既に崩壊は始まっています。 西洋・30年サイクルの最後の暴落です。

●　香港ハンセン指数からみると、2018年1月26日がピークといえます。
　　今年2月に始まった世界的暴落に、連動しています。

●　2000年から始まった30年サイクルの最後の暴落です。この暴落が落ち着けば
　　次は、USA/大西洋資本主義の最後の宴が始まります。暴落は1年半～2年前後
　　続くと予想されます。つまり2019年～2020年まで調整するでしょう。

●　その後の2020年の日本のオリンピックを目の前にして、好景気の兆しが
　　はっきりします。つまり、世界的な株価の暴騰が再び始まるのです。

●　現在の予想では、2029年前後まで株価の暴騰が続くでしょう。それは世界から
　　資金がUSAに集まり、最後のドル高・株価の上昇が世界的に始まるからです。
　　政権が排外的なトランプ政権であろうと、民主党の政権であろうと、

●　この巨大な流れに影響を与えることは出来ません。2030年前後の円は150～160円
　　/ドル前後が想定できます。円安となる過程で、日本の精密機械等の高度な機械や
　　部品がUSAや世界に安くで大量に輸出されることで、宴が始まるのです。

●　しかし2030年前後で息切れが始まり、USAの繁栄するが排外的・人種差別的政策は
　　その矛盾を暴露して、きしみ始めるのです。

●　USA/大西洋資本主義の崩壊のきしむ音は、それは旧ソ連の崩壊の音をはるかに
　　超えた巨大なものなのです。それは、西洋から東洋への文明の移行に伴う
　　西洋文明の大崩壊が始めるからです。

●　同時にUSA/大西洋資本主義の270年の繁栄の終わりであり、民主主義と
　　自由主義も消えて行くのです。民主主義は絶滅はしないが、
　　その表舞台からただ消え去るのみです。

●　本当の民主主義は、日独伊、インド、スェーデン等で細々と生き延びるのです。

将来はUSAに輸出できない前提で行くべし USA資本主義の大崩壊

米、鉄鋼輸入制限の適用除外品を発表　日本など５カ国４２品目　５６品目は却下

6/21(木) 9:20配信 　　　　産経新聞

　【ワシントン＝塩原永久】トランプ米政権が発動した鉄鋼とアルミニウムの輸入制限で、米商務省は２０日、関税の適用を品目別に除外する手続きに関して、４２品目を適用除外に選定したと発表した。日本など７社の製品が選定された。品目別の除外手続きの結果公表は初めてで、今後も選定作業を続ける。

　日本からはベアリングや切削工具を手がける「不二越」の米国法人「ナチ・アメリカ」（インディアナ州）の申請が認められた。ほかにスウェーデンやベルギー、ドイツ、中国の企業の申請が認定された。

　一方、適用除外が却下されたのは、１１社から申請を受けた５６品目だった。

　同日の下院財政委員会で証言したロス商務長官は、申請件数は２万２千を超えたと指摘。品目別の除外手続きが停滞している実態が判明した。議員からは選定の遅れに対する不満が表明され、「認定される前に企業が倒産してしまう」などの声が出た。

　米商務省は「手続きの改善を進めており、（適用除外の選定を）迅速化する」（ロス氏）方針だ。米鉄鋼輸入制限は日本にも発動され、日本は米国に国別の適用除外を求める一方、品目別の除外認定に期待を寄せていた。

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●　崩壊が近づくUSAはなり振りを構っているゆとりはありません。ひたすら
　　USA第一で、アメリカの復活を追求するでしょう。その被害は勿論
　　膨大なものです。これが経済戦争といわれるゆえんです。

●　もちろんその後は本物の戦争が控えています。経済圏の確保が大至急望まれる
　　のです。TPPを強化して、至急インドの参加も進めるべきです。米中の市場に
　　代わるインド市場の開拓が至急望まれます。勿論東南アジアは当然です。

●　TPPなどブロック経済圏の確保は、時代の流れです。やむをえないのです。
　　経済が強化されてこそ、将来の中国の侵略や、統一朝鮮の日本攻撃に
　　対抗できるのです。すでに5年以上前から予測しています。

●　従って将来のために、統一朝鮮の弱体化と中共の弱体化は、日本の長期的
　　かつ最大の第一の戦略とすべきでしょう。北朝鮮に援助するなど
　　もってのほかです。例えUSAトランプのお願いでも駄目です。

●　手始めに、韓国経済の崩壊を画策するのが、第一の見せしめでしょう。
　　

段々と世捨て人になるUSA USAの大崩壊に備えよ

米、国連人権理から離脱表明＝「イスラエルに偏見」と反発

6/20(水) 6:18配信

ヘイリー米国連大使は１９日、国務省で、「米国は国連人権理事会（定数４７）から公式に離脱する」と表明した。写真は、記者会見するヘイリー国連大使（左）とポンペオ国務長官。


　【ワシントン時事】ヘイリー米国連大使は19日、国務省で、「米国は国連人権理事会（定数47）から公式に離脱する」と表明した。

エルサレム問題、親善試合に波及＝イスラエル・パレスチナが応酬－サッカー

　トランプ政権は、中国やキューバなどの人権侵害国が理事国入りしていると問題視し、組織改革を求めてきたが、「真剣に受け止められなかった」ことを理由に挙げた。また、人権理に反イスラエルの政治的偏見があると批判した。

　トランプ政権は昨年10月にも、「反イスラエル的姿勢」などを理由に国連教育科学文化機関（ユネスコ）脱退を表明。今年5月には、イラン核合意離脱を発表したばかりで、国際機関や国際協調を軽視する姿勢が一層鮮明になった。

　人権理は先月、パレスチナ自治区ガザでのデモ隊とイスラエル軍の衝突に関し、国際調査団派遣を可決。イスラエルを擁護する米国は反対した経緯がある。

　人権理は、加盟国の人権状況を検証し、改善に向けた勧告などを行う機関。国連の人権問題への対応を強化するため、国連人権委員会を改組、格上げし2006年に発足した。国連総会の理事国選挙で選ばれた47カ国で構成され、任期は3年。11年に反体制派弾圧を理由にリビアが資格停止されたことがあるが、国連によると、自ら離脱した国はない。

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●　これが5年前から書いている、USAの資本主義の大崩壊の過程です。
　　仲間内からも嫌われ、つまりG7でも浮いて、かつ最大の同盟国
　　である日本の安倍首相に暴言を吐くほど、資本主義のシステムの
　　老化が進行しているのです。システムの認知症です。

●　そのうち国連のすべての組織からの脱退もあり得ます。娘婿のイスラエルを
　　擁護しつつ、ともに奈落の底に落ちるのです。

●　決定的なのは、私が以前から予想しているように、経済のブロック化から始まる
　　経済戦争そしてその帰結としての第三次大戦・内戦型世界大戦は必然的な
　　ものということです。アメリカ第一とはこのようなことなのです。

●　中国を相手の関税戦争は、最後は当然戦争となるのは必然なのです。それが
　　歴史が教える教訓です。本格的な戦争になるには、あと２０年ほどありますが
　　いずれにしろ避けられないことです。それがそのまま2046年の
　　USAの資本主義の大崩壊につながるのです。

●　しかしそれは同時に、日本も経済戦争のターゲットであることを忘れては
　　いけません。世界は国家同士が生き残りをかけてのカオスの世界＝
　　世界戦国時代へと移り行くのです。

●　日本はTPPを中心にしっかり生き残りを図るべきでしょう。アジア太平洋を守り
　　同時に自らを守るための方策が求められるのです。親分はやがて死にゆく
　　のです。葬儀で後継者であることを示すには、最低限核武装は必要でしょう。

●　未来のない予言ではあるが、歴史は進歩と後退を繰り返すものなのです。

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●　前回のがん治療に関連することですが、沖縄県知事の手術と抗がん剤治療は
　　近藤誠氏の主張を裏付ける結果となりそうです。つまり手術を行い、体力の
　　低下したところに、抗がん剤で全身の細胞をたたけば、がん細胞が暴れて
　　手が付けられなくなり、全身転移で早死にするということです。

●　それが術後のるい瘦と帽子で隠している禿に見られます。術後は動物性の蛋白質
　　を十分とり、ビタミンＤ　とタウリンとEPA/DHAの十分な摂取でがんと
　　戦わなくてはいけないのに、全く真逆なことをしています。

●　翁長知事の寿命は尽きたといえます。これが西洋医学のがん治療の姿です。
　　南無阿弥陀仏南無阿弥陀仏。

一部を除いて、癌の治療は無意味・近藤誠 崩壊する現代の西洋医学・癌治療

臨床ニュース

進行腎細胞癌で腎摘不要に【ASCO2018】

m3.com編集部2018年6月7日 (木)配信 腎・泌尿器疾患癌その他

　進行（転移性）腎細胞癌患者の多くで、腎摘除術を施行しなくても生存期間に影響しないことが、欧州での前向きのランダム化第III相非劣性試験「CARMENA」で明らかになった。仏デカルト大学泌尿器科のArnaud Mejean氏が、米国臨床腫瘍学会年次集会（ASCO 2018、6月1-5日、米シカゴ）で報告した。

腎摘＋スニチニブ vs. スニチニブ単独

　腎細胞癌は、初診時に既に転移癌で発見されることが多く、世界的にみても患者の約20%ともいわれている。これらの患者に対する標準治療は、腎摘除術と術後の抗癌薬を用いた全身治療であるが、10年ほど前から標的治療が開発され、転移性腎細胞癌に対して分子標的薬が用いられるようになってきている。今回の臨床試験は、こうした標的治療と腎摘除術を直接比較することにより、腎摘除術が生存（期間）に寄与しているかどうかを検討することを目的に、フランス、英国、ノルウェーの3カ国79施設450人を対象に行われた。

　試験では、対象患者をA群（標準治療：腎摘除術＋分子標的薬スニチニブ3-6週投与）226例、B群（スニチニブ単独投与）224例に割り付けた。主要評価項目は全生存期間（OS）、副次評価項目は無増悪生存期間（PFS）、腫瘍縮小効果、臨床的効果、安全性とした。
　50.9カ月（中央値）にわたって追跡した結果、OS中央値はA群（13.9カ月）に比べてB群（18.4カ月）の方が長かった。また奏効率（腫瘍縮小効果）もB群において同様に高く（27.4％ vs.29.1％）、さらにPFS（中央値）もB群の方が長かった（7.2カ月 vs. 8.3カ月）。
　報告者のMejean氏は「スニチニブ単独投与は標準治療である腎摘除術と比較して非劣性であることが示された。このことから、転移腎細胞癌の治療において腎摘除術はもはやこれまで考えていたように必ずしも必要ではないことが分かった」としている。ただし、今回の試験は治療群間での優位性を比較したものではないため、今回の結果のみでスニチニブ単独投与の方が標準治療に比べて治療効果が優れているとは結論できない、と付け加えている。

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●　癌の西洋医学的治療は、一に手術、二に化学療法、三に放射線療法、
　　そして最近は免疫療法などが加わります。

●　癌放置治療法を啓蒙してきた近藤氏に言わせると、今の西洋医学では
　　むしろ放置したよりも、寿命が縮むという事を証明しています。

●　つまり、現在の化学療法などは、癌細胞も正常細胞も殺すのですから、
　　当然と云えば当然でしょう。癌治療の大変換が望まれるという事です。

●　西洋医学自体が自らの過ちを認めているのが、上記のニュースといえます。
　　正に西洋医学の内部崩壊とはこのようなものなのでしょう。

●　前回は、食の崩壊から始まる西洋医学の大崩壊、ひいては西洋文明の大崩壊を
　　書きました。癌治療さえも、現代医療はいい加減なのです。
　　この場合は、西洋医学を信じる者は早死にするのです。

●　そもそも癌の原因が分からないまま、治療するのが無謀というものです。
　　そろそろ代替医療の登場と、それが西洋医学に取って代わる時期が
　　近づいていると云えます。

●　近藤誠氏のレベルを超えた医療が既に芽生えてきています。今の癌治療を否定する
　　近藤誠氏も既に過去の人となったのです。

●　アスベストや重金属の汚染を背景に、ヒトパピローマウイルスの感染で癌化する
　　仕組みの証明とその治療が求められているのです。治療は何時も書いているように
　　タウリンとビタミンDとEPA/DHAの投与で素晴らしい癌管理が出来るでしょう。

●　この3つの必須栄養素は、現代では欠乏気味の栄養素です。そのうえこれらの
必須栄養素はデトックス効果（アスベストや重金属を排泄する効果）と
抗ウイルス・抗がん作用があるのです。今の処は、この必須栄養素の
　　コンビネーションに勝るものはありません。

●　そして、更に同時に、ケトン体で癌を兵糧攻めにする癌の食事治療で、
　　取敢えずは完璧と云えましょう。次の新しいがん治療法が見つかるまでです。
　　既に次世代の癌治療法は登場しているのです。癌の貴方はこのブログで
　　救われると云えます。勿論予防にも最高なサプリ治療法です。