元旦に地元神社の参道に続く目抜き通りに並ぶ参拝者の列が例年より少ないので今年の経済を心配する旨投稿したが、三が日が明けた週末は逆に例年以上の参拝者の列がケヤキ通りに続いていた。私の個人的な感想ではあったが、これこそ一部分を見て全てを指摘すると私が常々酷評する日本のマスコミや言論人のやってることだと思った。
単純で極端な例だが、正月早々自省する機会を貰ったと思っている。特に掲題の様な分不相応のタイトルを掲げて記事を投稿するなんざ正気の沙汰ではないと言われても当然だ。それについては、私が時に引用するイアン・ブレマー氏とか世界を代表する言論人の受け売りだと言い訳を用意している。加えてこの程度の予測(占い)に基づいて自分のおカネをつぎ込んで投資してきた。
能書きはさておき、「20年代はG0の時代がどこに向かうか明確に方向付けされる10年間になる」、これが私の予測である。次の問いかけは「10年後の世界はどうなっているか、誰が勝者か。その理由は何か」、多分こう聞かれるだろう。残念ながら私はこの問いかけに納得できる答えがある訳ではない。ただ、考える材料として提供出来れば良いと願っている。
今日の日本経済新聞に興味ある記事が出ていた。一度は神様とまで崇められたがリーマンショックの種を蒔いたと酷評されたグリースパン元連銀総裁のインタビュー記事だ。この記事を読んで、問いかけは核心をついており、質問に対して金融政策責任者だった範囲では的確に答えていると感じた。評論家特有の曖昧な答えではない。私なりの理解で要約すると下記のようになる。
「過去50年間にわたり高齢化による社会保障費増大が民間投資の比率を減らし経済を停滞させた。先進国経済は福祉大国から民間主導の経済に戻り、創造的破壊を復活すれば経済停滞から回復出来る。中国は共産党の関与を弱め自由化を進めれば成長が続く。貿易戦争は米中両国ともに敗者になる。人の能力差により生じた所得差を増税と再配分で補正すれば経済効率が低下する。」
私はトランプ以前の米国、即ち世界中の優れた人材と知能を惹きつけ創造力を高める自由な環境が、劣化しつつあると考える。加えてディジタル経済の寡占化が地球上の全想像力を劣化させている。習近平以降の中国では自由社会で生まれた創造から最善のコピー品は作れるが、自ら創造的破壊して効率改善することは出来ず壁にぶつかる、と私は予測する(これはトランプの貢献)。
重要なのは、経済以外の政治と軍事力を合わせたゲオポリティクスをトータルで見なければG0世界の行方は見通せない。重要な背景は所得格差拡大によるポピュリズムの世界的な波及だ。逆説的であるが、その結果が上記のような経済停滞を招き、米国大統領選の自国第一主義と社会福祉国家の対立だ。実はこれは国家体制によらない共通現象だと私は考える。
私の仮説は、以上の状況認識のもとに20年代に先ずディジタルマネーが徐々に普及し基軸通貨ドル体制の影響力が低下する。同時進行的に日欧との同盟を前提が崩れ米国の圧倒的軍事力が相対的に低下する。これが、米国の圧倒的経済力・軍事力のリーダーから普通の大国に向かう道筋だ。
一方、中国も習近平が交代しても「共産党第一主義」は米国の自国第一主義以上に強固で、創造的破壊にはもっとも遠い国であり続け壁にぶつかる。英離脱後のEUでも同様の分断が起こる可能性が高い。結果として、20年代前半はリーダー無き分断化した世界で小競り合いが次々と発生し、経済停滞がより悪化するものと予測する。
この戦国時代を終結させるには歴史的に何らかの形の大戦争、即ち第3次大戦が必須と考える。人類は世界的な問題解決の為の最終手段として戦争をして来た。勝敗を決定づける第3次大戦は原子爆弾ではなく大規模サーバー戦争で敵のシステムを無力化して決着する可能性が高いと予測(つまり大量殺戮はないと期待)する。そして新たな世界同盟とその下で秩序が生まれる。
これが私のマンガみたいな妄想だ。ワーストケース・シナリオといって良いと思う。私は世界の経済停滞を見るが、幸いにもそこから先はこの世にはいない可能性が高い。米国大統領選の行方によって道筋が異なるが、何らかの形で第3次大戦は避けられないだろう。最も希望的な道筋はシステムの戦いで血を流さす決着することだ。量子コンピューターとAIが原爆に代わるだろう。
年が明けてかつての年初の「大胆占い」を、10年単位で占おうと知恵を絞って考えた。しかし、どうにも考えが深まらずこんな中途半端でSFマンガみたいな占いになった。楽しそうなので、残り何年生きられるか分からないが時に応じて見直していきたい。■
単純で極端な例だが、正月早々自省する機会を貰ったと思っている。特に掲題の様な分不相応のタイトルを掲げて記事を投稿するなんざ正気の沙汰ではないと言われても当然だ。それについては、私が時に引用するイアン・ブレマー氏とか世界を代表する言論人の受け売りだと言い訳を用意している。加えてこの程度の予測(占い)に基づいて自分のおカネをつぎ込んで投資してきた。
能書きはさておき、「20年代はG0の時代がどこに向かうか明確に方向付けされる10年間になる」、これが私の予測である。次の問いかけは「10年後の世界はどうなっているか、誰が勝者か。その理由は何か」、多分こう聞かれるだろう。残念ながら私はこの問いかけに納得できる答えがある訳ではない。ただ、考える材料として提供出来れば良いと願っている。
今日の日本経済新聞に興味ある記事が出ていた。一度は神様とまで崇められたがリーマンショックの種を蒔いたと酷評されたグリースパン元連銀総裁のインタビュー記事だ。この記事を読んで、問いかけは核心をついており、質問に対して金融政策責任者だった範囲では的確に答えていると感じた。評論家特有の曖昧な答えではない。私なりの理解で要約すると下記のようになる。
「過去50年間にわたり高齢化による社会保障費増大が民間投資の比率を減らし経済を停滞させた。先進国経済は福祉大国から民間主導の経済に戻り、創造的破壊を復活すれば経済停滞から回復出来る。中国は共産党の関与を弱め自由化を進めれば成長が続く。貿易戦争は米中両国ともに敗者になる。人の能力差により生じた所得差を増税と再配分で補正すれば経済効率が低下する。」
私はトランプ以前の米国、即ち世界中の優れた人材と知能を惹きつけ創造力を高める自由な環境が、劣化しつつあると考える。加えてディジタル経済の寡占化が地球上の全想像力を劣化させている。習近平以降の中国では自由社会で生まれた創造から最善のコピー品は作れるが、自ら創造的破壊して効率改善することは出来ず壁にぶつかる、と私は予測する(これはトランプの貢献)。
重要なのは、経済以外の政治と軍事力を合わせたゲオポリティクスをトータルで見なければG0世界の行方は見通せない。重要な背景は所得格差拡大によるポピュリズムの世界的な波及だ。逆説的であるが、その結果が上記のような経済停滞を招き、米国大統領選の自国第一主義と社会福祉国家の対立だ。実はこれは国家体制によらない共通現象だと私は考える。
私の仮説は、以上の状況認識のもとに20年代に先ずディジタルマネーが徐々に普及し基軸通貨ドル体制の影響力が低下する。同時進行的に日欧との同盟を前提が崩れ米国の圧倒的軍事力が相対的に低下する。これが、米国の圧倒的経済力・軍事力のリーダーから普通の大国に向かう道筋だ。
一方、中国も習近平が交代しても「共産党第一主義」は米国の自国第一主義以上に強固で、創造的破壊にはもっとも遠い国であり続け壁にぶつかる。英離脱後のEUでも同様の分断が起こる可能性が高い。結果として、20年代前半はリーダー無き分断化した世界で小競り合いが次々と発生し、経済停滞がより悪化するものと予測する。
この戦国時代を終結させるには歴史的に何らかの形の大戦争、即ち第3次大戦が必須と考える。人類は世界的な問題解決の為の最終手段として戦争をして来た。勝敗を決定づける第3次大戦は原子爆弾ではなく大規模サーバー戦争で敵のシステムを無力化して決着する可能性が高いと予測(つまり大量殺戮はないと期待)する。そして新たな世界同盟とその下で秩序が生まれる。
これが私のマンガみたいな妄想だ。ワーストケース・シナリオといって良いと思う。私は世界の経済停滞を見るが、幸いにもそこから先はこの世にはいない可能性が高い。米国大統領選の行方によって道筋が異なるが、何らかの形で第3次大戦は避けられないだろう。最も希望的な道筋はシステムの戦いで血を流さす決着することだ。量子コンピューターとAIが原爆に代わるだろう。
年が明けてかつての年初の「大胆占い」を、10年単位で占おうと知恵を絞って考えた。しかし、どうにも考えが深まらずこんな中途半端でSFマンガみたいな占いになった。楽しそうなので、残り何年生きられるか分からないが時に応じて見直していきたい。■