歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

グルテンフリー・糖質制限食+ビタミンD3で十分。VD3を弄った分子は有害

2019年06月30日 12時13分34秒 | 西洋医学の崩壊


★ https://www.carenet.com/news/general/carenet/48234

骨粗鬆症治療薬が筋力を左右する?
提供元:
ケアネット
公開日:2019/06/28

 骨粗鬆症治療を受けている患者は骨折リスクだけではなく、筋力の低下も問題である。そんな患者を抱える医師へ期待できる治療法の研究結果を紹介すべく、2019年6月14日、第19回日本抗加齢医学会総会にて宮腰 尚久氏(秋田大学大学院整形外科学講座 准教授)が「骨粗鬆症治療薬による筋力とバランスの変化」について講演した。

骨粗鬆症治療薬が筋にも影響?

 近年、骨粗鬆症治療薬である活性型ビタミンD3薬において、筋やバランスに対する効果が報告されている
骨粗鬆症治療には、骨折の予防だけではなく、転倒リスクの軽減も求められる。そのため、転倒予防として筋力の低下やバランス障害の改善も視野に入れなければならない。既存の骨粗鬆症治療薬においては、間接的作用として、骨折抑制による廃用予防や鎮痛作用による身体活動の維持が検証されてきた。宮腰氏は、「直接作用である筋・バランスに対する何らかの効果を検証する必要がある」とし、それらの臨床試験が実施された薬物(活性型ビタミンD3、アレンドロネート、ラロキシフェン)を提示した。

 ラロキシフェンの場合、閉経後女性に対する投与後の体組成と筋力の変化をみた研究によると、Fat-free massと水分量でプラセボ群と有意な差がみられたが、膝の伸展筋力や握力には有意差がみられなかった。一方で、アレンドロネートを投与すると握力が増える、あるいはサルコペニアのバイオマーカーであるIL-6の減少が報告されているが、この効果を発揮させるためにビタミンDを併用する場合がある。同氏が今回引用した研究1)でも、アレンドロネートにカルシトリオールが併用されており、「筋力とIL-6の変化はビタミンDによる影響が大きい」とコメント。また、海外文献のメタアナリシスより天然型ビタミンD、活性型ビタミンD3で有意な転倒抑制効果があると報告した。

日本人にもビタミンD併用は有用か?

 このような海外データを踏まえ、同氏らは活性型ビタミンD3による影響を国内でも検証するために、『多施設共同研究による活性型ビタミンD3薬の転倒関連運動機能に対する効果の検討』を実施。75歳以上の閉経後骨粗鬆症患者のうち、易転倒性を有すると考えられる利き手の握力が18kg未満の患者を対象とし、転倒回数と転倒関連運動機能について6ヵ月間の活性型ビタミンD3製剤(カルシトリオール、アルファカルシドールのみ)投与の介入前後で比較した試験2)を行った。その結果、観察期間から最終評価時において握力と5m歩行速度、Timed up&goテストにおいて有意な改善が得られた。

エルデカルシトールではどうか

 ビタミンDの筋に対する基礎研究から、ビタミンD受容体に作用して筋の同化に関わるジェノミック作用、カルシウム代謝などのさまざまな経路を介するラピッドエフェクト(ノンジェノミック作用)があり、それらをもって筋肉に作用することが明らかになっている。

 しかし、エルデカルシトール(ELD)を用いた研究が世界的になされていないことから、同氏らはELDが筋力や動的バランスに有効性を発揮するか否かについて、ラットによる動物実験ののち、臨床試験にて検証。閉経後女性をアレンドロネート35mg/週単独群14例とELD0.75μg/日併用群17例に割り付け、握力、背筋力、腸腰筋力、動的座位バランスなどを測定した。その結果、動的バランス能力、外乱負荷応答の各指標であるTUGテスト、動的座位バランスが改善した。このことから同氏は「ELDは動的バランス能力の改善に寄与している可能性がある」と示唆した。

 同氏はビタミンDと運動を併せた動物実験なども行ったうえで、「ビタミンDの筋に対する効果を期待するためには“運動療法との併用”が実践的かもしれない」と締めくくった。

(ケアネット 土井 舞子)
参考文献・参考サイトはこちら
1)Park JH, et al.Menopause.2013;20:747-753.
2)Hagino H,et al.Osteoporosis Jpn.2010;18:309-313.


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● 世界のビタミンD3研究をしれば、良い医師になれるでしょう。



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要約すれば・製薬会社と医師は薬で患者を殺しているのです。西洋医学の崩壊

2019年06月30日 11時55分30秒 | 健康・医療
★ https://www.carenet.com/news/journal/carenet/48188?utm_source=m35&utm_medium=email&utm_campaign=2019062601

PPI服用、心血管疾患・CKD・上部消化管がんの過剰死亡と関連か/BMJ
提供元:
ケアネット
公開日:2019/06/19

 プロトンポンプ阻害薬(PPI)の服用は、心血管疾患・CKD・上部消化管がんに起因する過剰死亡と少なからず関連することが明らかにされた。米国・セントルイス退役軍人ヘルスケアシステムのYan Xie氏らによる長期観察コホート研究の結果で、BMJ誌2019年5月29日号で発表した。著者は「結果はPPI服用への警戒感を高めることを支持するものだった」とまとめている。これまでに、PPI服用は重篤な有害事象と関連しており、全死因死亡リスクを増大することが報告されていた

米国退役軍人データベースを基に長期観察コホート研究
 研究グループは、米国退役軍人省のデータベースを用いた長期観察コホート研究で、PPI服用と全死因死亡および死因別死亡との関連(PPI服用1,000患者当たりの報告された起因性死亡数)を推算し評価した。

 被験者は、PPI(15万7,625例)またはH2ブロッカーの新規服用者(5万6,842例)であった。

PPI服用1,000患者当たりの全死因過剰死亡は45.20例

 PPI服用1,000患者当たりの過剰死亡は45.20例(95%信頼区間[CI]:28.20~61.40)であった。死因別にみると、循環器系疾患が17.47例(95%CI:5.47~28.80)、新生物12.94例(1.24~24.28)、感染症および寄生虫症4.20例(1.57~7.02)、泌尿生殖器系疾患6.25例(3.22~9.24)であった

 PPI曝露の累積期間と、全死因死亡および循環器系疾患・新生物・泌尿生殖器系疾患による死亡には、段階的関連性が認められた。

 サブ死因別解析では、PPI服用と、心血管疾患(15.48、5.02~25.19)およびCKD(4.19、1.56~6.58)による過剰死亡との関連が示唆された。

 酸分泌抑制薬に関わる消化器系の記録のない患者(11万6,377例)を対象とした解析では、PPI服用は心血管疾患(22.91、11.89~33.57)、CKD(4.74、1.53~8.05)、上部消化管がん(3.12、0.91~5.44)による過剰死亡と関連することが示唆された。形式交互作用解析により、これらサブ要因による死亡リスクは、心血管疾患、CKD、上部消化管がんの既往によって変化しないことが示された。

 PPI服用は、腸管機能関連死や消化性潰瘍性疾患死(ネガティブ対照アウトカム)の過剰な負荷とは関連していなかった。

(ケアネット)
原著論文はこちら
Xie Y, et al. BMJ. 2019;365:l1580.
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歴史は動く・老兵の運命は死である。死も現実です。死ぬときは独りぼっち

2019年06月29日 11時47分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

詳細ヘッダー
2019/6/29, Sat 11:12
Message body

※このメールはダイレクト出版・
政経部門のVIP顧客様へ
号外版として、有益と判断した
内容をお届けしています。

<国家と君主編:講座の一部を公開>



「有言実行がアメリカ没落への道?」
動けば動くほど敵が増える…
トランプ外交の“致命的欠点”

>詳しくはこちら https://in.prideandhistory.jp/KIGK3_8800_PV?cap=NISHI



先月、令和初の国賓として
日本に来日され、、

今まさに、大阪で開催中の
「G20」でも、最も注目を集める
アメリカの顔:トランプ大統領。

いわば日本の保守派と
される言論人の間では、

歴代アメリカ大統領の中でも、
評価の高いトランプ氏ですが、、

一共和国の大統領顧問を務め、
プーチン大統領の側近など

これまで数多くの支配者たちと接し、
その思考・行動パターンを分析してきた
国際関係アナリスト:北野氏によると・・

“戦略的な観点から見て
あまり評価していない”

と言います。

いったいなぜなのか?

こちらのビデオで、
その一部を公開しています。

>有料講座の一部を視聴する https://in.prideandhistory.jp/KIGK3_8800_PV?cap=NISHI


・“アメリカファースト”の欠陥
ヒトラーと共通する
“危険思想”の正体とは?

・国家と営利企業に共通する
“本音とタテマエ”の重要性…

・パリ協定、エルサレム問題、イラン核合意…
世界から孤立したトランプの大失策


なお、こちらの内容は、
有料講座:「国家と君主編」
本編の内容の一部ですので、

公開期限は明日までと
させていただきます。

お早めにご覧ください。

>有料講座の一部を視聴する https://in.prideandhistory.jp/KIGK3_8800_PV?cap=NISHI


ダイレクト出版・政経部門 萩原 敬大


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 北野さん、歴史経済波動論を学びましょう。そうすれば、
  歴史の流れとトランプ氏の役割が見えます。誰かが
  死神の役割をするのが歴史なのです。
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マイクロプラスチックの解決はマリファナ解禁で  西欧文明の崩壊

2019年06月29日 10時41分39秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
★ https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190629-00010000-nknatiogeo-env

マイクロプラスチックを好んで食べるサンゴを発見、細菌で死滅の可能性
6/29(土) 7:40配信

 サンゴの一種Astrangia poculataのポリプ。アルテミアの卵(黄色)よりマイクロプラスチックのビーズ(青色)を好んで食べている。こうしたマイクロプラスチックが新たな細菌を媒介する可能性もある。(PHOTO: ROTJAN LAB)

 野生のサンゴが、マイクロプラスチック(直径5ミリ以下のプラスチック粒子)を食べていることが判明した。しかも、偶然摂取してしまうのではなく、本来の餌より好んで食べているというのだ。ただ、マイクロプラスチックには、自身の命を奪う細菌が付着することもある。

ギャラリー:プラスチックごみに翻弄される動物たち、写真10点

 英国王立協会の学術誌「Proceedings of the Royal Society B: Biological Sciences」に発表された今回の研究では、温帯に暮らすサンゴを米ロードアイランド州の沖で採取。人の拳にも満たない小さな群体をつくる種だ。研究チームは、サンゴ礁を形成する熱帯の種も同様にマイクロプラスチックを摂取し、細菌の被害を受けている可能性があると推測している。

 今回の研究結果は、最高峰の頂上から深い海溝まで、マイクロプラスチックは自然環境の至るところに存在することを裏付けるものだ。魚から鳥まで多くの生物がすでに、プラスチックの微粒子を食べていることが確認されている。人も例外ではなく、水や食物からプラスチック粒子を摂取していることがわかっている。

 研究を率いた米ボストン大学のランディー・ロットジャン氏は海洋生態系を研究し始めたとき、まさか自分がプラスチックをテーマに研究するとは想像もしていなかった。ロットジャン氏は、ただ自然のサンゴを調査できることに興奮していた。

「生態系や生物を採取すると十中八九、マイクロプラスチックが見つかるので、看過できなくなったのです」とロットジャン氏は振り返る。

ジャンクフードよりたちが悪いマイクロビーズ

 ロットジャン氏らはAstrangia poculataのコロニーを3つ採取した。Astrangia poculataはマサチューセッツ州以南の米国の大西洋とメキシコ湾に生息する小さなサンゴだ。実験場として選ばれたのはロードアイランド州沖の海。プロビデンスから40キロ弱と都市環境に近く、プラスチックに汚染されたと考えられているためだ。

 ロットジャン氏らは研究室に戻ると、サンゴのポリプを切り開き、マイクロプラスチックを数えた。すべてのポリプから100以上の微小なプラスチック繊維が見つかった。野生のサンゴの体内からマイクロプラスチックが記録されたのは今回が初めてだが、すでに過去の研究で、同じ種が研究室でプラスチックを食べたことが確認されている。

 ロットジャン氏らは、さらに研究室で次のような実験をした。研究室で飼育したサンゴのポリプに、蛍光ブルーのマイクロビーズと、研究室での餌であるアルテミア(塩水湖に生息する小型甲殻類)の卵を同時に与えた。マイクロビーズは、石けん、化粧品、医薬品に最近まで使われていたプラスチック微粒子で、アルテミアの卵も粉粒のように小さい。

 アルテミアの卵かマイクロプラスチックか――2つの選択肢を与えられたポリプは、すべてがアルテミアの卵よりマイクロビーズを2倍近く摂取した。栄養価のないマイクロビーズで空腹が満たされると、ポリプたちはアルテミアの卵を食べることもやめた。

 カリフォルニア州サンディエゴにある米海軍太平洋情報戦センターの科学者で、今回の研究に参加したジェシカ・カリリ氏は「この結果は、とてもショックでした」と話す。「触手が届く範囲に浮かぶ粒子を仕方なく受動的に食べているのではなく…残念ながら、本物の餌よりプラスチックを好んで選んで摂取したのですから」

 2015年、米国政府はマイクロビーズの使用を禁止することを決定した。それでも、すでに自然へと流れ出たマイクロビーズは、他のプラスチックと同様、今後数世紀、海洋に漂い続け、サンゴを脅かすことになるだろう。


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● 解決策はこれも簡単です。マリファナ解禁はマリファナからとれる
  最良の繊維を齎し、プラスチックから造る繊維の量を減らせます。
  また体や環境にも良い服や建材になります。

● 成熟した葉は野菜となり、農薬の使用量が減らせます。花や若葉は
  世界最高の薬となり、今の百害あって一利なしの薬を撲滅出来ます。
  つまり石油やプラスチックの消費を減らせるのです。

● マリファナ解禁は、石油の輸入を減らし、国民を最高の健康状態にして
  医療費を減らして、富国強兵を齎し、最強の国家となる事が出来ます。
  これに先に気づいた国は、最強の国家となるでしょう。

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机上の空論・アホ医師の馬鹿理論      西洋医学の崩壊

2019年06月29日 10時16分47秒 | 健康・医療
★ https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190629-00206539-diamond-soci

「1日5食」が糖尿病を防ぐ、と医師が勧める理由
6/29(土) 6:01配信

Photo:PIXTA

 肥満と糖尿病は、ほかの生活習慣病以上に、強く関係しています。肥満防止は糖尿病防止と地続き、ほぼイコールともいえるのです。書籍『薬を使わずに「生活習慣病」とサヨナラする法』を出版した総合内科専門医の秋津壽男氏が、糖尿病を防ぐ食べ方のコツを解説します。

【この記事の画像を見る】

● 肥満が糖尿病につながる 3つのメカニズム

 肥満が糖尿病につながる要因には、3つのメカニズムが働きます。

 1つは、肥満になると「インスリン抵抗性」になるということ。

 食べ物が体内に入ると、体にブドウ糖が供給され、血糖値が高くなります。すると膵臓からインスリンというホルモンが分泌されます。インスリンは血中の糖を適切に処理する役割を担っており、処理した結果として、血糖値が下がります。

 ところが、肥満の人には、インスリンの感受性が低くなる「インスリン抵抗性」という症状が現れ、血中の糖が適切に処理されなくなり、血糖値が高い状態が続き、糖尿病になるのです。

 2つめは、食べすぎによってインスリンの「受け手」が疲弊し、細胞への糖の取り込みに支障が起こることです。

 食べすぎで血糖値が急激に上がり、そのたびにインスリンが大量に分泌される……ということが繰り返されると、各臓器は、つねに糖を取り込まなくてはいけなくなり、次第に疲弊していきます。
 細胞にはインスリンを受け止めるレセプターがついています。そこにインスリンがはまると、細胞が糖を取り込みます。でもインスリンが多すぎると、そのレセプターが飽和状態のようになり、糖の取り込みが行なわれにくくなるのです。

 そして3つめが、食べすぎによって血糖値が急上昇し、インスリンの「発し手」である膵臓のほうもどんどん疲弊していき、インスリンそのものの分泌量も減っていくというメカニズムです。

● 一度の食事でとる カロリーを少なくする

 では、糖尿病を防ぐ食べ方のコツとして、2つめと3つめに効く方法を紹介したいと思います。

 具体的には、1日の食事を「朝・昼・晩」の3回ではなく、「朝・昼・午後・夕方・夜」というふうに5回程度に分けて食べるのです。

 多くの人は、1日の食事を「朝2、昼3、夜5」という割合で、夕食に比重を置いた食べ方をしていると思います。これを「朝2、昼3、午後1、夕方1、夜3」にすると、一度の食事でとるカロリーを少なく調整することができます。

 朝食はきちんと食べてほしいのでそのままにし、昼食と夕食の分量をごはん小盛りにしたり、おかずを少し残したりして、控えめにします。その分、15時ごろと18時ごろに補食として、バナナやおにぎり1個程度を食べる、といった具合です。

 なぜ、これが糖尿病リスクを下げることにつながるのかというと、インスリンは、一度にたくさん食べたときに、大量に分泌されるからです。

 たとえば、ある男性の1日の摂取エネルギーが、約2000キロカロリーだったとしましょう。これは成人男性の平均的な推奨摂取エネルギーです。

 ところが、この2000キロカロリーを1食の食事で摂取すると、食べた直後に血糖値が急激に上がり、インスリンが大量に分泌されます。


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● この医師は、そのうち一日100回に食事を分割して食べると良いと
  言いかねません。問題なのはカロリー計算ではなく、体が真に
  満足する栄養素を完ぺきにとるというのが理解できないようです。

● 完ぺきな栄養素とは、あなたの体の代わりになる他の動物の体が
  持っています。つまり、食事をたまにしかとらない
  ライオンの食事が最高の見本です。

● それを理解できるまでは、日本の糖尿病はUSAよりも
  増えることが想像できます。予言しておきましょう。

● USAではグルテンフリーが既に常識です。一方日本では真実を指摘する
  のを遠慮する奥ゆかしい国民性に満ちています。問題の本質を
  指摘するのは、奥ゆかしく遠慮する精神に反するのです。

● その奥ゆかしさが、医療の世界でどのような結果をもたらすかは、
  私の生涯の知的興味となりそうです。
 
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アスベスト建材を知らずに癌を語るなかれ  職場は癌を作る

2019年06月29日 09時49分46秒 | 健康・医療
★ https://style.nikkei.com/article/DGXMZO46590890W9A620C1000000?channel=DF120320194898&style=1&n_cid=NMAIL007

仕事と「がん」 職場の役割は働き続けるためのケア
産業医・精神科専門医 植田尚樹氏

2019/6/29

社員がいきいきと働き、高いパフォーマンスを発揮する職場をつくるには何が必要か。産業医として多くの企業で社員の健康管理をアドバイスしてきた茗荷谷駅前医院院長で、みんなの健康管理室代表の植田尚樹医師に、具体的な事例に沿って「処方箋」を紹介してもらいます。

◇  ◇  ◇

日本では、2人に1人が一生のうちに「がん」になるといわれています。また、生産年齢人口(15~64歳)では3人に1人が、がんになっています。がんは身近な病気であり、誰もがなりうる病気なのです。

治療法にも、がんを切除する手術や抗がん剤による化学療法、放射線でがん細胞を破壊する放射線療法に加え、体内から異物を排除する免疫の力を使った免疫療法などがあり、がんの性質にあった、またその人にあった選択ができるようになりました

■がんと向き合い働く

がんを発症したからといって、すぐに仕事を辞めて治療に専念する方は多くはないと思います。医療費もかかりますし、なにより仕事に生きがいを感じている方が少なくないからです。会社としては、生産性だけを考えるのではなく、社員の人生も考えながら雇用を継続していくことが求められます。

 がんと向き合いながらの就労では、体調を崩さないことが第一となるでしょう。また、会社としては階段からの転落など、労働災害のリスクを考慮して、職場環境を整えることが必要となるでしょう。

 IT企業に勤務する40歳代男性の事例です。40度以上の発熱があり、頭が痛いため病院で受診したところ、脳にがんが見つかりました。さらに検査したところ、肺からの転移だったことが判明。放射線療法と免疫療法による治療を行いました。2カ月間の休職の後、復職希望があり、人事部からの依頼で産業医が面談しました。

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● アスベストが癌を増やすことはすでに分かっています。そして今でも
  アスベストをカナダなどから輸入しています。つまりアスベスト関連の
  法律は、国民をアスベスト問題から逸らす為の物でしかありません。

● だから癌は増え続けて、やがてすべての国民が癌で悩むでしょう。
  この国家が問題は解決できないのなら、癌で著しく国力が
  落ちることを意味します。人命の浪費は金儲けの基本です。

● したがって、精神科医にマスターベーションの手伝いをしてもらうしか
  ないのです。癌の本当の治療やアスベストの体内からの排泄には興味
  がないのです。なにしろ専門の病気も治せない精神科医ですから。

● すでに癌の治療方法はあり、USAでは癌が減り続け、大腸がんに至っては
  信じられないことに、日本より圧倒的に少ないのです。資本主義の
  全盛期は、人命を金に変えることにたけているといえます。

● 癌からも、日本は資本主義の全盛期であり、USAは資本主義の末期と
  いう事が見て取れます。人生万事塞翁が馬。
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終ったかアップル!? 時代の流れが読めない反逆児!? 

2019年06月29日 09時41分00秒 | 経済戦争
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46754560Z20C19A6000000/?n_cid=NMAIL007

アップル、パソコン上位機を中国で生産か 米紙報道
ネット・IT 中国・台湾 北米
2019/6/29 0:26

【ニューヨーク=後藤達也】米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)は28日、アップルは2019年秋に発売予定のパソコン「Mac Pro(マックプロ)」を中国で生産すると報じた。台湾の広達電脳(クアンタ)に委託し、上海近くの工場で製造を始めているという。旧型のマックプロは米国で組み立てていたが、中国は他のサプライヤーとの距離が近く、輸送コストが抑えられるとしている。

アップルは19年秋に新型マックプロを発売する=ロイター

 新型のマックプロは価格が1台5999ドルからで、アップルのパソコンで最上位機種だ。映画やゲーム業界のプロ向けの仕様で、販売台数では主力機種ではない。ウォール・ストリート・ジャーナルによると、アップルの広報は「最終的な組み立ては製造工程の一部にすぎない」と述べ、引き続き米国の雇用を支えていると説明した。

米国は中国のすべての製品に25%の関税をかける考えを示しており、29日の米中首脳会談で関税発動の是非が交渉の焦点となる。発動されれば中国で作られたアップル製品を米国に輸入する場合にも関税がかかる可能性がある。

トランプ米大統領はアップルに対し、iPhoneなどを米国で生産するよう再三求めてきた
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激化する情報戦・分断戦   

2019年06月29日 08時53分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)6月29日(土曜日)
         通巻第6120号  
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  中国社会科学院、シンクタンクなどにアメリカ研究を要請していた
   習近平はG20出席直前の24日に政治局会議を開催、執行部の姿勢を確認
****************************************

 6月28日、つまり米中首脳会談の直前に人民日報系の『環球時報』は書いた。
 「ポンペオ米国務長官は『クレージー』だ。かれが世界を混沌とさせた元凶である。ポンペオが世界平和を脅かす存在であり、国務長官ふぜいで世界政治を混乱させている。かれがタカ派のなかのタカ派だ」云々と。
このコメントはすぐさまCCTVに跳ね返った。

 ほかにも中国のメディアは総合して、「トランプ政権内の一部の対中タカ派がトランプ政権の貿易政策を誤らせているのだ」とし、対中強硬派としてほかに、ライトハイザーUSTR代表、ナボロ通商産業局長、ジョン・ボルトン補佐官、ポッテンガー大統領国家安全保障局アジア担当主任らを具体的に名指しした。

 みてとれるのはトランプ政権内部の対立を煽り、あわよくば意見の分裂を招いて対中貿易交渉の勢いを削ごうとしていることである。

この企図が見え透いているのは、米中貿易戦争が激化する直後から習近平は社会科学院や各大学の専門家、シンクタンクに対して「アメリカ研究を行い報告を出すように」と指示しており、かなりの予算をつけていた経過がある。

げんに社会科学院が出した報告書143本のうち、米国研究が24本、貿易をテーマとした報告書が12本と異例の夥しさをしめしている。(サウスチャイナ・モーニングポスト、6月29日)。

 そのうえで、6月24日に習近平は緊急の政治局会議を招集し、対米通商交渉に臨むための意見のとりまとめをしていた。
 また同時に各種の報道からほのみえるのはトランプ政権内でクシュナー、イバンカ夫妻を、タカ派から切り離そうとしていることである。
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さすがプーチン氏、自由主義の崩壊”を語る USA/大西洋資本主義諸国の崩壊

2019年06月29日 07時05分30秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46695310Y9A620C1I00000/?n_cid=NMAIL007

[FT]プーチン氏単独会見 「自由主義はもう古い」
G20サミット ヨーロッパ FT
2019/6/28 13:34
日本経済新聞 電子版

 ロシアのプーチン大統領は、欧米で国家主義的なポピュリズム(大衆迎合主義)が勢力を伸ばしていることを強調し、自由主義はもはやイデオロギーとしての力を失ったと勝ち誇った。

 大阪での20カ国・地域首脳会議(G20サミット)の前日、プーチン氏はクレムリン(ロシア大統領府)でフィナンシャル・タイムズ紙の単独インタビューに応じ、人々が移民や開かれた国境、多文化主義に背を向けて「自由主義の思想」は「もう役に立たなくなった」と語った。


画像の拡大
G20出席を前にモスクワで英フィナンシャル・タイムズ紙の単独インタビューに応じるロシアのプーチン大統領=ロイター

1945年の第2次世界大戦終結以来、西側のイデオロギーの柱となってきた自由主義を切り捨てるプーチン氏の言葉は、トランプ米大統領やハンガリーのオルバン首相、イタリアのサルビーニ副首相など反エスタブリッシュメント(既存勢力)の指導者の台頭や、英国の国民投票によるEU(欧州連合)離脱決定という反乱と呼応する
「これまでの数十年と違い、(リベラル派は)誰に対しても、何についても影響力を及ぼせなくなった」とプーチン氏は語った。

■ドイツの難民受け入れは間違い

 ドイツのメルケル首相が内戦下のシリアから逃れてきた人々を中心に100万人以上の難民を受け入れる決断をしたことについて、プーチン氏は「根本的な間違い」だったと評した。その一方でトランプ氏については、メキシコからの移民と麻薬の流入を食い止めようとしていることを称賛した。

「自由主義の思想は、何もする必要はないという前提に立っている。移民たちは殺人や略奪、レイプをしても野放しにされている。それというのも、移民としての権利が守られなければならないとされているからだ」

 プーチン氏はさらにこう続けた。「犯罪は全て罰せられなければならない。自由主義の思想はもう時代遅れだ。圧倒的大多数の人々の利益と衝突するようになっている」

 事実上の指導者だった首相時代も含めて20年近くロシアを率いている66歳のプーチン氏は、資金援助やSNSを通じてひそかにポピュリズム勢力を支援していると非難を浴びている。2016年の米大統領選や英国民投票、最近の欧州議会選への関与が特に大きく取り沙汰されている。

 プーチン氏は語気を強めてこれを否定した。ロシアは組織的に16年米大統領選に介入したと結論づけたモラー元米特別検察官の報告書について、「神話のような介入」だと切り捨てた。
 
■米国の単独行動主義が問題

 米中貿易戦争とペルシャ湾沿岸での米国とイランの地政学的緊張の高まりについては、「一触即発の状況」になっており、問題の根因は米国の単独行動主義と世界秩序を支えるルールの欠如にあるとした。

 プーチン氏は、米国とロシアの核軍拡競争が再燃する恐れに懸念を表した。「冷戦は良くなかったが、少なくとも国際関係上の全当事者がおおむね従う、あるいは従おうとする一定のルールがあった。今は全くルールがないような状態だ」

 前向きな言葉としては、大阪でのメイ英首相との会談を前に、英ロ関係ににわかに雪解けの兆しが出てきたとした。メイ氏は英首相として最後の首脳会議となる。

「ロシアも英国も、両国の関係を完全に元に戻すことに関心を向けていると思う。少なくとも私は、いくつかの予備的な動きにつながることを期待している」

ロシアの元二重スパイ、セルゲイ・スクリパリ氏の暗殺未遂事件が英南部ソールズベリーで起きて以来、英ロ関係は極度に冷え込んでいる。

 神経剤を使った襲撃について、英政府はロシア政府が関与したと指摘したが、プーチン氏はそれを裏付ける証拠は何もないと語り、スクリパリ氏は英国とのスパイ交換で釈放されるまでロシアで服役していたと指摘した。
だが、祖国を裏切ったスパイを許すことは絶対にできないと、プーチン氏ははっきり語った。

「反逆は最も重大な罪であり、反逆者は罰せられなければならない。ソールズベリーでの事件がそうだったと言うのではないが、反逆者は罰せられなければならない」

■シリア介入など貴重な戦闘経験

 プーチン氏は数年前から大胆な姿勢を強め、クリミア併合やウクライナ東部での親ロシア派の反乱、シリアへの軍事介入などを指揮している。プーチン氏は、シリア介入は明らかに成功だったとしている。
数千人のイスラム過激派を殺害し、シリアのアサド政権を支えたことに加え、軍事作戦はロシア軍に貴重な戦闘経験ももたらしたという。

 7年に及ぶ内戦が500万人超の難民と50万人の死者を出している事実については、何も触れなかった。だが、アフリカと中東の紛争地帯からの移民の波が犯罪と社会的緊張をもたらし、欧州で反エスタブリッシュメントの反動を引き起こしていると指摘した。

 プーチン氏は、サルビーニ氏やフランスのルペン国民連合党首のような国家主義のポピュリストと呼応する形で、自由主義の政府は市民を安心させるための行動を取らず、やみくもに多文化主義を追い求めて性的多様性などを受け入れたと語った。

「同性愛嫌悪という非難を浴びているので誰かを侮辱しようというのではない。我々も性的少数者(LGBT)の人たちに問題は何もないと思っている。自分が望む生き方をすればいい」とプーチン氏は語った。「ただ、我々の目には行き過ぎているように映ることもある。彼らは子どもに5つ、6つもの性のあり方を認めると言っている」

 「誰もが幸福になることに我々も異存はない」とプーチン氏は付け加えた。「だが、それによって、人口の中心を占める多数の人々の文化や伝統、伝統的な家族の価値が脇に追いやられることがあってはならない」

By Lionel Barber & Henry Foy
(2019年6月28日付 英フィナンシャル・タイムズ紙 https://www.ft.com/)
(c) The Financial Times Limited 2019. All Rights Reserved. The Nikkei Inc. is solely responsible for providing this translated content and The Financial Times Limited does not accept any liability for the accuracy or quality of the translation.


/////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● さすが、元スパイの幹部である。分析し何が予測できるのかを推測する
  能力は抜群である。歴史経済波動学を体感できる男である。
  国家のリーダーとして言っていることはすべて正しいといえます。

● 彼が更に歴史経済波動学を学べば、鬼に金棒でしょう。自由主義は
  白人の世界・特に西欧ではやがて滅びて主要な流れではなくなるが
  しかし日独イタリア・スェーデン・インド等ではその精神は

● 脈々と流れ続けます。決してこの地球上から滅びることはありません。
  問題なのは今の世界の支配階級国家である・USA/大西洋資本主義諸国
  の自由主義が崩壊して、これらの国々が当分な長い長いカオスの

● 時代=内戦と混乱が続き、そのあとには戦士の時代・世界戦国時代が
  来るという事です。彼らが滅びたからすぐ自由主義は崩壊する
  ことはないし、ましてや自由主義が力を失うという事もありません。

● 自由主義の後継国家は上記日独が主に背負い、そして世界のリーダーとなる
  事は歴史経済波動学から十分予想できることです。特に日本は
  第二次大戦で全世界を相手に戦う事が出来た、歴史上唯一の

● 東洋の国家です。西洋ではUSAがそれに匹敵しますが、しかし彼らの
  命運は尽きつつあります。次の後継者としての舞台と思えば、
  今回のG20は意味があるのです。たとえ何も決まらなくても

● 次の世界のリーダーとなる資質があることが示されるのです。優れた
  リーダーであるプーチン大統領の国家・ロシアが日独にとって
  替わることは出来ないのです。たとえ核兵器を沢山持っていても。

● 言い換えれば、日本が核兵器を所有した時点で、ロシアの地位・現在の
  世界における地位はたちどころに低下して、単なる大きな国に
  なるだけです。それがロシアの今後の運命でしょう


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Ⅱ糖尿病の問題はすでに片がついています。  西欧医学の崩壊

2019年06月28日 08時59分10秒 | 健康・医療
★ https://www.carenet.com/news/general/hdnj/48100?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2019062400


沖縄野菜の摂取と2型糖尿病発症との関連は?JPHC研究
提供元:
HealthDay News
公開日:2019/06/28

 ビタミンやミネラル、葉酸など栄養価が高く、抗酸化物質が比較的多く含まれていることで知られる「沖縄野菜」を多く摂取しても、2型糖尿病の発症リスクの低減にはつながらないとする研究結果を、国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究グループが「Journal of Epidemiology」5月11日オンライン版に発表した。

 JPHC研究では、これまで抗酸化物質を多く含む葉物野菜やアブラナ科野菜の摂取量が多い人では、糖尿病リスクがわずかに低いことを報告している(Br J Nutr 2013; 109(4): 709-717)。研究グループは今回、抗酸化物質を比較的多く含む「沖縄野菜」に着目。同研究に参加した45歳以上の男女約1万人を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、沖縄野菜の摂取量と糖尿病の発症との関連を調べる研究を行った。

 研究では、ベースライン時とした1995年に沖縄県中部、1998年に沖縄県宮古の計2地域に在住し、糖尿病や循環器疾患、がんの既往がない45~74歳の男女1万732人(男性4,714人、女性6,018人)を対象に、前向きに5年間追跡した。ベースライン時の147項目の食物摂取頻度調査票への回答から、参加者の7種類の沖縄野菜(チンゲン菜、からし菜、ゴーヤ、フダンソウ、ヘチマ、ヨモギ、パパイヤ)の摂取量を評価。参加者を沖縄野菜の摂取量で3つの群に分けた上で、2型糖尿病の発症率を比較した。

 追跡期間中に、216人(男性123人、女性93人)が新たに2型糖尿病を発症したと報告していた。年齢や肥満度(BMI)、喫煙や飲酒の習慣などを調整した解析でも、沖縄野菜全体の摂取量と2型糖尿病リスクとの間には、男女ともに有意な関連はみられなかった〔全体の摂取量が最も少ない群と比べた最も多い群のオッズ比(95%信頼区間)は、男性では1.22(0.74~2.01)、P=0.53、女性では0.96(0.57~1.62)、P=0.89〕。また、沖縄野菜の種類別の解析でも、これらの間に有意な関連はみられなかった。

 これらの結果を踏まえ、研究グループは「沖縄野菜の摂取量は糖尿病の発症と関連しないことが示された」と結論づけている。一方、今回の対象者は沖縄県に在住する人に限定されていたほか、沖縄野菜の摂取量の群間差が小さかったことが影響した可能性があることから、今後さらなる研究が必要だとしている。
[2019年6月3日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
原著論文はこちら
Yamamoto J, et al. J Epidemiol. 2019 May 11. [Epub ahead of print]


///////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● Ⅱ型糖尿病の問題はすでに片が付いています。血糖があがるのは
  食後です。論理的な頭が少しでもあれば、食事の内容が原因と
  気づくはずです。原因は当然のごとく、糖質≒炭水化物≒

● 穀物です。殆どの人類の穀物は、ぶとう糖のチェーンです。早い話が
  穀物を食べるという事は、殆ど糖を食べているのと同じです。
  血中には約5g程度のブドウ糖しかありません。

● そこに何十グラム、何百グラムのブドウ糖が入ってくれば、食後の血糖は
  限りなく上がります。それをどうにか抑えているのがインシュリンです。
  ブドウ糖とインシュリンのシーソーゲームを繰り返しながら、

● 血糖のコントロールが難しいと嘆いているのが、医療関係者なのです。
  ブドウ糖を食べさせなければ良いのです。ブドウ糖はそもそも
  必須栄養素でもなく、なくても健康には全く問題はありません。

● それどころかより健康になる事は、グルテンフリー・糖質制限食
  すでに証明されているのです。このように医療の世界は喜劇や
  笑い話のような世界がたくさん
あります。

● 穀物をとらなければ、必然的に肉や魚等の動物性たんぱく質を摂取する
  ことになります。つまり、よりビタミンD3、、タウリン
  EPA/DHA等の必須栄養の摂取が増えます。

● これらは現代人に欠乏気味の栄養素です。その必須栄養素の欠乏が全ての
  現代病、生活習慣病の背景にあることは、西洋医学専門家の
  研究ですでに分かっていることです。

● 野菜などは、単に動物性のたんぱく質を美味しくとる為の物でしか
  ありません。それ以下でもそれ以上でもありません。幾らかの
  ハーブや薬草などが健康に効果がありますが、それとて

● 食事療法を凌駕するものではなく、たんなる補助レベルです。
  マリフアナに比べたらくずみたいなものです。それを
  自覚した時こそ、人類の本当の健康が始まるのです。

● 何時、自覚するかな???!!!!!!
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全て必然。羊の皮を被った狼は・最後はばれる・羊と信じた人が馬鹿なのです。これが共産主義の厭らしさ

2019年06月27日 12時52分41秒 | 第三次大戦

※このメールはダイレクト出版・
政経部門のVIP顧客様へ
号外版として、有益と判断した
内容をお届けしています。


<G20大阪開催記念:
6/30(日)まで公開の新ビデオ>

逃げるは恥か、それとも善か?…
戦わずして勝つ天才・毛沢東の素顔

>ビデオを視聴する


2018年から本格的に始まった
“米中覇権戦争”

その勢いは日に日に
激しくなる一方で、

アメリカは激しい口調で
中国の貿易・スパイ・人権弾圧
などの悪行を非難…

特に「5G」などの
“科学技術の覇権”を巡って、
ファーウェイを中心に、
市場からの締め出しを測っています…

しかし、、

そもそも、今、アメリカを
脅かすまでに成長した怪物:中国の
科学技術・経済力・軍事力は

“アメリカが育てた”

ということをあなたは
ご存知でしたか? 

この事実は、30年以上もの間、
米国民にも隠されていたため
あまり知られていませんが、、

元CIAで、米国防総省顧問。

一連の対中支援に関わってきた
マイケル・ピルズベリー氏の
告白によって判明しました…


*****
毛沢東亡き後、
中国のリーダーに
のし上がったトウ小平は

1979年1月
歴史的な「米中国交正常化」
が成し遂げられると、
すぐさまアメリカを訪問…

ロケット、航空機、自動車、
通信技術などの企業を視察。

最先端技術に驚いたトウは、

「いつかこの分野で
アメリカを超えてやろう。」

という強い野望を抱いた。

しかし、そのことは
胸の奥にそっとしまい込み…

“物腰が柔らかく
改革精神に富んだ老人”

という、西洋人に気に入られる
キャラクターを存分に活用…

「われわれが強くなれば
ソ連の脅威へと対抗できます」

「独裁政権から脱却し、
中国の民主化を進めていきます」

そのような口実も
巧みに使うことで、

トウは、発展に必要な科学技術を

“全てアメリカからもらってしまおう”

という戦略を立てた。


・科学交流加速協定の締結

当然、交流して得するのは
中国だけという不平等なものだが…

50人の中国人学生が、
はじめてアメリカに留学。

その数は5年間で、なんと
1万9,000人まで増え、その後
ますます増加し続けていった。

さらに、、

・領事館、貿易、科学、技術
についての協定にも書名。

それは、アメリカが中国の科学者に
あらゆる種類の科学的・技術的知識を
提供することを約束するもので、

結果的にアメリカの科学的・
技術的専門知識の史上最大の
流出を招いた。

さらに対中支援は、
軍事分野にも及ぶ…


・1981年にレーガン大統領が
署名した軍事協定

ここでは、人民解放軍の
戦闘能力を国際レベルにまで
底上げするために、

先進的な空軍、陸軍、海軍および
ミサイルの技術を中国に売ることを
国防総省に許可するものだった。


・翌年出された協定では、
“核分野”で米中が協力することに提言。

レーガン大統領の中国愛は
年々熱くなる一方で…


・中国の軍事施設団が、
アメリカの安全保障の核の一つである
国防総省:高等研究計画局。

すなわちインターネットや
コンピューターネットワークといった
ハイテクプログラムを開発した
研究機関を訪問することさえ承認した…


・さらには、、10億ドル超の
6つの主要な武器システムを
中国に売る手はずを整えた。

その狙いは、中国の陸軍、海軍、
空軍を増強し、さらには海兵隊の
拡大を支援することにあった…

そして1986年3月、、

・遺伝子工学、知能ロボット工学、
人工知能、自動化、バイオテクノロジー、
レーザー、スーパーコンピューター、
宇宙工学、有人宇宙宇飛行に

焦点をあてた中国の8つの
国立研究センターの設立を支援。

ほどなく中国は、
1万を超すプロジェクトで
著しい進歩を遂げた…

当時、これらの内容は
極秘で実行され、一般の国民には
30年以上も隠されていた。

遡れば、今、
5G競争で世界首位を走る
ファーウェイのような企業も、

このアメリカの手厚い支援を
受けたことが大きな要因で、
成り立っていたのだった…

(「国家と君主編」本編で、
こちらの詳細を知ることができます…) →>詳細を知る

*****

しかし、なぜここまでして
アメリカは、あらゆるものを
無償で与えつくしたのか?

それは、、

「中国を後押しすれば
ソ連に対抗できると素直に信じ、

さらに、大統領をはじめとして、
誰もが、“積極的に自由化を進めている”
という中国の主張を信じていたからだった。」

そう、ピルズベリー氏は語っていますが、、

全ては、西洋人に愛される人柄と、

最大の脅威:ソ連に対する
米国の敵意を巧みに利用し、

あらゆる支援を、一切警戒される
ことなく欲しいままにした
トウ小平のズル賢い戦略の賜物でした…

日本人からすれば、
そんな卑怯なことをするなんて許せない 
もっと正々堂々とやるべきだ…

ついつい、こんなことを
思ってしまいがちですが、

「経済的な超大国としての
今日の中国は、トウ小平の遺産だ」

そう、アメリカの大物外交官:
キッシンジャー氏も言うように、

善悪を抜きにすれば、
歴代のリーダーと比べても
勝ち組の部類に入る、
見事に国を率いたリーダーでした。

しかし、今の中国のリーダー
習近平氏は、歴史の教訓を忘れ、
いくつかの致命的ミスを犯したことで、

かつての友:アメリカとの間に、
激しい対立を招いてしまいました…


“1人のリーダーの思想・行動が
国家(組織)の行く末を決める…”

こちらの新しいビデオでは、
アメリカと異例の同盟を築き、

中国の大発展の基盤を作った
もう1人の勝ち組リーダー:
毛沢東の狡猾な戦略について
紹介しています。

今すぐこちらからご覧ください。

>詳しくはこちら


ダイレクト出版・政経部門 萩原 敬大
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欧米の研究に追随して・何でもゲノムが原因”にしたがる研究者たち・西欧医学の崩壊

2019年06月27日 09時09分58秒 | 健康・医療
★ https://www.m3.com/clinical/news/684256?portalId=mailmag&mmp=EZ190627&mc.l=457865053&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

アルツハイマー病発症に関わる日本人特有の遺伝子変異を同定
長寿研、孤発性アルツハイマー病の大規模ゲノム解析を実施
QLifePro 医療ニュース2019年6月25日 (火)配信
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 国立長寿医療研究センターは6月20日、孤発性アルツハイマー病(LOAD)患者の網羅的なゲノム解析を行い、発症リスクを高める日本人特有の遺伝子変異を発見したと発表した。この研究は、同センターメディカルゲノムセンターの尾崎浩一臨床ゲノム解析推進部長、浅海裕也特別研究員らが、新潟大学 脳研究所 遺伝子機能解析学分野、理化学研究所 生命医科学研究センター 循環器疾患研究チームと共同で行ったもの。研究成果は、米オンライン科学雑誌「Molecular Medicine」に同日付で掲載された。

 LOADは認知症の半数以上を占め、多数の環境的、遺伝的要因の複雑な相互作用により発症するが、遺伝的因子の発症に与える寄与度は大きく60~80%であることが知られている。しかし、この疾患の遺伝的要因の大部分は、いまだ明らかにされていない。欧米における白人患者の大規模なゲノム解析研究により、発症リスクとしてTREM2遺伝子変異が報告されたが、日本ではその保有者がほとんど見つかっていない。その一方で、同様のリスクとなる遺伝子変異は日本人にも存在すると考えられている。

 研究グループは、日本人のLOADリスク遺伝子の探索を目的に、まず国立長寿医療研究センターのバイオバンクに保管された日本人患者由来ゲノムDNAのエクソームシークエンス解析を実施。今回の研究では、最もよく知られたLOADリスク因子であるAPOE ε4を持たない202例の患者ゲノムDNAを解析した。この解析で見つかった約50万種の遺伝子多型について、その有害性などさまざまな指標に基づき段階的なフィルタリングを実施。その結果、7種の遺伝子多型がリスク候補となることを見出した。次に、この7種の遺伝子多型について、大規模な日本人コホートを用いて症例-対照関連解析を実施。ここでは、新潟大学および理化学研究所におけるサンプルをさらに加え、LOAD患者4,563例、対照検体1万6,459例を用いた。解析の結果、最終的に、SHARPIN遺伝子上に日本人特異的に存在するミスセンス変異rs572750141(NM_030974.3:p.Gly186Arg)が、統計学的に有意なLOADリスク因子であることを発見した(オッズ比 = 6.1)。

 さらに、この遺伝子変異がどのようにLOADと関連するかを明らかにするため、変異型SHARPINタンパク質(G186R)の機能解析を実施。SHARPINは、免疫応答や炎症反応において中心的な役割を果たすNF-κBの活性化に重要。そこで、ヒト胎児腎由来のHEK293細胞に変異型SHARPINを導入し発現させたところ、正常型のSHARPINを導入した場合に比べてNF-κBの活性が低下した。また、正常型SHARPINは細胞質に均一に存在するのに対し、変異型SHARPINは細胞内で不均一なサイズの塊を作って存在することが観察された。これらのことから、変異型SHARPINは細胞内での形状や局在が大きく変わることで、NF-κBを活性化する機能が低下して発症に関わる可能性があると研究グループは考察している。

 今回の研究で見出されたLOADの新規リスク因子は、東アジア人(特に日本人)に特有な遺伝子多型であるため、日本人にとって同疾患のクリニカルシークエンス等、将来期待されるゲノム医療において重要な知見となる。今回得られた網羅的な解析情報は、日本医療研究開発機構(AMED)のAMEDゲノム制限共有データベース(AGD)および臨床ゲノム情報統合データベース(MGeND)に登録し、共有されることにより他の研究にも役立てられると、研究グループは述べている。


//////////////////////////////////////////////////////////////////


● 研究者たち! すでに原因はわかっていますよ。
  貴方が知らないだけです。   

● 遺伝子の問題なら。なぜ戦後急激に増えて、いまもなお増大するか”の
  質問には全くこたえきれません。つまりその論理は
  すでに破綻しているのです。


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馬鹿かお前は?     USA/大西洋資本主義諸国の大崩壊

2019年06月27日 08時45分27秒 | 第三次大戦

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)6月27日(木曜日)
         通巻第6118号  
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

 トランプの対日不満、さらにエスカレート
  米国が第三次大戦を戦うとしても、日本人はテレビで観戦している
****************************************

 日米安保条約の破棄を示唆したという衝撃のニュースにつづき、トランプ大統領の対日不満は、もっとエスカレートした。

 6月26日に「FOXビジネス」とのインタビューに答えたトランプは日米安全保障条約に言及し、「日本が攻撃されれば、米国は第3次世界大戦を戦う。我々は命と財産をかけて戦い、彼らを守ることになるが、我々が攻撃されても、日本は我々を助ける必要はない。彼らができるのは攻撃をテレビで見ることだ」とした。

積もっている不満がふっと飛び出したわけで、日米安保条約は不平等だと不満を表明した。
もとより当該条約は片務的でありながら、それを対等な条約に改訂しようとしてきた日本の言い分を、これまでのアメリカは余裕を持って拒んできた。世界の警察官として、パワーに溢れていた時代は、しかし去った。

オバマ政権時代から、すでに「米国は世界の警察官ではない」というのがワシントンの認識である。

 さてこの日米安保条約の廃棄だが、条文に「どちらか一方が一年前に通告すれば、この条約は効力を失う」とあり、日本人が想定さえしなかったシナリオが現実のものになる。
 トランプならやりかねないだろう。

 だから、日本のメディアも政府も軽視しているトランプ発言は、いずれ「太平の眠りを覚ました」ペリー来航に匹敵する、歴史を画期する事態の魁だったと後世の歴史家は叙述するかも知れない。

◇◎□◇み◎◇◎▽や◇◎▽◇ざ◇◎▽◇き○□◎▽


///////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● もし米国を攻撃できる国が現れたら、日本はとても太刀打ちできません。
  何故ならその国は、米国並みの通常軍事力に更に戦略核兵器を持って
  いるからです。USAに長いこと軍事力を抑制されて、

● 核兵器も持っていない日本がどのようにしてあの世界一強いUSAを
  守れるのです? 馬鹿かお前は! と言いたくなります。
  まずは日本の軍事力増強の後押しと

● 日本の核兵器保有宣言を、USAが宣言することです。更にUSA並みの
  核兵器の保有を後押しすることです
。そうしてはじめて、
  対等という言葉が使えるのです。

● 不満を言う前に、少しは歴史を勉強して、日本に対処しなさい。

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脳神経の再生因子は脳そのものに存在する・決して工場で生産するものではない

2019年06月26日 07時24分20秒 | 健康・医療
★ https://www.m3.com/clinical/news/684492?portalId=mailmag&mmp=WE190626&mc.l=457327478&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

飲み薬で脳内神経再生、アルツハイマー病根治へ治験着手
エーザイ、動物試験では認知機能の改善を確認
化学工業日報2019年6月26日 (水)配信

 エーザイは脳内の傷ついた神経を再生する経口薬を開発する。アルツハイマー病を治療候補に2019年度前半に臨床試験(治験)を始める。iPS細胞(人工多能性幹細胞)で薬効を調べたところダメージを受けた神経を修復でき、動物試験では認知機能の改善を確認できた。この効果をヒトで再現できれば、手段が限られている認知症の治療が根治へと前進する可能性を秘める。25年度の製品化を目指し、治験の進展を見極めて実用化の前倒しも狙う

 エーザイが創製した神経再生薬の開発コードは「E2511」。低分子化合物で、経口薬として開発する。脳に分布する神経細胞「コリン作動性ニューロン」の神経軸索の延伸の役割を担うたんぱく質に作用する。コリン作動性ニューロンはアルツハイマーやパーキンソン病など脳神経の病気で最初に障害が発生する部位だ。

 コリン作動性ニューロンは、エーザイが世界で初めて有用性を立証したアルツハイマー病薬「アリセプト」でも治療標的にしている。アリセプトは老化などで障害を受けるニューロンのうち、残されている正常神経を賦活化して認知症の進展を遅らせる働きがある。

 一方、E2511は障害があり途絶している神経を修復する。軸索が目的なく伸びるのではなく、もともとつながっていた神経と結び付き、機能を持つコリン作動性ニューロンとして再生され、神経のネットワークを元に戻すことで認知機能を改善させる。エーザイは治療標的などの特許を取得した。

 神経に障害のあるモデル動物にE2511を1日1回、3カ月間投与したところ、機能性ニューロンに修復できることを確認した。認知機能の改善も示した。投与しなかった群は機能性ニューロンが減少した。iPS由来の神経細胞を用いた実験でも軸索が伸び神経を再生できた。

 近く開始する第1相臨床試験は安全性を検証し、海外のほか日本でも実施を検討する。認知症薬の有効性を確かめる臨床試験は、わずかな改善効果を統計的に際立たせるため、膨大な数の患者を集めて試験期間も1年半~2年の長期に及ぶことが一般的。一方、E2511は神経再生を指標にし、有効性を見極めやすい可能性がある。

 動物試験では3カ月の投与で神経再生を確認でき、人の場合も同程度かやや長い期間で効果を見極められ、患者数も小規模ですむ見通しだ。神経再生の評価にはPET(陽電子放出断層撮影)による画像診断などを用いる。有効性を検証する第2相試験は中間時点で解析を行い、想定する効果を示せれば規制当局に画期性を訴えやすく、「前倒しでどんどん開発を進める」(木村禎治執行役)。

 コリン作動性ニューロンを再生する治療技術は実用化されておらず、「臨床試験で良い成績を示せればブレイクスルー」(同)だ。競合となりそうなのはiPS細胞などを用いた細胞治療だが、治験が始まったパーキンソン病などに比べてアルツハイマーは進んでいない。もっとも臨床試験で神経再生と認知症状の改善の相関を証明することの難易度は高いとみられ、E2511の実用化の道のりは平坦ではない。

 コリン作動性ニューロンの障害はアルツハイマーのほかレビー小体型認知症、パーキンソン病などにもかかわっている。アルツハイマーで突破口を開ければ治療対象を広げられる可能性がある。


///////////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● そもそもが、医師を含めて日本人が効くと信じて使っているアリセプトは
  世界ではその効果は否定されて、治療薬から除外されています。
  臨床でも百害あって、副作用の為に一利もありません。 

● 効くと信じることの恐ろしが分かります。西欧では科学的に検証して
  はっきり効果はないと断定されています。嫌な結果でも受け入れるのが
  科学的精神ですが、日本ではそれに信じ込むという要素が加わっています。

● まだまだ科学的な態度は医師にも国民にも、ましてや政治家にも宿っていません。
  
● 必要な必須栄養素を投与することで、脳神経細胞は、みずから修復して、再生し
  新生して、病気が治るのです。特許をとるために、分子を弄り生体にとっては
  異物となるものを投与してもろくなことはありません。予言しておきましょう。


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新改訂・日米安保・必要なのはUSAも同じ・日本なしには近未来はやって行けないUSA

2019年06月25日 11時52分19秒 | 第三次大戦
★ https://www.msn.com/ja-jp/news/world/トランプ大統領、日米安保条約破棄の考え側近に示していた%EF%BC%8D関係者/ar-AADmZ7Z?li=BBfTvMA&ocid=spartanntp#page=2

トランプ大統領、日米安保条約破棄の考え側近に示していた-関係者

Jennifer Jacobs 2019/06/25 11:56

(ブルームバーグ): トランプ米大統領が最近、日本との安全保障条約を破棄する可能性についての考えを側近に示していたことが分かった。事情に詳しい関係者3人が明らかにした。トランプ大統領は日米安保条約が米国にとって不公平だと考えている。

  関係者によれば、トランプ氏は同条約について、日本が攻撃されれば米国が援助することを約束しているが、米国が攻撃された場合に日本の自衛隊が支援することは義務付けられていないことから、あまりにも一方的だと感じている。約60年前に調印された同条約は、第二次世界大戦後の日米同盟の基盤となっている。

  大統領は条約破棄に向けて実際に措置を取ったわけではなく、政権当局者らもそのような動きは極めてありそうもないことだと話している。トランプ氏の個人的な会話の内容だとして関係者らはいずれも匿名を条件に語った。

  万が一条約破棄となればアジア太平洋地域の安全保障に役立ってきた日米同盟を危うくする。日本が中国および北朝鮮からの脅威に対して防衛するため別の方法を見つける必要が生じ、新たな核軍備競争につながるリスクもある。

原題:Trump Muses Privately About Ending Postwar Japan Defense Pact(抜粋)
記事に関する記者への問い合わせ先:Washington Jennifer Jacobs jjacobs68@bloomberg.net


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● 当然の歴史の流れである。日本がUSAの腹を破って飛び出る前に、穏便に
  日本を独立させる事は、お互いに重要なことです。言い換えれば
  USAが内戦状態となって、そのどさくさで日本が独立と、

● 核武装することは、世界のリーダーとなるべき日本の正当性が弱くなります。
  それよりも今の安保条約を破棄して、対等にお互いを助け合う条約に
  することが、当然大切です。その過程で当然日本の核武装は、

● USAは認めざるを得ないでしょう。何故なら核のない国が核のある国を
  守るという事はお笑い草だからです。日本と対等な条約を結びたいなら、
  結論は自ずから出ます。米軍憎しの沖縄県民の問題も簡単に片付きます。

● これこそ私が今まで言ってきたことなのです。USAに守ってもらおうと沖縄の
  米軍基地を積極的に認める自称保守派は、長期的には日本の核武装を
  邪魔する国賊でしかありません。本人たちにはその自覚はないが・・。

● さあ!! 日本人は心の準備が必要です。いよいよ真の独立の時です。
  やっと一人前の大人になる事が出来るのです。トランプ氏頑張れ!!

● 軍拡競争? すでに世界は軍拡競争に入っています。その軍拡競争で
  日本の製造業は大繁盛するのです。これが22世紀の日本の武人時代
  を支える基盤となるのです。
 第二大日本帝国といえましょう。

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