メディアの存亡

全米第2位の新聞グループであるナイト・リッダー社が大株主PCMの圧力を受け身売り先を探しているというニュースが先月から報じられている。同社は日本でも名前が知られているサンノゼ・マーキュリーなど32の新聞社を所有している。

米国では新聞社といえども一ビジネスという捉え方で、フジテレビやTBSの買収騒ぎのような展開になってないようだ。新聞が社会的に特別な役割を果たしていると主張してあるべき姿を議論する記事があるか調べたが見つからなかった。HPの15000人のレイオフは感情を加えることなく記事にするのにいざ記者たち900人が職を失うと大騒ぎしているとか、いっそCIAが買収したらどうかという皮肉な記事はあったが。

本題に戻り、この背景は新聞や従来のメディアがインターネットに取って代わられ、衰退が深刻な状況になっていることを示している。若い世代ほど新聞を読まない傾向が続いており、従来型の紙ベースの新聞が益々儲からないビジネスになるのは避けられないと見られている。日本と異なり米国はインターネットの情報サービスが実に充実しており、今も進化しているからである。

インターネット報道の特徴は、知りたいことを一瞬にしてあらゆる情報源から探し出し整理して提供するタイプのサービスである。Googleに代表される検索エンジン、Slateの日々の有力新聞報道の比較評価、topix.netはテーマに関するニュースと発表資料を即座に探し出す。これでは購読料を払って新聞1紙を読むよりインターネットでニュースを調べたほうが余程効率がいい。

テレビも事態は同じである。米国でTiVo（ティーボ）と言われテレビ放送をすべて録画し見たい番組だけコマーシャルをスキップして見れるサービスが安価に提供されておりiPodでも見ることが出来る。普及率は20％に達しているといわれ、既に自律成長が可能なクリティカルマスを超えたと思われる。

そうなると新聞もテレビも肝心な広告収入が年々ジリ貧になって行き、投資家にとっては非常に効率の悪く将来性のない投資になってしまったのである。純粋にビジネスと判断し投資効率の改善が求められたのである。「メディアの存亡」と題したが実は米国のメディアはこうやって新しい時代に合わせ形を変え競争し生き残っていく適者生存の強い存在なのである。

存亡がかかるのは国内市場でゆるい競争をして進化の遅い日本のメディアの将来が危ういという意味なのである。Tivoの日本進出はそれほど遠くないし、例えば読者一人一人のニーズにあった木目の細かいニュース・サービスが日本で始まるのは時間の問題だ。既存メディアにとっては提携しか道は残されてないだろう。■