クリスマスローズとサンパチェンス

黒松が　希望ヶ丘に　育ち立つ　小さき頃の　クリスマスローズ　　


■

【環境税時代の知恵】


環境税（environmental tax）導入が本格化する。これは
現政権の米軍基地縮小とCO2 排出量削減という大き
政策課題であり、最初の一歩となり、まじめにいう
のだが実に面白い。なぜなら、後世に偉業として名
を刻むことになるのだから。ここで、税制と同時に
職場・家庭・自治体（→国土産業省・厚労省・総務
省）の「削減運動グリッド」なる課題を政府が編成
し、重層的な基本計画をつくるべきだろう。具体例
として、例えば総務省→自治体→住民参加で削減の
ロードマップを作成し実行展開するというようにし、
最終的には、環境税とCO2 排出量削減費用を相殺し
効果が上がれば、その能力（＝努力×時間）に似合
った分だけ環境税の軽減分を運動体に還元していく
見える仕組みを構築できれば面白い。



環境税は２つ手法があり、先ず（１）経済的手法の
環境税とは、課税そのものによる削減効果を活用し
た手法で、従来主流であった規制的手法ではなく、
経済的手法で環境問題を解決するために導入される
税の総称。環境税によって外部不経済が経済の内部
に取り込まれることが期待される。課税による外部
不経済を市場内部へ取り込むことを主張したのは、
アーサー・セシル・ピグー（1920年）であり、ピグ
ーの提唱した税制を『ピグー税』と呼んでいる。欧
州の税制中立の炭素税の場合、財源使途は環境に限
らず、経済的手法としての環境税にあたる。



次に（２）環境財源としての環境税である。森林環
境税・産業廃棄物税・水源環境保全税など、地方環
境税が導入されているが、これらは上記の経済的手
法としての面だけでなく、財源使途を環境対策にし
た目的税としての側面がある。これらの地方環境税
は、地方分権一括法により新設された法定外目的税
を活用して、創設されている。

【欧米の環境税制の特徴】



欧州のいくつかの国々でその導入が検討されている。
スウェーデン、オランダ、ドイツ、イギリスなどで
は既に環境税が導入されており、これらの国はいず
れも温室効果ガス排出量削減を実現している（京都
議定書#各国の取組状況を参照）ことから、導入を
検討中の国でも高い効果が期待されるという。化石
燃料に課税することが一般的だが、スウェーデンで
は再生可能エネルギーに対する減免・還付等を行っ
ている。なお、得られた税金を地球温暖化対策に
用いる（特定財源）方法もあるが（日本の環境省は
この方式による炭素税導入を提案している）、財政
の柔軟性を削ぐことや、そもそも税の要件（公平・
中立や財源安定など）にそぐわないという問題もあ
る。



ドイツでは環境税（炭素税）導入時に税収の 9割を
雇用にかかる人件費抑制に充てる（具体的には社会
保険料の縮減。残り 1割は環境対策に充てられてい
る）ことで税制中立に配慮しつつ雇用環境改善・失
業率抑制も実現する工夫がされる。英国は税 (Tax)
ではなく環境負荷に対する課徴金 (Levy) と位置付
け (en:Climate Change Levy)、一般財源に組み入れる
工夫がされている。

【ペリステラ的税制の特徴】

 南山武志

日本でも導入が提唱され、与野党で、温度差はある
ものの、議論は進められている。日本経団連では、
エネルギー課税は既に過重である等として新規の環
境税の導入は反対している。一方で、既存エネルギ
ー課税の環境対策への転用を認めている。2008年9月
には、道路特定財源の一般財源化に伴い、既存のエ
ネルギー課税と組み合わせて、使途を環境対策に組
み替える考えを示し、容認に転じている。日本商工
会議所環境と経済の両立を阻害するという理由によ
り、「導入に当たっては極めて慎重な検討が必要で
ある」として、「まず環境税ありきとする議論には
絶対反対」との姿勢を取っている。こうした政財界
の対応に対して、NGOなどから批判的意見が出され
ている。一方、日本税制改革協議会（JTR)は「税で
環境をよくすることはできない」として環境税に対
して批判的である。 なお、経済同友会のように税
制中立や関連税例の一括見直しといった条件付きで
導入に含みを持たせているところもある。



9月22日、鳩山首相はニューヨークの国連本部で開
かれた気候変動首脳会合で「CO2 をはじめとする温
室効果ガスを、2020年までに1990年比で25%削減す
る」と演説した。12月22日の「平成22年度環境省税
制要望」では、（１）原油、石油製品（ガソリン、
軽油、重油、灯油、航空機燃料）、ガス状炭化水素
（天然ガス、LPG等）、石炭を対象に、輸入者、採
取者の段階で課税（石油石炭税の納税システムを活
用）（２）ガソリンについては、（１）に加え、ガ
ソリン製造業者等の段階で課税（揮発油税の納税シ
ステムを活用）となっている。地球温暖化ガスを排
出するすべての化石燃料に、新たな税金がかけられ
ることになる。税収の総額は2兆円。ちなみに、石
炭は現行石油石炭税に比べ4.9倍、天然ガスは同3.6
倍、石油は同2.4倍の課税額となる。環境省案では、
これを来年2010年4月から実施としている。実施に
当たって、負担増に対する不安を解消するためにも
「地球益」が損なわれることの損失（環境負債）を
含めた「Goods vs. Bads」を丁寧にオープンに予測す
ることが前提となる。このブログでも再三掲載して
きたが、環境対策（環境推進）は「文質淋淋型」の
公共投資であり、内需拡大であり、成長戦略である
ことをここで再確認したい。
 

■

 
【サンパチェンスの実力？】

 浦野豊

サカタのタネが販売する花苗「サンパチェンス」に
は、名前の由来「Sun(太陽)＋Patience(忍耐)」のと
おり、夏の強い日ざしに耐え、風雨にあたっても花
が長持ちする。生育も旺盛で、露地植えにすると高
さ約１mもの大株となり、花径約6cmの大ぶりの花を
咲かせるたくましく美しい植物だが、 西村いくこ
グループの発見「植物の表面にある二酸化炭素を吸
収する穴－気孔の数を増やす方法」（『アジアンタ
ムと究極の成長戦略』）の１つの狙いのCO2 吸収能
力の増進効果があり「環境浄化植物」として注目さ
れている（2008年03月25日）。

東京大学 農学博士の浦野 豊との共同研究で、サン
パチェンスのCO2 吸収能力が他の植物に比べて極め
て高いことが実証された。吸収能力を発揮するのは
CO2 だけではない。自動車の排ガスに含まれる二酸
化窒素やシックハウス症候群の原因物質ホルムアル
デヒドまで吸収する。その吸収能力は、従来の園芸
植物との比較で、CO2 が4～6倍、二酸化窒素が5～8
倍、ホルムアルデヒドは3～4倍。さらに、サーモカ
メラを使った実験では、夏の高温時での、サンパチ
ェンスの「打ち水」効果による気温降下能力も認め
られたという。



楽しんだ後の『サンパチェンス』を、ゴミとして捨
てたり、燃やすのではなく、土壌に還元し、その有
機物を新たな植物の栄養分として、リサイクルする
には、堆肥化することで、冬の間に炭素の固定する
ことが条件となる。我が家（５名）のCO2 の発生量
の試算結果、スギの吸収量500～800本相当するがわ
かった。単位面積当たりサンパチェンスの能力はス
ギ（２年生）を２割程度上回る。できれば自治体レ
ベルで育成運動を展開してみてはどうだろうかと考
えている（ワンコイン苗生育運動）。



 【発注方法】





インパチェンス（学名：Impatiens walleriana）とはツ
リフネソウ科の植物。別名、アフリカホウセンカ。
花を観賞する園芸植物である。本来インパチェンス
（Impatiens）とは、ツリフネソウ属のラテン名だが、
日本でインパチェンスというとアフリカホウセンカ
の意味で使うことが普通である。開花期間が長く、
初夏から秋にかけての夏の花壇材料として利用され
る。また日陰でも花を咲かせるので、日陰のガーデ
ニングでは重宝される。一年草であるが、こぼれ種
でも増えるほどの増殖力がある。

■
　

ヘレボルス（Helleborus）はキンポウゲ科のクリスマ
スローズ属に分類される植物の総称。ヘレボラスと
もいう。「クリスマスローズ」という呼称はクリス
マスのころに開花する「ヘレボルス・ニゲル」だけ
を指した呼称であるが、日本の園芸市場では「レン
テン・ローズ」と呼ばれる「ヘレボルス・オリエン
タリス」なども「クリスマス・ローズ」の名前で出
回る。「チベタヌス」が中国の四川省から雲南省に
かけて自生しているのを除けば、15の原種の全てが、
東ヨーロッパからバルカン半島からトルコ、シリア
に自生している。



門松用の黒松の調達に希望ヶ丘に、仲間とともにト
ラックで行くが、30年前の建設当時や、家族連れで
遊びに出かけたと楽しく話しながら、当時が愛おし
く思い出された。品種改良は主にイギリスで進めら
れた。「クリスマスローズ」という呼称も「イギリ
スのクリスマス」に開花するという意味である。夏
は休眠状態となり根は活動を休止し、呼吸している
だけの状態となる。可憐な花「クリスマスローズ」。
花言葉は「追憶」。

 クロマツ

■