Triangle と 減衰振動と 今回の調整

　　　　　　　　　　　　　　
５月からの株価の調整時期は、反黒田総裁の経済学者には、格好の反撃材料を与えていますが
其れもやがて終わると思われます。全てはフラクタルと書きましたが、今回の調整の
フラクタルは、物理現象では減衰振動に典型的にみられます。

　　　　　　　　　　　　　　
典型的なTriangle 調整は、a,b,c,d,e　の５波を呈しますが、長引く場合は最後の波が
つまり最後のe　が再度の５波を形成します。つまり合計９波になります。
更に延長する場合は１３波を作ります。これがtriangle 調整の原則です。

　　　　　　　　　　　　　　
延長の時間稼ぎは、次回の投資家の大挙を待つと言う事と、少しでも減衰の振動でも
利益を得ようとする欲望の織りなす結果と思われます。

　　　　　　　　　　　　　　
今回のドル/円相場や、日経２２５の調整はその典型でしょう。又原油価格にも典型的な
Triangleの延長が見られます。この理論に従えばそろそろ底が見えてきます。
一般的には最後の波は深くなってから上がりますが、何か事件が有れば、
途中から暴騰が始まると思われます。


　　　　　　　　　　　　　　
何れにしろ、最後の波、e 又は　i の波が下がり始めてからが、買い時でしょう。
上図の右下のexpanding triangle は２０００年から始まった今回の西欧の株価の
形を典型的に表しています。普通のTriangle　は減衰しながら調整しますが、
expanding triangle は逆に拡大・増幅しながら調整が進みます。

これは１９２９年の再来の恐怖に駆られた、西欧の中央銀行の政策の結果と思われます。
つまり、今回恐慌が再び来ると予想した西洋の識者の恐怖の現れです。彼らの認識は
１９２９年時の恐慌時の対応は間違っていたと言うのが、バーナンキさん達の
主張であるのです。つまり、お金をジャブジャブとつぎ込まなかったのが
良くなかったと言う認識の下での、ヘリコプターバーナンキさんの
登場となったのです。そのお蔭で恐慌は起こらず、世界は胸を
なでおろしたと思いますが、しかしelliott波動の解釈は異なります。

　　　　　　　　　　　　　　　　
世界の識者の判断間違いは大きく３つ有ると思われます。

①　今回の2000年からの株価調整時に、１９２９年時と同様な強い混乱が起こると予想した事。

　　○　エリオット波動上は、今回はスーパーサイクル(Ⅲ)のサイクルⅣであり、最後の
　　　　サイクルⅤ波の崩壊、つまり2段階上の崩落波・グランドスパーサイクル((Ⅱ))の
　　　　崩壊は、実際は2029～2046年に起こります。

　　○　彼らは、最後の崩壊は2029年～2046年に起こるとは予想していないと思われます。

②　今回のバーナンキさんの紙幣垂れ流し作戦で上手くいったので安心して、今回の調整は
　　　　終わったと誤解している事。
　　これがバーナンキさんの退任と新しい議長の誕生になったのでしょう。

　　○　今回の2000年からのExpanding Triangle　の調整は未だ終わっていないのであり、最後の
　　　e　波の到来を忘れています。新しい議長がそれにうまく対処出来ればと期待するのみです。
　　　多分再度の暴落と共和党の垂れ流し反対で、新しい議長は大いに狼狽する事が予想されます。
　　　国際的金融機関の対応戦略が楽しみです。

　　○　何れにしろ、今回の波はサイクル級の波の崩壊ですので、極端な混乱はないでしょう。
　　　　これは規模的には、米の1966年～1982年に相当します。
　　　　
　　○　又日本の日銀の本格的な金融政策への復帰と、景気の回復と、円の世界への垂れ流し作戦・
　　　　あたかも基軸通貨のような垂れ流し作戦で最後のe波の崩壊による混乱は和らぐと思います。

③　今回の混乱を乗り切り、2018～2029年までの最後の好景気で、西洋の資本主義は復活したと
　　　錯覚する可能性が有る事。
　　
　　○　これもある意味では予想されることです。
　　○　災害は忘れたころにやってくるのです。日本人ならこの意味が分かるのでしょう。
　　　　これこそ宿命です。夜明け前が最も暗い。灯台下暗し。
　　　　崩壊して初めてバブルは分かるー実際は予想できますが・・・。
　　○　この最後の打ち上げ花火で、西洋の資本主義はカムバックしたと認識するほど、
　　　　そのグランドスーパーサイクル級の崩壊は悲惨なものに成るでしょう。

●　何事も備えあれば憂いなし。日本人には非常に大切な格言です。

毒は毒でもって制する・マイナスXマイナス=プラス・－ｘ－は＋

●　サイクルは宿命である

　全ては波でありフラクタルである事は見てきました。経済のサイクルも自然のサイクルも
全て山あれば次は谷です。つまり、バブルの次は不景気です。これは近代資本主義が
始まる前から有る、人類の・自然の宿命です。その波の上下変化を予測し意図的に
振幅を増大させているのが、最近の欧米の末期的な金融帝国主義と思われます。
崩壊前の最後の打ち上げ花火と言う事でしょう。

●　誰の失策か？　誰が責任を取るべきか？

　時間と空間を止めて、その政策のみを見れば、増税≒消費税の税率アップは明らかに・絶対に
庶民にとっては悪です。今までやってきた税率で国政が出来ないと言う事は、明らかに
支配階級の失策であり、責任追及は当然の事です。１９９０年からのバブル崩壊に
始まる日本の不景気と異常なデフレは日本のみに限定している事から、明らかな
日銀・知恵者の失策である事は、今や誰の目にも明らかです。

　その結果として一人日本のみが苦しみ、年間３万人以上の自殺者を出す事態までになったのです。
第二次大戦で武人=軍人が戦死者６００万人を出した責任を問われて絞首刑になったように、
この理屈から行けば、高級国家官僚は少なくとも何人かは責任を問われて当然でしょう。

●　官僚の権力は未だ未だ続く

　しかしエリオット波動の示す所は、相対的知恵者の時代は未だ少し残っていますから、
東北大震災で逃げ回った無能な原子力関係の輩は、本来は職務怠慢と無能で刑務所入り
するのが当然ですが、その官僚の残余権力に救われて、誰も責任を問われていません。
これと同様に日銀を含めての高級官僚は殆ど責任を取っていません。

●　結果がどうであれ、毒で制するのは必要悪

　１９９０年からの日本経済を潰す為のデフレ政策＝毒は、結局はリフレ政策と言う
お金を垂れ流す政策=毒により中和するしか方法は残っていません。これは以前も
書きましたが、１９７１年のニクソンショックに始まる、世界の金融政策の
ルールの変化を理解できなかった、官僚・日銀の無能により起こされた
ことですから、日銀≒白川総裁が少しだけ責任を取らされた訳です。

●　現代のルールとは？

　ニクソンから始まった、金本位制ではない管理通貨制度の意味を今もって理解できない所に、
日本の経済学者の無能が有るのです。お金の価値を薄める垂れ流し作戦は、金本位制や
江戸時代なら悪貨として否定されたでしょう。しかし肝心の世界の支配者である
米国がルールを変えたのです。例えれば、江戸時代の剣を中心にする戦争が
近代に成り銃や大砲を中心にする飛び道具の戦いに変わったのに、一人
剣でもってまだ戦い続けて、飛び道具は卑怯なりと叫んでいるようなものです。

　武器が進化して、大量虐殺が出来るようになることは、云えば庶民にとっては悪の進化ですが、
皆が機関銃を持っている時代に、一人日本刀で意気込んでも、これは単なる馬鹿でしょう。
資本主義である以上、紙幣の垂れ流しと言う貨幣の改鋳=悪貨も、バブルによる資産増大
作戦も、武器の進化と同じく止むを得ないもの=必要悪なのです。

●　国際関係では、友人も味方もいない、あるのは国益のみである

　そうでなければ、国際関係で他国に負けて、侵略や辱めを受けるのが、厳しい現実です。
日本に助けてもらう前までは、貧困に喘いでいた中国や韓国の態度の豹変を見れば分かる
でしょう。例え機関銃は殺しの道具として最悪でも、持って使わなければ、
戦いに負けるのみです。

●　鎖国では生きていけないし、過去を消すことも出来ない

　時間や空間を止めてみれば、紙幣の垂れ流しも、バブルも増税も全て悪ですが、時間を止める
訳には行かないでしょう。つまり過去の借金を返さなくてはいけないし、未来の子孫の為にも
なるべく債務は減らさなくてはいけません。資本主義のルールは借金は返すのが原則です。

　空間を止めるとは、鎖国で他国との関係を断つことです。江戸時代は其れも出来ましたが、
現代は国際関係で生きているのですから、世界の政策やルールを無視するわけにはいきません。
特にアメリカが生死をかけて、ニクソンショックで政策＝世界戦略を変更し、
ソ連崩壊による対日政策等の変更があったのにも関わらず、これらを
理解できなかった日本の支配階級の責任は重大です。本来は
彼らが責任を取るべきですが、いつも庶民が犠牲です。

●　米の戦略の変化と時代の流れ

　本来ニクソンショックの段階で日独に追い上げられた米は日独に支配されても良かったのですが、
それを跳ね返したのが、ニクソンショックです。基軸通貨と言う利点を生かして、好きなだけ
ドルを刷り、世界からタダ同然で石油等の商品を購入して、繁栄を維持してきたのです。

　更にソ連が崩壊して、半場用済みとなった日本を叩くべき、日本壊滅作戦が発動されたのが
１９９０年以降です。これにうまく合わせて日本経済の崩壊を進めたのが日銀です。
意図してか、又は解らずにやったのかは分かりませんが、責任はとるべきでしょう。

●　東大卒業では物事の変化に対処できなかった

　この崩壊過程を理解できないまま、財政政策で債務を増やしたのが、問題を更に大きくしたのです。
変動相場制の下では、金融政策以外は効果が薄いと言うのが国際常識ですが、日銀は頑なに
金融政策を無視し、財政政策で債務を増やしたのです。これが結局は消費税増税に成るのです。

　本来は責任は官僚が取るべきですから、民間と同じく官僚の給料を減らし、年金を減らし、
退職金も半減するのが本筋でしょう。しかし安倍さんが登場しても官僚は未だ権力を
持っていますから、結局は官僚主導による増税が行われるのです。

●　時代は常に移りゆく

　官僚主導も２０２９年から始まる、英米仏の資本主義崩壊による世界の大混乱で、消失すると
思われます。逆に言えば、それまでは官僚の主導で天下りは減らず、国家の資産は彼らに
食われると言う事です。安倍さんの今までの￥垂れ流し政策は、江戸時代や
金本位制の下では悪ですが、今は機関銃と同じく、必要悪な政策です。

●　時代の空気が読めなかった民主党の未熟さ

　消費税増税も悪ですが、これは国家官僚と言う権力者の圧力によるものです。民主党の時に増税を
決めたではありませんか。民主党の崩壊は、この機関銃と言う紙幣の垂れ流し政策＝リフレ
政策を理解できなかったと言う事と、官僚主導を跳ね返せなかった（これは安倍政権も同様
消費税では跳ね返せなかった）事と、反日の中韓の陰謀が読めず、彼らに膝を折った
事でしょう。その後の経過が中韓の異常さを示していますから理解できると思います。

●　政策とは戦いの結果としての妥協産物

　日本の総理も全て決定できるわけでは有りません。強大な権力をもつ米のオバマ氏を見ても
分かるでしょう。権力とは常に敵がいるものなのです。戦いの結果として政策が出てくるのです。
今後の政策・戦略で安倍さんの評価は又変わると思います。消費税増税は明らかな罰点です。

●　国に政策あれば、庶民には対策あり

　安倍さんを見ていると、又意外と中韓や北朝鮮問題でも罰点が重なるのではと予想しています。
支配者である政治家や官僚の評価や非難も大切ですが、庶民は彼らの政策の齎す意味を
よく吟味し、対策を立てるのが本筋でしょう。




　

M&A・金融帝国主義への序章

http://jp.reuters.com/article/jp_column/idJPTYE99B00B20131012?pageNumber=1&virtualBrandChannel=13848
　　　　　　　　　　　　By Peter Thal Larsen

　日本企業はこのところ、いくつかの根深いタブーを破り始めている。日本経済界の既得権益層はこれまで長く、外資の軍門に下る企業や非中核資産を切り離す企業、レバレッジを効かせて買収に乗り出す企業には、眉をひそめる傾向があった。しかし、最近の３件の大型合併・買収（Ｍ＆Ａ）は、こうした縛りがもはやそんなにきつくないことを示している。より自由な資本主義の形が、日出る国でも根付きつつあるのかもしれない。

まず、国境を越えたクロスボーダーＭ＆Ａから見てみよう。過去何十年もの間、海外企業は日本の競合企業の買収をもくろんでも、相手企業が財政難にある時ぐらいしか実現は望めなかった。だからこそ、東京エレクトロン(8035.T: 株価, ニュース, レポート)と米アプライドマテリアルズ(AMAT.O: 株価, 企業情報, レポート)の経営統合が驚きとともに迎えられたのだ。

・・・・・・・・・・・日本企業にはまだ、より大きな聖域が手つかずで残っているようにも見える。国内市場の縮小が続いているにもかかわらず、国内競合同士の合併には依然として腰が重い。人口は米国の４割に過ぎないのに、自動車メーカーやビール会社、家電メーカーの数は米国よりも多い。

とはいえ、最近の３件のＭ＆Ａで見られたタブー破りは、アベノミクスをきっかけに日本企業のアニマルスピリッツに火がつき始めた証拠だ。過度に慎重だった過去を考えれば、タブーからの脱却は、日本の資本主義にとってグッドニュースだろう・・・・・・・・・・。

　　　　　　　　　　　　　　　

○　今までの日本の海外進出は主に安い賃金を求めての製造業の海外進出でした。アメリカで
　　現地生産すると言う例外は有りましたが、これは政治的な判断です。
　　　　　　　　　　　　　　　　
○　今後は上記の様に、英米仏では普通であった、企業のイージーな売買による短期的な
　　利益追求、金融利益追求が増えてくると予想されます。これが今後予想される
　　資本主義末期における、金融が主体となる動きです。勿論長期に渡り徐々に
　　増えると思われ現象ですが、方向性としては今までの先輩格の英米仏の
　　やり方を真似するのが流れでしょう。
　　　　　　　　　　　　　　　　
○　これは必ずしも一般労働者や国民の利益には結びつくものでは有りません、それどころか
　　英米仏を見れば分かるように、逆に貧富の差が広がるのが過去の経験です。

○　資本主義は競争による淘汰が原則ですので、負け組は淘汰されます。国との競争のみならず
　　最後は資産の奪い合いで、国民からの収奪も増えると思います。これを予測し対処する
　　事のみが我々庶民には残された道です。

○　資本主義の最後の最後は、正に内ゲバ＝仲間同士の収奪戦さえも普通になります。
　　これが今の英米仏に見られる、金融資本帝国主義の末期状態です。これが崩壊と
　　新しい秩序=革命を求める原動力となりますが、これは英米仏に限定されます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　
○　マルクス的歴史的観点から見れば、日本はこれから金融帝国への歩みを始めた所です。
　　誰にもこれを止める事は出来ません。ただ対策を模索するのみです。

○　生物学的フラクタルを求めれば、飢えた動物が共食いを始めるようなものです。
　　リーマンショックは、ゴールドマンを含めた欧米の銀行がAIGを利用して
　　リーマンを共食いしたのがその姿です。

○　従って２０２９年から始まる英米仏資本主義の崩壊、株価の大崩壊は、凄まじい企業間の
　　共食いが見られると予想されます。貴方の会社が食われない事を祈るのみです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　

シリア攻撃中止に見る欧米の苦悩・現代版十字軍の終わりの始まり

http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM18047_Y3A011C1000000/
2013年10月18日付　英フィナンシャル・タイムズ紙

今回の欧米によるシリア介入攻撃は、英がいち早く抜けたために、米仏が中心になると
思われたが、米の中止により仏も辞めざるを得なかったようです。想像以上に
仏も海外権益を守る姿勢=侵略性は強いものが有ります。

何れにしろ、これで中東に対する西洋の支配と収奪の終わりの始まりが見えます。
歴史を見れば、第７次十字軍の失敗で、その遠征は最終的に崩壊したと思われます。
主にカソリックを中心とした十字軍は、図から主に現代のフランスか主力で有った
事を思わせます。従って今回のシリア介入に見る現代版十字軍は、フランスの
歴史から見ると理解しやすいのかも知れません。

●　第7回十字軍　wikipedia [編集]

　1248年 - 1249年
アル・カーミルの死後、1244年にエルサレムがイスラム側に攻撃されて陥落、キリスト教徒2000人余りが殺された。これを受け、1248年にフランスのルイ9世（聖王ルイ）が十字軍を起こす。ルイも第5回や第6回と同じくイスラム教国中最大の国家であるエジプトへと遠征し海港ダミエッタを占領するが、さらに南の首都カイロを目指す途中の1250年2月にマンスーラの戦いにおいてアイユーブ朝のサーリフ（サラディン2世）に敗北して捕虜になった。交渉途中にサーリフは死亡し、サーリフの遺児の政権は軍人集団のマムルークのクーデターによって打倒され、新たに成立したマムルーク朝にルイは莫大な賠償金を払って釈放された。
　　　　　　　　　　　　　　　
○　機械的に２７０年間隔でフランスの時代を分析すると以下に成ります。
　　1789～1519年　知恵者の時代、1519～1249年　戦国・武人の時代、1249～979年　富者に時代

　　富者の時代に入って、117年後979+117≒1096年に十字軍はスタートしています。エレサレム奪回
　　と言う大義名分で、虐殺・レイプ・略奪が普通に行われています。

　　この十字軍が上記第7次十字軍で最終的に崩壊したと見れば、正にフランスの富者の時代の
　　最後と一致します≒1249年。

○　これを現代版の十字軍に当てはめれば、1096+810年≒1906年がスタートとなりますが、
　　実際は1912年のオスマントルコへの侵略が始まりましたから、6年のずれが有りますが
　　略、810年後と見て良いと思います。

　　従ってその崩壊は、1249年＋810年＝2059年となり、私の予測したフランスの資本主義崩壊と
　　ピタリ一致します。つまり、フランスの資本主義の崩壊時期は、西欧の中東への介入が
　　最終的に崩壊し、同時にイスラエルも危機にさらされると言う事です。

　　1912年から始まる中東への侵略は、第一次大戦、第二次大戦、イラク・アフガニスタン侵略
　　アラブの春と言う名の介入、最近はフランスによるアフリカのマリへの介入に見られます。

○　810年≒270年ｘ３の時を経て繰り返される侵略は、富者の時代に一致している事です。
　　つまり富を求めての中東への侵略、今回の資本主義時代は、石油と言う富を求めての
　　植民地化、収奪、虐殺と言う事に成ります。

○　従って810年前の歴史のフラクタルを参考にすれば、欧米の中東への介入の最終段階が
　　予想でき、最終的には、2059年前後までにはイスラムの勝利が予見できると言う事です。

○　これは同時に再度のユダヤ人のディアスポラの始まりとも言えますから、前回に書いた
　　板垣英憲氏の、満州のユダヤ国家の構想にも関係してくるとも言えます。
　　しかし、満州がユダヤ国家に成るよりも、日本にユダヤ人が大挙してやってくるのが
　　最も可能性が有ると思われます。

面白い発想か妄想か・時代とずれてる世界支配層

http://blogos.com/article/71980/　板垣英憲曰く

・・・とにかく、現在の安保理は、第２次世界大戦の戦勝国(米英仏ロ中５か国)が常任理事国として拒否権を持ち、それぞれが利害を激突させて、不安定な運営を続けている。戦勝国と言っても中国は、蒋介石総統の「中華民国」が正確な意味での戦勝国であり、戦後の内戦で、「中華民国」を台湾に追いやった毛沢東主席の中華人民共和国ではなかった。しかも、ソ連とともに「共産主義国」であり、米ソ東西冷戦時代から今日まで、常に「米英仏」ＶＳ「ロ中」対立構図が続いている。

　この対立構図に終止符を打って、「国連中心主義」に基づいて「世界政府」（国連正規軍＝平和維持部隊により世界秩序維持）を築いて行こうとしているのが、世界支配層（主要ファミリー）である。

　この壮大な計画のなかで、日本は、まず「安保理非常任理事国」に選ばれて、「国連憲章」に未だに残っている「敵国条項」を正式に削除し、次に「中国」を常任理事国から外し、この代わりに日本が就任、日本から「平和維持部隊」（日本国憲法第９条に第３項を加える改正を行う）を派遣する。加盟国からも「平和維持部隊」を集めて、いわゆる「国連正規軍」とする。小沢一郎代表が唱えている「御親兵」（明治天皇の下で編成した近衛連隊）である。

　この過程で、中国共産党１党独裁北京政府は解体され、中国は「４分裂」し、その１つの「東北部＝旧満州」に「ユダヤ人国家＝ネオ・マンチュリア」を建国し、イスラエル在住の「アシュケナジー系ユダヤ人」を大移住させるとともに、北朝鮮（金正恩第１書記＝元帥）に「朝鮮半島統一・大高句麗」を建設する・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・。


もし本当に世界の支配層がこの様に考えているとすれば、彼らの衰退も止むを得ないと思われます。

上記の戦略=陰謀？の問題点を列記してみよう。

●　国連中心主義に基づいて、世界政府をつくるのが世界支配層の目標である。
　
　　○　今までが国連中心主義で世界を支配してきたのが、あの強大な米国を中心とする英米仏
　　　　ではなかったのか？　既に今の国連は終わっているのであり、英米仏の衰退は
　　　　目を覆うばかりである。又ソ連は解体し核を持ってはいるが、牙のない国家である。

　　　　一人中国だけは頑張っているが、これも全て開放政策で、日本を含む西洋の褌を
　　　　借りて繁栄しているだけである。

　　○　旧敵国の日本とドイツが世界の中心である事は、誰の目にも明らかであり、その意味でも
　　　　日本とドイツを旧敵国と扱っている国連は、実体は機能していないのと同じであり、
　　　　精々虎の威を借りた狐が、国連総長となり、世界の状況に対処できないのが現実である。

　　○　やがて英米仏はその資本主義が崩壊の過程にあるのであり、２０４６年からは武人の時代
　　　　となり、内戦に忙しくなり、国連どころでは有りません。ブッシュの時代から国連分担金
　　　　を払わず、国連を無視し、今のオバマは獅子身中の虫=共和党に対策に追われシリア
　　　　所ではないない事は、一目瞭然である。

　　○　その実質的に崩壊した国連は、英米仏の崩壊とともに、形式上も崩壊するのが宿命である。
　　　　そのあとに、新しい国際機関をつくると言うならわかるが、世界政府は世界大戦争を行い
　　　　軍事力で造るしかないでしょうから、まずは英米仏の衰退から分かるように不可能である。

　　○　中国やロシアが、黙ってその常任理事国を辞めると言うのは、単なる妄想である。
　　　　今の国連で世界政府をつくると言うのは、単なる妄想と思われる。一旦解体しない事には
　　　　日本は常任理事国には絶対なれないでしょう。敵国の中国が認める訳がないでしょうから。

　　○　この発想は、自分の実力を過信した世界支配層ファミリーの妄想か、又は板垣さんの
　　　　妄想でしょう。又は国連中心主義を唱えた誰かさんの発想か？

　　○　１９１２年のトルコへの英の侵攻、第一次・第二次大戦後のトルコ帝国の解体とアラブの
　　　　分割と支配と収奪とを行ったのは、今の国連の国々であり、したがってサウジアラビアが
　　　　非常任理事国入りを拒否するのは当然です。彼らも植民地主義の犠牲者であり、
　　　　中国を含めた植民地主義者が牛耳る国連は既に、その意味からも崩壊しているのです。


●　・・・この過程で、中国共産党１党独裁北京政府は解体され、中国は「４分裂」し、

●　・・・その１つの「東北部　　＝旧満州」に「ユダヤ人国家＝ネオ・マンチュリア」を建国し、
　　　　　イスラエル在住の「アシュケナジー系ユダヤ人」を大移住させるとともに、

●　・・・北朝鮮（金正恩第１書記＝元帥）に「朝鮮半島統一・大高句麗」を建設させる。

　　○　これは、日本の戦前の夢であり、時代は変わったと言うのが分からないようである。
　　　　やはり、戦前の亡霊が再び現れたと言うべきでしょう。

　　○　中国は1911+270＝2181年までは武人の時代ですから、基本的には侵略性のある国家として
　　　　2181年までは続きます。例え分裂してもその時代の本質は変わりませんから、4つの
　　　　分裂国家はその一つ一つが、小中華帝国なのです。中国人の立場から言えば、
　　　　分裂する内戦で国土は酷く疲弊しますから、むしろ酷い時代に成ると予想されます。

　　○　同じ理由で、満州をユダヤ国家とするのは戦前の発想であり、妄想であり、例え分裂しても
　　　　満州の中国人が許すわけが有りません。中国を見くびった発想である。御笑い種である。
　　　　もしもあり得るなら、これはソ連の武人の時代（1725～1917～1990年）が終わって
　　　　分裂してロシアになった時の様に、2181年後には可能性はないとは言えませんが
　　　　ずっと先の話であり、今の国連とは関係ない話でしょう。

　　○　核を持った共産主義武人の国家をどのようにして解体して、四分割すると言うのです。
　　　　例え内乱から分裂しても、他人の国にはならないでしょう。共産主義はその本質は
　　　　世界革命と侵略と戦いの教義であり、逆に中国が極東のロシアや周辺アジア諸国を
　　　　侵略する可能性が大なのです。

　　○　北朝鮮が半島を支配するのは、中国の強大化と韓国の共産革命とが必要になります。
　　　　中国を分割させて、満州をユダヤの国家としたのに、何故北が韓国を支配できるのです。
　　　　逆でしょう。この場合は韓国が北を滅ぼし，半島は日本の影響下に入るのです。

　　○　従って有りうる未来は、満州国の独立はなく、ユダヤ人国家に成る事もない事です。
　　　　北の半島の支配は近未来にあり得る事ですが、これは中国の強大化と反日韓国の
　　　　共産化が前提でしょう。その意味からも朴ウネ政権の反日は危険な兆候とも言えます。

　　○　もし、従北勢力の摘発の為に、共産勢力を油断させる陰謀＝偽装反日政策としたら
　　　　これも危険な賭けです。実際中国に接近しながら、従北国会議員を摘発していますが
　　　　三度目の正直で逆に、共産革命に遭う恐れがあります。

　　○　一度目は、朴正煕大統領が、軍人時代に韓国の共産党トップとなり逮捕されてから党分子を
　　　　あぶり出し、朝鮮戦争で殆ど大虐殺したのが（114万人）第一回目。その後に出世して
　　　　大統領になった事は、初めからスパイと言うのが常識的発想でしょう。

　　○　もし、その娘の今回の偽装反日政策が2回目とすれば、三回目は2045年前後の米のアジア
　　　　からの撤退の時期に起こりうる、共産革命又は従北勢力による革命が考えられます。

　　○　陰謀は陰謀により滅ぼされるのが道筋でしょうから、反日は本物で有れ、偽装で有れ
　　　　非常に危険を伴うと考えるのが筋でしょう。

　100年の時代のズレを感じさせるのが、この板垣さんの、世界支配階級とやらの発想であり、
又は時代遅れの国連中心主義を唱える、日本の一時期権勢を誇った一政治家の時代遅れの
発想と思われます。時代は好むと好まざるに関わらず、侵略性のある新植民地国家である
共産国家中国の封じ込めが、今後の日本の課題なのです。これが分からなくては、中国の
朝貢国家に成るしか有りません。これは日本人が受け入れる訳が有りません、絶対に。　　　　


　　　
　

個体発生・系統発生と歴史・３０x３x３=２７０年説

生物界の原則として、個体発生は系統発生を繰り返すと言う理論が有ります。つまり、一個の
受精卵は分裂を繰り返しながら、一つの個体・生物をつくるわけですが、その過程は
進化論の解くような系統発生とフラクタルな現象が現れると言う事です。
　　　　　　　　　　　　
人間の単細胞の受精卵が分裂し、多細胞となり、その形は段々と魚類に近くなり、更に両生類や
爬虫類の様になり、最後は人間の形に成ります。これは個体発生と系統発生は同じである＝
つまりフラクタル=相似形である事を意味します。宇宙・自然自体がフラクタル
なのですから、当然自然から生まれた我々もフラクタルの法則に支配されるのです。
　　　　　　　　　　　　　　　
従ってこのフラクタル（エリオット波動を含む）は全ての現象に当てはまると言う事は、
我々の歴史もこの支配を受けると言う事です。人間の人生は、無力の赤ん坊から
スタートしますが、成長期は愛を受け取るのみ≒愛の収奪で育ち、少年期から
思春期までは、常に頭と体を鍛える時期に相当し、親のすねをかじりながら、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
彼らの社会では常にだれが優れているのか、誰が親分に成り誰が子分に成るのかの戦いが
その成長期の全てを決定します。事実オリンピックの選手＝主に肉体の強さを競う
若者は殆ど１０代～２０代までです。勿論例外は有りますが。

これは日本の戦国時代と、1911年からの中国の時代のフラクタルです。
この年代は同時に親の時代を否定する事から始まります。親を馬鹿にする年代です。
時代で云えば、下克上と否定・破壊と戦いの時代です。

この相手より肉体的に優れている事は、成人となり会社勤めに入ると価値が半減します。
元暴走族のリーダーでも、仕事が出来なければ無視されます。社長をトップにした
ピラミッドの世界で、いかに会社に貢献するかがその価値を決定します。
これは日本の江戸時代、今のロシアの時代に相当します。イギリス
で云えば、1485年からのチューダ絶対王朝に相当します。

其処には序列と言う厳しいおきてが有ります。その掟の中で生活しながら資産を貯めてその
老後を迎えます。老後の豊かさを決定するのは、最早会社の肩書ではなく、その子孫を
含めた繁栄と資産です。その資産を使い子供の繁栄と教育と社会的地位の向上に
努めた人は、老後を全うする事が出来、子孫も繁栄を受け継ぎます。

しかし、資産家の老人が死ぬまでは、唯々諾々と従っていた子供たちは、その資産の分配を
巡って、醜い争いを繰り返します。時には死ぬまで戦います。そしてその資産を得た
子供は、そのお金を孫の為に使い消耗します。三代で資産が食い潰されます。

その資産を得た子孫は、一部は更に資産を増やして子孫繁栄しますが、殆どの孫は食い潰し
ながら、成長していきます。そして、肉体的序列を決めるべく、孫は再び戦いの
時代=成長期に飲み込まれます。


以上は単純化した人生ですが、その相似形=フラクタルを歴史に求めれば、インドの知恵者
サーカー師の言う、武人の時代、知恵者の時代、富者の時代に相当するでしょう。
一時代２７０年の始めの９０年は、相対的に武人が活躍すると思われます。
その次の９０年は知恵者、その最後の９０年間は富者と、更に細かく分けられます。
更に90年も30年ｘ３の細かい時代に分割されると思われます。

日本に当てはめれば、１３３３年の鎌倉幕府崩壊が戦国時代の開始であり、徳川が１６０４年
江戸に幕府をつくったのが、知恵者の時代の始まりであり、１８６８年明治維新が富者の
始まりなのです。従って日本の資本主義は、日本共産党がどんなに頑張っても、
2138年までは資本主義なのです。それまでは、絶対体制変換は出来ません。


その明治維新から第二次大戦で負けるまでが、相対的な武人の時代です。しかしあくまでも
天皇の軍隊であり、支配者ではない負けた軍人は絞首刑の対象なのです。その時の
日本の最大の富者は天皇財閥であり、その下に各財閥が、例えば、三井、三菱、
住友、安田云々有ると言う事です。何故天皇家が日本一の財閥家と言えば、
幕府の資産等を殆ど天皇家の所有としたのが原因です。

戦争で負けた後は、近代資本主義=近代富者の時代は、官僚と言う国家が軍隊に代わり、
GHQの命を受けて日本を支配してきました。資本主義では有るが国家官僚が主導
する体制なのです。所が、その知恵者が時代の流れを読めずに自壊していく
のが、バブル潰しの日銀の三重野総裁以下白川総裁までの流れなのです。
日本経済を破壊しつつ、国家資産を天下りで食いつぶしていく時代です。

資本主義の時代の相対的知恵者の時代は未だ２０～３０年は続きますが、その先は見えています。
暫くは天下りも出来ますが、２０２９年に英米仏の資本主義の終わりの崩壊が始まれば、
知恵者の相対的時代は終わり、天下りは厳しい時代となるでしょう。
今から２０２９年までは、日本では知恵者的富者の時代と言えます。
つまり、知恵を働かせて、資産をつくる時代です。

その後2046年～2138年は、英米仏を見るまでもなく、マルクスが忌み嫌った、民間の金融資本家が
跋扈し、金融帝国への道を突き進むと思われます。金持ちによる金持ちの為の金持ちの時代が
やってくるのです。その初期３０年は比較的、武人が活躍するでしょう。

世界的にはその時代は、つまり2046年～からは世界的な英米仏戦国時代に突入します。
従って、最後の90年の最初の30年は再び武人が活躍する時代です。2046～2076年間。
つまり英米仏の戦国時代に合わせて、日本でも武人が相対的に活躍します。
世界一金持ちの日本の軍隊ですから、強力な戦力が想像されます。

世界一の資産と技術が有れば、軍隊は世界最強と成れるのは、当然予想されます。

以上全てはフラクタル理論を人間の人生に置き換えての仮説です。説明が何時でもうまく合えば、
その仮説は理論へと昇華します。我々の人生=歴史と言う事でしょう。

全てはフラクタル（エリオット波動を含む）と言うのが私の考えです。


今後の日本の富の形成と配分ですが、此処で問題になるのは全体としてのパイは大きくなりますが、
その富の偏りは時代の進行とともに酷くなるものと思われます。米国ほど酷くなるのかどうかは
分かりませんが、富の分配に偏りが有るのは何時の時代でも同じです。

中国は解放軍と言う軍事独裁共産党員に富は偏り、資本主義の末期の英米仏は、主に金融資産家と
思われる１％未満の超大金持ちに富は偏り、ロシアや江戸幕府では、士農工商のトップの
支配者に富は集まります。

何時の時代でも庶民は収奪の対象です。これが支配・被支配の関係です。植民地を見れば、
その関係は一目瞭然です。此処から這い上がるのは貴方個人の努力次第です。
例え全体のGDPが増えても貴方の会社の儲けが増えるとは必ずしも言えません。

11月からの中期予測・為替・日経２２５・銀価格・国債１０年金利

短期予測は外れましたが、そのフラクタルのイメージは現実と似ている事は理解できたと
思います。問題は何時調整を行い何時頃上昇するかであるが、その短期の予測は
原子核の周りを回る原子の正確な位置を予測するように非常に困難です。

今回のずれの主な原因は、５月末からの調整が長引くことを予想できなかった事にあります。

これは個人の得るデータの限界と、政治や戦争・内乱の動きや、今回の米の共和党と
民主党の対立・債務の上限の駆け引き等の状況に影響されますから、正確な
予測は困難と思われます。一方長期の予測は、原子の大よその軌道が
分かるように、ある程度の精度で大まかな方向は予想できると思います。
今回のシリアの米の介入は有ると予想しましたが、見事に外れました。

例えは１０年に一度の株価の暴落は、コンピューターの計算でもサイクルが見つかっていると
云われますから、２００７年の暴落の次は２０１７年と言う事に成ります。しかし、現実は
１～２年のずれ、１/ｆの揺らぎが有るように、２０１７年よりは早まると予想されます。

これは、政治的には２０１６年に米国の大統領選挙が有ると言う事と関係します。
従って２０１５～２０１６年にかけて、動きが予想されます。
　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　
為替は、現在の調整は、典型的なTriangle Pattern を呈しているように見えます。
トライアングルは第４波にしか現れないパターンです。つまり第５波のパターンが
最後に残っていると言う事です。その第５波は何処まで上がるかというのが
次の課題に成ります。図では１２０円/ドル近くまで書きましたが、
日本の輸出が十分回復すれば、１１０円レベルで止まるかも知れません。

日本の貿易赤字や経常収益に影響を受けますから、これが不確定要素の主因です。
何れにしろ第５波が残っている事を示す三角▷波＝第４波と見ることが大切です。
三角波の中の最後の小さい第５波は延長し更に細かい５つの波を作り
延長する事は有ります。調整が１０月末まで延びればあり得ます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　
何れにしろ１１月からは円安の方向と予測できます。日経も見て分かるように、パターンは
円ドルの動きに影響されています。今回の日経の調整も５月末からやがて半年に成ろうと
しています。思ったよりは長引いていますが、これはやはり米の債務上限の争いが
関係していると思われます。これが解決した以上、日本の格式市場にお金が
再び入ってきますから、１１月からの戦いとなるでしょう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　
貴金属の予想ですが、ジム・ロジャースやゴールドマン・サックスは、金は２０１４年に
かけて１０００ドル前後まで下がると言っています。物事に絶対は有りませんから、
これも可能性としてはあり得ます。但しプライマリー第⑤波が残っていますから、
つまり前回の金１９００ドルをはるかに超える価格が予想されますから、
ジムの言うように１０００㌦前後まで下がったとしても、２００８年の
底である７５０㌦前後を割る事はあり得ないでしょう。
図は銀の価格の予想図です。

銀ももし下がるとすれば、２００８年の９ドルを支持線として、それ以下には下がらないでしょう。
つまり下がるとすれば、１０ドル以上が予想されますが、これも今後の世界情勢に影響を
受けますが、私の現在の見解は、少なくとも銀は底は打ったと考えています。

もしこのまま１８～１９ドル/１㌉を割れば、自動的に１０～１５ドル/㌉前後までは下がる
可能性が有ります。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本国債の金利は株価と連動していますから、長引いた株の調整に合わせて、金利も下がって
います。しかし、１１月からは株価は上がりますから、国債金利も上がる事が予想されます。
上がり方は二通り書きましたが、今までのパターンからは黒のパターンが予想できます。
理論上、今年５月の０．５７％前後を割る事はあり得ないと思われます。