大英帝国をはじめとする欧米の植民地から
欧米列強の軍隊を一瞬にして駆逐してしまった日本軍の優秀さが、英国
人のトラウマとなって脳裏に染み込んでしまった。

英國は過去ノルマン人の侵略、ナポレオンやヒトラーの侵略を斥け大英帝国
を建設する過程における侵略戦争は、連戦連勝で負けを知らなかった。

ところが戦争には必ず勝つはずだったイギリスが日本軍によって一瞬に
して駆逐された。何年間、何十年間戦って敗れたのでなく一瞬にして
戦闘に敗れてしまった。

戦争に負けたというだけでなく、栄華を極めた大英帝国の広大な植民地
が一瞬にして消えてしまった。その帝国の植民地がなんと有色の日本人
に領土を奪われ、その植民地が次々と独立国を作っていった。

そして大英帝国が誇る2隻の最新型戦艦である「プリンス・オブ・ウエー
ルズ」と「レパレス」が、日本の航空攻撃によって、わずか4時間で撃沈
されてしまった。それまで航空攻撃で戦艦が撃沈された前例がなかった。
陸上戦でも日本軍がマレー半島に上陸し、シンガポールを陥落させた。
英國にとってシンガポールは香港に次ぐ最重要な拠点でした。

シンガポール防衛軍のパーシバル司令官は日本軍の次元の違った戦い
に、為す術をしらず、瞬く間に降伏してしまった。シンガポール陥落は
日本の宣戦布告から2ヶ月余りしか経っていなかった。

日本軍は、瞬時にして大英帝国を崩壊させた。イギリス国民の誰一人と
してそのような事が現実に起ころうなどとは、夢にも思っていなかった。
日本軍によって大英帝国はアジアでの植民地をすべて失ってしまった。
その時の衝撃と屈辱がイギリス人のトラウマとして脳裏に深く焼き付いて
います。

このような日本人のイメージが同じアジア人である野蛮な中国人とダブって
中国を甘く見てしまった原因のように思われます。


4回にわたって、私のブログで、中国の金に目がくらんだ英國論を読んで、
英國を過大評価している人たちは、諜報機関「M16」を持っている英國は
もっとしたたかである、むしろ中国を利用したのは英國であると、反論され
そうですが、最近の英國は昔の面影などさらさらありません。

大英帝国が誇る諜報機関である「MI6」と「MI5」は、以前はロシア、最近
では兄弟国と信じていた米国のCIAによる盗聴や、中国の賄賂工作で
腰抜けになっています。M16に所属している007のジェイムズ・ボンド
海軍中佐は、映画の中だけの活躍です。

世界一の諜報機関であるアメリカのCIAですら40年間中国の正体を
見抜くことが出来なかった
。71年キッシンジャーは極秘で中国を訪問、
中国に取り込まれたキッシンジャーは「中国は英國に次いで、世界観が
アメリカに近い国かもしれない」と呆れた感想をニクソンに告げています。

アメリカ国務省も以前は「誠意ある対話を通じて相好理解を深めるべき
だ、米国は中国が強大になり、繁栄し、成功することを歓迎する」と表明
していましたが、最近やっとその甘さに気が付き始めています。

英國が、野蛮人である中国人を日本人と同じ文化園とみてしまい、結果
中国人を甘く見てしまった。その多くの原因は戦前の優秀で真面目な
日本人との関わりであったと記述してきましたが、それだけではありま
せん。戦後の日本企業の各種先端技術の凄さに英国人は劣等感さえ
持ち始めています。

戦後、多くの日本企業が英國に進出したことを、マスコミも評論家もあ
まり知りません。日本の評論家たちは、日本企業の海外での投資や
進出について中国やアジア地域にしか関心がありませんが、ヨーロッパ
の多くの国に日本企業は進出しています。今回は英國についてだけ
列記してみます。

1972年YKKが最初にファスナーの工場を建設、続いてソニー、松下、日立
東芝、NECなど大手の電機メーカーの殆どが英國に進出しました。1980年
になると日産自動車、本田技研、トヨタ、などが乗車とエンジン工場を建設、
1990年代には、富士通、キャノン、セイコーエプソン、川崎重工業、TDK、
ニコン、など進出しています。

その他、ベアリングのミネビア、建設機械のコマツ、サンケイ電気、アルプ
ス電気、京セラ、村田製作所、デンソウー、カルソニック、FCC、オギハラ
武田薬品、押野電気、こう見ますと、全ての大手電機メーカー、OA機器、
3大自動車メーカーが英國に工場進出していることになります。

これだけメーカーが出ますと、支援企業、部品供給会社などの下請け
企業の進出が自動的に活発になっていきます

取り敢えず大企業を中心に列記しましたが、それ以外にも多くの中堅、
中小企業が英國に進出しています。ジェトロが把握出来ない小企業まで
入れると総計約500社近くが英國に進出しています。

英國に進出したこれらの優秀な企業は英國の雇用を増やし、英國の
GDPに大いに貢献しています。

このように英国人は戦前も戦後も日本人の勇気、誠実、正直、相互信頼
など、世界に類を見ないほどの高いモラルが英国人のトラウマになって
しまった。つまり日本人のイメージが、同じアジア人の中国人を、同じ
文化園であると誤解してしまった故に、人格欠如の野蛮な中国人の正体
を見誤ってしまったのです。

もし英国が詐欺師である中国人の歪んだ品性を知っていれば、キャメロン
首相がアメリカの静止も聞かず、真っ先にアジアインフラ投資銀行に参加
したり、今回のように中国製原発や、高速鉄道の参入に合意などしない。

ましてこの野蛮人をバッキンガム宮殿で主催する公式歓迎晩餐会に招待
などしない。しかもマナーの知らないこの野蛮人は、エリザベス女王が
主催する晩餐会で関係のない日本の悪口を堂々とスピーチしたのです。
呆れたことに宮殿の晩餐会をまるで飲み会のテーブルスピーチと勘違い
しています。

天下のファイナンシャル・タイムズともあろうものが社説で「習氏を歓迎す
る英政府の戦略は正しい、善意のギャンブルは正当化される
」との愚かな
主張を展開しています。

品性下劣な「落ち目の中国」と「落ち目の大英帝国」が組めば共倒れになる
事は必定です。
 
かっての偉大な輝ける大英帝国が、遂に黄昏を迎えるのでしょうか?


////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● 上記ブログでも書いているように、第二次大戦で日本に戦で負けて、植民地を失い
  戦後日本企業が怒涛の如く英国進出した時点で、英国の黄昏は確定

  しています。あとは何時崩壊するかでしょう。

● 自分で稼ぐことが出来ない老人が、過去の栄光を引きづりながら、それなりに優雅に
  年金生活を送るにはどうしたらよいのでしょうか? 人生の裏も表も知り尽くした
  過去の英雄はどのように晩節を汚さずに、尊敬されながら死んでいけるのでしょう?

● 貴方ならどうしますか? 私なら今の英国の様にするのは、最高の最後のギャンブルと
  考えます。善意のギャンブル=さすが資本主義の大先輩=元祖である。
  言いえて妙と言えましょう。勿論リスクはチャイナが負いますが。

● 大先輩であればあるほど、資本主義の酸いも甘いも知り尽くしているでしょう。だから
  日本を含めた資本主義国が、回収のできない英国にそれ以上の投資をしない事は
  百も承知でなのす。誰が年金老人にお金を貸すのです

● それは経済的合理性でなく、プライドやメンツでお金を使う独裁者以外にはいません。
  それも成金で、資本主義の酸いも甘いも噛み分ける事が出来ない体制の
  人でなくてはいけません。この条件に合うのはそうです、チャイナだけです。

● 特に旧宗主国への凱旋と言う事もあるでしょうから、習近平政権にとってはこれ以上の
  プライドをくすぐりメンツを立てるものは有りません。主従逆転の最高の快楽です。

● 今年の6月から暴落が始まった上海総合指数を見てパニックになって、その擬態資本主義の
  仮面を剥ぎ、その竜の本性を表した
ように、彼らは資本主義の酸いも甘いも
  まだ良く分かっていないのです。当然の事ですが。

● やがて来る先輩西欧資本主義が大崩壊するという事は、株価が大暴落して、英国に関する
  債権は文字通り、紙切れになる事です。1929年のニューヨーク株式市場は約
  10分の1まで大暴落をしました。90年㌟でこの様な大暴落を起こすのです。

● 270年㌟の資本主義の崩壊は、それはそれは1929年の恐慌をはるかに凌ぐものとなるでしょう。
  もしかしたら、1/100になるかもしれません。死んだ老人からどのようにして
  お金を回収するのです。

● 担保に取っていた、家屋敷が実は瑕疵が出来、実際は1/100の値段にしかならないようなものです。
  つまり、死にゆく老人に貸すあなたが馬鹿なのです。しっかり、担保を確認しなかった
  貴方が悪いのです。専門でないものが担保を判断するものではないのです。

● 資本主義の論理とはこのようなものです。日本もUSAに膨大に投資して、その暴落とやらで
  膨大な損失を被ったのです。これは合法的なお金の収奪です。それを納得せずに
  力で回収することは、現実の国際関係では不可能です。

● お隣のモンゴルに投資したのなら、資本主義的には回収出来なくても、他の方法で回収は
  可能かもしれません。つまり、軍事力を使うか、イナゴの大群の様に
  国民を植民させて、実質的にお隣を乗っ取るかです。

● しかし、英国にはそのような事は通用しないのです。あくまでも国際金融のルールに
  乗ってのみ回収が出来る
のです。つまり、回収は多分1/10~1/100のみです。

● 嫌われ者の成金の乱暴者から、お金を借りて老後を優雅に生活して、世界の人気者の日本などに
  迷惑が掛からないように、最後は成金の乱暴者に一パンチを食らわせて死にゆくのです


● 正に紳士の大先輩の死に方に相応しい最後の締めです。世界の為にあえて屈辱を受け入れて、
  習近平主席を歓待したことを、後世の歴史家は、感嘆する
でしょう。さすが”と・・。
  
● 英国よ有難う。お蔭で日本は助かりました。良ければもっとチャイナから借りましょう。

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イスラムに対する認識が甘い西欧の識者/西欧の認知症化

2015年11月17日 10時29分24秒 | 戦争
★ http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2015/11/isis-19_1.php

パリ同時テロは、ISISの軍事的弱体化のしるし     ISIS is not an Existential Threat

パリを攻撃したのは「自国」内での支持を維持するためだ

2015年11月16日(月)17時24分

エマニュエル・カラギアニ

強者連合 ISISは欧米に勝ち目はない Stephanie Keith-REUTERS

 先週のパリ同時多発テロは、120人以上の犠牲者を出しただけではない。我々が知る「テロ」の概念が終わったことを示している。イスラム過激派がヨーロッパの一般市民を標的にしたテロはこれまでに何度もあった。

❶ しかし今回のように、連続攻撃によって無数の市民が殺害されたのは初めてだ

 2002年にモスクワの劇場でチェチェンの武装勢力が観客を人質に取った事件は、こうした無差別テロの最初の事件として分類できる。ただこの事件では、死亡した人質のほとんどの死因はロシア政府軍の特殊部隊が使用した「無力化ガス」によるものだった。

 多くの専門家や政府関係者は、今回のテロを、

❷ 過激派組織ISISが支配地域を越えて世界中でテロ攻撃を実行できるグローバルな組織に変貌した証しだと解釈するだろう。確かに新しいISISを、国際テロ組織アルカイダの前例に照らして見ることは可能だ。

4つの核保有国を相手に

 ただISISが中東以外の国でのテロに関与したのはこれが初めてではない。今年6月、チュニジアのリゾートビーチでISIS傘下の戦闘員が、欧米の観光客を中心に39人を銃撃して殺害した。アルカイダと対照的にISISはこれまで、中東のスンニ派国家の支配階層に標的を絞ってきた。

 ISISによる新たな「聖戦」は、アルカイダのそれよりはるかに狭い。ISISの目的は領土の獲得だ。現地に精通し、強固な決意と高い意欲を持つ戦闘員がそろった武装勢力でなければ達成できない。

 実のところ、今回の同時多発テロは、そんなISISの弱さと焦りを表している。レストランやコンサートホールを攻撃したのは、警備の堅い「ハード」な標的への攻撃能力が不足しているからだ。組織的な連続攻撃とは裏腹に、ISISは実は軍事的に追い込まれている。

❸ ISISに対抗する同盟勢力には、今や4つの核保有国(アメリカ、ロシア、フランス、イギリス)が加わり、トルコ、イランという中東の2つの大国も名を連ねている

 ISISはその領土を失い、そしてこれからさらに失う情勢にある。指導層が「攻撃は最大の防御」という戦略に手を伸ばしたのはそのためだ。

 ISIS指導層には高等教育を受けた欧米出身者が含まれている。市民をテロの標的にすればその効果が高いことをよくわかっている。

❹ 04年にスペインのマドリッドで発生した列車爆破テロでは、世論が外交政策を動かした。犠牲は約200人にのぼり、スペイン政府はイラク派兵からの撤退を決めた。これはアルカイダにとっては予想外の勝利で、ISISのような後発の武装勢力もこれに学んだ。

 しかしISISは、フランスのような大国がスペインと同じくテロを理由に中東から手を引くと信じてはいないだろう。ISISの指導層は、フランス社会が過去の同様の状況で驚くべき回復力と団結力を見せたことをよくわかっている(90年代にアルジェリアのイスラム過激派組織がフランス国内で連続テロを実施したときもそうだった)

❺ もしフランスの中東政策に影響を与えるのが目的でないとすれば、おぞましいテロの背後にある戦略目標は何なのか。

 パリ攻撃は、何より自分たちの「国」に見せるためのものなのだ。アメリカ率いる有志連合との戦いに勝ち目がないことを誰より知っているISIS(つい数日前には、クルド人部隊にイラク北部の要衝シンジャールを奪われたが、奪還する力もない)は、自らの支配地域での支持を固めるためにパリを攻撃した。

❻ 欧米にとってISは現実の脅威ではない

 IS指導者は今、軍事的ではなく政治的に思考している。他の過激派組織と同じく、ISISも民衆からの支持を維持したいと思っている。パリで同時多発テロを起こすことによって、ISは遠く離れた場所でも欧米人を「罰する」能力を誇示した。プロパガンダのため、そしてより大きな支持を集めるために。

 要するにそれは、「自国」で生き残るためのグローバル戦略だ。アイルランド共和軍(IRA)は80年代に似たような戦略をとった。イギリスからの独立を勝ち取るため、ヨーロッパ大陸でイギリス軍兵士や一般市民を殺したのだ。

 パリでいかに残虐な無差別殺人が行われようと、欧州各国はISISが現実の脅威ではないことを思い起こさなければならない。

❼ 冷戦下のソ連と違い、ISISには西側の民主主義を破壊するほどの軍事力はない。それでも、寛容や平等といった西側の自由主義的価値観を揺るがして政治的な勝利を得ることはできるかもしれない。

❽ ISISは、欧州諸国が軍事行動を起こし、西欧とイスラムの間に新たな暴力の循環が始まることを望んでいる。9・11とアメリカの経験からフランスと欧州諸国が学ぶべきものがあるとすれば、それは均衡の大切さだ。フランス政府と欧州諸国は、テロ容疑者を法に従って裁かなくてはならない。一部の政治家から中東にもっと軍隊を送れ、という声が出るのは確実だが、そうしたところで新しいテロ攻撃は止められまい。

❾ 軍隊や警察力による対応だけでもだめだ。ISISの新兵勧誘の土壌になっている、底辺の人々を社会に取り込む新しい政策が必要だ。それができて初めて、悪夢の聖戦士を葬り去ることができる

*筆者はロンドン大学キングズ・カレッジ防衛研究所上級講師

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● 最後の❾の締めが全てを物語っています。つまり、現実的には有りえないという事です。
  肝心の西欧における貧富の差の拡大と、西欧の不安定さは比例しているのです。
  それを資本主義の問題点として、ピケティは新資本論、r>gを書いたのです。

● ピケティは資本主義の本質として、r>gを説き、それの改善を齎すことで、資本主義を
  改善できると説きましたが、その点が私の考えと異なるところです。

● 彼の優秀な仕事から解釈できるのは、絶対王朝(君主の時代)や戦国時代(武人の時代)に
  著しかったr>gの差は、18世紀中旬の資本主義勃興とともに、段々と縮まってきたが、
  最近の不景気から、その差が段々と再び開く傾向にある
との事です。

● つまり、資本主義原動力であるGDPが成長するための、庶民への分配が減っている事を意味します。
  それを富裕層への重税で乗り切ろうというのが、ピケティの考えです。

● 私の考えは逆です。資本主義勃興から続いているr>gの差の縮小化が、最近再び開いている事は、
  資本主義の制度=体制の疲労を表しているであり、資本主義の危機を表していると
いう事です。

● つまり、ピケティの偉大なる仕事は、私の資本主義崩壊の予測を補強するものなのです。
  タイムマシンは現実には有りえません。それは空想の世界の事です。
  つまり、我々は古き良き世界に戻る事は出来ないのです。

● それはUSA資本主義の崩壊過程を見れば分かります。安倍さんが若い時に感動した古き良きアメリカ、
  アメリカンドリームに満ち溢れていた、豊かで民主主義的なオイホリーの世界は、もはや
  アメリカの何処にもありません。日独に追い上げられたとはいえ、衰退は確実
なのです。

● 昔のように、日独や新興国を凌駕する、製造業で世界の半分を占めた、あのアメリカは最早
  存在しないし、過去には戻る事は出来ないのです。

● この観点から時代の進行具合を見れば、イスラムと西欧の関係も読み解くことが出来ます。
  アフガニスタンを初めとする、中東や北アフリカ等のイスラム世界への介入は
  むしろイスラム勢力の反撃で、事態は徐々に悪化の状況へと進んでいる
事は
  馬鹿でも分かります。

● この戦いで核兵器は意味がありません。核大国を相手にしているのだぞ”凄んでみても、
  滑稽なだけです。どこに核を落とすのです? 仏にあるイスラムのスラム地区に
  落とすのですか? それともシリアのISIS支配地区に落とすのですか?

● それにごく最近までは、ロシアやイランを敵視していたのでしょう。その彼らが我々西欧の
  戦線に加わったから、我々は強くなったと粋がっているのも滑稽そのものです。

● これは昨日の敵を当てにしなくてはいけなくなった、西欧の不安と恐怖を表すものでしかないのです。
  単に落ち着け落ち着けと、国民に語っているようなものです。逆にパニックを表しています

● 以前のイスラム過激派の主張等と、最近の主張が微妙に変わってきている事を見逃しては
  いけません
。以前はイラクからの徹底や聖戦と言う復讐であったが、最近は異なります。

● 異教徒の殲滅と、彼らの女性のイスラムへの隷属化=奴隷化、西欧のキリスト教の殲滅と、西欧の
  王室を含めての改宗の強制、西欧の全体のイスラム化と言うのが、カズワ=侵略と言う言葉にも
  表れているのです。彼らは西欧を本気で取りに行っているのです


● 明らかにISISが登場していからの、イスラム過激派の目標には明白な違いが見られます。
  西欧の崩壊とイスラム化が最終目標なのです

● 中世以降のイスラムの弱体化と西欧の侵略、それと逆の歴史的現象が起こり始めています
  それはイスラムの移民を西欧が受け入れた時点で、始まっているのです。
  仏には仏の人口の10%弱のイスラム系移民が要るのです。

● 日本に例えれば、1200万人弱の外国人=中国人がいるようなものです。簡単に革命や
  クーデターが出来ます。何も中東から聖戦戦士が来なくても出来る数です。

● この人口で十分内戦や革命やクーデターが出来るのです。戦争を内戦に転嫁して、
  革命を成功に導くのは、古今東西の陰謀家の作戦です


● 何故それが、西欧で起こらないといえるのです。全ての西欧の現実は、西欧の崩壊と
  内戦と虐殺の世紀であることを示しているのです。今後は西欧の識者の
  空威張りは、ことごとくイスラム勢力が潰すでしょう。

● 一方、西欧は白人社会が、左右に分裂し過激化するのです。各勢力の入り乱れての世紀末の
  戦いが見られるのです。壮大な歴史のカタストロフィーが見られるでしょう。 
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戦争は生命の本質である・息吹があれば・崩壊もあるのです

2015年11月17日 07時45分03秒 | 戦争
★ http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/83f724cf3723250da635927d8980a877


ローマ法王は、「第3次世界大戦」状態を懸念、解決策は「第1次世界大戦」の原因のなかに発見できる

2015年11月17日 06時45分23秒 | 政治


◆フランスの首都で起きたテロ事件(11月13日夜、死者129人、負傷者352人=うち99人重傷)で、バルス首相が11月16日、「テロはシリアで計画され、組織されたものだ。新たなテロが今後、数日から数週間以内に再び起きるおそれがある。フランスだけでなくヨーロッパ全域が標的になる」と述べたという。NHKNEWSwebが11月16日午後6時58分、配信した。
 シャルリー・エブド襲撃事件(1月7日午前11時30分)のときは、パリ11区にある風刺週刊誌を発行している「シャルリー・エブド」本社に覆面をした複数の武装した犯人が襲撃し、警官2人や編集長、風刺漫画の担当者やコラム執筆者ら合わせて、12人を殺害した。テロ犯は、ターゲットを特定していた。これに対して、今回のテロ事件は、「無差別テロ」だった。これは、テロ戦争の戦場が「中東からEU全域」に広がったことを意味している。次の段階は、米国を中心とする有志連合国(日本も参加)に拡大であり、その予兆でもある。

◆ローマ法王フランシスコ1世は2014年9月、「地域紛争、大量虐殺、人間の殺害、その他の侵略者やテロリストたちの犯罪の中で行われていることを第三次大戦である」と述べている。情報通信・ラジオ「スプートニク」は2014年9月14日午前11時44分、「ローマ法王 第三次大戦はすでに始まった」という見出しをつけて、以下のように配信していた。
 「ローマ法王フランシスコはミサの中で、欧州全土から訪れた数万人の巡礼者たちに向けて、世界は第三次大戦の状態にあるとの懸念を表明した。英The Telegraph紙が伝えた。
ローマ法王は、『戦争は神が創造した最も素晴らしものを破壊する。戦争は、人間を殺害する』と語った。オーストリアのKronen Zeitung紙が報じた。ローマ法王は、戦争はイデオロギーによってよく正当化されるが、実際のところ戦争は常に誰かの強い欲望や権力志向の結果であると述べた。ローマ法王は、『2つの世界大戦後のこんにちでさえ、地域紛争、大量虐殺、人間の殺害、その他の侵略者やテロリストたちの犯罪の中で行われていることを第三次大戦であると述べることができる』と語った。西側のマスコミが伝えた。
リア・ノーヴォスチ」

◆大日本帝国陸軍の四王天延孝中将(1879年9月2日~1962年8月8日)は、著書「猶太思想及運動 付・シオンの議定書」(内外書房1941年刊)の「第2章 第1世界大戦」の冒頭、「第1世界大戦は20年前に終りを告げ、今や第2世界大戦も幕が開かれつつある際に、第1世界大戦の原因や様相を研究するなどは閑人のやることなどと考えると大なる錯誤に陥るので、実は人類の実演する大連鎖劇の第1幕、第2幕の関係である。第1幕の精神が判らなければ、第2幕は判らぬ、従って現今相手役の腹が判らずに舞台に現われてヘマばかりを演出することになる」
 第2次世界大戦は1939年から1945年までの6年間の出来事であった。大日本帝国海軍が1941年12月8日、パールハーバーを奇襲し、東條英機内閣は「大東亜戦争」と命名した。この本は、その5か月前に発刊された。1945年8月15日に終戦となり、70年を過ぎたけれど、「第3次世界大戦」に入っているというローマ法王フランシスコ1世の発言に照らし合わせると、この第3幕は、一刻も早く幕を閉じさせなければならない。四王天延孝中将の言葉を借りるならば、「第1幕の精神が判らなければ、第2幕は判らぬ、第1幕と第2幕の精神が判らなければ、第3幕は判らぬ」ということになる。逆に見れば、「第3次世界大戦」の原因は、「第1次世界大戦」の原因のなかにあるのであるから、これを徹底的に研究すれば、解決策を発見できるはずである

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● 原因を追究する努力をする事は、それはそれで良いことでしょう。しかし、現在の
  発展した物理学でも、物理のすべての謎は解けていないのです。一つの謎の
  解明が行われれば、すぐに新しい謎は同時に生じる
のです。

● すべての解明が終わるまでは、宇宙の運行が止まる”などと言う事は有りえません。
  原因が分からなくても、歴史は進むのです。世界大戦と言う言葉を特別な
  ものとみるから、本質を見失う
のです。

● 人々の争い・諍い・殺人・殺し合い・虐殺・生存競争等と、古来からある言葉を使えば
  その原因はおのずから分かるはずです。生物と言う存在が己の生存の保証を
  求めて、戦うのです


● 従って、植物や動物の様に、食べ物を争っての生存競争と同じようなものです。他人の裕福さに
  嫉妬して、それによる攻撃性の増幅かもしれません。他人のものを奪う事によって、
  欲望を満足させることも原因でしょう。プライドを傷つけられたのかもしれません。

● 異教徒と言う他者の存在を、信念から否定して、その抹殺が神の意志と妄想を持つことも
  戦いの一因でしょう。全ては巨大脳を持つ、動物としての人間の存在から生じるものなのです。

● 虫の居所が悪い時には、些細な事でも殺人や戦争は起こりうるものなのです。
  後悔しても後の祭りですが、しかし親が自分の行動を後悔しても、
  次の世代に後悔が本質的に受け継がれるという事は無いのです。

● 貴方の息子は、たまたま虫の居所が悪くて、他人と喧嘩したのを切っ掛けに、殺人事件へと
  巻き込まれるかもしれないのです。更に親よりも生活レベルの低下した息子は、
  貴方よりも攻撃的な性格となっている
かもしれないのです。

● 株は株に聞けといわれます。つまり原因が何であろうが、株価が変動したことは事実であり、
  それに対処しなければ、破産することもあるのです。原因の解明の前にやる事は、
  株価の変動に対処する事です。原因の解明は記録を見て、専門家が語るでしょう。

● 政治家などがすることは、現実の動きからテロや戦争の危険を読み取ろって、それに対処する事です。
  現実の情報の中に、次の動きがあるのです。その為にも、家族や国家を守るための情報が・
  出来るだけ正確な情報が必要なのです。情報機関が必要な理由です。

● その意味でも、現在のマスコミは勝手に情報を選択したり、解釈したりして、他国の利益や
  便宜を図っている事が、ネットを通せば読み取れます。はっきり言えばスパイ的行為や
  売国的と言える情報操作です。

● どのようにして太陽系が出来たかはわからなくても、我々の地球は太陽の周りを回って、季節は
  予定通りに、廻って来るのです。それと同じです。原因はさておき、気候変動による
  生命の危機は、人類をして大移動
させるのです。

● 生き残るためには移民もします。個人でいえばこっそり他人の畑に入り込んで、農作物
  を盗むでしょう。乾季になり、食物が激減した環境では、動物同士は、
  共食いをするのです。生きるとはそのような事です。

● 人間社会での、その環境の変化の最も重要な目安が、経済のサイクルです。好景気なら多くの人が
  幸せで、争いも少なくなりますが、景気が悪化すれば争いも戦争も起こるのです。
  そのサイクルの程度により、大小の争いが決まるのです。

● これが、30年x3x3x3x2 のサイクル説です。これで歴史上の大きな変動が予測できるのです。
  新しい歴史経済波動説です。

● 波動270年説(30x3x3)と村山節氏の1600年東西文明移行説とサーカー氏の社会循環論
  (武人→知恵者→富裕者と変わる支配階級)とを合わせれば予測が可能となります


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ロ-マ帝国崩壊と西欧資本主義崩壊は歴史のフラクタル・相似形

2015年11月16日 07時15分44秒 | 崩壊
★ http://www.sankei.com/world/news/151116/wor1511160009-n1.html

イスラム国、犯行声明で西洋社会への「ガズワ(侵略)」正当化

 【カイロ=大内清】イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」は、イスラム世界を統治・拡張する「カリフ(預言者ムハンマドの後継者)国」の再興を唱え、共鳴者を傘下に吸収することで影響力を拡大してきた。14日の犯行声明はパリ同時多発テロを「侵略」と位置づけ、西洋社会を共存不可能な敵とみなしていることがうかがわれる。

 声明は一連のテロを「神の祝福を受けたガズワ(アラビア語で「侵略」)」と呼んでいる。これはイスラム国の過去のテロや、国際テロ組織アルカーイダ系など多くの過激派でも用いられている表現で、元来は、イスラム教草創期の指導者ムハンマドが周辺地域を武力征服しイスラム支配を拡大したことを指す言葉だ。

 イスラム教徒にとってムハンマドの征服事業はイスラムの栄光と結びついていることから、イスラム国側には、このイメージを利用して一般信者にも自分たちの「正義」を訴えかける狙いがあるとみられる。

 また、西洋社会へのテロ攻撃を自己正当化する論理も用意されている。イスラム国はこれまで、欧米に敵対行為の停止を求める声明を発表しているが、テロは「それらの警告が無視されたためだ」(イスラム国支持者のサイト)と主張できる、というわけだ。

 イスラム国など過激派の世界観では、唯一真正な宗教とするイスラムの支配に服さない者は敵だ。犯行声明には、今後もテロによる「侵略」を続けるとの意思が明確に示されている。


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★ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%9E%E5%B8%9D%E5%9B%BD
  ウィキペディア

ローマ帝国

古代ローマがいわゆるローマ帝国となったのは、イタリア半島を支配する都市国家連合から「多民族・人種・宗教を内包しつつも大きな領域を統治する国家」へと成長を遂げたからであり、帝政開始をもってローマ帝国となった訳ではない。

紀元前27年よりローマ帝国は共和政から帝政へと移行する。ただし初代皇帝アウグストゥスは共和政の守護者として振る舞った。この段階をプリンキパトゥス(元首政)という。ディオクレティアヌス帝が即位した285年以降は専制君主制(ドミナートゥス)へと変貌した。

313年にコンスタンティヌス1世が、首都をローマからコンスタンティノポリス(コンスタンティノープル)へ遷した。テオドシウス1世は、古くからの神々を廃し、392年にキリスト教を国教とした。395年、東ローマ帝国と西ローマ帝国に分裂。その後帝国が統合されることは無かった。

西ローマ帝国は経済的、軍事的基盤が弱く、ゲルマン人の侵入に抗せず476年に滅亡。6世紀に東ローマ帝国による西方再征服も行われたが、7世紀以降は領土を大きく減らし、国家体制の変化が進行した。8世紀にローマ市を失った後も長く存続したが、1453年に首都コンスタンティノポリスが陥落し、ローマ帝国は完全に滅亡した

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● 私のブログの主要な見どころは、数理経済歴史学=波動歴史学から読み解かれる
  近代資本主義の崩壊の時期の予測です。言い換えれば歴史にも寿命があり、
  その寿命に沿って、体制や歴史が動くというものです。

● 基本サイクルは、30年の経済サイクルから生み出される、90年サイクル、270年サイクル
  810年サイクル、1620年サイクルが、歴史のターニングポイントを作るという仮説です。
  例えば資本主義体制や、絶対王朝や戦国時代などの体制を作るのは270年と言う事です。

● ブッシュJr大統領が、中東侵略時に、現代の十字軍といったように、西欧は十字軍と
  いう認識であり、イスラムはそれに対する反撃・聖戦という認識です。同時に
  上記からは、復讐を超えての領土の拡大という侵略の意識も明白と言えます。

● つまり、テロは単なる復讐ではなく、西欧を自らの支配下に置こうとする、
  巨大な動き
ということです。歴史を見れば、単なる妄想でもないことが
  見て取れます。つまりありうる事なのです。

● 今の西欧を見れば、あまりにも増えすぎたイスラム系の移民を完全にコントロールするのは
  不可能に
見えます。愛は世界を救うという軟弱な思想では、支配されるということです。
  同時に彼らを取り締まっても、コントロールは出来ない事は現実が示しています。
  つまり歴史的形態からは、西欧資本主義は崩壊するということなのです。

● それを歴史のフラクタルから見れば、村上節氏の1600年(私の説では30x3x3x3x2=1620年)
  の東西文明移行説がまず法則としては確実でしょう。次にその半分の810年説です。
  1620年は一つのサイクルですが。東西が交互に繁栄するということは、東西は各々
  810年(270年x3)間繁栄するということになります。

● ローマ帝国の繁栄を見れば、おおよそ紀元元年を挟んで、前後計800年間の繁栄が見て取れます。
  地政学理論からいえることは、我々は場所と時間に縛られて歴史を生きているのです。

● つまり、過去を引きずっているのであり、過去から逃れることは出来ないのです。同時に
  物理的地理的場所からも、原則として逃れることはできないのです。我々日本人の
  歴史は日本という国土から離れては存在しないし出来ないのは余りにも当然です。

● 同時にわれわれ日本人の行動は、世界の人たちと異なるし、特にお隣でも隣国人とは
  行動や考え方に天地の差があることは、当然の歴史的事実です。

● 言いたいことは、古代ローマ帝国の歴史は現代のローマから遡れば良いということになります。
  これが地政学をも包括する、数理波動経済歴史学という理論の骨子です。

● 現代のイタリアの統一=近代資本主義の開始は、1870年前後と言えます。1870-(1620年+270)=
  -20年=紀元前20年となります。つまり、イタリア=古代ローマの絶対王朝期=知恵者の時代
  の開始が紀元前27年ですから、ほぼ一致します。2000年を遡っての7年の差は
  自然現象の揺らぎの程度=誤差といえるでしょう。

● 従って、それから270年x2=540年後に、古代ローマの富裕者の時代は終焉するといえます。
  実際はローマ帝国の分裂が、期限395年で、西ローマ帝国の崩壊が476年ですから、
  ほぼ一致しているといえます。

● 歴史から富裕者の時代の崩壊は、次の武人の時代と歴史の断絶を作っていることがわかります。
  つまり現代のローマ帝国、英米仏先輩資本主義の崩壊も、歴史の巨大な崩壊=
  カタストローフィーを作るということなのです。

● 古代ローマ帝国の崩壊は、ゲルマン民族の侵入で崩壊したという説もありますが、その前は
  フン族のヨーロッパへの侵入がゲルマン民族の移動の直接の切っ掛けということになります。
  そのフン族の移動の原因は、最近の研究では、寒冷化という気候変動といわれます。

● つまり、古代ローマ時代の状況が1620年ぶりに、現代に再現されるということなのです。
  気候変動は温暖化説と寒冷化説が対立していますが、最近の南極の氷の増加現象の
  発見は、地球寒冷説が優勢であることを意味します。

● いずれにしろ、寒冷化も温暖化も、中東という世界では乾燥を齎しますから、そこで生き延びるのは
  過酷ということです。つまり気候の変動は、地球気候の境目である、中東地域の激変をもたらすのです。

● その生きにくい環境の激変が、無意識の中東の民の過激化を齎し、イランイラク戦争や、
  更にはイラクのフセイン政権の過激化=他国への侵略をもたらし
、それがそもそも
  体制の異なるイスラムと西欧資本主義の更なる対立をもたらし、今回の
  イスラムの西欧へのテロを超えた侵略を起こしているのでしょう。

● つまり、これはゲルマン民族の侵入による古代ローマ帝国の崩壊と同じフラクタルなのです。
  テロではなくて、イスラム≒ゲルマン民族が生き延びるための民族大移動=侵略なのです。

● 従って、ローマ帝国が滅びるまで=近代資本主義諸国が滅びるまで、イスラムのテロ=侵略
  は終わらないのです。これが私の言う内戦の序章
ということなのです。つまり
  現代のローマ帝国=近代西欧資本主義国が滅びるまで続くということなのです。

● それが上記、神の祝福を受けているとされる、{カズワ}=侵略という言葉に集約されている
  ということなのです。西欧先輩近代資本主義国の崩壊過程は、その目で見れば
  あらゆる現象や言葉に現れてくるのです。

● その現象や変化の過程を無視しては、歴史の流れは読めないのです。今回のテロを見てもわかるように、
  大統領が競技場で観戦している日の、その瞬間の同じところで、大規模虐殺が起こったということは、
  これは仏がイスラムに文字通り侵略されて支配される危険が高まったということなのです。

● 言い方を変えれば、テロはオランド大統領を殺すこともできたということなのです。
  まさに、USAの9:11と同じ歴史の転換点を意味します。仏の崩壊はUSAの崩壊の
  略13年後に起こると予測していますが、節目のテロも略13年後に起ったのです。

● 今からくる歴史の断層は、1929年から起こった恐慌を契機としての、第二次大戦よりも
  一回りも二回りも大きな断層が来るのです。西欧を見ても分かるように、
  国力のない国のイスラム戦士にも対処が出来ない事は、現実が示しています。

● これは寿命が来たことによる崩壊ですが、同時に崩壊する国を見捨てるものや、下剋上の
  国内の戦士=獅子身中の虫
が暴れて、体制を崩壊させることでもあります。
  年取れば若い時には問題のない、風邪でも肺炎となり死ぬようなものです。

● 年取るとは免疫の低下した状態を意味します。国レベルでは、現実のテロは段々と
  悪化してゆくのに、話し合えば分かるとか、愛があれば解決するとかの
  幻想を抱くものが、国家の中枢にも存在するという事なのでしょう。

● 同時に資本主義体制を崩壊させたい者も、意図してその方向に持ってゆくのでしょう。
  オランド政権はその中間と言えます。資本主義を立て直すために、社会主義的
  手法を用いて、お金持ちを嫌い仏から追い出し、同時にマグレブやレバントに
  侵攻して、イスラムの怒りをかって、意図しない仏の崩壊へと導くのです。

● 旧ソ連のゴルバチョフの様に、共産主義陣営の活性化を狙って、情報公開を行いながら、
  衛星国への締め付けを緩めたとたんに、劇的に急速にソ連が崩壊したようなものです。
  今のUSAのオバマに似ているとも言えましょう。

● 崩壊までには、まだ時間がある事を思えば、オバマもオランドも、正確にはゴルバチョフ
  にはなれませんが、いずれ誰かがゴルバチョフの役目をする事は、歴史の法則です。
  つまり、USAでは2046年前後に、仏では2059年前後に彼らのゴルバチョフが現れるのです。

● 北朝鮮の崩壊や中国の崩壊に期待をしている人には過酷な事ですが、中韓朝の崩壊の前に
  西欧の先輩資本主義が大崩壊することを、波動は語っているのです。
  歴史のどんでん返しです。

● それが中韓朝の露骨な態度にも表れているのです。しかし彼らも間違っている事は、日本の最後の
  資本主義波動・強力な波動が残っている事を読めないところにあります。仏や英国の様に、
  日本が衰退の過程に入ったと誤解したのが、中韓朝の最大の失敗と言えます。

● 日本資本主義崩壊は、22世紀の2138年前後なのです。 
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韓国への処方箋

2015年11月14日 13時37分09秒 | 戦争
★ http://www.bllackz.com/

13

ひたすら日本にたかり続ける韓国とは一刻も早く国交断絶を

新日鉄住金は韓国のポスコに製造技術を不正に盗まれて莫大な損害を受けた。

さらに、2015年11月13日には、今度は第二次大戦末期に朝鮮半島から徴用されて強制労働させた韓国人に損害賠償を払えという判決が出て、新たなるトラブルに巻き込まれている。

1965年、日韓基本条約が締結されて、日本は韓国に約5億ドルの経済支援を行った。その中には有償のものもあるが、無償のものもある。

韓国はこれを受けて、個人の請求権は消滅したと日本との間で合意した。いや、したはずだった。

ところが韓国は、今ごろになってそれを反故にして、「韓国内の請求権は消滅していない」と言い出した。日本側の「すでに時効が成立している」という主張は聞き入れられなかった。

何が何でもカネを払え、ということになったのだ。

従軍慰安婦の問題でもそうだが、韓国のゆすり・たかり・嫌がらせは手を変え形を変えて、延々と続いている。

日本人は脅せばいくらでもカネをむしり取れると韓国は思っており、国を挙げて、国際条約すらも無視して日本に襲いかかって来ている。



続きを読む

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● 隠れ武人国家、隠れヤクザみたいなものですから、断絶は最も良い処方箋ですが、韓国が
  日本と断絶せずに技術とお金を盗み続けるのは、中共にとっても韓国と言う
  子分から流れてきますから、断絶は余程の事がない限り難しいでしょう。

● 従ってむしろ現実的なのは、北朝鮮主導で朝鮮半島を統一させることです。そうすれば
  対北朝鮮となれば、日本の態度は明らかとなりますし、対処はしやすいでしょう。

● 半島の面倒は、中国にやってもらうか、又は北の思想の根幹である、自主独立の主体思想で
  北の支配階級に韓国の面倒を見てもらう
のです。勿論結果は誰でも予想できますが、
  少なくとも日本の技術やお金が盗まれて、日本が弱体化するのは防げるでしょう。

● 経済的にも今の韓国は日本のライバルでしかないのですから、崩壊が戦略としては正しいのです。
  絶交ではなく、崩壊させるのが基本的には正しい戦略です。

● 時には2歩後退も必要なのです。人生は時には一歩前進して、二歩後退もあり得るのです。
  2046年~2059年の世界戦国時代の登場で、否でも歴史は後退するしかないのです
  今から心の準備をしましょう。

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ほらほら・だから言ったでしょう・崩壊と虐殺と武人化の序章

2015年11月14日 09時05分27秒 | 崩壊
★ http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn?a=20151114-00000026-nnn-int

パリで銃撃相次ぐ 死者60人、百人人質か

日本テレビ系(NNN) 11月14日(土)8時25分配信
 フランス・パリ中心部の飲食店や競技場近くで日本時間14日午前6時前、銃撃事件などが相次いだ。約60人の死者が出ている他、コンサートホールで100人の人質が取られているとの情報もある。

 目撃者の情報によると日本時間14日午前6時前、レストランの中で何者かが自動小銃を乱射した。複数の死傷者が出た模様。

 またパリ西部の競技場の近くでも爆発音が聞こえ、複数の死傷者が出ているとの報道がある。事件当時、この競技場ではサッカーのフランスとドイツの代表戦が行われていて、フランスのオランド大統領が観戦していたという。

 さらに乱射事件が起きたレストラン近くのホールでも銃撃事件があり犯人が人質を取って立てこもっているとの情報がある。地元メディアなどによると、ホールではロックコンサートが行われていて、およそ100人が人質になっているという情報もある。

 地元メディアによると、3つの現場の事件で計60人が死亡したとの情報もあるが、詳細はまだ明らかになっていない。.

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● 詳細は明らかではないが、言える事は予想通りの事が起こり始めているという事です。
  歴史の法則には逆らえないのです。右であれ左であれ、移民であれ、白人であれ、
  有色人種であれ、思想背景があってもなくても、虐殺・武人化は歴史の法則です


● 1789年フランス革命が起こり、フランスは近代資本主義の時代=富者の時代へと入りました。
  USAの独立から13年後の事です。そしてUSAの9:11に相当する事件が起こりました。
  イスラムを皮肉った本の編集者の虐殺です。これも13年後の事です。
  今回は14年目に入ります。

● 2001年の9:11からUSAはイスラムへの長い戦争への世界と入り、今もって足抜けが
  出来ません。その引きずりが、歴史的には、USAの崩壊の原因とされるでしょう。
  実際は270年の寿命が来たことによる、西欧の資本主義の崩壊ですが・・。

● 仏のオランドは虐殺事件後にも積極的にアフリカ・中東に介入しますが、それもUSAと同じです。
  もしこの事件がイスラムの仕業とすれば、前回の虐殺は多分不十分と考えての事でしょう。
  
● 当然これに国民は反発します。段々と国民間の分裂と諍いと虐殺は進行するのです。
  私のいうプラズマ化です。陰と陽との分裂と激突です。万物の法則です。

● 今後は、西欧は危険ですから、短期間の旅行を除く、長期の滞在や移住はリスクが伴います。
  もはや、昔のような花の都のイメージのパリはなくなるのです。
  時代は、仏の資本主義の崩壊へと向かうのです。

● 移民の移動にも見られるように、彼らは自由と平等と博愛の精神は、もはや仏には無いことを
  見抜いています。多数の行動は正しいという法則です。移民の行く先は殆どが
  ドイツです。一見移民排撃が厳しいように見られるドイツ
です。
  
● 仏は最早ユダヤ人にも住めない世界となっている事は、以前にも書きました。少数派の
  生きにくい世界、武人化への移行です。2059年以降は多数派の独裁・マルクスのいうような
  労働者階級の独裁です。勿論直ぐに労働者階級は権力を失いますが・・。

● 今後は、日独イタリア等が、英米仏型先輩資本主義の崩壊後の跡取りです。仏は英米タイプの
  資本主義崩壊後の13年後の2059年に崩壊するのです。それ以降は全ての先輩資本主義国は
  武人の時代へと投げ込まれ、革命と内戦と虐殺の武人の時代へと進むのです。

● 私のいう、世界戦国時代の到来です。別名内戦型第三次大戦です

● 西欧の近代資本主義崩壊と言う、歴史の逆行と文明の仕切り直しの、巨大な歴史の
  断絶が来るのです
。今回の虐殺は、そのほんの手始めでしか過ぎないのです。




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中共経済崩壊後は、TOKYO五輪から・西欧の最後のバブル形成へ

2015年11月14日 07時39分30秒 | 経済戦争
★ http://www.nikkei.com/article/DGXMZO93823380Q5A111C1000000/


国際商品「スーパーサイクル」終えん 苦悩の資源国    中国市場動乱(4)


 中国景気の減速は、世界の商品(コモディティー)市場に大きな影響を与えている。国際商品相場の指標といえるロイター・コアコモディティーCRB指数は節目の200を割り込み、2015年夏におよそ12年ぶりの低水準に陥った。00年代を通して国際商品相場が高騰した「コモディティーのスーパーサイクル」の終えんは、オーストラリアやブラジル、ロシアといった資源国に大きな影響を与えている。

■豪企業の減産相次ぐ、ロシアのパイプライン計画に暗雲

 「ひと晩に数人でも客が来ればラッキーさ。資源ブームが終わり、この辺りのモーテル(自動車旅行者向け宿泊所)はどこも打撃を受けている」。オーストラリア東部クイーンズランド州で01年から鉱山労働者向けモーテルを経営するエバン・ハートレーさん(70)がため息をつく。




 豪州は、鉄鉱石や原料炭の輸出で世界最大の規模を持つ。中国需要の高まりを背景にした資源高で高成長を謳歌してきたが、中国経済の変調で厳しい状況に陥った。大規模で良質な鉱山を保有し、低コスト体質を生かした増産体制を固めた、鉄鉱石大手の英豪リオ・ティントや豪英BHPビリトンは一定の利益を確保しているが、豪鉄鋼・鉄鉱石の中堅アリウムやアトラス・アイアン、BCアイアンなど中堅各社は減産を含めた事業再編を迫られている。

 中国経済の減速には、親中路線をとってきたブラジルのルセフ政権も危機感を強める。ブラジルにとって中国は輸出、輸入の両方で最大の取引相手。中国需要で国際市場の価格が高騰した鉄鉱石や大豆の輸出拡大は、ブラジルの成長加速の原動力になった。だが、中国景気の減速を受けて14年は39億ドルの貿易赤字に転落。00年以来の貿易赤字に陥った。

 ロシアは中国に天然ガスを供給するパイプラインの建設計画に暗雲が垂れ込めていることを警戒する。中ロ首脳は14年、2つの天然ガスパイプラインの建設プロジェクトを推進することで合意し、一部区間の着工にまでこぎ着けた。18年ごろから30年間にわたり、それぞれ年最大で380億立方メートル、300億立方メートルを供給する計画。ロシア政府高官は「成長する中国に輸出を増やすことで将来のロシア経済の成長が担保される」と語ったほどだ。

 だが、中国石油天然気集団(CNPC)は14年、20年の年間ガス需要予測を従来の約4000億立方メートルから3000億立方メートルに事実上引き下げた。中国景気の減速が背景にあり、パイプライン建設は当初計画より大幅に遅れる可能性が高まっている。


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■反腐敗運動で公共投資の実施遅れも

 中国の景気減速は、原油や金属といった幅広い国際商品価格の低迷につながっている。中でも影響が大きいのが、中国が世界消費の5割弱を中国で占める銅だ。

 銅は主に建物の屋内配線や電線、空調機の部品といった不動産・インフラ関連に使われる。ワイヤハーネス(組み電線)やハイブリッド車のモーターコイルなど自動車関連、半導体のリードフレームなど電子部品向けなどもあり、景気動向と密接な関係を持つ。



ロンドン金属取引所(LME)では中国需要減を背景に銅の相場が急落した=ロイター

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ロンドン金属取引所(LME)では中国需要減を背景に銅の相場が急落した=ロイター

 中国が経済成長で2桁の高い伸びを示した00年代、中国の銅消費の前年比伸び率も、平均12%程度を記録した。リーマン・ショック後も、当時の胡錦濤指導部が4兆元(当時の為替レートで約57兆円)規模の公共投資を打ち出したため、中国の銅需要は急増。ロンドン金属取引所(LME)では銅価が11年2月に1トン1万ドル台と過去最高値をつけた。

 しかし、その後は中国の景気動向を歩調を合わせるように銅相場は軟化。15年夏には1トン5000ドルを割り込み、およそ6年ぶりの安値をつけた。

 「結局、銅の引き合いが出ないまま、不需要期を迎えてしまった」。ある国内大手銅製錬会社の担当者は嘆く。中国の銅消費は例年、4~6月期に盛り上がる。旧正月がある1~3月の反動で生産活動がピークを迎えるほか、空調機向けの需要が盛り上がるためだ。この製錬会社も中国には銅を長期契約のほか、必要に応じてスポット販売で輸出する。だが15年の4~6月期は、スポット販売がほとんど出なかったという。シーズン需要が盛り上がらないまま、夏の不需要期を迎えてしまった。

 中国では不動産が過剰在庫をかかえている。不動産や電線業者が銀行から融資が難しくなっていることも、需要を一段と冷やしている。

 習近平指導部の反腐敗運動が響き、公共投資の実施が遅れているとの指摘も多い。中国の公共投資の入札には賄賂が横行していたとされ、「反腐敗運動を進めるものだから、入札の実施主体が萎縮したり、調整がされなかったりしてなかなか進まない」(大手商社)という。

 英バークレイズは8月下旬に、中国の景気と銅の需給バランスに関する試算を出した。それによると中国の銅消費の伸び率が仮に1%にとどまったら銅は世界で50万トンの余剰になる。中国景気がさらに減速して銅消費が前年割れに陥れば、銅の需給は90万トン程度の余剰になり、価格は3500ドルまで下落するという。

 銅だけではない。原油や石油製品の低迷の背景にも中国需要の伸び悩みがあり、逆にアルミニウムや鉄鋼などは、国内の供給過剰で製品をさばけなくなった中国メーカーが大量の安値輸出に乗り出し、国際価格を押し下げる。中国の習指導部は「新常態(ニューノーマル)」として一段の景気減速を容認する姿勢を見せており、国際商品価格は低迷が長引く可能性が高まっている。


日本経済新聞社は、変調をきたした中国経済の現状とこれからを、国内外の記者が総力を挙げて描いた「中国バブル崩壊」(日本経済新聞出版社)を出版しました。

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● 前回2027年ごろまでは中共の不景気は続くと書きました。世界株価の、2017年前後大崩壊以降も
  当然次のバブルも世界経済には必要です。日本は2013年から明白に回復の軌道に入り
  お金を世界に垂れ流して、不景気の中での世界の株価の高騰に貢献しました。

● 日本は当分は金融緩和でしか生き延びられませんから、今の緩和は当分続きます。2020年は
  オリンピックもありますから、2017年前後に株式市場が大崩壊すれば、当然第三回目の
  黒田バズーカ砲がさく裂
します。2度ある事は3度ある。

● 2019年から株式市場は、世界的に回復して、2020年のTOKYOオリンピックがその火付け役となり、
  2029年までは、西欧の最後の資本主義最後の大バブルが起こります。見事なバブルと
  なるでしょう。何せ10年前後でダウは10万ドル前後へと上がるのです。

● これが中韓・BRICSバブル崩壊後の、世界経済の答えです。最後の姥桜が見事に、西欧に咲くのです。

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日本赤色革命と白色革命/本当の危機は22世紀

2015年11月13日 17時32分13秒 | 崩壊
★ http://blog.goo.ne.jp/duque21/e/bf90739044cbdbb81579ccf31ee659fe  から転載


【2017年日本白色革命の最低条件】安倍長期政権の確定を証明する、転載フリー

2015-11-13 16:06:46 | Weblog




皆さんお元気ですか? 本日は、皇室関係から、ちょっと外れ、【2017年日本白色革命】の最低条件についても論証し、その土台となる【安倍政権の長期安定化】を四柱推命で、立証したいと思います。
その前に補足説明をしたいと思います。【2017年日本白色革命】とは何か、いずれ私の持論【白色革命論】については、機会を設けて、詳細に述べようと思っています。
要は【白色革命】とは、簡単に言えば【赤色革命】の逆で、【赤色革命】とは、日本共産党などが言う革命、マルクス・レーニン主義、すなわち【下から、労働者、農民からの革命】です。
故に【白色革命】とは、【上から保守強力政権による反日異民族、反日カルト宗教、広い意味の左翼勢力、反日メディア、反日巨大広告代理店、反日教員組合の場合によっては軍事力を伴う無力化】であります。
共産主義理論に詳しくは無いので、社会科学的には【白色革命論】は存在しないかもしれませんが、従来の【赤色テロ】;ロシア革命の時に、レーニンや、トロッキーのやった、反革命ロシア人の虐殺です。
【白色テロ】という言葉もあります。戦後日本軍が撤退した後の、台湾では、50年の日本統治が、世界も評価する大成功で、特に日本人教師による【同化政策】が画期的な成果で、台湾は全島挙げて【親日】でした。
日本軍撤退後、GHQのマッカーサーから、台湾への進駐を頼まれた、中国の蒋介石が、国共内戦に敗れると同時に、中国国民党軍とともに、本格進駐します。台湾人の驚くべき【親日ぶり】を嫌った、蒋介石は学校で【反日教育】を始めます。
しかし、子供たちは、家に帰って、学校で習った【反日教育】を親に話すと、日本語教育世代の両親は「学校の反日教育は間違っている」と諄々と諭します。台湾中のどの家庭でもそうでした。一向に【反日教育の浸透しなさ】に怒った、蒋介石は、その後
は大学生や知識人で【少しでも蒋介石を批判したもの】【少しでも日本統治時代を懐かしむ発言をしたもの】は警察が即時逮捕して、銃殺にしていました。これを【白色テロ】といいます。要するに【権力側によるテロ行為】です。
要するに【赤色】の対義語として、【白色】という術語(テクニカルターム)が有るのです。
・・・・・・・・・・・・
それでは、安倍長期政権が確定する前提条件に付いてあげていきます。
① 安倍さんは、普通の人間なら最低2年ある空亡が、1年しかない極めて特殊な人間であること。【天命の男】であることです。

② 来年の空亡の過ごし方、国民に顰蹙を買わない程度に手抜きして、疲労を溜めないようにすること。7月の参院選は自民党の単独勝利で決まっていますが、応援演説などは、「人寄せパンダ」の小泉進次郎あたりにやらえておけば良いのですよ。

それでは、命式を見ていきましょう。

安倍晋三総理大臣
1954年9月21日生まれ(61歳)

    上  中  下   宿命星   十二運   吉凶星

年柱  甲  午  丁  偏財 正官  沐浴  囚獄 白虎殺 血刃

月柱  癸  酉  辛  傷官 劫財  帝旺  羊刃 咸池 隔角

日柱  庚  辰  戊     偏印  養  月徳貴人 魁罡(かいごう) 血刃 寡宿

時柱  庚  辰  戊  比肩 偏印  養  月徳貴人 魁罡(かいごう) 血刃 寡宿

【特記事項】申酉空亡なので、月柱が空亡している。
【総合所見】
① 申酉空亡だが、生まれつき申一戸だけの空亡になる。普通の人間ではない。100年に一度出るかどうかの【救国の政治家】、左翼思想の今上天皇なんかより余程大切な人物。天皇は取り替えが効く、近い将来御退位されて、秋篠宮両殿下が即位す

れば盤石。しかし、救国政治家は、簡単には出てこない。長期政権は確実、勇退後意中の政治家に禅譲し、【元老政治】を行う可能性もある。
① については
辰と酉が、支合します。意味するところは大吉です。同時にこの支合によって、酉は空亡ではなくなりました。命式自体が、その命式なら、本来持つべき空亡を一部否定しているのです。私は記事で鑑定する有名人、ブログ公開鑑定依頼者、ブロ

グ非公開鑑定依頼者を合わせると、500人ぐらいの命式を見てきましたが、こんな命式始めてみました。月徳貴人が2個あります。魁罡(かいごう)が2個もあります。魁罡(かいごう)は人の先頭に立って、時代を切り開いていく運勢です。

2個あるので、パワーは半端ないでしょう。羊刃が有るので、凄味と存在感が有るでしょう。病気に縁のある血刃が3個あります。これは、中学の時から、持病の「潰瘍性大腸炎」を抱えているのはこのためです。これは意外でしたが、寡宿が2

個あります。何かと露骨なふるまいをする暗示です。これは、見てみないと分かりませんが、先日ソウルで、パククネが「慰安婦ガー」に対して「できないものはできない」と向こうの屁理屈をぶった切ってきましたね。相手は馬鹿な韓国人だか

ら、結果的によかったと思いますけど。2個の偏印と、1個の傷官が二重に干合します。【偏印の印綬化】です。運気が爆発的に上昇するでしょう。これで2個の印綬ができましたが、それが、1個の正官とパワーラインを形成します。組織の中

思わぬ発展をする暗示です。1個の正官と偏財と劫財が、パワーラインを形成します。【正官と財星のパワーライン】です。現にいま、自民党総裁として、日本国の最高権力者です。

2個の戊と1個の癸が干合します。火化する、無情の合で、【冷血イケメンの干合】です。1か月ほど前、安倍さんの、成蹊高校の卒アル写真が、韓国と中国のネットに流出して、盛り上がっていました。中韓ともに「凄いハンサムだ」とか、

「安倍は大学時代は、学校にスポーツカーで通ってたらしい」とか随分と盛り上がっていました。

これも先月でしたが、安倍さんが、アメリカでプーチンと会談した際に、2,3分遅刻して、笑いながら小走りで走り寄る安倍さんのシーンが報道していました。日本のメディアはそろって、茶化していましたが、逆に私は凄いと思いました。

プーチンという政治家は、各国の元首と会談するときは、わざと、40分から1時間も遅れてくる習性が有ります。それが、安倍さんと会談するときは時間通り来ていたんですね。

それだけ、プーチンと今のロシアにとっては、日本の資金力と技術力が欲しいんです。その為には、日露平和条約を早く結びたいんだが、北方領土がネックになってます。現段階ではプーチンの腹も、「4島のうち歯舞、色丹しか返還しない」腹

だから、お話になりませんね。私は北方領土は、交渉では帰ってこないと思います。

この「安倍さんチョコ走り」を見た中国と韓国の掲示板では別の意味で驚嘆していました。

韓国「安倍という男は、自国の国益のために必死に働いていることは確かだ。しかし、パククネにそれを期待してもだめだ」

中国「安倍という男は恐ろしい男だ、ああやって笑いものになっても、国益のために走っている。」

中国「我が国にああいうリーダーは居るか?我が国も安倍に統治してほしい。」

中国韓国とも、口ではいろいろ言いながら、安倍さんが今の世界で【傑出したリーダー】であることを認めています。そして自国のリーダーを見て、幻滅するのです。

それでは、安倍さんの来年から向こう6年の運気を見てみましょう。

62歳 2016年 丙申 偏官 空亡のたった一年間です。偏官ですから普通は忙しい年になりますが、年運の干支の丙申の丙が命式中の辛と干合します。厳しい年や空亡が命式と干合すると【その凶意が薄まります】。大した空亡年ではない

でしょう。それと7月の参院選。7月は未の年、来年7月は丁未です。丁と日柱上段が庚だから、月運は正官となります。正官は【何度も思い通りになる月】ですから、参院選は大勝利が決まっています。前の記事で、共産党の志位と民主党の岡

田を斬りましたが、二人とも凶意の月で惨敗決定でした。後で読んでおいてください。特に民主党なんか、前原たちが動いて年内解党を策しています。こうやって野党はどんどん分解、小党化していくんです。

参院選では、相撲に例えると、自民党と野党が、拳を土俵に付けて、両者立ちあがった途端に、野党が自壊するでしょう。参院選勝利が決まれば、いよいよ、【憲法改正の道】です。

63歳 2017年 丁酉 正官 空亡明けの大吉年運正官です。一年間思い通りになる年です。ズバリ、この年に【新憲法成立】が達成されます。連合国の占領基本法=現行憲法はポイ捨てです。

64歳 2018年 戊戌 偏印 このままでは悩みぬく一年になりますが、偏印が月柱の傷官と干合するので【偏印の印綬化】です。悩むことはなくパワーにあふれた一年になるでしょう。前年に新憲法が成立しているので、この年は。皇室典

範改正を中心とする【皇室改正】をやり遂げてくれるでしょう。

65歳 2019年 己亥 印綬 ★もう一期自民党総裁をやっているか、意中の政治家に禅譲しているかは、安倍さんの腹一つで決まります。印綬が命式の正官とパワーラインを形成します。余力を残して元老になるか、現役を続けるかのどちらかです。

66歳 2020年 庚子 比肩 意のままに突っ走るでしょう。東京オリンピックの年です。

67歳 2021年 辛丑 劫財 疲れる一年になるでしょう。

安倍さんの大運を見てみましょう。

56歳~66歳 己卯―印綬―胎・・・ツケを払う10年間でしょう。ご自分の第一次内閣でやり残したこと民主党政権3年でぐちゃぐちゃにされたことを自分の力で元に戻す。それが付けを払う意味でしょう。

66歳~76歳 庚辰―比肩―養―★魁罡(かいごう)もう一つ大仕事できますね。

76歳~86歳 壬午―食神―沐浴  年運が食神なので、のんびりできる十年でしょう。

≪総括≫安倍総理個人では、最高の運気ですが、暇な全国紙が騒いでいる【ポスト安倍】として、有名な二人の運気を明日以降切ってみる予定です。
以上

////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● 歴史を含めて、全ての現象は、弁証法でいえば対立因子の存在がその法則です。
  1910年からの中共でいえば、蒋介石は白色武人であり、毛沢東は赤色武人と
  言う事になります。

● 武人の時代への移行ですから、日本の明治維新を真似ての民主主義革命は、時代の
  流れにはそぐわない、反動という事になります。従って辛亥革命等は
  最終的に失敗する運命
だったのです。

● 日本の富者の時代は2138年までありますから、それまでは本当の赤色革命が起こる事は、
  有りえません。国民が許さない
のです。しかし、USAのオバマ政権に見られるような
  ピンクの政権が出来る事は有りえます。それでも体制そのものは変わりません。

● 従って、ピンク政権が、つまり共産党のいう国民連合政権が出来る可能性は、22世紀に
  入ると俄然高まります。それは2138年以降の武人時代の幕開けを告げる、警鐘です。

● それまでは、中共が日本にちょっかいを出せば出すほど、日本人は白色化するのです。
  憂いは、皇室がピンク化している現状が大きな問題でしょう。皇室は権力がないので、
  今のところは大きな問題は有りませんが、問題は22世紀の武人の時代に吹き出します。

● 2138年以降の日本の武人の時代は、皇室と体制との関係で、6つの在り方が想定できます。
  
  Ⓐ 体制が白色武人政権で、  皇室は ❶ 白色化
                     ❷ ピンクのまま
                     ❸ 皇室が崩壊する

  Ⓑ 体制が赤色武人政権で、  皇室は ❶ 白色 →ピンク
                     ❷ 赤色化
                     ❸ 皇室は崩壊する

● 武人は原則として、武力で政権を執りますから、原則として皇室の存在はいりません
  しかし日本の様に、世界最長で2600年以上も続いた皇室は、それ自体が価値を持つと
  思われますから、国民統治の観点から、赤も白もその存続を利用するでしょう。

● Ⓐ の白色武人の政権では、❷のピンクのままで皇室が存続は難しいでしょうし、
  白色武人は皇室を大いに利用するでしょうから、一番の可能性は、
  Ⓐの❶が最もありうる組み合わせでしょう。

● Ⓑでは、共産主義の理念からは、❷と❸の可能性が半々と言えますが、しかし歴史の長い
  日本では、皇室の崩壊は統治上危険ですから、❶の白色皇室をピンク化又は
  赤色化して生き延びさせる可能性が高くなります。

  しかし例え生き延びても、政権からの援助はなしか、または細々と言う事になると
  思われます。民間で皇室の遺伝子を匿って、細々と生き延びるという事も有りえます。

● 日本は当分は、赤色革命は有りえませんから、皇室が今の様に朝鮮系で且ピンクに染まり、
  他国に隷属するのは日本国民の意志と矛盾し、危険な生き方
と言えるでしょう


● 皇室が確実に生き延びたいのなら、白色化して、日本の伝統に忠実となり、思想的にも
  他国に隷属しないで生き延びるのが、皇室の本来の在り方と言えます

  皇室の清浄化が戦後の終焉と言う観点からも重要でしょう。
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