前回のKOSPIの予測を修正しました。
もしFRBが今年の９月から金融緩和の縮小を開始するとした場合の、大雑把な予測をしてみました。
日銀の量的緩和は１５年春まで行うと言う前提です。
日銀の量的緩和は１５年春まで行うと言う前提です。
上図から暴騰時パラディウムはプラチナに対して、１．７５倍又は０．８２倍前後の可能性があります。
パラジウムはプラチナよりも、更に市場も小さく生産量が少ないので、格好のゲームの
ターゲットにされる可能性があります。つまり激しい変動に晒されると言う事です。
逆に投資の対象としても、リターンは良いと思われることです。勿論暴落の前に逃げきれた場合の
話です。１．７５倍の場合、パラディウムは価格上は、金の２倍程度が想定されます。
これは今は金の半額ですから、２x２=４倍が、勢いのある場合は可能性があります。
０．８２の比率でも、価格は金同様になると思われますので、２ｘ１＝２倍、
金のリターンよりは２倍の儲けと予想されます。
上図は逆にパラジウムとプラチナを入れ替えた場合の比率です。pt/pｄ比は今は２前後ですから、
もし図の様に０．５～０．６前後になれば、やはり金に対して４倍前後のリターンが予想されます。
もし１．３の比率前後になれば、やはり金額的には黄金同様となりますから、
現在黄金の半分程度のパラジウムは、１ｘ２＝２倍、やはり２倍程度の
リターンが予想されます。皆ゴールドに対する儲けの比率です。
従ってパラヂウムはリターンと言う事からは銀に引けを取らないとも言えます。ただパラディウムの
問題は、市場が少ない事と、ETFしかなく参加者が少ない事です。従って大量の売買は不向き
となります。小額で波乗りを楽しむには良いかも知れません。
但しパラディウムは、波の形から、６００ドル/１オンスまでの下落が有りそうな波動です。
金と銀の比率に似ているのが、プラチナと銀の比率です。６月２８日現在は７０を少し超えた所です。
今後比率が２０前後―１９７９年の比率まで下がると思われますから、７０÷３＝３．５に
成ります。大雑把な比率ですから、略３倍以上のリターンが銀には保障されていると
思われます。これは金との比較に近いので妥当な線でしょう。
銀はやはり強いと予想されます。
今後比率が２０前後―１９７９年の比率まで下がると思われますから、７０÷３＝３．５に
成ります。大雑把な比率ですから、略３倍以上のリターンが銀には保障されていると
思われます。これは金との比較に近いので妥当な線でしょう。
銀はやはり強いと予想されます。
日経２２５の超短期の予測に挑戦してみます。Leading diagonal を形成しているように
見えますので、Leading diagonalを描いてみます。当たらなくても悪しからず。
leading Diagonal↓
見えますので、Leading diagonalを描いてみます。当たらなくても悪しからず。
leading Diagonal↓
金と言えば銀ですが、価格と言う事や宝飾品に好まれると言う事では、プラチナがライバルでしょう。
今まで金の値段の２倍近くしていたものが、突然暴落し金より安くなったのは驚きました。
しかし、長期のチャートでは、時々そのような事が起こっているようです。
プラチナの採掘量は少なく、又生産国も偏っている事から、原則として金を上回る事が多いですが、
価格はあくまで、ゲームの中で踊っているのですから、驚きは儲けのチャンスでもあります。
今回のプラチナの価格の金との比率は、図にあるように直前の0.9前後を割る事は無いと
信じたいですが、絶対はありません。図の点線の様に一を割り込み、1980年代の様に
０．７５前後に下がる事もあり得ます。これが驚きでありゲームです。
現在のプラチナの波形から、１２５０ドル/１オンス前後まで落ちる可能性もありますから、
これが点線の経過を思わせます。つまりもう一度プラチナは金価格を割り込むと
言う事です。その場合はPT/AUの比は０．７５が想定できます。
しかし、２０１７年前後の暴騰までは、再びratioは上昇して金よりは価格は高くなると思われます。
点線では1.25前後ですから、価格は金の数割増しと言う事に成ります。今買えば金よりは少し
リターンが良いと思われます。又赤線の様に、2012年に2番底を打ったと見れば、暴騰まで
図の様に黄金の１．５前後の価格と予想されます。
一方、南アフリカやロシアで何かあれば、つまりプラチナの生産や流通に問題が起これば、
本来採掘量が少ないものですから、プラチナの価格は０７年の様に、金の２．４倍
前後もあり得ます。どの価格になるかは予想は難しいですが、少なくとも
２０１７年前後の暴騰時は金価格を上回っていると予想できます。
何れにしろ銀のリターンよりは、劣る事は予想されます。
プラチナの現物が欲しい人は、今がチャンスと言えそうです。
http://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2013/06/post-2974.php
ついに世界の株式市場に波及した信用不安を中国当局は押さえ込めるか
現在の中国の問題を、アメリカのサブプライム危機になぞらえる投資家は多い。だが、著名なポートフォリオ・マネージャーであるマーク・モビアスは、共産党支配下の市場経済という中国独特の経済形態のおかげで、リーマン・ショック的な惨事は避けられると考えている。
それはそうでしょう。潰すか潰さないかは支配階級が決める事ですから短期間はどうでも出来ます。
リーマンショック後のアメリカは、今までのルールなら潰れてしかるべき銀行や投資銀行等を
ゾンビ作戦で助けてきました。潰れているのに潰れていない事にしただけです。
日本には厳しくルールを適用し、銀行などの整理を強要しておきながら、わが身に降りかかると
途端に何でもありのルール変更です。全くいい加減なものです。ルールは有って無きが如しとは
この様な事です。しかし、これは損失がある程度の期間で解消できる、つまり今後の
儲けで解消できる見込みが有る場合か、又は国の資産等が十分あり対症療法が
出来るときのみです。これは２０１８年までかかるでしょう。
出口戦略とはそういう事です。
病気でもそうですが、軽いうちは無視したり、対症療法でも可能です。しかしある限度超えれば、
対症療法では対処できません。問題は何時まで耐えられるかである。先進国でもゾンビ作戦で
２０００年からの不況を乗り切ってきていますから、隠すことが出来る中国はもっと長く
ゾンビ作戦が出来るでしょう。これが独裁の一面です。しかしだからこそ、膿は
溜まり続けキツイ崩壊へ向けて行きます。崩壊が無くてもシステムの機能が
低下し続ける可能性があります。つまり何時までも病人と言う事です。
これは経済の法則ではなく、政治の法則で行う共産主義の末路です。
これが、長い目で見た場合の、政治闘争を経済的問題よりも優先する共産主義の弱点です。
例え一時的に乗り越えたり、他国の支援で乗り越えたとしても、お金は臆病です。
お金の法則は“君子危うきに近寄らず”ですから、いずれその経済的弱点は
隠せるものでは有りません。
それは何時か？ 問題はそこです。これを波動理論から推測してみます。
既に共産党当局は、銀行間金利を抑えるために資金を供給し始めたと言います。つまり資金を
絞ってきたのは、独裁国家ですから、資本主義以上に、全て恣意的です。
私の中国の株価の予想はやがて上昇波動に乗り、特に先進国の株式市場が米の様に不安定になり
暴落を開始してから、独裁国家の面目躍如という事に成ると思います。これは中国が先進国の
裏の経済として繁栄した事から当然の結末です。つまり先進国が不景気になり、賃金の安い
中国を使って安い製品を輸入する事から起こる必然の結果です。云えば隠花です。
従って先進国が本格的に回復して来たり、USAの様に国家が製造業にテコ入れしたし又企業自らが
先進国へ回帰したり、他の発展途上国への移転等が進行すれば、中国は危機に陥ります。
既にこの様な事は始まっているのであり、先進国の通貨は相対的に安くなっています。
特に日本は見ても分かるように、緩和で株の上昇や円安が見られます。中国が非難するのは
当然の帰結です。彼らの死活問題なのです。又日本を本格的に怒らせた結果日本の
企業は最早中国詣は減少しています。又経済的にも割が合わないのです。
逆に世界経済が本格的に回復するまでは、中国はわが世の春です。具体的には２０２０年前後
までは安泰でしょう。既に日本の波動は上昇の時を迎えていますが、再び先進国の株式市場が
崩壊すれば、円高に成り、日本は一時的に苦しみます。しかし対処方法は既に黒田総裁で
確認済みですから、白川派に日銀が乗っ取られない限りは大丈夫でしょう。
つまり２０１９年までの円高を金融緩和で再び乗り切った日本は２０２０年から本格的な長期の
円安時代に突入し好景気に成ります。具体的には～２０３２年までです。この期間に
中国の弱点は明らかとなり、経済の長期のキツイ調整が進むと思われます。
此処からです、中国の成長は著しく停滞し、USAを追い越すどころか、日本にも追い越されます。
これが今まで見た、長期波動の図が示すものです。日本の最後の資本主義波動は揺るぎの
ないものに成りますから、具体的には２０１３～２１３８年まで、日本が明日の
超大国となります。これがエリオット波動の答えです。勿論私の解釈です。
ついに世界の株式市場に波及した信用不安を中国当局は押さえ込めるか
現在の中国の問題を、アメリカのサブプライム危機になぞらえる投資家は多い。だが、著名なポートフォリオ・マネージャーであるマーク・モビアスは、共産党支配下の市場経済という中国独特の経済形態のおかげで、リーマン・ショック的な惨事は避けられると考えている。
それはそうでしょう。潰すか潰さないかは支配階級が決める事ですから短期間はどうでも出来ます。
リーマンショック後のアメリカは、今までのルールなら潰れてしかるべき銀行や投資銀行等を
ゾンビ作戦で助けてきました。潰れているのに潰れていない事にしただけです。
日本には厳しくルールを適用し、銀行などの整理を強要しておきながら、わが身に降りかかると
途端に何でもありのルール変更です。全くいい加減なものです。ルールは有って無きが如しとは
この様な事です。しかし、これは損失がある程度の期間で解消できる、つまり今後の
儲けで解消できる見込みが有る場合か、又は国の資産等が十分あり対症療法が
出来るときのみです。これは２０１８年までかかるでしょう。
出口戦略とはそういう事です。
病気でもそうですが、軽いうちは無視したり、対症療法でも可能です。しかしある限度超えれば、
対症療法では対処できません。問題は何時まで耐えられるかである。先進国でもゾンビ作戦で
２０００年からの不況を乗り切ってきていますから、隠すことが出来る中国はもっと長く
ゾンビ作戦が出来るでしょう。これが独裁の一面です。しかしだからこそ、膿は
溜まり続けキツイ崩壊へ向けて行きます。崩壊が無くてもシステムの機能が
低下し続ける可能性があります。つまり何時までも病人と言う事です。
これは経済の法則ではなく、政治の法則で行う共産主義の末路です。
これが、長い目で見た場合の、政治闘争を経済的問題よりも優先する共産主義の弱点です。
例え一時的に乗り越えたり、他国の支援で乗り越えたとしても、お金は臆病です。
お金の法則は“君子危うきに近寄らず”ですから、いずれその経済的弱点は
隠せるものでは有りません。
それは何時か？ 問題はそこです。これを波動理論から推測してみます。
既に共産党当局は、銀行間金利を抑えるために資金を供給し始めたと言います。つまり資金を
絞ってきたのは、独裁国家ですから、資本主義以上に、全て恣意的です。
私の中国の株価の予想はやがて上昇波動に乗り、特に先進国の株式市場が米の様に不安定になり
暴落を開始してから、独裁国家の面目躍如という事に成ると思います。これは中国が先進国の
裏の経済として繁栄した事から当然の結末です。つまり先進国が不景気になり、賃金の安い
中国を使って安い製品を輸入する事から起こる必然の結果です。云えば隠花です。
従って先進国が本格的に回復して来たり、USAの様に国家が製造業にテコ入れしたし又企業自らが
先進国へ回帰したり、他の発展途上国への移転等が進行すれば、中国は危機に陥ります。
既にこの様な事は始まっているのであり、先進国の通貨は相対的に安くなっています。
特に日本は見ても分かるように、緩和で株の上昇や円安が見られます。中国が非難するのは
当然の帰結です。彼らの死活問題なのです。又日本を本格的に怒らせた結果日本の
企業は最早中国詣は減少しています。又経済的にも割が合わないのです。
逆に世界経済が本格的に回復するまでは、中国はわが世の春です。具体的には２０２０年前後
までは安泰でしょう。既に日本の波動は上昇の時を迎えていますが、再び先進国の株式市場が
崩壊すれば、円高に成り、日本は一時的に苦しみます。しかし対処方法は既に黒田総裁で
確認済みですから、白川派に日銀が乗っ取られない限りは大丈夫でしょう。
つまり２０１９年までの円高を金融緩和で再び乗り切った日本は２０２０年から本格的な長期の
円安時代に突入し好景気に成ります。具体的には～２０３２年までです。この期間に
中国の弱点は明らかとなり、経済の長期のキツイ調整が進むと思われます。
此処からです、中国の成長は著しく停滞し、USAを追い越すどころか、日本にも追い越されます。
これが今まで見た、長期波動の図が示すものです。日本の最後の資本主義波動は揺るぎの
ないものに成りますから、具体的には２０１３～２１３８年まで、日本が明日の
超大国となります。これがエリオット波動の答えです。勿論私の解釈です。
上図から、長い間抑えられた原油価格は１９６０年代の後半から、徐々に上がり始めます。
その後、黄金と同様価格は急激に上がり、変動を繰り返し今日まで至っています。
基本的には貴金属の動きと連動しています。
これは前も書いた様に先進国の交易条件の悪化を招き、戦後体制が変わる重要な節目に成ります。
つまり、高い原油を買わざるを得なくなった先進国は製品の売り上げによる儲けが少なく
なったのです。これが石油ショックやニクソンショックにも結びつくのです。
勿論これは日本の大東亜戦争が齎したものです。つまり人類史上初めて、人種差別や植民地解放を
掲げて戦った世界大戦なのです。この日本の戦いが、白人の有色人種差別と植民地支配に
対する大打撃となり戦後多くの国は独立を勝ち取ります。これがマレーシアの元首相
マハティール氏による演説、“もし日本がいなければ、世界は今も悲惨な
植民地主義が続いていただろう”と言う歴史的名演説になったのです。
中東の独立は勿論、原油の価格決定権を中東の諸国が持ち、原油価格は貴金属等の価値ある物
との連動を目指し、ドルの価値低下=ドル垂れ流しに伴って、劇的に原油価格が上がって
いるのです。従って先進国が紙幣を垂れ流す限りは、原油も限りなく上ると言う事です。
１９６０年代後半から始まった価格の上昇は、現在サイクルⅢのプライマリー((3))((4))を
終わり、現在はサイクルⅢの完成を目指して、上図の様に、その途上にあると思われます。
過去のデータから、サイクルⅠの頂点付近では、銀と同程度の価格となっています。銀の価格は
今回５００ドル前後を予想していますので、原油もその付近に落ち着くと思います。
これは原油サイクルⅠの上昇の割合からも予想される妥当な線です。
更にcycleⅢの次はサイクルⅤです。これはSupercycle（Ⅰ）の完成を意味します。これはゴールド
の分析とも会います。つまり、波動の第１波は強力な調整が予想されますから、２０４６年以降の
原油は大暴落すると言う事です。6000ドルから500ドル/１バレル前後が予想されます。
つまり、２０４６年から英米の資本主義は崩壊すると予想されますので、経済にも巨大なダメージ
が有る、つまり清王朝崩壊後の中国内戦時の混乱が予想されると言う事です。資本主義の崩壊後は
武人の時代ですので、つまり戦国時代、現代風には社会主義や共産主義の武力闘争が
起こる時代です。そのようなときに企業経営は出来ません。大崩壊の予感です。
但し日本や独はまだまだ１００年以上の資本主義時代が有りますから、２０４６年以降大暴落した
原油を使って大繁盛すると思われます。これが前回予想した、２０４６年以降のUSAの崩壊時に
日本がUSAを追い越すと言う予想にも合います。激安になった原油は独仏の黄金時代を齎します。
但しその直前は原油の予想価格は6000ドル/１バレル≒2044年前後、2017年前後は500ドル前後
ですから、世界はその価格に苦しめられると思います。特に米英を中心とする西洋は世紀末の
混乱と合わさり、資本主義崩壊の前夜祭に相応しい価格となります。勿論日本の
Supercycle(Ⅴ)のcycle第Ⅱ波・2032～2046年間・も強力な調整に合います。
http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20130624/355547/
鉄鉱石のバブルは終わった。夢から覚めたオーストラリア。大前研一
前のブログで、オーストラリアの株高はまだ最後の波動が残っていると書きました。
つまり、資源高はまだ終わっていないと言う事と同じです。今までの全ての分析、金や銀の
分析、コモディティの波動等は、最後の波が残っている事を表します。資源国の夢は
まだ残っているのです。先進国の不景気は先進国の好景気であり、
つまり先進工業国から見た資源国は今から花が咲くのです。
今までの経過を分析して説明できるのは、プロなら出来るでしょう。それが仕事ですから。
問題は２．３年の過去の分析ではなく、今から如何するかの道標が必要なのです。
もし、最後の波動が残っているなら、豪の株はやがて底に成りますから
お買い得であり、設備も相対的に安くなっているのですから
買収もお買い得であると思われます。
勿論最後の暴落が来ますから、それまでは株も会社も売る払う必要が有りますが。
この様に臨機応変に対処できるなら、大きな儲けを手に入れられるでしょう。
大前さんも曰く、日本人は何時も高値で買わされる鴨である。
過去の鉄鉱石の値段から、その最後の波が残っている事を見てみましょう。上図から
プライマリー第((１))波から第((３))波までは見えます。
上図から第((4))波は２０１２年の１０月で終わっている可能性があります。此処では
その後の波が更に下がり底を探る可能性を考えて、今年の７月頃を二番底としました。
その後にプライマリー第((５))波が来ると予想されます。価格の上昇は第((3))波
並みとしました。これらは他の貴金属や原油価格の予想、豪の株価予想と
矛盾なく最後の波が有る事を示します。
鉄鉱石のバブルは終わった。夢から覚めたオーストラリア。大前研一
前のブログで、オーストラリアの株高はまだ最後の波動が残っていると書きました。
つまり、資源高はまだ終わっていないと言う事と同じです。今までの全ての分析、金や銀の
分析、コモディティの波動等は、最後の波が残っている事を表します。資源国の夢は
まだ残っているのです。先進国の不景気は先進国の好景気であり、
つまり先進工業国から見た資源国は今から花が咲くのです。
今までの経過を分析して説明できるのは、プロなら出来るでしょう。それが仕事ですから。
問題は２．３年の過去の分析ではなく、今から如何するかの道標が必要なのです。
もし、最後の波動が残っているなら、豪の株はやがて底に成りますから
お買い得であり、設備も相対的に安くなっているのですから
買収もお買い得であると思われます。
勿論最後の暴落が来ますから、それまでは株も会社も売る払う必要が有りますが。
この様に臨機応変に対処できるなら、大きな儲けを手に入れられるでしょう。
大前さんも曰く、日本人は何時も高値で買わされる鴨である。
過去の鉄鉱石の値段から、その最後の波が残っている事を見てみましょう。上図から
プライマリー第((１))波から第((３))波までは見えます。
上図から第((4))波は２０１２年の１０月で終わっている可能性があります。此処では
その後の波が更に下がり底を探る可能性を考えて、今年の７月頃を二番底としました。
その後にプライマリー第((５))波が来ると予想されます。価格の上昇は第((3))波
並みとしました。これらは他の貴金属や原油価格の予想、豪の株価予想と
矛盾なく最後の波が有る事を示します。
JGB１０年物の現在の波動は、上昇波動の初期と思われます。その根拠は
１．今年の４月４日の金利が史上最低と思われること。
１．これは黒田総裁の金融緩和の為に、株価が上昇サイクルに入ったと思われること。
１．例え次回の株の暴落後の、金利の低下が起こっても、その直後は日本の国債の問題が
急浮上すると思われるので、もはや史上最低の金利低下は起こらないと予想されること。
前回の小泉首相の金融緩和の時にも株価と並行して上がったので、今回も短期には上がると
予想されます。その時は２％前後まで上がりましたから、今回はそれ以上が想定されます。
前回の株価は１万８千円前後で、２％の金利でした。
今回は２０１５年春まで緩和が続くとすると、日経平均は４万弱が想定されます。つまり
小泉首相相場の時のの２倍近くが想定されますから、金利も４％～３％は十分想定されます。
短期予想図にあるように、金利の上昇波動から、７月の末は３つの可能性を予想しました。
短期の小さな波動は、色々な事件などが有れば影響を受けると予想されますので、
変動幅を少し大きくとりました。
case１ の場合は、金利が高くなりすぎるとマズイと思われますが、しかし市場は敵だらけですから、
自民党を勝たせたくない勢力も国内だけでなく、海外にもいると思われますから、可能性はあります。
又自民党が自らの自爆＝選挙政策の不人気も考えられます。又中央銀行内にも黒田さんの敵は
いますから、国債購入のサボタージュや何かで国債市場に動揺を与えれ上げさせる事もあり得ます。
case2 は今の株価の勢いや緩和の勢いを考えたら、自然の経過としては最も可能性があります。
case3 参院選を有利に進めるためには、金利を下げるのが金融機関に対するサービスと言う事に
成りますから、この場合が政治的には現政権に最も望ましい事ですので、可能性は高いです。
何れでも、参院選前は金利は抑えられ、参院選後に上がる事が、過去の経験から見れます。
つまり、３の頂点から５の頂点までは２か月かかっていますから、今回も同様とすると
７月２９日に成りますから、選挙は終わっていますから、case１でも良いのです。
１．今年の４月４日の金利が史上最低と思われること。
１．これは黒田総裁の金融緩和の為に、株価が上昇サイクルに入ったと思われること。
１．例え次回の株の暴落後の、金利の低下が起こっても、その直後は日本の国債の問題が
急浮上すると思われるので、もはや史上最低の金利低下は起こらないと予想されること。
前回の小泉首相の金融緩和の時にも株価と並行して上がったので、今回も短期には上がると
予想されます。その時は２％前後まで上がりましたから、今回はそれ以上が想定されます。
前回の株価は１万８千円前後で、２％の金利でした。
今回は２０１５年春まで緩和が続くとすると、日経平均は４万弱が想定されます。つまり
小泉首相相場の時のの２倍近くが想定されますから、金利も４％～３％は十分想定されます。
短期予想図にあるように、金利の上昇波動から、７月の末は３つの可能性を予想しました。
短期の小さな波動は、色々な事件などが有れば影響を受けると予想されますので、
変動幅を少し大きくとりました。
case１ の場合は、金利が高くなりすぎるとマズイと思われますが、しかし市場は敵だらけですから、
自民党を勝たせたくない勢力も国内だけでなく、海外にもいると思われますから、可能性はあります。
又自民党が自らの自爆＝選挙政策の不人気も考えられます。又中央銀行内にも黒田さんの敵は
いますから、国債購入のサボタージュや何かで国債市場に動揺を与えれ上げさせる事もあり得ます。
case2 は今の株価の勢いや緩和の勢いを考えたら、自然の経過としては最も可能性があります。
case3 参院選を有利に進めるためには、金利を下げるのが金融機関に対するサービスと言う事に
成りますから、この場合が政治的には現政権に最も望ましい事ですので、可能性は高いです。
何れでも、参院選前は金利は抑えられ、参院選後に上がる事が、過去の経験から見れます。
つまり、３の頂点から５の頂点までは２か月かかっていますから、今回も同様とすると
７月２９日に成りますから、選挙は終わっていますから、case１でも良いのです。
そろそろ貴金属の底が予想されます。御買い時ですので今からナンピン買いでも良いし、
もう少し下がる事が予想されますから待つも良し。いずれにしろ略、以前からの予想
通りの展開になっています。ゴールドの価格が今後１万ドル前後/１オンスになるのは
考え難いと思われますが、エリオット波動の理論に従えば、そうなります。
世界中の機関投資家や銀行やファンドが、もう貴金属の今回の相場は終わったと言っていますから、
猶更不安に駆られるのは当然でしょう。しかし、ただ一人金儲けに関しては、特に商品の
投資に関しては世界一のジムロジャースが、まだまだ終わってないと言ってますから、
これに賭けるのが、花が咲き乱れる裏の道でしょう。何しろ彼は投資に関しては
純粋に正直と言えますから言葉は信用できます。何処かの詐欺師とは異なります。
前回１９８０年の時は、ソ連の滅亡の原因となるアフガニスタン侵略戦争が有りました。
滅びる寸前が最も傲慢な時＝夜明け前ですから、正にソ連がそのお手本≒反面教師を
示してくれました。何事も先人の知恵が詰まっている諺の通りです。
つまり“人の行く裏に道あり花の山”と言う事でしょう。何か事件が有れば、特に市場の小さい
商品市場は暴騰に成ります。何もないのに暴騰すれば、其れこそ投機家による価格の
つり上げだ”とかの非難が集中することは目に見えています。特に穀物や
原油は生活に密着しますから、暴騰は許せるものでは有りません。
しかし、世界を支配している国際金融投資家や銀行や投機家はそれで諦めたり、へこたれるものでは
有りません。これが支配者たる所以です。今は基本的に先進国は不景気の時代ですから、
投資は商品市場が主役です。勿論準主役は２０１３年からは日本株に成ります。
あくまでも２０１８年までは主役は商品市場です。
それでジムが活躍する事が出来るのです。
予想図は前回とは微妙に異なります。今後も改定は必要になるでしょう。完璧な予想は出来ないものです。
特に超短期の予測は困難です。１２月は冬になる事は、予測できますが、明日の正確な気温は
予測が難しいのと同じです。過去のデータをスパーコンピューターにインプットしてみれば
予測は正解に近づくと思いますが、スパコンが必要です。同様に明日の商品価格は
売買取引を全てインプットしても、正確な予想は難しいでしょう。
さて、暴騰はなぜ起こるかと言えば、それだけのお金と、又投資家がワンさといると言う事です。
お金は、過去から現在まで世界中が紙幣を垂れ流しているから、お金は有り余っているのです。
特に先進国は不景気ですから、投資の機会が少なく、投資家が投資対象を探しまわっいるのが
現状です。其処にに火をつける理由が有れば、いくらでも価格は上がります。
予想される価格は、これは紙幣の垂れ流し量に比例すると、単純に計算できます。つまり
３０年間で１０倍のお金を垂れ流せば、３０年後は単純に１０倍の価格になる事が
予想できます。現に黒田総裁は、２年間で２倍の現金を市中に流すと公約しています。
これなどを総合して、金価格は１オンス１万ドル前後と予想するのが、巷の素直な理論です。
証券会社の発表では有りません。正直なジムのような方々の考えです。
国際投資家のマネーは新興国へと流れ込み、その株価と通貨を高く維持します。
また、金融緩和が終われば、初めに新興国の株式市場が崩壊する原因ともなります。
うろうろと世界を物色して回るお金は、何か事件が起こると、それに合わせて劇的に
動きます。例えばテロが起こると、下がりたがっていた貴金属価格は暴落しました。
逆に国際的規模の動乱や戦争が起これば、難民等を含め、人は安全な通貨に、つまり金を
中心とした貴金属に向います。これが火をつけると言う事です。この理屈から見れば
２０１６年前後は、最も危ない時と言えます。つまり、貴金属が暴騰する何かが
予想されると言う事です。事件や戦争後に最後の暴騰が起こり、
やがて、結局は全て崩壊してゲームは終わります。
テロも戦争も投資の機会を作る一因子と言う事です。図でも書いてあるように、
株価の崩壊後、一時的に貴金属も調整しますが、すぐに上昇の過程に
入り、最後の暴騰を経て、最後の崩壊が始まります。
図は予想イメージ図ですから、細かいところは合わないでしょう。大まかな予想図です。悪しからず。
もう少し下がる事が予想されますから待つも良し。いずれにしろ略、以前からの予想
通りの展開になっています。ゴールドの価格が今後１万ドル前後/１オンスになるのは
考え難いと思われますが、エリオット波動の理論に従えば、そうなります。
世界中の機関投資家や銀行やファンドが、もう貴金属の今回の相場は終わったと言っていますから、
猶更不安に駆られるのは当然でしょう。しかし、ただ一人金儲けに関しては、特に商品の
投資に関しては世界一のジムロジャースが、まだまだ終わってないと言ってますから、
これに賭けるのが、花が咲き乱れる裏の道でしょう。何しろ彼は投資に関しては
純粋に正直と言えますから言葉は信用できます。何処かの詐欺師とは異なります。
前回１９８０年の時は、ソ連の滅亡の原因となるアフガニスタン侵略戦争が有りました。
滅びる寸前が最も傲慢な時＝夜明け前ですから、正にソ連がそのお手本≒反面教師を
示してくれました。何事も先人の知恵が詰まっている諺の通りです。
つまり“人の行く裏に道あり花の山”と言う事でしょう。何か事件が有れば、特に市場の小さい
商品市場は暴騰に成ります。何もないのに暴騰すれば、其れこそ投機家による価格の
つり上げだ”とかの非難が集中することは目に見えています。特に穀物や
原油は生活に密着しますから、暴騰は許せるものでは有りません。
しかし、世界を支配している国際金融投資家や銀行や投機家はそれで諦めたり、へこたれるものでは
有りません。これが支配者たる所以です。今は基本的に先進国は不景気の時代ですから、
投資は商品市場が主役です。勿論準主役は２０１３年からは日本株に成ります。
あくまでも２０１８年までは主役は商品市場です。
それでジムが活躍する事が出来るのです。
予想図は前回とは微妙に異なります。今後も改定は必要になるでしょう。完璧な予想は出来ないものです。
特に超短期の予測は困難です。１２月は冬になる事は、予測できますが、明日の正確な気温は
予測が難しいのと同じです。過去のデータをスパーコンピューターにインプットしてみれば
予測は正解に近づくと思いますが、スパコンが必要です。同様に明日の商品価格は
売買取引を全てインプットしても、正確な予想は難しいでしょう。
さて、暴騰はなぜ起こるかと言えば、それだけのお金と、又投資家がワンさといると言う事です。
お金は、過去から現在まで世界中が紙幣を垂れ流しているから、お金は有り余っているのです。
特に先進国は不景気ですから、投資の機会が少なく、投資家が投資対象を探しまわっいるのが
現状です。其処にに火をつける理由が有れば、いくらでも価格は上がります。
予想される価格は、これは紙幣の垂れ流し量に比例すると、単純に計算できます。つまり
３０年間で１０倍のお金を垂れ流せば、３０年後は単純に１０倍の価格になる事が
予想できます。現に黒田総裁は、２年間で２倍の現金を市中に流すと公約しています。
これなどを総合して、金価格は１オンス１万ドル前後と予想するのが、巷の素直な理論です。
証券会社の発表では有りません。正直なジムのような方々の考えです。
国際投資家のマネーは新興国へと流れ込み、その株価と通貨を高く維持します。
また、金融緩和が終われば、初めに新興国の株式市場が崩壊する原因ともなります。
うろうろと世界を物色して回るお金は、何か事件が起こると、それに合わせて劇的に
動きます。例えばテロが起こると、下がりたがっていた貴金属価格は暴落しました。
逆に国際的規模の動乱や戦争が起これば、難民等を含め、人は安全な通貨に、つまり金を
中心とした貴金属に向います。これが火をつけると言う事です。この理屈から見れば
２０１６年前後は、最も危ない時と言えます。つまり、貴金属が暴騰する何かが
予想されると言う事です。事件や戦争後に最後の暴騰が起こり、
やがて、結局は全て崩壊してゲームは終わります。
テロも戦争も投資の機会を作る一因子と言う事です。図でも書いてあるように、
株価の崩壊後、一時的に貴金属も調整しますが、すぐに上昇の過程に
入り、最後の暴騰を経て、最後の崩壊が始まります。
図は予想イメージ図ですから、細かいところは合わないでしょう。大まかな予想図です。悪しからず。
Interest rate & Nikkei225・日米最後の波動比較と金利の予測
長期金利の波動は、所謂コンドラチェフの長期サイクル、私のサイクルではSupercycleに成ります。
このサイクルは長いので、経験則では見難いものと思います。やはり過去のデータを参考に
して、未来の予想をする必要が有ります。先進国間は殆どパラレルに変化しますから、
過去の他国のデータは参考になると言う事です。
この様に自然のサイクルが有ると言う事は、計画経済にとっては許しがたい事であり、実際
コンドラチェフはシベリア送りに成り、殺されています。共産主義にとっては権力が
共産党が全て決定できるのであり、又決定すべきと言う事ですから、科学は
無視され、ひたすら共産党の命令が絶対となります。勿論科学を無視する
精神構造は、科学の・自然の反撃を受けますから、当然崩壊します。
これが共産主義の馬鹿さ加減であり、恐ろしさでもあります。考えが独善的であり、柔軟性がない
宗教信者と同じで、共産主義のマルクス主義は宗教と揶揄されるゆえんです。
時代がすすめば進歩するとか、平和になるとかは錯覚です。
例えば第一次大戦の前は、大戦で多くの人が殺されるとは思いもよらず、その当時の人からは
その後の大戦は地獄そのものです。又ヒットラーが登場するドイツは共産主義や社会主義者
達の天国であり、又ユダヤ人の天国でもあったのです。所が歴史を見れば分かるように
見事に地獄が出現したのであり、時代と共に大量虐殺は普通となったのです。
第二次大戦と多くの死者、そして原爆や大量の爆弾による虐殺は起こったのです。その後、
共産中国では４０００万人が殺されたとも言われています。朝鮮戦争然り、ベトナム戦争
等そして今は既に１０万人弱のシリア人が殺されているとも言われています。
未来に期待するのは勿論人間心理として大切ですが、しかし単なる楽観論では悲惨な目に合う恐れが
有ります。起こりうる可能性を客観的に見ることが大切です。
此処では今後の金利と、NIKKEI225のより詳しい関係を予測してみます。特に黒田総裁の金融緩和は
マスコミでは反対意見が目白押しです。それにこたえる事は大切です。本来は独立した
民間の大きな組織などがやるべきですが、あまり見かけませんので、
過去のデータを参考に再度予測します。
大量にお金を出せば、インフレになるのは経済学のイロハです。従って日本のデフレには効果ないと
言う論は基本が間違っていると言う事です。少しの緩和では勿論効果はありませんが、ある限度以上
に成れば当然インフレに成ります。その限度を計算するのがプロの仕事です。私はプロではないので、
過去のフラクタルから、つまり米国の同様の時期から推定と言う事になります。
日本と米は９２年の位相のずれがあります。と言う事は１９２９年の米の崩壊が１９９０年の日本の
崩壊とフラクタルを造ります。後はその後の株価と金利などを機械的に当てはめると以下の図の様に
成ります。つまり当分は数パーセントと思われる長期金利は、数十年のサイクルでは１０％以上に
成りえる事を意味します。実際日本も１９８０年前後は９％前後まで上がったのであり、
今回の緩和の結果として、１０％以上は簡単に起こりうると思われます。
但し、前にも書きましたが、一部の識者の言うハイパーインフレは、来ない可能性が大です。これは
中央銀行の仕事ですから、もしハイパーインフレが起これば役立たずのプロ集団と言う事に成ります。
金の市中への供給は管理できますから、たとえキツイインフレでも、ハイパーインフレにはなりません。
しかし予測図にあるように、金利の上昇と不景気が重なる時期があります。２０３２～２０４６年
の予想です。これは米ではベトナム戦争時のインフレと不景気の重なりであり、スタグフレーション
として騒がれた時です。不景気なのに物価や金利が上がれば庶民は苦しみます。
これが実は今回の緩和の最大の副作用と思われます。これはベトナム戦争だけでなく、実はその前の
金融緩和=第二次大戦が最も緩和をした時期です。その後朝鮮戦争、ベトナム戦争と緩和が続き
米はとうとう、スタグフレーションをきたしたのです。しかし米はそれを乗り切り史上最高の
株価を呈し、世界に君臨を続けました。
日本はバブルの前に金融緩和を強制され、その後の三重野総裁による恣意的なバブル潰しと、
その後のケインズ学的財政出動による膨大な借金が重なり、デフレへ突入し、
日本のハードランディングがささやかれたのです。その後に、米が日独に
追い上げられたように、日本は中韓に追い上げられて、苦しんだのです。
その後米は、金との兌換を停止して、更に金融緩和を行ってその危機を乗り切ってきました。
正に日本の状況も波動も似たような状況が、米の１９２９年の株の暴落後の状況とその回復
過程と同じなのです。従って金利もその時の波動がそのまま参考になると予想されます。
デフレは変わらないと言う説も、ハイパーインフレになると言う説も両極端であり、実際は
その中間が予想されるところです。つまりキツイインフレがやってきて国民が苦しむと
言う事です。だだし日本の２０１３～２０３２年は好景気が予想されますから
少々のインフレでは耐えられると言う事です。問題は２０３２年からの不景気は
英米仏の資本主義の崩壊が予想される時期ですので、キツイ苦しみが
世界を覆うでしょう。借金は２０２０年代までに、固定金利で
返すのが理想と言えそうです。
長期金利の波動は、所謂コンドラチェフの長期サイクル、私のサイクルではSupercycleに成ります。
このサイクルは長いので、経験則では見難いものと思います。やはり過去のデータを参考に
して、未来の予想をする必要が有ります。先進国間は殆どパラレルに変化しますから、
過去の他国のデータは参考になると言う事です。
この様に自然のサイクルが有ると言う事は、計画経済にとっては許しがたい事であり、実際
コンドラチェフはシベリア送りに成り、殺されています。共産主義にとっては権力が
共産党が全て決定できるのであり、又決定すべきと言う事ですから、科学は
無視され、ひたすら共産党の命令が絶対となります。勿論科学を無視する
精神構造は、科学の・自然の反撃を受けますから、当然崩壊します。
これが共産主義の馬鹿さ加減であり、恐ろしさでもあります。考えが独善的であり、柔軟性がない
宗教信者と同じで、共産主義のマルクス主義は宗教と揶揄されるゆえんです。
時代がすすめば進歩するとか、平和になるとかは錯覚です。
例えば第一次大戦の前は、大戦で多くの人が殺されるとは思いもよらず、その当時の人からは
その後の大戦は地獄そのものです。又ヒットラーが登場するドイツは共産主義や社会主義者
達の天国であり、又ユダヤ人の天国でもあったのです。所が歴史を見れば分かるように
見事に地獄が出現したのであり、時代と共に大量虐殺は普通となったのです。
第二次大戦と多くの死者、そして原爆や大量の爆弾による虐殺は起こったのです。その後、
共産中国では４０００万人が殺されたとも言われています。朝鮮戦争然り、ベトナム戦争
等そして今は既に１０万人弱のシリア人が殺されているとも言われています。
未来に期待するのは勿論人間心理として大切ですが、しかし単なる楽観論では悲惨な目に合う恐れが
有ります。起こりうる可能性を客観的に見ることが大切です。
此処では今後の金利と、NIKKEI225のより詳しい関係を予測してみます。特に黒田総裁の金融緩和は
マスコミでは反対意見が目白押しです。それにこたえる事は大切です。本来は独立した
民間の大きな組織などがやるべきですが、あまり見かけませんので、
過去のデータを参考に再度予測します。
大量にお金を出せば、インフレになるのは経済学のイロハです。従って日本のデフレには効果ないと
言う論は基本が間違っていると言う事です。少しの緩和では勿論効果はありませんが、ある限度以上
に成れば当然インフレに成ります。その限度を計算するのがプロの仕事です。私はプロではないので、
過去のフラクタルから、つまり米国の同様の時期から推定と言う事になります。
日本と米は９２年の位相のずれがあります。と言う事は１９２９年の米の崩壊が１９９０年の日本の
崩壊とフラクタルを造ります。後はその後の株価と金利などを機械的に当てはめると以下の図の様に
成ります。つまり当分は数パーセントと思われる長期金利は、数十年のサイクルでは１０％以上に
成りえる事を意味します。実際日本も１９８０年前後は９％前後まで上がったのであり、
今回の緩和の結果として、１０％以上は簡単に起こりうると思われます。
但し、前にも書きましたが、一部の識者の言うハイパーインフレは、来ない可能性が大です。これは
中央銀行の仕事ですから、もしハイパーインフレが起これば役立たずのプロ集団と言う事に成ります。
金の市中への供給は管理できますから、たとえキツイインフレでも、ハイパーインフレにはなりません。
しかし予測図にあるように、金利の上昇と不景気が重なる時期があります。２０３２～２０４６年
の予想です。これは米ではベトナム戦争時のインフレと不景気の重なりであり、スタグフレーション
として騒がれた時です。不景気なのに物価や金利が上がれば庶民は苦しみます。
これが実は今回の緩和の最大の副作用と思われます。これはベトナム戦争だけでなく、実はその前の
金融緩和=第二次大戦が最も緩和をした時期です。その後朝鮮戦争、ベトナム戦争と緩和が続き
米はとうとう、スタグフレーションをきたしたのです。しかし米はそれを乗り切り史上最高の
株価を呈し、世界に君臨を続けました。
日本はバブルの前に金融緩和を強制され、その後の三重野総裁による恣意的なバブル潰しと、
その後のケインズ学的財政出動による膨大な借金が重なり、デフレへ突入し、
日本のハードランディングがささやかれたのです。その後に、米が日独に
追い上げられたように、日本は中韓に追い上げられて、苦しんだのです。
その後米は、金との兌換を停止して、更に金融緩和を行ってその危機を乗り切ってきました。
正に日本の状況も波動も似たような状況が、米の１９２９年の株の暴落後の状況とその回復
過程と同じなのです。従って金利もその時の波動がそのまま参考になると予想されます。
デフレは変わらないと言う説も、ハイパーインフレになると言う説も両極端であり、実際は
その中間が予想されるところです。つまりキツイインフレがやってきて国民が苦しむと
言う事です。だだし日本の２０１３～２０３２年は好景気が予想されますから
少々のインフレでは耐えられると言う事です。問題は２０３２年からの不景気は
英米仏の資本主義の崩壊が予想される時期ですので、キツイ苦しみが
世界を覆うでしょう。借金は２０２０年代までに、固定金利で
返すのが理想と言えそうです。
Final Supercycle wave(Ⅴ) of Japanese SuperCapitalism ・日米比較
日本の未来を予測するには、米国の歴史が参考に成ります。その根拠は、
１．歴史は繰り返すと言う事である。
１．資本主義の波動は約２７０年であり、時代の一区切りは皆同じである。
１．日本の波動と米の波動の位相は９２年間の差があるが、基本は同じである。
つまり、資本主義の波動２７０年を日米の歴史に当てはめてみるとその類似性が見られるし、
今後の日本の針路にも参考になると思われます。
１．アメリカの独立から、スーパーサイクル（Ⅰ）（Ⅱ）の終わりまで、１７７６-１８５８まで
８２年間かかっています。アメリカはイギリスと戦って独立しています。
それに相当するのが、日本では１８６８年の明治維新から敗戦後の１９４５年に相当します。
１８６８－１９４５まで７７年かかっています。日本は内戦で薩長連合が権力を握ります。
１．スーパーサイクル（Ⅲ）（Ⅳ）は米は、１８５８-１９４２年とすれば８４年となります。
日本は１９４５－２０１３年＝６８年となります。白川総裁の時には２０１８年が（Ⅳ）波の
終わり＝７３年間と予想されましたが、黒田総裁の登場で短縮されたとも言えます。
１．従って、米の最後のスーパーサイクル（Ⅴ）（Ⅵ）は１９４２-２０４６年とすれば、
１０４年間で所謂エリオット波動で云う延長が起こっている事に成ります。
これは戦後の米国が、唯一の超大国として君臨した事と矛盾しません。
日本は２０１３-２１３８年まで１２５年間となり、強力な延長が予想されます。
つまり、今後の日本資本主義は米国以上の超大国の可能性が有るのです。
１．これは第一波で既に世界の大国として登場して、世界を相手に戦える能力があった事を意味
しますから、大したものです。当時経済力としては日本の２０倍あった米国と
戦ったわけですから、先輩たちの気概の凄さが伝わってきます。
１．戦後もわずかの期間で、世界第二の大国に踊り出たわけですから、経済だけに限れば
日本がソ連や中国を抑えて超大国の一つとも言えます。醜いあひるの子の様な
ものです。成人した白鳥の美しさと空を飛べる才能はアヒルの比では有りません。
１．従って日本資本主義の最後の波動は、米をも抜き、勿論中国も抜き世界一の超大国に成る事が
想像されます。これを図示するとこの様になるのです。
１．何故スパーサイクル（Ⅰ）～（Ⅳ）波動が短縮したかは、わかりませんが、考えられるのは、
先に資本主義になった英米仏の影響を受けたとも言えますし、先進諸国にキャッチアップ
するのは比較的容易だったからとも言えます。
１．米の資本主義は２０４６年で終わる事が予想されますから、この時から日米の逆転が
起こると考えられます。今でも既に日本の援助が無いと、米はアジアでの名主面は
出来ないのです。基地の維持費から、生活費や、軍人の下の世話までを完璧に
しているのが日本なのです。だから橋下さんの発言が出るのです。
まあ、半分は皮肉ですが。
１．２０４６年米の資本主義が崩壊し、そのくびきが取れた日本は勢いよく、
素晴らしく発展する事が予想されます。
１．武人の時代に移行する過程の、内戦やテロはアメリカの経済を極端に疲弊させると
予想できます。戦いなしに新しい時代は来ません。この時代転換は、中国が清から
内戦を経て共産主義になった時代と同じですから、悲惨さが想像出来ます。
１．自らを醜いあひると思わされている日本人は自虐的なのです。又そのようにマインドコントロール
しているマスコミや反日勢力や中国や北や韓国はその報いを受けると予想されます。
１．これはエリオット波動＝神の言葉です。私はエリオット波動の単なる翻訳家です。時には間違った
翻訳をするかも知れませんが、まあ新しいFUTUROLOGYですから誤訳もあるでしょう。
日本の未来を予測するには、米国の歴史が参考に成ります。その根拠は、
１．歴史は繰り返すと言う事である。
１．資本主義の波動は約２７０年であり、時代の一区切りは皆同じである。
１．日本の波動と米の波動の位相は９２年間の差があるが、基本は同じである。
つまり、資本主義の波動２７０年を日米の歴史に当てはめてみるとその類似性が見られるし、
今後の日本の針路にも参考になると思われます。
１．アメリカの独立から、スーパーサイクル（Ⅰ）（Ⅱ）の終わりまで、１７７６-１８５８まで
８２年間かかっています。アメリカはイギリスと戦って独立しています。
それに相当するのが、日本では１８６８年の明治維新から敗戦後の１９４５年に相当します。
１８６８－１９４５まで７７年かかっています。日本は内戦で薩長連合が権力を握ります。
１．スーパーサイクル（Ⅲ）（Ⅳ）は米は、１８５８-１９４２年とすれば８４年となります。
日本は１９４５－２０１３年＝６８年となります。白川総裁の時には２０１８年が（Ⅳ）波の
終わり＝７３年間と予想されましたが、黒田総裁の登場で短縮されたとも言えます。
１．従って、米の最後のスーパーサイクル（Ⅴ）（Ⅵ）は１９４２-２０４６年とすれば、
１０４年間で所謂エリオット波動で云う延長が起こっている事に成ります。
これは戦後の米国が、唯一の超大国として君臨した事と矛盾しません。
日本は２０１３-２１３８年まで１２５年間となり、強力な延長が予想されます。
つまり、今後の日本資本主義は米国以上の超大国の可能性が有るのです。
１．これは第一波で既に世界の大国として登場して、世界を相手に戦える能力があった事を意味
しますから、大したものです。当時経済力としては日本の２０倍あった米国と
戦ったわけですから、先輩たちの気概の凄さが伝わってきます。
１．戦後もわずかの期間で、世界第二の大国に踊り出たわけですから、経済だけに限れば
日本がソ連や中国を抑えて超大国の一つとも言えます。醜いあひるの子の様な
ものです。成人した白鳥の美しさと空を飛べる才能はアヒルの比では有りません。
１．従って日本資本主義の最後の波動は、米をも抜き、勿論中国も抜き世界一の超大国に成る事が
想像されます。これを図示するとこの様になるのです。
１．何故スパーサイクル（Ⅰ）～（Ⅳ）波動が短縮したかは、わかりませんが、考えられるのは、
先に資本主義になった英米仏の影響を受けたとも言えますし、先進諸国にキャッチアップ
するのは比較的容易だったからとも言えます。
１．米の資本主義は２０４６年で終わる事が予想されますから、この時から日米の逆転が
起こると考えられます。今でも既に日本の援助が無いと、米はアジアでの名主面は
出来ないのです。基地の維持費から、生活費や、軍人の下の世話までを完璧に
しているのが日本なのです。だから橋下さんの発言が出るのです。
まあ、半分は皮肉ですが。
１．２０４６年米の資本主義が崩壊し、そのくびきが取れた日本は勢いよく、
素晴らしく発展する事が予想されます。
１．武人の時代に移行する過程の、内戦やテロはアメリカの経済を極端に疲弊させると
予想できます。戦いなしに新しい時代は来ません。この時代転換は、中国が清から
内戦を経て共産主義になった時代と同じですから、悲惨さが想像出来ます。
１．自らを醜いあひると思わされている日本人は自虐的なのです。又そのようにマインドコントロール
しているマスコミや反日勢力や中国や北や韓国はその報いを受けると予想されます。
１．これはエリオット波動＝神の言葉です。私はエリオット波動の単なる翻訳家です。時には間違った
翻訳をするかも知れませんが、まあ新しいFUTUROLOGYですから誤訳もあるでしょう。
金本位制は来るか？ Will The Goldstandard come?
上図はエリオット波動入門から写した、１０００年の物価の波動図を利用したものである。
主に英のチューダー絶対王朝の開始を起点にして、２７０年おきに区切ったものです。
これを見ると、富者の時代は物価は主に右肩上がりの上昇波動=インフレ基調。
武人の時代はつまり戦国時代は物価は平坦つまり、デフレ基調である。
チューダー絶対王朝の時代は前半はインフレ基調、後半はデフレ基調となっています。
これを土台にして、将来の予測をすれば、当然のこととして，2025（2046）年以降の
予想される武人の時代はデフレ基調となっています。
管理通貨制度とは、ゴールドとの兌換を中止し、中央銀行の自制の下で発行される紙幣を
その通貨として、信用制度の下でそれを支払いに使っているのです。信用が土台であり、
その信用を保証する制度が変動相場制であり、中央銀行同士の連携であり、
自由な貿易と自由な資本の移動と言う事と、理解しています。
従って、基本的にインフレ経済となります。
もしこのような制度が保証されないならば、国同士の支払いには困難が伴います。だから
戦時は金銀等の貴金属以外は支払いに充てる事が出来なかったのであり、
敵の財宝を奪うのは戦費を作る手段でもあったのです。
武人の中国が、現在問題になっているのが、その通貨を意図的に都合の良いように管理して
利益を得ている事にあります。しかし、孤軍奮闘の中国は、つまり共産国家=武人の国家
のソ連が崩壊した後の中国はまだ貧困であり、その生き残りをかけて表面上は
先進資本主義国との連携で国力の発展を図り、今日に至っています。
これは、内戦が終わり落ち付き、又社会主義的市場経済という理論を持って国際社会に復帰したのを、
世界が、主に先進資本主義国がそれを認めたからです。しかし上記の前提は必ずしも満足の
行くものでもなく、又色々と国際社会で独自のやり方で、云えば協調を欠くやり方で
又自国民を弾圧収奪するやり方は、多くの国で疑問を持たれ始めています。
つまり、資本主義とは矛盾するその国の制度は、正に武人の時代の特徴であり、戦国時代の論理であり、
本来資本主義とは相いれるものでは有りません。従って今後は段々矛盾の方が大ききなり
資本主義国とは衝突すると予想されます。特に日本とは戦争の危機が迫りつつあると
思われます。問題なのは、1000年波動から見えることは、やがて先進国の米英仏は
中国と同じ波動に突入すると予想される事です。
物価の千年波動もそれを示し、更に270年の時代波動も、英米仏の次の時代は武人の時代を表している事
です。つまり、2046年以降の英米仏は、資本主義が崩壊すると言う事です。全ては波動ですから、
デフレ基調になる次の時代は、つまり管理通貨制度の停止とそれを保証する変動為替制度
や資本の自由な移動や自由貿易が制限されることを暗示させます。
現在猫かぶりの中国は、その時にはその本性を完全に現すと思います。現在中国の支配階級は、もはや
日本から学ぶものはないと豪語しています。その精神と反日の徹底した教育は、日中は激突が
予想される未来そのものです。次の世代に尖閣問題は委ねましょうと言う事は、今回は実力で
取れなかったが次はとりますよと言う事ですから、今後は中国を富ませる事は
危険となります。むしろ阿部総理の包囲網が大切な事となります。
と同時に英米仏が、デフレ基調となると言う事は、武人の時代になる事や、又内ゲバつまり市民戦争が
勃発する可能性とを加味すれば、信用の出来ない紙幣制度は廃止されることが予想されます。
つまり、次の株の大崩壊後・2046年以降は金本位制が復活する可能性は考えられます。
但し金は今の所十分な量がなく、つまり世界の発展を促すほどの量がないと思われますから、
完全な金本位制ではなく、部分金本位制等の修正金本位制が考えられます。
貴金属のスーパーサイクル（（Ⅰ））波の終わりは、2046年前後と
想定されますから、その後は金価格の強い調整（Ⅰ波は常に強い調整である。）
が予想されますから、国家の又は世界の趨勢としての金にまつわる政策の変更も、当然予想されます。
中央銀行の金の保有量の波動や，物価の千年波動、270年の時代の変化波動、貴金属のスーパーサイクル
（（Ⅰ））波の終了等は皆これを支持します。
更にアメリカの動きもそれを示唆します。国力の低下、社会主義者オバマの登場、共和党の抵抗により
FRBが十分な金融緩和が最早出来なくなった事、そして、今の資本主義制度が最早国民の要求に
答えられない事、共和党は公然とFRB解体を唱え始めた事、産軍複合体が巨大な力を
持ち始めた事、市民間で小さな戦争が起こり始めている事、軍がソドムとゴモラに
なっている事。麻薬は蔓延している事。中国人に浸食されつつあること等です。
あらゆる現象が、アメリカは丁度中国の清朝末期に似ていると言う事です。
つまり崩壊と武人=蒋介石軍閥=右派軍閥や毛沢東共産主義の台頭です。
貴金属のETFはその意味でも、実物の金を庶民には与えずに、国家や組織が膨大な金を保有する
手段としては、最高に良い方法でしょう。価格が簡単に操作でき、また実物金を移動させずに
できる訳ですから、庶民から実物を奪い取るには最高の方法でしょう。
この様な未来に対して、各国は外貨準備に対する金の保有を増やしています。
日本も至急貴金属の戦略を立てるべきです。もっと外貨準備に対する金の割合を増やすべきです。
何しろ貴金属は１０～２０倍に成りますから、膨大な富が自動的に増えると言う事に成ります。
先んずれば人を制す。
上図はエリオット波動入門から写した、１０００年の物価の波動図を利用したものである。
主に英のチューダー絶対王朝の開始を起点にして、２７０年おきに区切ったものです。
これを見ると、富者の時代は物価は主に右肩上がりの上昇波動=インフレ基調。
武人の時代はつまり戦国時代は物価は平坦つまり、デフレ基調である。
チューダー絶対王朝の時代は前半はインフレ基調、後半はデフレ基調となっています。
これを土台にして、将来の予測をすれば、当然のこととして，2025（2046）年以降の
予想される武人の時代はデフレ基調となっています。
管理通貨制度とは、ゴールドとの兌換を中止し、中央銀行の自制の下で発行される紙幣を
その通貨として、信用制度の下でそれを支払いに使っているのです。信用が土台であり、
その信用を保証する制度が変動相場制であり、中央銀行同士の連携であり、
自由な貿易と自由な資本の移動と言う事と、理解しています。
従って、基本的にインフレ経済となります。
もしこのような制度が保証されないならば、国同士の支払いには困難が伴います。だから
戦時は金銀等の貴金属以外は支払いに充てる事が出来なかったのであり、
敵の財宝を奪うのは戦費を作る手段でもあったのです。
武人の中国が、現在問題になっているのが、その通貨を意図的に都合の良いように管理して
利益を得ている事にあります。しかし、孤軍奮闘の中国は、つまり共産国家=武人の国家
のソ連が崩壊した後の中国はまだ貧困であり、その生き残りをかけて表面上は
先進資本主義国との連携で国力の発展を図り、今日に至っています。
これは、内戦が終わり落ち付き、又社会主義的市場経済という理論を持って国際社会に復帰したのを、
世界が、主に先進資本主義国がそれを認めたからです。しかし上記の前提は必ずしも満足の
行くものでもなく、又色々と国際社会で独自のやり方で、云えば協調を欠くやり方で
又自国民を弾圧収奪するやり方は、多くの国で疑問を持たれ始めています。
つまり、資本主義とは矛盾するその国の制度は、正に武人の時代の特徴であり、戦国時代の論理であり、
本来資本主義とは相いれるものでは有りません。従って今後は段々矛盾の方が大ききなり
資本主義国とは衝突すると予想されます。特に日本とは戦争の危機が迫りつつあると
思われます。問題なのは、1000年波動から見えることは、やがて先進国の米英仏は
中国と同じ波動に突入すると予想される事です。
物価の千年波動もそれを示し、更に270年の時代波動も、英米仏の次の時代は武人の時代を表している事
です。つまり、2046年以降の英米仏は、資本主義が崩壊すると言う事です。全ては波動ですから、
デフレ基調になる次の時代は、つまり管理通貨制度の停止とそれを保証する変動為替制度
や資本の自由な移動や自由貿易が制限されることを暗示させます。
現在猫かぶりの中国は、その時にはその本性を完全に現すと思います。現在中国の支配階級は、もはや
日本から学ぶものはないと豪語しています。その精神と反日の徹底した教育は、日中は激突が
予想される未来そのものです。次の世代に尖閣問題は委ねましょうと言う事は、今回は実力で
取れなかったが次はとりますよと言う事ですから、今後は中国を富ませる事は
危険となります。むしろ阿部総理の包囲網が大切な事となります。
と同時に英米仏が、デフレ基調となると言う事は、武人の時代になる事や、又内ゲバつまり市民戦争が
勃発する可能性とを加味すれば、信用の出来ない紙幣制度は廃止されることが予想されます。
つまり、次の株の大崩壊後・2046年以降は金本位制が復活する可能性は考えられます。
但し金は今の所十分な量がなく、つまり世界の発展を促すほどの量がないと思われますから、
完全な金本位制ではなく、部分金本位制等の修正金本位制が考えられます。
貴金属のスーパーサイクル（（Ⅰ））波の終わりは、2046年前後と
想定されますから、その後は金価格の強い調整（Ⅰ波は常に強い調整である。）
が予想されますから、国家の又は世界の趨勢としての金にまつわる政策の変更も、当然予想されます。
中央銀行の金の保有量の波動や，物価の千年波動、270年の時代の変化波動、貴金属のスーパーサイクル
（（Ⅰ））波の終了等は皆これを支持します。
更にアメリカの動きもそれを示唆します。国力の低下、社会主義者オバマの登場、共和党の抵抗により
FRBが十分な金融緩和が最早出来なくなった事、そして、今の資本主義制度が最早国民の要求に
答えられない事、共和党は公然とFRB解体を唱え始めた事、産軍複合体が巨大な力を
持ち始めた事、市民間で小さな戦争が起こり始めている事、軍がソドムとゴモラに
なっている事。麻薬は蔓延している事。中国人に浸食されつつあること等です。
あらゆる現象が、アメリカは丁度中国の清朝末期に似ていると言う事です。
つまり崩壊と武人=蒋介石軍閥=右派軍閥や毛沢東共産主義の台頭です。
貴金属のETFはその意味でも、実物の金を庶民には与えずに、国家や組織が膨大な金を保有する
手段としては、最高に良い方法でしょう。価格が簡単に操作でき、また実物金を移動させずに
できる訳ですから、庶民から実物を奪い取るには最高の方法でしょう。
この様な未来に対して、各国は外貨準備に対する金の保有を増やしています。
日本も至急貴金属の戦略を立てるべきです。もっと外貨準備に対する金の割合を増やすべきです。
何しろ貴金属は１０～２０倍に成りますから、膨大な富が自動的に増えると言う事に成ります。
先んずれば人を制す。
Gold & next Conspiracy・Everything have its Wave・金価格の予測
前回のブログで、金を国家管理に置いたり、完全に市場に委ねたりする事そのものが大きな
政策≒陰謀と書きました。なんでもそうですが、時の支配階級に都合の良いように政策
を変更するのが当然です。これ自体が陰謀なのですから、情報の少ない庶民は
何時も収奪の対象です。それでも人はより良く生きるために勇気を出して
市場に参加します。時代は資本主義ですから当然です。
革命の時代は戦士になるのがテーゼですが、命を落とすリスクが有り、それを潜り抜けた人や
その太子党が革命後の支配階級となるのです。これが中国であり北朝鮮でありキューバ
なのです。絶対王政の時代や江戸時代は身分制度の時代です。官僚の試験に合格
した者が王やその取り巻きの支配階級に近づけるのです。
何時の時代も支配階級は一部であり、庶民とはかけ離れているものです。しかし、度胸と
才能を発揮すれば、資本主義では市場や起業等で資産を築くことが出来ます。
その為には、証券会社の陰謀や支配階級の陰謀も含めて、それを出来るだけ
先にキャッチして対処するしかありません。先ず時代の流れを見る事です。
中央銀行が金を保有すると言うのは、実は民間の親玉=支配階級=中央銀行がそれを保有すると
言う事ですから、これが最も大きな陰謀=政策です。つまり中央銀行の動きが・その
金の保有政策が金価格を決める最も大きな波動であり、大切な事なのです。
これは主にサイクル・３０年サイクルに成りますから、短い人生の経験では分かりづらく
本や過去のデータで分析するのが大切です。１９９９年に先進国の中央銀行総裁が
集まって、今後の金の売却量の制限に関して話し合いました。
これこそが陰謀そのものです。いくら売却するかは本来各国の自由であり、話し合って決める
ものでは有りません。これを民間の企業がすれば、カルテルと非難され犯罪として
罰せられるものです。これを中央銀行、一部の国の銀行が決めるのは陰謀です
がここではその意味のみを見てみましょう。
つまり２０００年から先進国の不景気の時代に突入し、基本的には商品の時代に突入しました。
つまり、前もってそのサイクルを知っている中央銀行はそのサイクルに合わせて
金の売却を１９９９年の段階で制限し、２０００年からはその保有量を増やしたのです。
言い換えれば、民間の貴金属機関投資家の為にその価格の後押しをして、彼らがより多くの利益が
得られるように助けてあげたのです。勿論庶民は何が起こったかは分かりませんから、
金をその時点で購入することはほとんどありません。言い換えれば、貴金属の底で
彼らは購入したのです。最大限儲けるためです。その為に中央銀行のお金≒国民の
お金を利用するのです。これが最大の陰謀と言われる所以です。
その後に上がる金をみて、庶民や投資家が群がってきます。ある程度上がれば、その適当な所で
大量に売り払い利益を確定し、さらに価格を暴落させた時に空売りで二度美味しい事が
出来るのです。此処で一般投資家や庶民はパニックになり損をしても売り払います。
これが２００８年に起こった中暴落＝調整です。
再び価格が上昇し、似たような事が又繰り返されます。その時は一部の投資家が入れ替わって
いる事もあるでしょうし、例え同じ投資家でも、更に暴騰する金価格を見て参加しない
わけには行かないでしょう。今回は上手くやるぞと自らを叱咤激励して参加します。
そして又ある程度価格が上がった所で、調整が徐々に始まります。徐々なので殆ど気にしない人が
多いですが、この時に基本的に撤退するのが正しいのです。これが出来ないのは調整が
始まったと言う事が理解できない事と、いつもの小さな調整とみて油断したり、
もっと上がるまで持とうと欲張る事で、逃げ遅れます。暴落は突然やってきます。
これが今回２０１１年９月の調整と、今年２０１３年４月に起こった突然の暴落です。
此処で世界の殆どの銀行や機関投資家やファンドは一様に大合唱します。
つまり今回で貴金属の相場は終わったと言いふらします。それが最後まで持っている庶民や投資家の
不安を煽り、彼らの売却と言う事となり、貴金属価格はそこでやっと底を探ります。
その時は一般投資家はもう買う事は無いと思っていますから、
少々の価格上昇では食指を動かしません。
其処が機関投資家の底で買う機会となります。大量の貴金属を其処で徐々に買い集めます。
やがて来る大暴騰に備えます。段々と貴金属が上がるのを見て、庶民も少しづつ参加が
増えてきます。勿論機関投資家もどんどん買いますから、価格は上がり続けます。
そしてある日、金融緩和が終わってから１年～１年半後に突然、突然と言っても前兆はありますが、
株の大暴落が始まります。この時は投資家は全てパニックなり又は逃げ遅れないようにと
殆どの資産を売り払います。つまり株も貴金属も皆暴落しますが、
先に貴金属は回復し、最後の暴騰に向います。
これは株から資金が一部貴金属に向うからです。商品の最後の暴騰＝Primary((5))波は終わって
いませんから、上昇は当然であり、更に株式市場からお金が流れ込みますので、第（（５））波
は最大の暴騰を齎します。これは商品の第（（５））波の特徴です。商品市場は市場規模が
相対的に小さいので、株からの資金で大暴騰をします。これが商品の第５波の特徴です。
その時は殆どの人が商品に飛びつきます。猫も杓子も金・黄金・ゴールドと騒ぎます。
膨大な庶民のお金が市場に流れ込みます。世の中が浮かれて皆が参加した時が、
最後の売りの時です。つまり最後の大暴落が起こります。たとえ、暫く
持ち続けても段々と下がる価格を見て殆どの人は耐えられません。
損しても売り払います。次回の上昇まで待っても、原則として
商品の時代は次は２０３２年から始まります。待てません。
これが庶民が損をして、大機関投資家が得するゲームです。市場からお金を取るゲームである事が
分からないと、たとえ黄金そのものに価値があったとしても、黄金で儲ける事は殆どありません。
数十年後に価格が戻ったからと売り払っても、その間の金利の上昇やインフレや
紙幣の価格の目減りで、貴方は損をします。
株の大暴落と貴金属の大暴落で、暫く庶民や投資家はショックで寝込む日が続きます。ある人は
財産を失って自殺するか、証券会社の人を殺して天国に道づれにする人も現れます。
市場は焼け野原です。これがリーマンショックの後に起こった事であり、識者が
資本主義の崩壊と騒いだ時です。しかし既に市場での戦いは始まっています。
底に成り、安くなった株をこっそり大量に購入し次の暴騰まで持つのです。そして次の政権に
早く緩和や、成長戦略を出して景気を良くしてくれとつつくのです。次の売り場を作るために。
これが資本主義の戦場です。戦場は色々ありますが、資本主義は市場が基本です。
全てはゲームなのです。金儲けのゲームです。
前回のブログで、金を国家管理に置いたり、完全に市場に委ねたりする事そのものが大きな
政策≒陰謀と書きました。なんでもそうですが、時の支配階級に都合の良いように政策
を変更するのが当然です。これ自体が陰謀なのですから、情報の少ない庶民は
何時も収奪の対象です。それでも人はより良く生きるために勇気を出して
市場に参加します。時代は資本主義ですから当然です。
革命の時代は戦士になるのがテーゼですが、命を落とすリスクが有り、それを潜り抜けた人や
その太子党が革命後の支配階級となるのです。これが中国であり北朝鮮でありキューバ
なのです。絶対王政の時代や江戸時代は身分制度の時代です。官僚の試験に合格
した者が王やその取り巻きの支配階級に近づけるのです。
何時の時代も支配階級は一部であり、庶民とはかけ離れているものです。しかし、度胸と
才能を発揮すれば、資本主義では市場や起業等で資産を築くことが出来ます。
その為には、証券会社の陰謀や支配階級の陰謀も含めて、それを出来るだけ
先にキャッチして対処するしかありません。先ず時代の流れを見る事です。
中央銀行が金を保有すると言うのは、実は民間の親玉=支配階級=中央銀行がそれを保有すると
言う事ですから、これが最も大きな陰謀=政策です。つまり中央銀行の動きが・その
金の保有政策が金価格を決める最も大きな波動であり、大切な事なのです。
これは主にサイクル・３０年サイクルに成りますから、短い人生の経験では分かりづらく
本や過去のデータで分析するのが大切です。１９９９年に先進国の中央銀行総裁が
集まって、今後の金の売却量の制限に関して話し合いました。
これこそが陰謀そのものです。いくら売却するかは本来各国の自由であり、話し合って決める
ものでは有りません。これを民間の企業がすれば、カルテルと非難され犯罪として
罰せられるものです。これを中央銀行、一部の国の銀行が決めるのは陰謀です
がここではその意味のみを見てみましょう。
つまり２０００年から先進国の不景気の時代に突入し、基本的には商品の時代に突入しました。
つまり、前もってそのサイクルを知っている中央銀行はそのサイクルに合わせて
金の売却を１９９９年の段階で制限し、２０００年からはその保有量を増やしたのです。
言い換えれば、民間の貴金属機関投資家の為にその価格の後押しをして、彼らがより多くの利益が
得られるように助けてあげたのです。勿論庶民は何が起こったかは分かりませんから、
金をその時点で購入することはほとんどありません。言い換えれば、貴金属の底で
彼らは購入したのです。最大限儲けるためです。その為に中央銀行のお金≒国民の
お金を利用するのです。これが最大の陰謀と言われる所以です。
その後に上がる金をみて、庶民や投資家が群がってきます。ある程度上がれば、その適当な所で
大量に売り払い利益を確定し、さらに価格を暴落させた時に空売りで二度美味しい事が
出来るのです。此処で一般投資家や庶民はパニックになり損をしても売り払います。
これが２００８年に起こった中暴落＝調整です。
再び価格が上昇し、似たような事が又繰り返されます。その時は一部の投資家が入れ替わって
いる事もあるでしょうし、例え同じ投資家でも、更に暴騰する金価格を見て参加しない
わけには行かないでしょう。今回は上手くやるぞと自らを叱咤激励して参加します。
そして又ある程度価格が上がった所で、調整が徐々に始まります。徐々なので殆ど気にしない人が
多いですが、この時に基本的に撤退するのが正しいのです。これが出来ないのは調整が
始まったと言う事が理解できない事と、いつもの小さな調整とみて油断したり、
もっと上がるまで持とうと欲張る事で、逃げ遅れます。暴落は突然やってきます。
これが今回２０１１年９月の調整と、今年２０１３年４月に起こった突然の暴落です。
此処で世界の殆どの銀行や機関投資家やファンドは一様に大合唱します。
つまり今回で貴金属の相場は終わったと言いふらします。それが最後まで持っている庶民や投資家の
不安を煽り、彼らの売却と言う事となり、貴金属価格はそこでやっと底を探ります。
その時は一般投資家はもう買う事は無いと思っていますから、
少々の価格上昇では食指を動かしません。
其処が機関投資家の底で買う機会となります。大量の貴金属を其処で徐々に買い集めます。
やがて来る大暴騰に備えます。段々と貴金属が上がるのを見て、庶民も少しづつ参加が
増えてきます。勿論機関投資家もどんどん買いますから、価格は上がり続けます。
そしてある日、金融緩和が終わってから１年～１年半後に突然、突然と言っても前兆はありますが、
株の大暴落が始まります。この時は投資家は全てパニックなり又は逃げ遅れないようにと
殆どの資産を売り払います。つまり株も貴金属も皆暴落しますが、
先に貴金属は回復し、最後の暴騰に向います。
これは株から資金が一部貴金属に向うからです。商品の最後の暴騰＝Primary((5))波は終わって
いませんから、上昇は当然であり、更に株式市場からお金が流れ込みますので、第（（５））波
は最大の暴騰を齎します。これは商品の第（（５））波の特徴です。商品市場は市場規模が
相対的に小さいので、株からの資金で大暴騰をします。これが商品の第５波の特徴です。
その時は殆どの人が商品に飛びつきます。猫も杓子も金・黄金・ゴールドと騒ぎます。
膨大な庶民のお金が市場に流れ込みます。世の中が浮かれて皆が参加した時が、
最後の売りの時です。つまり最後の大暴落が起こります。たとえ、暫く
持ち続けても段々と下がる価格を見て殆どの人は耐えられません。
損しても売り払います。次回の上昇まで待っても、原則として
商品の時代は次は２０３２年から始まります。待てません。
これが庶民が損をして、大機関投資家が得するゲームです。市場からお金を取るゲームである事が
分からないと、たとえ黄金そのものに価値があったとしても、黄金で儲ける事は殆どありません。
数十年後に価格が戻ったからと売り払っても、その間の金利の上昇やインフレや
紙幣の価格の目減りで、貴方は損をします。
株の大暴落と貴金属の大暴落で、暫く庶民や投資家はショックで寝込む日が続きます。ある人は
財産を失って自殺するか、証券会社の人を殺して天国に道づれにする人も現れます。
市場は焼け野原です。これがリーマンショックの後に起こった事であり、識者が
資本主義の崩壊と騒いだ時です。しかし既に市場での戦いは始まっています。
底に成り、安くなった株をこっそり大量に購入し次の暴騰まで持つのです。そして次の政権に
早く緩和や、成長戦略を出して景気を良くしてくれとつつくのです。次の売り場を作るために。
これが資本主義の戦場です。戦場は色々ありますが、資本主義は市場が基本です。
全てはゲームなのです。金儲けのゲームです。
