『抗がん剤が
がんを治せないのは常識ですよ』
これは、厚労省のがんの専門技官が
答えたとされる言葉です。
（出典：内海聡 医学不要論）
抗がん剤は、
ごく一般的にがん治療に使われているので、
信じ難い話かもしれません。
しかし、この発言以外にも、、、
1985年には、
アメリカ国立がん研究所の
元所長デヴィタ氏は、
「ガンの化学療法は無力」
と議会証言を行なっていたり、、、
ジャーナリスト：立花隆氏が
がんに関するシンポジウムの控え室で
会話していると、
医療界の大御所は、
「結局、抗がん剤でガンが治るなんて、
実際にはありゃせんのですよ」
と発言し、それに対して周囲の有名臨床医も
頷いていいたというのです、、、
つまり、私たちは医療の専門家が
効かないと言っている薬でガン治療を行い、
髪は抜け、吐き気に襲われるなどの
深刻な副作用に苦しめられ、
結局は治らず命を落とす
可能性すらあるということです、、、
一体なぜこのようなことが
まかり通っているのでしょうか？…
しかし、これは、
危険性の指摘されている薬を
知らずに使ってしまっている事実の
ほんの氷山の一角に過ぎません、、、
この他にも私たちはもっと身近なところで
危険かもしれない薬を飲まされているのです、、、
"その薬"の正体は、
こちらのリンクをクリックして
ご確認ください。
↓
＞危険な薬の正体を知る
ー経営化学出版
P.S.
あなたはお子さんが熱を出した時に、
解熱鎮痛剤を与えていません？
実は、私たちが普段何気なく飲んでいる
この薬にも"ある危険性"が指摘されています、、、
今回公開した動画では、
日本で初めて薬やめる科を立ち上げ、
薬を使わない医療を実践する
松田医院和漢堂院長：
松田史彦さんも危険視する、
風邪薬(解熱鎮痛剤)を含んだ、
飲んではいけない3つの薬を
ご紹介しています、、、
こちらの動画の中で詳しくお話ししているので
気になる方は忘れないうちにご視聴ください。
↓
動画の視聴は下のリンクをクリックしてください！
↓
＞クリックして動画を見る
■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
=======================================================
発行者情報：株式会社経営科学出版
株式会社経営科学出版カスタマーサポートセンター
（平日：10:00-17:00 土日祝休）
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13大阪国際ビルディング13F
FAX 06-6268-0851
https://dpub.jp/contact_forms/
メンバーサイト：https://dpub.jp/login
配信停止はこちら
=======================================================
「ニューワールドオーダーの世界史」
〜アメリカはどのように支配されたのか？
vol.1 アメリカを乗っ取る3つの秘密組織
~国際金融資本家が仕掛けた移民プロパガンダ政策
(↑画像をクリック!)
特別価格で手に入るご案内は
本日23:59までとなっております。
ぜひとも、今すぐご確認ください。
＞詳細はこちら
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
＜1ヶ月間の全額返金保証について＞
もしあなたが...
書籍などで勉強を始めたが、
講座に手を出しづらい...と感じているなら...
1ヶ月の全額返金保証期間もございますので、
ぜひ一度手にとってご視聴してみてください。
もし思っていたものと違ったら、
ご購入日から1ヶ月間は、
いつでも解約することができ、
代金を全額お返しします。
もしかしたらここまで
ご案内をご覧になったあなたは、
「気になるけど何となく怖いな」
「思っていたものと違ったらどうしよう」
「追加で支払いを要求されたりしないかな」
と、お申し込みを迷っているかもしれません。
ですが、安心してください。
こちらの講座に
お申し込みいただいたあと、
一度ご視聴いただき
思っていたのと違うとなった場合、、、
ご購入日より1ヶ月以内に、
弊社カスタマーサポートへ
購読停止のご連絡をください。
そうすれば、
お支払いいただいた金額を
全額返金させていただきます。
それはなぜか？
実際にいくらいい商品だと言っても、
本当に値段にあったものなのかどうか、
判断しようがないと思うのは当然です。
そのため、お客様にとって最も良いのは、
まず手にとって視聴していただくこと
だと考えているからです。
もちろん追加で料金を
請求することもありませんし、
引き止めのアンケートなどもございません。
こちらの購読停止のご連絡は、
2分もかからない非常に
簡単なものとなっているので
ご心配はいりません。
私たちのグループでは、過去18年間で
累計284万1096人を超えるお客様に、
このような商品サービスを提供してきました。
あなたが初めてではありません。
なので安心してお申し込みいただけると思います。
つまりあなたは、
豊富な知識を手に入れ...
世の中を見る視点を
180度変えることができるか、
もしくは全額を返金してもらうか、
この2つのうちのどちらかしかありません。
まったくのノーリスクです。
そんな特別なご案内の締め切りは
本日3月31日23:59まで
となっています。
少しでも興味がある方は、
以下のリンクが見れなくなってしまう前に
今すぐにお申し込みください！
＞＞ここから今すぐ申し込む
【新ビデオの公開も本日まで！】
(↑画像をクリック！)
このビデオでは、
近年まで明かされてこなかった…
ある1人の日本人男性の存在を暴露しています。
この男、ある米国記事では
「ラストサムライ」と呼ばれ…
なんと齢60歳から
たった1人でFBIを相手取り…
第二次世界大戦前からアメリカ内部にて、
決して武力ではない
「思想戦」を仕掛けていたのです。
にもかかわらず、日本のみならず、
米国からもその存在とともに、
歴史から消されてしまっていました。
そうそれはまさに、
本国から遠く離れたアメリカの地で、
たった1人、孤独に戦った”幻の日米戦争”。
そして日本人が知らなければいけない、
歴史から消されてしまった英雄なのです。
では一体…
たった1人で戦った、
60歳の男の正体とは？
そしてさらに、
このビデオを見終わる頃には…
これまで決して明かされてこなかった…
わたしたち日本人が知るべき、
歴史の真実を読み解くための
ヒントが見えてくるでしょう。
＞＞今すぐビデオを見る
=========================================
このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはコチラからどうぞ。
発行者情報：月刊インサイダーヒストリー事務局
発行責任者：株式会社 経営科学出版
株式会社経営科学出版カスタマーサポートセンター
（平日：10:00-17:00 土日祝休）
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13
大阪国際ビルディング13F
FAX 06-6268-0851
https://dpub.jp/contact_forms/
メンバーサイトhttps://academy.38news.jp/
配信停止はこちらをクリック
=========================================
今後の案内が不要な方はこちらから配信停止できます。
https://rpejournal.biz/User/cancel/gUKbrt3R14JY/
【裏RPE】★コーヒーが潰瘍性大腸炎リスクを減らす
【裏】RPEJournal=======================================
【裏】ロシア政治経済ジャーナル No.195
2024/3/31
=======================================================
今日は、
コーヒーが潰瘍性大腸炎リスクを減らす
件についてです。
詳細は【本文】で！↓
↓
PR
【 予言 】
ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
◆ 日本の時代がやってきます！！！
ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
皆さん、山本貴史さんをご存知でしょうか？
傍からみたら、「エリート街道を驀進する常識人」に思えました。
1999年、市議会議員に初当選(3期12年)
2011年、静岡県議会議員に初当選(2期8年)
20年間、政治家として過ごされた。
「李登輝友の会」の理事を務めた。
東日本大震災の際には、「静岡県災害支援隊」の理事長として支援活動を指揮。
「静岡県オリーブ普及協会」理事。
どこからどう見ても、地域と日本に尽くす、よき政治家です。
しかし・・・。
そんな山本さんには【 秘密 】があったのです。
謎の人物から【 未来手帳 】を受け取っていた！！！
そこには、これから起こることの月日まで記され、書いてあることが次々と現実化していったといいます。
さらに2018年、「大和の時代が来る」と啓示をうけました。
そんな山本さんは、
【 日本を中心とする新しい文明の時代 】
が【 はじまっている 】といいます。
【 ガイアの法則 】とは？
どういうことなのでしょうか？
スピリチャルなことが大好きな人は、いますぐこちらの内容をチェックしてみてください。
「これからの時代に繁栄する生き方」も教えてくださるそうです。
詳細はこちら↓
https://infotop-acenter.com/lp/76303/265618/
▼本文へ
=======================================================
★コーヒーが潰瘍性大腸炎リスクを減らす
全世界の裏RPE読者の皆様、こんにちは！
北野です。
昨日の裏メルマガでは、「カフェインのとりすぎが体調不良の原因かもしれない」という話をしました。
根拠として、体験談三つと厚生労働省のHPを提示しました。
体験談とは、
・「いつも緊張している感じだ」と嘆いていた私の友人の体調が、カフェイン量を減らすことで改善したこと。
・私の頻尿の原因が、「コーヒーを1日3リットル飲んでいることだ」と医者から指摘されたこと。
・私の知人が、風邪でもアレルギーでもないのに咳が止まらず、医者に指摘されてカフェイン量を減らしたところ咳が止まったこと
です。
そして、カフェインのとりすぎが健康に悪いこと、厚生労働省が指摘していることを、出所も明示しておきました。
〈カフェインを過剰に摂取した場合には、中枢神経系の刺激によるめまい、心拍数の増加、興奮、不安、震え、不眠症、下痢、吐き気等の健康被害をもたらすことがあります。〉
＠出所↓
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000170477.html
さて、昨日のメルマガについて、読者の嶋津様から、「コーヒーは体に悪くない」というメールをいただきました。
昨日の記事を読まれた皆様にお伝えするべきだろうと思い、今日はそのメールを転載させていただきます。
以下、嶋津様からのメールです。
【 転載ここから▼ 】
〈お世話様です。
パワーゲーム会員の嶋津と申します。
珈琲の飲み過ぎは身体に良くない、とのことですが、必ずしもその通りではないと存じます。
コーヒーを飲むときは食後などの血糖値が高い時をお勧めします。
カフェインを活かそうとする体の活動エネルギーが糖だからです。
空きっ腹時にブラックで飲むのはお勧めしません。
私は砂糖を入れるか、黒糖をかじりながら飲みます。
(ぶどう糖液糖果糖(HFCS)や甘味料はNG！)
これは肉などのたんぱく質を摂る時には
必ずご飯などの糖質を摂るのと同じ理由です。
このように書くのは私がコーヒー豆を焙煎して販売することを
31年の間生業にしているからでもあります(笑)
日本の最新の疫学的調査で、潰瘍性大腸炎と食事との関係を調べた論文が報告されています
（Coffee and caffeine intake reduces risk of ulcerative colitis: a case?control study in Japan.
Journal of gastroenterology and hepatology. 2023 Dec 10; doi: 10.1111/jgh.16439.）。
調査対象は、潰瘍性大腸炎の症例群として384人、対照群（潰瘍性大腸炎ではない人）として665人。
その結果、コーヒーと炭酸飲料の摂取量が多いほど潰瘍性大腸炎リスクが減少しました。
カフェインの総摂取量が多いほど、潰瘍性大腸炎リスク低下が認められています。
カフェインは糖のエネルギー代謝を高めます。
一方、カフェインレスコーヒー、紅茶、緑茶、ウーロン茶の摂取量と潰瘍性大腸炎リスクとの関連は認められませんでした。
北野先生、健康に関する真実は人の数だけあります。
しかし、健康に関する事実は一つだけしかありません。
そしてそれは、科学によってのみ解き明かされます。
私たちの「始まり」は一つの細胞でした。
細胞の核には父親譲りのY遺伝子(たんぱく質の設計図)が在りその周りを母親ゆずりの遺伝子を持ったミトコンドリアが核を護るように取り囲んでいます。
受精の瞬間に母親のミトコンドリアは引っ剥がされ、かみさんのミトコンドリアにとってかわられます。
(なのでミトコンドリアイヴが辿れる)
私たちは細胞が一つの時から呼吸をしています。
ミトコンドリアが呼吸をしているのです。
そして、一つの細胞は二つに、四つに八つに、、、
そして、4兆とも、7兆個ともいわれる細胞たち、爪や髪の毛から、心筋、脳細胞に至るまでに分化し命ある限り、「形態形成維持」を続けます。
だからちゃんとリハビリすれば早く治るのです。
母胎を出てからは肺というポンプ(外呼吸)がミトコンドリアに酸素を送ります。
生命の本質は糖(グルコース(ぶどう糖))の完全燃焼です。
即ち、ミトコンドリアで、グルコース1分子からエネルギー単位であるATP(アデノシン3リン酸)２８分子?を取り出す作業です。
人体の各部位でこの作業が妨げられた状態を病気、といいます。
因みにこの全身の糖のエネルギー代謝を瞬時にコントロールしている器官が甲状腺です(甲状腺ホルモンを使って)運動したら心筋にを早く動かすとか。。。
以上のことは門外漢のわたしでも分かることです。
大変、おこがましいですが、ご自身の体の感覚を信じ、間違いのない科学的知識を身に着けご発言ください。〉
【 転載ここまで▲ 】
嶋津様、貴重なご意見、ありがとうございました！
●PS （PR）
北野の新刊が出ています。
「悪いのはプーチンだ！」
「いや、悪いのはウクライナと、背後にいるアメリカだ！」
単純系の「善悪論」から脱却して、【大戦略的見方】を体
得したい人にお勧めです。
単純善悪論ではなく、
「その考え方で行って、日本は【勝利できますか】？」
と質問してみることをお勧めします。
すると、「敗戦時の日本とまったく同じ主張が流行し
ている」事実に気づくでしょう。
●黒化する世界〜民主主義は生き残れるのか？
詳細は↓
https://amzn.to/3AWOtJj
●●●北野自身の解説動画も参考にしてください。
↓
https://www.youtube.com/watch?v=ztbH6IP4uxM
●●●元陸将・渡部 悦和先生の書評はこちら。
↓
https://rpejournal.com/review_watanabe_yoshikazu.html
=======================================================
○メールマガジン「【裏】ロシア政治経済ジャーナル」
発行者 北野 幸伯
Copyright (C)RPE JournalAll Rights Reserved. 358
=======================================================
本日まで！
今月に始まった新サービス
『World Topic CAST』のリリースキャンペーンが
3月31日(日)で終了します。
本日までに
お申し込みいただけたら、
国際政治アナリスト伊藤貫
×
岐阜女子大学客員教授矢野義昭の特別対談
アメリカ×ロシア
新冷戦勃発
核戦争への足音と覇権争いに巻き込まれる日本
を、880円(税込)で手に入れられます。
たっぷり2時間半の対談となっています。
お申し込み期限が
迫ってきていますので、
お忘れのないように
今すぐご確認ください
＞ここからお申し込みをする
今日お申し込みいただけたら、
『World Topic CAST』の
新着コンテンツが
全てお聴きいただけます！
経済アナリスト
森永康平
■日経平均株価、過去最高更新の背後に中国の影…
日本はバブル崩壊するのか？
（13分）
■東京海上・MS&AD・SOMPO...
6兆円超えの政策保有株売却の真相
（11分半）
■日銀が金融政策を変更
マイナス金利解除で住宅ローンはどうなる？
（15分半）
■植田日銀総裁の会見から分かる
金融政策変更の真相
（15分）
現場を歩く国際政治アナリスト
竹田いさみ
■紅海の船舶爆撃の裏側…
スエズ運河の回避で世界経済が混乱する？
（17分半）
■欲望の海「スエズ運河」
中東を巡る米中の攻防とは？
（17分）
■北欧vsロシア
スウェーデンのNATO加盟から読み解くヨーロッパ情勢
（20分）
しかし、
こちらの特別なご案内は
本日3月31日(日)で
終了してしまうので、
今すぐに
詳細を確認してみてください。
＞ここから詳細を確認する
追伸：新ビデオの公開も本日まで！
チャンネル登録者たった561人で、
1.2万回を超える再生数を記録しました！
先日から無料公開している
新ビデオ
日本人だけが知らない世界の常識
外国人「日本のマスコミ、これ報じないで大丈夫？」を
YouTubeにアップしているのですが、
再生数1.2万回を突破しました。
＞ここから新ビデオを視聴する
こちらの動画で話していることは、
例えば、
・海外の報道機関と比べてわかった
日本マスコミの腐敗
（ほんとうに大事なことは報じていませんでした。）
・バイデン大統領、プーチン大統領、習近平国家主席が絡む
日本人だけに知らされていない世界の重要トピック3選
（なんで日本人はこんなことも知らないと思われるでしょう。）
・遠くない未来、日本に待ち受けている未来
（台湾有事をはじめとした戦争で日本はどうなってしまうのか。）
などについてです。
本日3月31日(日)で
公開を終了してしまうので、
今すぐに確認してみてください。
＞ここから新ビデオ(無料)を確認する
一般の経済が崩壊すれば
富国強兵策で乗り切るのは
歴史の教え・軍需産業強化
並核兵器製造が答え
・・・・
・・・
・・
・
中国の不動産バブルが崩壊し
中国経済はもう終わり…
ニュースでも聞いたことが
あるかもしれませんが、
実は経済だけでなく、
財政、軍もボロボロだった中国。
このまま国ごと崩壊したら、
日本は最大の被災国になるかもしれません…
メディアでは決して報道しない、
中国の真実をぜひご覧ください。
↓
＞詳細を見る
＊＊＊
経済、財政、軍の破綻…
これらは今、実際に全て
中国内部で起きている危機ですが、
これによって、
中国という国自体が崩壊したら、
隣国の日本はどうなるのでしょうか？
かつてソ連が崩壊した時には、
ヨーロッパに大量の難民が雪崩れ込み、
大混乱に陥りました。
また先日、埼玉県川口市では、
たった2,000人の難民が来ただけで、
殺人未遂や性的暴行などの
犯罪やトラブルが相次ぎ、
地元住民が安心して
暮らせない状況になっています。
想像してみてください。
中国の14億人のほんの一部でも、
難民として一気に押し寄せてきたら…
私たちの生活は
どうなることでしょう？
ビジネスや投資、
さらには日々の
安全な暮らしにおいても、
日本はこの危機の最大の
被災国になる可能性が高いのです。
ではこのような状況から、
私たちはいかに家族を、
子供たちを守ればいいのでしょうか？…
↓
続きを見る
ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 栗生和将
=======================================================
URL：藤井厳喜先生のダイレクト出版公式YouTubeチャンネルはこちらをクリック
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
=======================================================
認知症を増やし
がんを増やし
筋肉を溶かして
不健康寿命を増やす
諸悪の根源・コレステロール低下剤
スタチン製剤
・・・・
・・・
・・
・
※このメールは、(株)経営科学出版の提供で
お送りしております。
お問い合わせに関しては、
弊社カスタマーサポートへご連絡ください。
＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊
【特別ビデオを今だけ公開中！】
本日より、
こちらのビデオを緊急公開します！
タイトルは...
小林製薬のサプリメント
”紅こうじ問題”の裏側
薬でコレステロールを抑えるのは危険?!
こちらのビデオの無料公開は
4月1日(月)までとなっておりますので、
お忘れないよう、今すぐこちらからご覧ください！
＞クリックして動画を見る
＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊
＜速報＞
サプリメント、紅麹コレステヘルプで
犠牲者が出たとマスコミが連日報道中、、、
しかし、あなたはご存知でしょうか？
この紅麹サプリには、
メディアで報道されている健康被害とは全く別の、
報道されていない
”ある側面”があるということを、、、
紅麹サプリはこれまで、
コレステロールを抑える作用があるとして、
コレステロールの値を気にしている人に飲まれてきました。
私たちは、健康診断を受けて結果をみたり、
メディアの情報を見ていると、
コレステロールの値が高いと
肝臓病や糖尿病などの
病気になると教えられ、
“コレステロール＝悪"
という常識があるので
これは当然のことだと言えます。
しかし、このコレステロールを下げるという行為には、
実は命に関わる危険が隠されているかもしれないのです、、、
実際、コレステロールを抑える、
”脂質異常症治療薬”でコレステロールを下げると、
ガンが増加するという研究が存在しています。
このグラフを見てください。
これはJ-LITと言われる製薬企業が実施した、
コレステロール薬を飲んだ結果を調査した研究です。
この研究によると、
薬でコレステロールを下げれば下げるほど
ガンが増加してしまったというのです、、、
さらに、日本公衆衛生雑誌の2001年の研究では、
コレステロールが高いほど、死亡率が低い
という結果も報告されています、、、
2017年の調査によると、日本でコレステロール値が高く、
脂質異常症と診断され治療しているのは、
220万5000人です。
これだけの人が、病気を治療したのにもかかわらず
逆に別の病気を患ってしまう可能性もあるのです、、、
ただしこれらの研究結果は、
薬で症状や数値を抑えるということが
逆に健康に悪影響を及ぼす可能性があることを示した、
ほんの一部の事例に過ぎません、、、
今回公開したこの動画では、
これ以外に健康を害す可能性のある薬を
"あと2つ"明らかにしています。
しかし、今回公開する情報は
一部の方にとっては不快な内容となっておりますので、
視聴は自己責任でお願いいたします。
↓
＞クリックして特別ビデオを見る
ー経営科学出版
P.S.
【4月1日(月)までなら50%オフで！】
大人気講座
「患者に言わない医者のホンネ」
Vol.2「薬に頼らない生き方」
現代医学が病を作る
を、本日より3日間限定の
特別割引価格でご提供します！
この講座では、、、
「薬やめる科」を日本で初めて創設し、
薬を使わない治療方法を提唱している
松田史彦先生に、
具体的な医薬品名とその副作用
医療データから薬の正体を
明らかにしていただいています。
詳細は以下のリンクからご確認ください！
＞クリックして詳細を確認する
■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
=======================================================
発行者情報：株式会社経営科学出版
株式会社経営科学出版カスタマーサポートセンター
（平日：10:00-17:00 土日祝休）
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13大阪国際ビルディング13F
FAX 06-6268-0851
https://dpub.jp/contact_forms/
メンバーサイト：https://dpub.jp/login
配信停止はこちら
=====================================================
第二次世界大戦後
朝鮮戦争を除き
ベトナム戦争以来
アフガニスタン
ウクライナと全て負け戦です
その現実を無視してUSA頼みで
戦争などとお笑い種である
ウクライナ戦争でもわかった
核なき国の悲惨さを理解できれば
USAからの完全独立と核兵器が絶対必要との
認識はバカでもわかります
それ以外でも
それ以下でも
ありません
・・・・
・・・
・・
・
r//////編集部からのお知らせ//////
未だに"20世紀最大のミステリー"と
呼ばれる「ケネディ暗殺事件」。
そこで、今回のビデオでは、
・犯人オズワルドの異様な経歴
・ケネディの命を奪った凶器の矛盾
・医師が感じた遺体の不可解な点
などの謎を解明。
通説の「オズワルドの単独暗殺説」
とは全く違う…
事件の裏に隠された
"もう一つのシナリオ"を
明らかにしています。
早速、その隠された、
秘密の答えを探しに出かけましょう。
＞今すぐ続きを見る
＊＊＊＊＊＊
こんにちは。
トップガンメルマガ運営事務局です。
いつも本メルマガをご購読くださり
ありがとうございます。
本メルマガでは
YouTube「トップガン・レポートちゃんねる」
の内容をお届けいたします。
今回はこちらの内容です。
↓↓↓
ウクライナ戦争から
日本が学べることは何か？
国防戦争準備に着手することが
急務だと福山先生は語ります。
動画ですぐにご覧いただくこともできますが、
本メルマガでは書き起こし版として、
テキストでもお楽しみいただけます。
ぜひ、どちらからもお楽しみください。
また、チャンネル登録をぜひお願いいたします。
＞動画の内容はこちらから
＝＝＝
【「台湾侵攻」日本が行うべき戦争準備とは？】
元陸将 福山隆に聞く：
ウクライナ戦争に学ぶ日本防衛の道3
From：福山隆
中国が台湾侵攻する
当面の可能性は？というテーマで
話を進めていく。
◯ 北戴河会議で習近平の留任は
承認されたが条件付き
8月上旬に行われた
北戴河会議は、
習近平の今の政策に対して
色々いちゃもんをつける会議である。
憲法改正をして３期目を
了承することとなったが、
以下のような条件付きだ。
一つ目は、経済のV字回復。
日本と仲良くしろということである。
二つ目は、「一帯一路」構想の信頼回復。
一帯一路で色々な国が借財を抱え、
スリランカ辺りで
暴動が起きているが、
一帯一路も問題が出てきている。
三つ目は、国内不動産バブル崩壊の
軟着陸を目指し、
被害を極限にすること。
四つ目は、人口構成の
歪み解消への長期政策着手。
一人っ子政策により
人口がスムーズな形ではなく、
アブノーマルな構成になっている。
これを何とかしなければいけない。
五つ目は、対米・対露政策の見直し。
ロシア・アメリカと今後
どう向き合うのかということを
修正しなければならないという
戦略的な問題だ。
◯ 中国経済が深刻化
人口オーナスといって、
生産人口の15〜64歳が多ければ多いほど
経済は右肩上がりに上がる。
逆に年寄りが多すぎて
働き手が少なくなると
自然に経済が鈍化していく。
中国はまさにこの過程にあって、
上昇にはいかないのではないだろうか。
現代ビジネス記事(8/25)に出ていた
記事の統計からいえば、
中国は地滑り的沈没を
起こしつつある。
まずIT大手の利益半減し、
Googleなどが全部避難して
ベトナムへ行く。
また、若年失業率が
20％強になっている。
そしてゼロコロナ政策という
習近平のわがままな政策によって、
けたたましいダメージを受けた。
かつ不動産市場と
不動産開発業が崩壊した。
そして大恐慌は
中国経済を破壊し、
政治は予測不能の
大混乱に陥る兆しがある。
「そういう中で戦争はできないのでは？」
という側面と
「いや、中国のV字回復が
極めて困難だったら、
中国の国民の
フラストレーションが高まり、
内政の失敗を台湾侵攻によって
めくらましをするという
逆のリスクは高まるのでは？」
という側面がある。
◯ 台湾(日本)有事とウクライナ戦争との相似性
中国が台湾・日本に
攻め込んでくるのと、
ウクライナとの相似性とは何か？
まず、韓国はあてにできない。
これもウクライナ戦争と全く同じように
代理戦争・制限戦争が
大きな災いをもたらす。
日・台有事のアメリカの戦略の本音は
ウクライナと全く同じように、
アメリカの血を流さずに
日本と台湾のみを戦場にして
戦わせることだ。
そして、中国の脅威にならないように
武器だけは売ってやると
さじ加減する。
日本は中国の弾道ミサイル飽和攻撃で
一方的にやられるばかりで、
夥しい犠牲と
アメリカのB29の爆撃以上に
日本のインフラストラクチャー
(生活基盤施設)が
灰になってしまう。
現実を冷厳に見れば、
日本の外務省や岸田政権は
日米同盟で自衛隊を
蔑ろにしてきたけれども、
そんなにアメリカに頼れるだろうか？
私がもう一つ恐れていることは
ヴェルダンの「肉挽き器」の再現である。
米中の戦争ゲームで
日台のみが戦場で
夥しい犠牲となった。
200日間に方や30数万人、
もう一方もフランス・ドイツが30数万人、
合計70万〜100万人の
ミンチができた。
血が流されたという比喩で
「肉挽き器」という言葉がある。
日本でそういう
「肉挽き器」になる再現はないのか？
立憲民主党の蓮舫さん、
辻元清美さん、
あなたたちの平和論だけで、
これを回避できる確証は
どこにありますか？
私は元自衛官として
申し上げたいと思っている。
どうかそれに対して
自信のある解答を示して欲しい。
◯ 日中戦争で日本は「何を」守るのか？
一般の世論にない
アンチテーゼを申し上げる。
これはかつての大東亜戦争で、
我々はハルノートを最後蹴った。
そして12月8日に開戦となるが、
ハルノートを受け入れていれば
どうなっただろうか。
日本の支那にいる日本軍、
また仏印からの無条件撤退。
支那における蒋介石政権以外の
南京国民政府の否定。
さらにはヒトラーと手を切り
日独伊三国同盟を解消する。
この時点においては
とんでもないと思われた。
とんでもないということで
戦争をし、果ては300万人が死ぬ。
これだけの犠牲者が出たと考えると、
ハルノートを全面的に受け入れる
選択肢すらあったのではないのか。
我々が原爆を
２発受けなくても良かったのではないか。
次の日中戦争で台湾に来た時に、
我々はフリーハンドで考えるべきだ。
アメリカの紐付でも
台湾の紐付でもない。
どうするか分からないけれども、
日本の外交官の頭では
こういう選択肢は出てこないだろう。
極論を言えば、
尖閣諸島を取るために
数百万人の命を我々は差し出せるか？
しかし現場を見ると、
我々は李承晩から竹島を取られて
色々と文句は言うけれども、
海上自衛隊に
攻撃させたことがあるか？
何もしないでそれを受け入れたのだ。
北方四島も然りである。
ビザなし外交など
ゆるやかなことしかやっていない。
それと照らし合わせて、
尖閣のために300万人の命。
300万人かわからないが
10万人・20万人・1万人の命。
それを差し出すだけの覚悟が
今の日本にあるのか？
我々の原則とするところと、
我々が折り合いをつけられる部分を
我々自身がどう考えるか。
これこそ外務省の奥の院で、
わけのわからない連中が
色々と考えるよりは、
もっと世論の中で
考えた方がいいのではないか？
私がここで極端な
テーゼを出したから、
こういうものを各新聞紙が、
論説としてこの回答を
出してもらいたい。
◯ 出口戦略の研究・準備
私は出口戦略の研究は
大事だと思っている。
我々はアメリカから
戦争が終わる主導権を
取られるべきではない。
アメリカからけしかけられて、
ずっと戦争するなんて愚はない。
我々自体が出口戦略をしっかり持って、
アメリカに知られない形で、
中国とは水面下で話し合える
秘密のチャネルを持つべきだというのが
私の考えである。
我々はアメリカに対して
あまりにも明け透けだ。
シースルー、いわば裸だ。
アメリカのCIAが、
外務省の中に大腕を振って入っていき、
国会議員を、
表現が悪いが手ごめにしている。
それが日本なのだ。
私は直ちに
国防戦争準備に着手すべきだと言いたい。
どのようなことをするのか
下記にリストアップしてみた。
1. 中国やロシアなどに対する
日本の明確な国益・原則などの提示をする。
2. 政治と軍事。
シビリアンコントロール下では、
国民の覚悟なくして戦争はできない。
「戦う」と答えた13％の人々だけで
本当に我らが戦争に踏み切れるのか？
3. 政治家の的確・深刻な情勢認識。
今の現状認識は甘い。
4. 憲法改正をはじめとする国防・
戦争遂行関連の法令の整備。
5. 挙国一致戦時内閣組閣についての大網策定と
戦時行政組織の検討・策定。
6. 自衛隊の即応性の強化。
これは徹底的に訓練をして、
弾薬と兵隊も準備し、
自衛隊を戦える
状態に置くということ。
今は一種の張子の虎状態では
ないだろうか。
国民が、防衛大臣が、
自民党が真剣ではないから、
自衛隊が戦える状態にすると
いうことは大変なのだ。
7. 敵基地攻撃能力(ゲームチェンジャー兵器)の
緊急開発と調達。
北朝鮮辺りに買いに行ってもいい。
それくらいの柔軟性をもって
考えなければいけない。
8. ミサイル防護体制の強化。
イスラエルのアイアンドームという、
砲弾まで撃ち落とす
システムを入れた方がいいだろう。
9. アメリカの対日コミットメントを
確保する方策。
アメリカ人が有事に、
日本から逃げられないシステムを
作れないだろうか？
それからNATOにおいては
アメリカ主導ではあるけれども、
ヨーロッパにNATO軍の司令部があり
戦争をコントロールできる。
あるいは米韓合同司令部は
韓国に置いてあるように、
日本は日米同盟と岸田さんが
空文句を言ってるが、
そんなことを言うのなら
日米同盟の軍事司令部を作るべきだ。
それがなによりも確かな
コミットメントとなる。
10. 同盟国と情報の共有体制の強化。
そのためには日本の秘密保持の
システムを兼ね備えないと
他国からの情報はもらえない。
11. 核兵器保有３カ国(北朝鮮・ロシア・中国)
に囲まれている現実を直視し、
核の恫喝にどう対処するかを考究。
究極的には、日本は原子炉搭載の
弾道ミサイルを置くべきだと私は思う。
12. 官民総力戦態勢の確立と、
世界的な日本支援体制の構築。
要するに、
列国は市民防衛という形で
市民を防衛する
色々な形のシステムを持っているが、
日本は何にもない。
13. ハイブリッド戦闘能力の向上。
ハイブリッドというのは、
雑種という意味で、なんでもあり。
中国が超限戦と言っているが、
戦争というのは、
「戦争」と「非戦争」、
「軍」と「非軍」なんてものはない。
何でもありきの戦争なのだ。
平時も有事もなく、
今中国はまさに戦っている。
のほほんと日本のメディアが
日本政府を叩くだけ、
政権を変換しようとするだけで
本当に国を守ろうとしているのか？
愛国の論はどこにあるのか？
と私は言いたい。
14. 海空戦自衛隊の縦深性の構築。
米豪軍と連携した第二列島線の
防衛ラインの強化だ。
15. 南西諸島の防衛強化。
私は長崎県五島列島の宇久島出身だが、
島の人間の立場から言うと、
勝手やたらに戦争をする
自衛隊を置くのではなくて、
現地に運ぶフェリーのような
膨大なものを今のうちから準備する。
物流で自衛隊を支援する。
帰る船便で島民を避難させるというのが
あるとよいのではと思う。
日本の野党、共産党は、
選挙で「命が大事」とか言っているけど、
命が大事というのは
そういうところまで心配りして、
日本の安全を全うしてもらいたい。
16. 民間防衛(国民保護)。
日本には地下シェルターがない。
他国は皆が、地下シェルターを持っている。
17. 石油・ガスや食料の先行調達・備蓄。
18. 出口戦略の研究。
19. 動員の実施と予備要員の確保。
国難打開の方策として、
将来の安全保障システム
ドラステックな発想の転換で、
新たな安全保障政策を作る。
また、神心統一法の実践という
私の作ったメソッドもある。
日本生き残りのための
緊急措置であり、
国防と防災の一元的な取り組みのできる
「国土安全保障省」を作る。
もう一つは
救国・救命隊制度を作るという
２つがある。
=====
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
本日のメルマガはいかがでしたか？
｢こんなことを聞きたい｣
｢こんなことを発信して欲しい｣
などなど
発信の内容に関して、
感想・ご意見・ご要望を頂けると幸いです。
頂いたコメントは全て先生にお伝えさせて頂きます。
ご協力のほどよろしくお願いいたします。
↓
＞感想を送ってみる
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
【YouTubeチャンネルの登録はお済みですか？】
トップガン・レポートでは、
YouTubeチャンネルも開設をしております。
ぜひ、こちらからご確認ください。
↓
＞チャンネルはこちら
ぜひ、チャンネル登録をお願いいたします。
トップガン・レポート運営事務局
╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
＜ダイレクト出版 政経部門発行＞
予約開始から3日でAmazon1位…
さらに、発売後・即重版が決まった小説
「結界（上）（下）」はこちら
＞詳細を見る
＞詳細を見る
====================================================
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
↓
＞お問合せはこちらから
この写真を見てください。
サンドイッチとホットコーヒー。
よくあるアメリカの朝ごはんです。
あなたはこの朝食に
いくら払いますか？
「モーニングなら、500円くらいか」
「いやいや、さすがに
今は日本の喫茶店でも
700円くらいするんじゃない？」
・・
・・
・・
実は正解は、19ドル。
こんなシンプルな朝ごはんが、
日本円で2500円もするのです。
日本でも物価高騰は
よくニュースになりますが、
アメリカはその比ではありません。
実際、アメリカでインフレになれば、
日本は円安になりますし、
アメリカから輸入している
とうもろこしや小麦の値段も
上がることになります。
それだけではなく、
ドル円といった為替が動くことで
世界の経済や株にも影響が出るので、
いかに、米ドルの動きを
正確に読み解くことが
これからの世界経済や株価が
どう動くか見通す上で
役立つかがわかります。
世界経済や株などの基準になる米ドル。
では、そもそも
「1ドル何円」というような
ドルの価値はどのようにして
決まるのでしょうか？
普段のニュースでは、
「1ドル何円で記録的な円安になった」
「円安で、物価が上がっている」
といったことしか
取り上げられませんが、
物価高の裏にある
通貨と国際関係の連動について
あなたは考えたことがありますか？
現在ご案内中の講座では、
・なぜ、米ドルが世界経済の中心になのか？
・そもそもドルの価格は
どのように決まるのか？
など、当たり前のようで
意外と答えにくい基軸通貨のポイントを
藤井先生に解説してもらいました。
このポイントを知ることで、
単に「1ドル何円になった」というような
表面的な報道に振り回されることなく、
先の見通しを立てる洞察力を
つけることができるでしょう。
より多くの人に知ってもらい
投資やビジネスなどご自身の活動に
役立ててもらいたいという思いから、
明日3月31日(日)まで、
特別価格でご案内しております。
まずは講座の中身を
こちらでチェックしてみてください。
↓
＞講座の内容をチェックする
ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 廣尾衛
=======================================================
URL：藤井厳喜先生のダイレクト出版公式YouTubeチャンネルはこちらをクリック
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
=====================================================
マスコミが言わないニュースの裏側を暴く
『週刊ルネサンスレポート』
3月配信号を全て見ることができるのは
明日3/31（日）までにご入会いただいた方のみです！
その内容とは…
・日本のサイバーセキュリティとセキュリティ・クリアランス法案
・プーチン最大の敵が突然死…ロシア大統領選への影響は？
・3.11～知られざる海上自衛隊の災害派遣～
・国民の14億円はどこへ？揺れる国境の島「尖閣諸島」を考える
・WHOで進む世界全体主義化計画
などなど。
＞週刊ルネサンスレポートの詳細はこちら
※このサービスは入会月以前のコンテンツは見ることができません
突然ですが、この画像を見て下さい。
これは、2021年から
世界で使用され始めた、ある医薬品の国別の使用回数のグラフです。
図を見ると、
ほとんどの国ではあるときを境に横ばいになっていますが…
赤字で示した2022年7月頃から、
日本だけ、右肩上がりに使用が増えていることがわかります。
実はこれ、あの感染症に関係しています。
そして驚くべきことに、
この医薬品が、日本人の命を脅かしているほどの
健康被害が出ている可能性が、
厚生労働省の公開データから明らかになってきたのです…
では、命を脅かす程の脅威を
もたらしたかもしれない医薬品とは
一体何なのでしょうか？
＞多くの日本人の命を脅かした医薬品とは
実はこの話題、その性質上
なかなかテレビや新聞では取り上げられません。
無料公開の期限は明日 3/31（日）までと
短くなっていますので、
少しでも気になる方は
この機会を逃さないように、ぜひ視聴してください。
＞詳しくはこちら
ダイレクト出版・ルネサンス編集部
山﨑
╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
＜3月公開・おすすめのYouTube作品＞
【皇室に迫る危機】
安倍元総理襲撃事件の教訓が反映されていない
令和の皇室護衛体制の問題点とは？
【皇室ジャーナリスト 高清水有子】
動画を視聴する
【日本・核武装論】日本が核兵器を持たない理由と
持った場合に起こり得る危機とは？
【ハドソン研究所フェロー 長尾賢】
動画を視聴する
【日本分断工作】実は差別されていなかった？
日本国民に植え付けられたアイヌ民族・琉球民族の誤解
【元北海道議会議員 小野寺まさる・
元海上自衛隊士官/ジャーナリスト 惠隆之介】
動画を視聴する
【大統領選のウラ側】
バイデン大統領がイラン軍事施設を空爆した本当の狙いとは
【国際政治学者 藤井厳喜】
動画を視聴する
╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
＜ダイレクト出版 政経部門発行＞
一流の有識者の提言がまとめて読める…
「オピニオン誌ルネサンス」はこちら
< 最新号 vol.16 >
~太古の物語で紐解く日本人のルーツ〜
神話が日本を強くする
＞詳細を見る
「ルネサンス」バックナンバーはこちら
＞詳細を見る
＜ルネサンス編集部公式Youtubeのご紹介＞
ルネサンス誌面では語れなかった内容など、
一流の有識者が語る最新情報から裏話までお届け。
公式YouTubeチャンネルの登録はこちら
↓
Youtubeを確認する
＜ルネサンス編集部公式Twitterのご紹介＞
ルネサンス最新号の情報や、
ダイレクト出版政経部門で働く
若手社員が語る学校教育の裏話…
一流の先生方との収録風景など、
気軽につぶやいています。
ぜひ一度ご覧ください^^
↓
ツイッターを確認する
＜ルネサンス編集部公式Instagramのご紹介＞
ビジュアルやショートムービーにて、
誌面の魅力をお伝えします。
↓
インスタグラムを確認する
╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
~先人の叡智を未来に繋げる~
Renaissance（ルネサンス）刊行にあたって
Renaissance（ルネサンス）とは、
14世紀にイタリアで始まった
「文化の再生・復興」運動を指します。
当時、疫病の大流行や飢饉。
百年戦争などの戦乱で人口は激減。
社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。
そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。
その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。
これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。
長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…
高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。
もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。
そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。
次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。
そのような想いを込めて、
新たな情報誌を発行する
運びとなりました。
「Renaissance」では、
感情や主観に偏ることなく、
世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。
明確な事実をベースに、
先人の叡智に学ぶことのできる紙面を、
Webと連動しつつお届けしていきます。
新たな試みではございますが、
多くの日本人に届いていきますよう、
何卒、末長く応援していただけますと幸いです。
=======================================================
発行者情報：ダイレクト出版・ルネサンス編集部
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
↓
＞https://dpub.jp/contact_forms/
=======================================================
＜メール配信解除URL＞
以下をクリックするとメールマガジンの配信が停止されます
メール配信停止は ここをクリックしてください
＜明治史の謎を解き明かす “一冊の本” ＞
明治元年の頃はまだ江戸の名残が強く、
大名が各地を治め、武士が刀を差していました。
260年の鎖国が開けてまもない日本は、
欧米列強に追いつくには
とてつもなく遅れていたはず。
それなのに、なぜ日本は一度も
欧米に支配されずに生き残り、
わずか38年のうちにアジアで
欧米列強に肩を並べる唯一の国に
なれたのでしょうか？
歴史の教科書では、
いつ何が起きて、どうなったか？
という無味乾燥な内容しか書かれておらず、
明治期に残る数々の「謎」 の
答えはわかりません。
ここに、その「謎」を見事に解き明かす
“一冊の本” が見つかりました...
↓
詳しくはこちら 
＜謎２＞なぜ明治憲法はこうもすんなり
完成し、西洋に絶賛されたのか
明治22年に発布された、
東アジア初の憲法「大日本帝国憲法」
（通称：明治憲法）。
「日本には西欧流の憲法などいらない！
聖徳太子の十七条憲法で十分だ」
ある国学者
「憲法は英米風の自由民権的な
ものであるべきだ」
板垣退助、大隈重信
「フランスの革命憲法を
そっくりそのまま輸入しよう」
ある自由民権論者
明治政府ができて以来、
日本初となる憲法の制定に向け、
あらゆる意見が飛び交っていました。
さぞかし議論は難航するかと思いきや...
起草から発布までにかかった時間は、
わずか４年。
しかも、明治22年2月11日に
明治憲法が発布されると...
東京は沸き返るようなお祭り騒ぎで、
歓喜の声が全国に広がったといいます。
「どんな憲法が出来上がるかということは、
国民の一人として私共は常に心配したが、
予想以上であった。
この憲法発布に対して私共ばかりじゃない。
全国の国民中一人として不満を称えるような
ものはなかったように思います」
加藤政之助（*憲法発布時、
埼玉県会議長を務めていた政治家）
西洋と比べると、日本の
憲法発布時の様子は異様でした。
なぜなら、西洋諸国の憲法発布には、
たいてい流血の惨事が
付きまとっていたからです。
たとえば...
イギリスでは、国王の圧政に
耐えかねた貴族が突きつけたのが
英国憲法の基礎「マグナ・カルタ」ですが、
その後の時代には、憲法を無視した
王の暴政が原因で内戦が勃発し、
結局王は処刑されています。
フランスにいたっては国民が
国王ルイ16世をギロチンにかけたあと、
共和政を作って、新たな憲法を制定したのでした。
さらに当時、明治憲法（英訳版）を見た外国人は...
「もし私に新たに憲法を
起草させたならば、きっとこの日本の
憲法のように作る以外にないだろう」
イギリス・オックスフォード大学の
世界的な憲法学者 ダイセ氏
「欧米の憲法は欧米諸国には適しているが、
それとは歴史や習慣が全く異なる
日本には適していない。それを上手く消化して
日本に当てはめたのは非常に結構なことだ」
アメリカ・マサチューセッツ州の
最高裁判所長官 ホームズ氏
「憲法全体を通じて批評すれば、
いずれも非常に上手な作り方である」
元フランス農商務大臣 ルボン氏
その内容に、惜しみない
称賛の声をおくったのです。
最初はバラバラに意見が
分かれていた憲法の議論...
それが、なぜこうもすんなりと制定され、
国民にも歓喜の声をもって
受け入れられたのでしょうか？
そのウラにいたのが、
伊藤博文でした。
憲法制定にあたって、
ヨーロッパに渡った伊藤が
ドイツから学んだ秘策...
「日本独自の憲法を作れ」
死の間際まで伊藤に助言を送った、
岩倉具視の憲法制定にかけた想い...
そして、知れば涙が止まらない
明治天皇の献身的な姿とは...
残り２つの明治史に残る謎も
こちらのビデオでご確認ください。
↓
詳しくはこちら
GHQ焚書アーカイブス 運営事務局
萩原 敬大
╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
＜GHQ焚書アーカイブス＞
戦後GHQによって没収・廃棄された7,769冊の「焚書図書」を、
専門家の解説とともに映像で甦らせるプロジェクト。
バックナンバーはこちら ↓
https://in.ghqfs-archives.jp/tafun_subscription_2402_renewal
======================================================
発行者情報：ダイレクト出版・GHQ焚書アーカイブス運営事務局
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
=======================================================
＜メール配信解除URL＞
以下をクリックするとメールマガジンの配信が停止されます
メール配信停止はここをクリックしてください
新講座は明日23:59までです！
ジャーナリスト須田慎一郎氏の
講座を制作しました。
講義タイトルは、
『昭和・未解決事件ファイル
〜今なおマスコミが触れられない3つの黒幕』
です。
初回販売を記念して、
3/31（日)までは
初回販売特別価格63%OFFで
受講していただけます！
＞今すぐ詳細を見る
※全額返金保証付き
(ご購入日から1ヶ月間有効)
※特別価格でのご提供・全額返金保証は
初回購入の方に限ります。
また、新無料ビデオの公開も
明日23:59までです！
タイトルは
『すべての朝日社員
に死刑を言いわたす
〜禁忌とされた
日本言論史上最大の殺人事件』
です。
消された朝日新聞記者が
追っていた「旧統一教会」の秘密とは...
本当に旧統一教会は
布教目的のただの宗教団体なのか...
そして、山上が安倍元総理を
狙った本当の理由とは...
＞今すぐ無料ビデオを視聴する
※リンク先の動画は
ジャーナリスト須田慎一郎氏
の協力のもと制作した動画です。
動画の後半では日本の裏社会に
ついて触れているリスクある動画なので、
YouTubeやSNSなどへの転載はお控え下さい。
＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊
アメリカが関与？
中川昭一酩酊会見の裏側…
平成21年（2009年）2月14日、
ローマでの記者会見。
中川昭一財務大臣の目はうつろで、
呂律が回っておらず、
終始あくびをしていました。
メディアは一斉に批判…
しかし、知っていましたか？
実際には、会見前の昼食会では、
出されたワインに軽く口を
つけただけだったと言うことを…
さらに、あらぬ報道が続きます。
中川昭一氏が、
記者会見後に訪問した
バチカン美術館で彫像の台座に
座るなど不適切な行動を
とっていたと総叩きをくらいました。
しかし現場にいた通訳は
こう証言しています。
展示品に手を触れることはなく、
酒の匂いもなく、
熱心に係員の説明を聞いていたと…
メディアの非難にさらされた
中川昭一氏は帰国後すぐに財務大臣を辞任。
そして半年後の衆議院選挙で落選。
その2ヶ月後に自宅で
亡くなっているのが
発見されています…
…果たしてこの裏側には
何者かによる陰謀があったのでしょうか？
実はその前年、中川昭一氏は、
アメリカ・ブッシュ大統領の
顔を青ざめさせる、
ある発言をしていたのです…
「日本はいくら世界のためだ、
黙ってカネを出せと言われても、
キャッシュディスペンサー（現金自動支払機）
になるつもりはない」
つまり、中川昭一氏の存在は、
米国にとっては、
目障りな存在だったということです…
この事件の真相は解明されていませんが、
実は真相がほぼ判明している
未解決事件もあります。
それは、
昭和62年(1987年)に起きた
赤報隊事件です。
この事件は1人の男が、
ある日、銃撃によって暗殺されました。
銃殺された男は若い朝日新聞記者だった。
しかし、犯人は見つからず、
この事件は未解決事件として
闇に葬られてしまいました。
ですが、当時の捜査記録を振り返ると、
「殺害された朝日新聞記者は
旧統一教会について調査していて、
彼ら旧統一教会の重要な秘密を
暴露しようとしていたから消された」
とされる説が存在します。
陰謀論のようにも聞こえる説ですが、
「旧統一教会」には陰謀論の一言で
片付けるにはあまりにも
不可解な事実が存在します。
例えば、
統一教会の活動拠点は日本ですが、
実は韓国発祥の団体であり、
なぜか本部はほとんど
活動されていないアメリカにあります。
なぜ、韓国でも日本でもない
アメリカに本部が存在しているのでしょうか？
さらに、統一教会の教祖は宗教家ではなく、
実業家として活動していました。
しかもその内容は、弾薬や薬を作り、
韓国軍に売り捌くことです…。
そんな彼は当時の
韓国大統領(朴正煕)と結託し、
統一教会を立ち上げました。
なぜ実業家と大統領が手を組んで
宗教団体を作り出したのでしょうか...。
そして、統一教会には通常の
宗教団体ではあり得ないコネクションが存在します。
開設当初の活動資金は韓国政府、
KCIAから裏支援金が出ており、
その後、安倍晋三の祖父である岸信介元総理、
アイゼンハワー元米国大統領、
トルーマン元米国大統領、
米軍トップの人たちが次々と
関係団体の重役に就いています。
なぜ新興宗教が秘密裏にこんな
コネクションを築くことができたのでしょうか？
本当に旧統一教会は
布教目的のただの宗教団体なのか...
消された朝日新聞記者が
追っていた「旧統一教会」の秘密とは...
そして、山上が安倍元総理を
狙った本当の理由とは...
これらの謎を、昭和に起きた
赤報隊事件を鍵に解き明かしていきます。
続きは以下の無料ビデオでご確認ください。
＞今すぐビデオを見る
※リンク先の動画は
ジャーナリスト須田慎一郎氏
の協力のもと制作した動画です。
動画の後半では日本の裏社会に
ついて触れているリスクある動画なので、
YouTubeやSNSなどへの転載はお控え下さい。
PS
新講座を発売中！
※3/31（日) 23:59まで
ジャーナリスト須田慎一郎氏の
講座を制作しました。
講義タイトルは、
『昭和・未解決事件ファイル
〜今なおマスコミが触れられない3つの黒幕』
です。
初回販売を記念して、
3/31（日)までは
初回販売特別価格63%OFFで
受講していただけます！
＞今すぐ詳細を見る
※全額返金保証付き
(ご購入日から1ヶ月間有効)
※特別価格でのご提供・全額返金保証は
初回購入の方に限ります。
また、新無料ビデオも公開しました。
タイトルは
『すべての朝日社員
に死刑を言いわたす
〜禁忌とされた
日本言論史上最大の殺人事件』
です。
消された朝日新聞記者が
追っていた「旧統一教会」の秘密とは...
本当に旧統一教会は
布教目的のただの宗教団体なのか...
そして、山上が安倍元総理を
狙った本当の理由とは...
＞今すぐ無料ビデオを視聴する
※リンク先の動画は
ジャーナリスト須田慎一郎氏
の協力のもと制作した動画です。
動画の後半では日本の裏社会に
ついて触れているリスクある動画なので、
YouTubeやSNSなどへの転載はお控え下さい。
================================================
このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
発行者情報：経営科学出版『月刊歴史塾』事務局
発行責任者：株式会社 経営科学出版
株式会社 経営科学出版カスタマーサポートセンター
（平日：10:00-17:00 土日祝休）
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13大阪国際ビルディング13F
FAX 06-6268-0851
https://dpub.jp/contact_forms/
http://www.keieikagakupub.com/support/
メンバーサイトhttps://dpub.jp/library/#/
配信停止はこちらをクリック
=======================================================
【60%OFFは本日23:59で終了】
日本人だけが知らない世界の読み解き方
『巨大帝国アメリカの分裂』
日本も道連れに...
大統領選後、米国全土は「戦場」になる
＞詳細を確認する
こちらの講座を
本日23:59までなら、
弊社HP通常販売価格の60%OFFで
ご受講いただけます…！
講座の詳細はこちらからご確認ください…
↓ ↓ ↓
＞今すぐ講座の詳細を確認する
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
こちらのビデオは
もうご覧になりましたか？
↓
＞今すぐ視聴する
こちらのビデオでは、
・2024年11月の米大統領戦後に訪れる
アメリカ内戦勃発のシナリオ
・ある１枚の地図に隠された米国の不都合な真実
・アメリカの内戦が日本にどう影響するのか？
などがわかり、
今後の世界情勢を占う上で
必須の知識が手に入るでしょう...
先日、YouTubeチャンネル三橋TVに
アップしたところ、大好評で、
再生回数がついに5.1万回を突破...
一部の視聴者からは、、、
「米国自体が分裂するという予想は
聞いたことがなかった…」
「これを拡散すべきです...」
「アメリカ大統領選挙が
行われるかどうかさえ怪しいかもしれない...」
というビデオを見て、
驚きと絶賛のコメントが寄せられています......
本日の23:59までの
期間限定公開ですので、
今すぐご視聴ください...
↓ ↓ ↓
＞今すぐ視聴する
・
・
・
なぜ私たちは今回、
こちらのビデオの制作に至ったのか？
それは２つお伝えしたかったことが
あるからです….
１つ目は、
今アメリカが直面している危機は、
日本人にとって関係のある話だということです。
今までアメリカは
日本を含む東アジアに
多大な影響を与えてきました。
しかし、現在のアメリカは
内戦の危機に直面しており、
「世界の警察」としての影響力は
弱まりつつあるのです…
そんなアメリカには、
国外に気を配る余裕なんてあるのでしょうか？
いえ、そんなはずはありません…
今でさえ、世界では緊張状態にある中、
アメリカで内戦が起きたら
どうなってしまうでしょうか？
今とは比べ物にならないほどの
世界の混乱に日本が
巻き込まれることは必然です…
しかし、それとは別に
日本に起こりうる最悪のシナリオがあります…
それが2つ目にお伝えしたいことです。
２つ目にお伝えしたいことは、
いつ内戦が起きてもおかしくない
アメリカの状況は、
日本の未来予想図でもあるということです。
今や日本もアメリカと
同じ結末を辿ろうとしています。
なぜなら、日本の政治家は、
アメリカと同じことをすることが、
正しいと思い込んでいるからです。
岸田政権はアメリカと同じように、
外国人との共生社会の実現に向けて
事実上の移民政策を進めていますが、
むしろ、共生社会とは程遠い分断社会が
実現されようとしまいます…
実際に、日本一移民が多いと言われる
埼玉県川口市においては、
元々住んでいる地域住民と移民の間での
分断が起き、
日本人有志による
自警団が結成される事態にまで発展…
「移民VS日本人」…
まさに世紀末な出来事が、
埼玉県川口市で起こっています…
さらに、あなたは覚えていますか？
岸田総理は多様性社会の実現のため、
LGBT法案の成立を強行突破した去年の事件を…
岸田総理にとっては、
LGBT法案を通すことが多様性社会の実現に
必要不可欠だということかもしれませんが、
実際にアメリカ社会はLGBTによって、
今や社会の分断が起こってしまっています。
国民の大多数が反対したのにもかかわらず、
なぜか強行したのです。
このような政策はいずれも、
アメリカ国内での国民同士の対立を生み、
内戦勃発の原因を作ったものでした...
つまり、アメリカの分断の元凶である政策を
岸田政権は推進してしまっているのです。
考えるでもなく、命が脅かされるような危機に
瀕していると言っても過言ではありません…
アメリカで内戦が起きようとしている
ということを知らなければ、
ある日突然、
アメリカという超大国が分裂し、
世界の混沌に
日本が巻き込まれるということだけでなく…
日本という国までもが分裂する危機に
向かっているということにさえ
気づくことができないのです…
もう手遅れになってしまったのでしょうか？
いいえ、まだ間に合います。
それにはまず私たちが、
内戦勃発の危機に瀕している
アメリカの状況を正しく読み解き、
日本の未来に活かす教訓を得ることが必要です。
そこで今回、私たち経営科学出版は
三橋貴明と佐藤健志とともに
日本人だけが知らない
世界の読み解き方シリーズ
『巨大帝国アメリカの分裂』を製作しました。
本日3月28日までなら
弊社HP通常販売価格より60％OFFで
手に入れることができますので、
忘れないうちに
詳細はこちらからご確認ください…
↓ ↓ ↓
＞今すぐ詳細を確認する
追伸
本日3月28日(木)までの期間内に
お申し込みいただいたお客様には特別に、
この講座の「書き起こしテキスト」も
セットでご提供します。
もちろん、
セットで提供するので
追加料金はいりません。
この書き起こしテキストが
セットで手に入るのも、
本日3月28日(木)の23:59で終了......
期限が目前に迫っていますので、
今すぐこちらから、
書き起こしテキストを手に入れてください
↓
＞クリックして書き起こしテキストを手に入れる
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
★モスクワテロ、見えてきた全体像
ダイレクト出版・パワーゲームメルマガ読者の皆さま
こんにちは！
北野幸伯です。
3月22日、モスクワ近郊のコンサートホールで起きたテロ。
2日前にメルマガを出したときは、情報が少なすぎて、よくわかりませんでした。
しかし、テロ発生から3日が過ぎ、全体像が見えてきたのでお伝えします。
▼起きたことを時系列でみてみると
まず3月7日。
アメリカは、クレムリンに、「モスクワでテロの可能性がある」と警告しました。
『読売新聞オンライン』3月23日。
〈テロに関する情報については、在ロシア米国大使館が７日、
モスクワで「コンサートを含む大規模な集会」を標的にした
テロを起こす計画の存在を公表していた。
ＡＰ通信は、米側が露当局者と情報を共有したと伝えた。〉
ーー
これ、ロシアメディアが3月8日に報道していたので、間違いありません。
たとえば『プロエクティ』3月8日付。
出所はこちら。↓
https://www.svoboda.org/a/ssha-i-velikobritaniya-predupredili-ob-ugroze-teraktov-v-moskve/32853076.html
元記事をざっくり訳してみましょう。
〈3月7日夜、在ロシア米国大使館は今後2日間に
モスクワでテロ攻撃の脅威があると警告した。
「大使館は、コンサートを含むモスクワの大規模な集会を
襲撃する過激派の計画に関する報告を監視している。
米国国民は今後48時間、人混みを避けるよう勧告される」
と米国大使館のウェブサイトには記載されている。
さらに、国務省はロシアへの渡航の危険レベルを最大４
に引き上げたとコメルサント紙は指摘した。
英国外務省はウェブサイトに米国の警告を掲載した。
金曜朝、ラトビア外務省は同胞に対しロシアへの旅行を
控えるよう呼び掛け、またこの国の国民に対してはできるだけ
早く国境を離れるか、少なくとも大規模な集会を避けるよう呼び掛けた。
金曜日後半には、主に在ロシア米国外交使節団からの情報により、
韓国、カナダ、ドイツ、チェコ共和国、スウェーデンも警告に加わった。
ロシア当局はこの情報についてコメントしていない。
3月8日、モスクワでは国際女性デーにちなんだ
多くのイベントが計画された。〉
ーー
3月8日付の記事が残っている。
つまり、アメリカは、確かにロシア政府に
「大きなテロの準備が行われていること」を警告していたのです。
そして、イギリス、ラトビア、韓国、カナダ、ドイツ、
チェコ、スウェーデン
がこの警告を真剣に受け止め、自国民に注意を促していました。
ところが、3月8日、9日にテロは起こりませんでした。
理由はわかりませんが、「アメリカの警告が報道された」ことで、
テロリストたちは、「ヤバイ！ばれてるぞ。延期だ！」
となったのかもしれません。
一方、予告されたテロが起こらなかったことで、
プーチンは何を感じたのでしょうか？
これは、私の主観的な意見です。
アメリカが、「テロが起きる可能性がある」と警告したのは、
3月8日、9日です。
そして3月15日～17日には、ロシア大統領選挙が迫っている。
テロは起きなかった。
プーチンは、「大統領選前に、アメリカがフェイク情報で
ロシア国内を不安定化させたかった」と考えたことでしょう。
3月17日、プーチンは大統領選挙で圧勝しました。
そして、3月19日。
プーチンは、アメリカからの警告について発言しました。
『タス通信』3月19日付。
出所はこちら↓
https://tass.ru/politika/20283597?ysclid=lu4nhmokrv782069863
ざっくり訳してみましょう。
〈『プーチン大統領、ロシアでのテロの可能性に関する
西側の発言を脅迫だと非難』
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、
ロシア連邦におけるテロの可能性に関する西側諸国の発言は
完全な脅迫だと非難した。
FSB理事会で国家元首は、
「ロシアにおけるテロ攻撃の可能性について、
西側の多くの政府機関が最近挑発的な発言をしたこと」
を回想した。
「これはすべてあからさまな脅迫であり、社会を脅迫して
不安定化させようとする意図に似ている」
とプーチン大統領は確信している。〉
ーー
ところが、プーチンが「フェイクだ」と確信した
アメリカ諜報機関の情報は、「本物」だった。
テロリストは、攻撃を延期しただけで、中止はしていなかった。
そして3月22日、テロが起こったのです。
▼犯人は、「イスラム国」（IS）
2日前、私は犯人について「三つの可能性」を挙げました。
すなわち、
・IS
・ウクライナ
・プーチンの自作自演
あれから二日たち、どうやらISで確定みたいです。
というのも、IS系のメディアが、
犯人自身が撮影した動画を公開しているからです。
『日テレニュース』3月24日付。
〈ロシアのコンサート会場で起きた銃乱射事件で
犯行声明を出している過激派組織「イスラム国」に関連する
メディアが23日、襲撃時に撮影したとする映像を新たに公開しました。
過激派組織「イスラム国」系の通信社がSNSに投稿した
映像では、襲撃グループがコンサートホールとみられる場所で
銃を乱射するなどの様子が映されています。
この中では、メンバーが「容赦なく殺せ」と指示したり、
「異教徒たちは倒された」と叫ぶ声も記録されていました。〉
ーー
『中央日報』3月25日付。
〈ＩＳは２３日、自分たちが運営する通信社アマクを通じて
犯行映像の一部を公開した。動画によるとテロリストが
観客を１カ所に追い詰めて銃撃を加えるために非常階段に
火を付けるなど緻密に犯行を計画した情況が明らかになった。〉
ーー
前号、前々号で触れましたが、
ISは、プーチンを憎んでいます。
2011年にシリア内戦が起こった時、
ISは、「反アサド派」に属していました。
それが2014年6月、イラク第2の都市で油田のある
モスルを陥落させ、シリア、イラクにまたがる広大な領域を
支配するようになった。
2014年8月、オバマ・アメリカは、IS空爆を開始。
しかし、ISはアメリカと同じく「反アサド」なので、
本気で空爆できない。
そこに登場したのがプーチンです。
プーチンの目的は「アサド政権を守ること」ですから、
IS殲滅に容赦がありません。
2015年9月から、熾烈な空爆を繰り返し、
ISに壊滅的な打撃を与えたのです。
まさにロシア軍によって、ISは衰退したのです。
それで、ISはプーチンを憎んでいます。
IS。
2014年、2015年は、誰でも知っていましたが、
最近忘れていた人がほとんどだと思います。
それで、「ISがモスクワでテロ！」というニュースを聞いた時、
「唐突感」「違和感」を持った人が多かったことでしょう。
確かにISは、プーチンにボコされて、衰退しました。
しかし、その後も活動を続けています。
『中央日報』3月25日。
〈イスラム極端主義武装勢力のイスラム国（ＩＳ）のアフ
ガニスタン支部イスラム国ホラサン州（ＩＳＩＳ－Ｋ）は
２２日、テレグラムを通じた声明で「（ＩＳ戦闘員が）
攻撃を加えて数百人を殺して負傷させた」と明らかにした。
最近数年間にわたってプーチン大統領を批判してきた
ＩＳＩＳ－Ｋは今年１月、イラン革命防衛隊傘下
コッズ部隊司令官だったソレイマニ氏の４周忌追悼式の
爆弾テロによって８０人余りを殺害するなど数件のテロを起こしている。〉
ーー
▼しかし、プーチンは「ウクライナがやった」とプロパガンダする
あらゆる状況から、今回のテロは「IS」がやったことに
間違いありません。
しかし、それで恥ずかしい状態に置かれているのがプーチンです。
というのも、プーチンは、3月19日の演説の中で、
アメリカの警告を「脅迫だ！」と一蹴したからです。
ところが、実際にテロが起こってしまった。
誰の責任ですか？
そう、アメリカ諜報の警告を笑い飛ばしたプーチンの失態です。
ですが、大丈夫。
プーチンは、国内メディアを完全に支配しているので、
自分の権威が失墜しないよう、どうにでもすることができるのです。
それだけでなく、プーチンは、今回のテロを、
自分の政治目的達成のために利用すらします。
どうやって？
ISが、「俺たちがやった！」と宣言し、
証拠動画を提示しているにもかかわらず、
「あれは、ウクライナがやった！」
と根拠のない主張をしています。
『読売新聞オンライン』3月23日。
〈プーチン氏は２３日の演説で、容疑者らが
「ウクライナに向けて逃亡しようとした」
と指摘し、
「ウクライナとの国境を越えるための
『窓口』が用意されていた」
と述べた。
ウクライナ側がテロに関与した可能性を示唆するかのよう
な主張を展開した。〉
ーーー
なんというか。
真の諜報員というか、彼にとって事実は、どうでもいいのです。
重要なのは、「いかに現状を、
自分の都合のいいように利用するか」です。
▼これから起こってくること
クレムリンは、これからどう動くのでしょうか？
国内では、「IS説」を意図的に隠し、「ウクライナ説」を
拡散していきます。
そして、外国においても、
「ウクライナ説」
と
「ISの背後にアメリカがいる説」
を拡散していくことでしょう。
だから皆さん、じっくり日本の言論空間を
ウォッチしていてください。
「ウクライナ説」
「ISの背後にアメリカがいる説」
はクレムリンが、流布している「フェイク情報」です。
▼まとめ
まとめます。
・3月22日のテロは、イスラム国ホラサン州（ＩＳＩＳ－Ｋ）の犯行
・アメリカは3月7日、クレムリンに
「テロの可能性」について警告していた
・しかし、警告があった3月8日、9日にテロは起こらなかった
・プーチンは、この警告について「アメリカが選挙前に
ロシアを不安定化させたかっただけ」と確信した
・プーチンは3月19日の演説で、アメリカのテロに関する情報を
フェイクと笑い飛ばした
・しかし、アメリカの情報は事実で、
ISによるテロが起こってしまった
・プーチンは、ウクライナに罪をなすりつけることにした
・クレムリンは今後、国内でも外国でも
「ウクライナ説」
「ISの背後にアメリカがいる説」
を拡散していくだろう。
しかし、それは「フェイク情報」なので、騙されないよう
気をつけましょう。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
本日のメルマガはいかがでしたか？
執筆の励みになりますので、
ご意見・ご感想・リクエストがあれば
ぜひこちらより教えてください。
↓
＞メルマガの感想はこちら
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
このメルマガ の著者：
国際関係アナリスト
北野 幸伯
つい10年前まで、日本の法律が
アメリカによって決められていたことを、
あなたはご存知でしょうか？
1994年から2010年頃まで、
アメリカから毎年送られる
A4×50枚くらいの要求書がありました。
なんと、日本政府はそれらを
"ことごとく"法律にしていったのです。
一体なぜ、日本政府は
アメリカからの要求を
鵜呑みにしたのでしょうか？
実は、この謎を紐解いていくと、
戦後以降に私たち日本人を縛る
"呪縛"が浮かび上がってくるのです…
＞詳細はこちらから
この問題に関して、
第29代航空幕僚長の田母神氏は
こう話します。
「アメリカの要求のほとんどが
日本で法律になっているという事は、
日本国民にはほとんど知らされていません。
もちろん、政治家の誰しもが、
これらの謎に違和感を感じていました。
しかし、彼らは
見て見ぬふりを続けてきたのです。
例え、それが日本社会全体に、
悪影響を及ぼしているとしても…
なぜなら、タブーに触れた人間は、
地位も名誉も剥奪され、最悪の場合は
消されてしまうこともあるからです。
それは、この国の
総理大臣であっても例外ではありません。
日本の歴代総理大臣は全て
自分の国は自分で守るという事が大事だと
所信表明演説の中で言います。
しかし、それは言っている言葉だけで、
日本の政治は一歩もその方向に
動いた事がありません。
なぜなら、戦後以降、
アメリカによる日本支配の体制は強化され、
結局は、アメリカの言う通り
せざるを得ないからです。」
もしかすると、今もなお、
アメリカによる占領政策は
続いているのかもしれません…
しかし、
政府やマスコミが口を閉ざしたため、
これらの実態が私たちに伝えられることは
ありませんでした。
私たちの生活は、
一体どのように支配されているのか…
日本を歪ませる
"タブー"の正体とは一体…
＞タブーの正体を確認する
╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋
＜講師紹介＞
第29代航空幕僚長・元統合幕僚学校長・軍事評論家
田母神俊雄(たもがみとしお)
防衛大学卒業後、航空自衛隊に入隊。
第6航空団司令、統合幕僚学校長、
航空総隊司令官を経て
第29代航空幕僚長に就任。
就任後、民間の懸賞論文へ応募した作品が
日本の過去の行為は侵略ではなかったとする内容で、
政府見解と対立するものであったことが問題視され更迭。
現在は軍事評論家として
全国各地で講演・執筆を行なっている。
トップガン・レポート運営事務局
======================================================
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F
＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
↓
＞お問い合わせはこちら
そんな凶悪な中共の前に
核も持たせずに
無防備の
状態に置いて
中共と共に世界を
征服出来ると思っている
白人戦勝国のバカさ加減である
・・・・
・・・
・・
・
※このメールは、(株)経営科学出版の提供でお送りしております。
お問い合わせに関しては、弊社カスタマーサポートへご連絡ください。
＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊
【日本人の皆さん！中国共産党に御用心を】
先ほど、1本の新動画が無料公開されました！
タイトルは、、、
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
中国共産党が狙う“産業の心臓”
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
経済安全保障アナリストの
平井宏治先生も最警戒している、
中国共産党の恐ろしい侵略計画と
その手法について、独自の切り口で迫った動画です！
14分ほどの動画の中で徐々に見えてくる、
“産業の心臓”の正体を予想しながら、
ぜひ最後までご視聴ください！
3月31日(日)までの限定公開なので、
お見逃しのないようチェックくださいね。
↓ ↓ ↓
＞ここをクリックして無料視聴する
【なぜか大国から狙われる、スリランカ】
-------------------------------------------------------
「私たちの国、スリランカを救ってくれてありがとう」
-------------------------------------------------------
-------------------------------------------------------
「あなたたちは、我々のヒーローだ！」
-------------------------------------------------------
過去26年もの間続いた内戦をおさめ、
国が抱えていた財政難も、
丸ごと解決した「ヒーロー」を
スリランカ政府は敬服の念を抱いて崇めていた…
しかし、それから数年もしないある時、
さらなる悲劇が、スリランカを襲うこととなる......
・
・
・
・
・
・
・
突然ですが...
あなたはインドの南に浮かぶ小さな島国、
「スリランカ」を知っていますか？
日本ではあまり知られていない国かもしれませんが、
これまでスリランカという島国は、
どういうわけか“世界の大国の標的”になってきました...
事実、
・スリランカとして独立する以前には、
ポルトガル、オランダ、イギリスといった国々が立て続けに植民地としたり...
・1987年にはインド軍が、
1990年にはノルウェーがスリランカの内戦に分け入ったり...
・近年でも、アメリカが主導して、
日本円で800億円規模の巨大計画を行おうとしていたり...
一体なぜ、小さな島国であるスリランカが、
これほどまでに大国から狙われるのでしょうか...？
そこには、スリランカが国際経済において、
最も重要な地域の一つを担っていると言って過言ではない、ある大きな理由が存在していたのです...！
気になるその答えは......
↓ ↓ ↓
＞こちらからご確認いただけます...
■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
=======================================================
発行者情報：株式会社経営科学出版
株式会社経営科学出版カスタマーサポートセンター
（平日：10:00-17:00 土日祝休）
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13大阪国際ビルディング13F
FAX 06-6268-0851
https://dpub.jp/contact_forms
メンバーサイト：https://dpub.jp/library/#/contents
配信停止はこちら
===================================================
