プ レ ー ト

　◇これまでの　あらすじ ◇

１） ２０５０年のお話　＝　ぼくは２０５０年の７月、種子島の打ち上げ基地から光速宇宙船で発射された。しかし目的の星に到着する直前、自動操縦装置が故障。その星の大気圏に激突したため、重傷を負って意識不明になってしまう。

目が覚めたのは、病院のベッドの上。最初に見えたのは、白衣の女性看護師だった。その看護師の話によると、ぼくはこの病院で手術を受け、一命をとり止めたのだという。

その星の名前はダーストン。ベートンという名の恒星の周りを回っている惑星だ。住民はむかし別の星から移住してきた人たちの子孫で、人口は１０００万人ほどしかいない。

２） マーヤはロボットだった　＝　美人の女性看護師は、完璧な日本語を話す。この病院の医師たちが手術中にぼくの言語中枢をコピーし、彼女の頭にインストールしたからだ。名前はマーヤ。そう、彼女はロボット。ぼくの世話をするために、改造されたという。

白衣を着た身体の形状、顔かたち、それに動作を見ても、とてもロボットとは思えない。愛くるしい目と張りのある小麦色の皮膚。それでも彼女は、やっぱりロボットなのだ。

３）完璧な医療技術　＝　この星の医療技術は素晴らしい。病気でも怪我でも完全に治してしまう。このため人が死ななくなった。昔それが大問題になったのだそうだ。

４） 胸に付けたプレートの数字　＝　この星の人たちは、みんな左胸に小さなプレートを付けている。いや、人間だけではない。ロボットも付けている。マーヤは７１。長身の医師は、白衣のうえに４８の数字。ただマーヤのプレートは黄色だが、医者のプレートは青色だ。とにかく、このプレートの数字は何なのだろう。ひどく気になって仕方がない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは明日）

　　　　　　≪20日の日経平均　＝　上げ　＋9.12円≫

　　　　　　【今週の日経平均予想　＝　4勝1敗】　

ことし 3000万人は確実 ： 訪日外国人客

◇ １０回以上の訪日客も全体の１２％　＝　観光局の集計によると、9月の訪日外国人客数は228万人。前年同月より18.9％増加した。この結果、1－9月間の客数は2119万6000人となり、早くも2000万人を突破した。10月に入っても勢いは衰えておらず、年間で3000万人を超えることは確実だとみられている。1－9月間では中国からの客数が68万人で最も多く、2位の韓国56万人を大きく引き離している。

一方、観光庁の調査によると、1－9月間の訪日客による消費額は3兆3000億円だった。前年同期比で15％増加し、初めて3兆円を超えている。中国からの訪日客は5400億円の消費額、前年を23.5％上回った。次いで台湾、韓国の順。全体でみた1人当たりの消費額は16万5400円。前年比6.6％の増加だった。中国、イギリス、フランス、スペイン、ロシアの1人当たり消費額は20万円を超えている。

観光庁の調査では、興味深い傾向も判明した。1－9月間で初めて来日した人は、全体の40.0％。ところが10回以上も来日した人は12.0％にのぼっている。10回以上も来日した人が多かったのは、香港とシンガポール。ともに全体の22％を上回った。中国人は6.0％にとどまっている。

また来日した旅行者に「最も満足した購入品は？」と聞いたところ、韓国人は「菓子類」という答え。台湾と香港は「服、かばん、靴」だった。さらに中国人は「化粧品、香水」で、アメリカ人は「和服、民芸品」というぐあい。それぞれの好みが全くバラバラなのに、驚くやら感心するやら。外国人向けの小売店には、参考になりそうだ。

　　　　　　≪19日の日経平均　＝　上げ　＋85.47円≫

　　　　　　≪20日の日経平均株価は？　予想　＝　下げ≫

輸出主導の 景気回復へ （下）

◇ 日本経済には絶好の環境　＝　世界の主要国と新興国が、そろってプラス成長になる。10年ぶりに実現する世界同時好況が、日本経済にとって絶好の環境になることは言うまでもない。このような状況が持続すれば、日本が新たな成長段階を迎える可能性も出てくるだろう。だが世界同時好況が持続するためには、いくつかの条件をクリアしなければならない。

第１の条件は、中国や主要な新興国の経済が暗転しないこと。中国は共産党大会が終わったあと、過剰設備の廃棄を急ぎ過ぎると、成長率の急激な鈍化を招きかねない。またFRBの金融引き締めでドルがアメリカに還流すると、新興国は資金不足で不況に陥る心配がある。中国政府やFRBの行動には、注意を怠れない。

第２の条件は、円相場が急騰しないこと。対ドル・レートで105円を超えると日本企業の採算は悪化するだろう。円高の要因としては、アメリカ政府による牽制。それに北朝鮮リスクの増大などが考えられる。北朝鮮の出方は予測不能だが、戦争の危機が高まれば円相場だけではなく、世界同時好況の基盤そのものまでを揺るがしかねない。

第３の条件は、日本国内の問題。輸出が伸びても国内需要が減退すれば、景気は下降する。ここで注目されるのが、選挙後に誕生する新政権の経済政策だ。選挙が終わり一転して財政再建に力を入れると、内需は減少しかねない。また消費税の再引き上げが現実性を帯びてくる。これが消費を委縮させる可能性は、決して小さくない。こうした条件が満たされれば、日本経済はゼロすれすれの低成長から抜け出し、新たな発展の道を辿り始められる。

　　　　　　≪18日の日経平均　＝　上げ　＋26.93円≫

　　　　　　≪19日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

輸出主導の 景気回復へ （上）

◇ 各国経済が１０年ぶりに同時成長　＝　日本経済の動きに、明るさが増してきたようだ。最近の景気指標をみると、たとえば8月の鉱工業生産は前月比2.1％の増加。機械受注は3.4％の増加。停滞していた実質賃金も8月は前年比で0.1％ながら、8か月ぶりに前年を上回った。新車の販売台数や大手デパートの売り上げも、予想以上にいい。そして日経平均株価は、21年ぶりに2万1000円台を回復した。

政府の発表によると、景気の拡大は9月で58か月目。1960年代後半の“いざなぎ景気”を抜いて、戦後2番目の長さになったという。しかし景気の上昇スピードはきわめて遅く、多くの国民は“回復感”を持てずにいる。そんな状態のところへ、最近になってやっと新たな風が吹き込んできたように思う。

選挙戦で安倍首相はじめ自民党の候補者は、口をそろえて「アベノミックスの効果」を礼賛している。だがアベノミックスの効果は、すでに消失した。したがって吹き込んできた風は、政府の政策によるものではない。それは海外から吹いてくる新風。つまり、いつか来た道ではあるが、輸出主導型の景気上昇である。

OECD（経済協力開発機構）の発表によると、ことしは調査対象となった45か国がすべてプラス成長になる見込み。先進国だけではなく、ロシアやブラジルなどの新興国も含めた同時成長は、07年以来10年ぶりのことだ。このため日本の輸出が伸び始めている。8月の輸出は国際収支ベースで、前年比16.3％の増加だった。こうした輸出の伸長は、間もなく発表される9月の貿易統計でも確認できるだろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは明日）

　　　　　　≪17日の日経平均　＝　上げ　＋80.56円≫

　　　　　　≪18日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫　　　　　　　　　　

２万1000円からの 株価は？

◇ 新内閣の経済政策が１つのカギ　＝　日経平均株価は先週、1996年以来21年ぶりに2万1000円台を回復した。ずいぶん前のことだが、当時は自民党の橋本龍太郎内閣。インターネットが急速に普及し始め、子どもたちは出現したばかりのポケモンに夢中になっていた。清原選手が西武から巨人に移籍したのも、この年。景気はあまりよくなかったが、年間の名目成長率は2.5％で、なんとかプラス成長を維持していた。

アメリカではこのところ、ダウ平均株価が史上最高値を更新し続けている。ドイツやイギリスの株価も同様だ。しかし日経平均は年初来高値とか、21年ぶりの高値という表記にとどまっている。というのも日経平均は1989年12月に、3万8915円の最高値を記録しているからだ。これに比べれば、現在の2万1000円は5割強にすぎない。日本株の出遅れというよりは、バブル末期だった当時の株価が行き過ぎだったと言えるだろう。

日経平均はその後、下げ続け、リーマン・ショック後の09年3月には7000円台に落ち込んだ。そこからアベノミックスの効果もあって、やっとのことで2万1000円にまで戻ってきたわけである。この間、日銀やGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）による株式の買い入れ額は51兆円にも及んでいる。したがって2万1000円の株価が、いまの日本経済の実力を反映しているとは言いにくい。

日本の株価は、まだ上昇するのだろうか。日本企業の業績は絶好調と言える水準にある。また世界経済全体が上向いているから、北朝鮮問題が不測の事態に発展しないかぎり、株価に上昇の余地は残されているだろう。だが過去の経験からすると、総選挙後の株価は下落しやすい。新内閣が人気取り政策を止めるからである。この意味では、選挙に勝った次の内閣がどのような経済政策を打ち出すか。それが当面の株価を左右することになりそうだ。

　　　　　　≪16日の日経平均　＝　上げ　＋100.38円≫

　　　　　　≪17日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫