上野千鶴子さん今夜10:55NHK「爆笑問題のニッポンの教養」に登場／7/9特別講演＠東大申し込み受付開始

午前中、医者と岐阜地裁に行って、帰りにキマタ種苗店に立ち寄ったら、
探していた「栴檀（せんだん）」の苗があったので、買いました。
背丈ほどの大きな木が一鉢２８００円。
葉が明るい黄緑色の「ライム」という品種もあったので二つとも買い、
ほかにも、お値打ち価格の紫陽花や鹿児島紅（梅）、宿根草。
そうそうボケの鉢が半額だったのでこれもＧｅｔ。

帰ってから、暗くなるまで汗だくになって苗を植え、
シャワーを浴びて、新聞を見たら、今夜９日は上野千鶴子さんが
ＮＨＫの「爆笑問題のニッポンの教養」に登場される日でした。
あぶない、あぶない、見逃すところだった。
わすれないように「見るだけ予約」をしておきました。

「爆笑問題のニッポンの教養」 次回、６月９日の放送は　FILE147：「女と男“仁義なき戦い”」　　 ６月９日（木）夜１０：５５～放送予定！ ６月１６日（火）午前１：３０～＜総合＞（月曜深夜）再放送予定です。 ７５万部超えの「おひとりさまの老後」をはじめ、「スカートの下の劇場」「セクシィ・ギャルの大研究」など挑発的なベストセラーを連発する上野千鶴子元東大教授。人呼んで“日本一ケンカが強い学者”と、番組久々の一大トークバトルが勃発する。 舞台は秋葉原のメイド喫茶。「女性学」のパイオニアとして、４０年にわたり男性中心社会に疑問を投げかけてきた上野は、いきなりコスプレで登場、爆笑問題の度肝を抜く。 男らしさ、女らしさとは何か。男はメイド喫茶に何を求めているのか。 上野の先制パンチに対し、“もてない男”を自認する太田と田中の、実体験に基づくホンネが炸裂する。女性の社会進出が進んできた今でも、人々の何気ない言動の裏にまだまだ「男は／女はこうあるべき」という見えない「ルール」が潜んでいる、という上野。 ジャニーズにネカマ（ネットオカマ）、セクハラに逆ナン（逆ナンパ）にホリエモンまで、あらゆる社会現象を一刀両断！ すべての男女必見、仁義なき戦いの結末は・・・。果たして男と女が分かり合える日はやって来るのか？

７月９日には、東大最終講義が震災で中止になったかわりの、
「生き延びるための思想」が東大であります。
もちろん申し込みました。

上野千鶴子さん7/9特別講演＠東大　事前申し込み受付開始！ Women's Action Network（WAN） 　 震災で中止となった東大最終講義に代わる、上野千鶴子さん震災復興支援特別講演（7/9　於　東京大学）の一般事前申し込みの受付が始まりました！ 下記の必要事項を記入のうえ、メールでお申し込みください。メール件名には必ず「7月9日上野講演　一般公募」と書いてください。お席を確保できた場合には、後日、受講券をメール添付でお届けします。当日、プリントアウトして、会費とともにご持参ください。 申し込み先： ueno_lecture_wan@yahoo.co.jp 必要事項：お名前、ご所属、連絡先メールアドレス 講演詳細は次のとおりです。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 演題：「生き延びるための思想」 時：2011年7月9日（土）14:00〜16:00 所：東京大学弥生講堂・一条ホール 　http://www.a.u-tokyo.ac.jp/yayoi/index.html 参加費として1000円を頂戴し、会場費・機器使用料などの実費を除く残金を、震災復興のための支援金とさせていただきます。ご寄付・カンパもよろしくお願いいたします。 2011年06月02日 カテゴリ: WANの活動.

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福島原発事故の放射能汚染は、食品にじわじわ広がっています。
もはや「風評被害」なんで言ってる段階じゃないと思うのですが、
「（食べても）ただちに影響はない」そうですから、
将来の影響も考えて、自衛するしかなさそうです。

チェルノブイリ事故のときに、８０００キロ離れた原発から飛んできた
「微量」のセシウムに日本中が騒然となったのですが、
今回は待ったなしの「いま・ここ」で起きている放射能汚染なのです。

クローズアップ２０１１：原発事故の放射性物質　食品への影響、止まらず　 ◇７都県４１品目で規制値超　「付着」から「吸収」へ 　東京電力福島第１原発事故で、大気中などに放出された放射性物質の食品への影響が止まらない。食品衛生法の暫定規制値を超えた食品は８日現在、７都県の４１品目３３７件に上り、今月も茨城など４県で茶葉が出荷停止になった。時間の経過とともに、規制値を超える食品の品目などにも変化がみられ、政府は暫定規制値の見直しなど新たな対策も進めている。【佐々木洋】 　「発生から３カ月もたつのに事故が収拾せず、放射性物質の飛散が続いている。先が見えず、息の長い闘いを覚悟している」。出荷停止や解除を巡り、連日のように政府の原子力災害対策本部や各県などとの調整にあたる厚生労働省の幹部は疲れ切った様子で話す。 　暫定規制値が設定された３月１７日から６月８日までに、食品中の放射性物質の検査は２２都道府県で４７２０件行われた。当初は、放射性物質が付着しやすいホウレンソウなどの葉物野菜を中心に放射性ヨウ素の検出が相次ぎ、政府が出荷停止を指示した地域は一時、福島、茨城、栃木、群馬の全域と千葉の一部地域に広がった。 　半減期が８日と短いヨウ素の検出値は徐々に低下し、規制値の超過件数は減る傾向にある。３月から出荷停止が続いているのは、福島県の一部地域の葉物野菜やブロッコリーなどの花蕾（からい）類、カブ、原乳に限られる。 　一方で、４月中旬以降は福島県のタケノコやヤマメといった山菜や淡水魚などから、半減期が３０年と長い放射性セシウムの検出が目立つようになった。５月１１日には、原発から約３００キロも離れた神奈川県南足柄市の茶葉から、規制値を超えるセシウムの検出が発表された。その後も、各地の茶葉で規制値超えが相次いでいる。 　厚労省は「当初は放射性物質が野菜などの表面に付着したケースが多かったが、時間の経過とともに土壌などから吸収した放射性物質が検出されるケースが増えたとみられる」と指摘する。農林水産省によると、茶葉の場合は同省の調査で茶畑の土壌の汚染濃度が低かったことから、「大気中の濃度が高かった３月に汚染された古い葉から新芽にセシウムが移転したと推定される」という。 　規制値を超えるセシウムが検出されたヤマメやワカサギは、原発から約９０キロも離れた福島県の檜原湖（北塩原村）などから見つかった。水産庁は「湖や川に堆積（たいせき）したり、周囲の土壌に積もったセシウムが雨で流れ込み、魚の体内に取り込まれた可能性が高い。淡水魚は海水魚に比べてあまり水を飲まないために代謝が遅く、セシウムが尿で排出されにくいことも濃度が高くなる原因」と話している。 　◇暫定規制値、見直し進む　作付けデータ収集へ 　放射性物質の影響の広がりを踏まえ、国は対策を強化している。農水省は５月２７日、野菜などが土壌からセシウムをどの程度吸い上げるかを示す比率（移行係数）を公表。夏野菜の作付け本格化を前に、出荷時の検査の必要性などを判断する際の参考にしてもらうのが目的だ。国内外の文献を基に、野菜と果実計２１品目の移行係数を算出し、サツマイモなどのイモ類は比較的高く、葉物野菜は低い傾向がみられた。 　農水省は「粘土質だとセシウムが植物に移行しにくく、砂質では移行しやすいなど、土壌によって異なることも海外のデータから分かった。農家が作付け品目を検討する参考にしてもらうなど、放射性物質の影響を減らす方策を考えたい」と話す。 　国内では、土壌からのセシウムの吸収に関し、イネ以外の研究データはほとんどない。このため同省は今夏、福島県と協力して野菜の移行係数の調査を始める。県農業総合センター（郡山市）など同県内の複数地点でホウレンソウやトマトなど十数種類を作付けし、放射性物質の検査を行う。調査結果は来年の作付けの参考にできるという。 　政府は暫定規制値の見直しも進めている。暫定規制値は、原子力安全委員会が国際放射線防護委員会の勧告などを参考に定めていた指標を、震災発生６日後に緊急的に援用したもので、発がん性の詳細な検討はしていないためだ。厚労省は食品安全委員会に、食品中の放射性物質が健康に与える影響の評価を依頼している。同委員会は暫定規制値のないウランやプルトニウムの影響についても検討しており、７月をめどに取りまとめを行う。この結果を受け、厚労省の審議会で暫定規制値を見直す方針だ。 　食品安全委員会の専門委員で、国立がん研究センターがん予防・検診研究センターの津金昌一郎予防研究部長は「暫定規制値は十分すぎるほど安全を考慮して設定されている。規制値を超えた食品は流通しないが、一時的に摂取しても健康への影響を心配する必要はない。過度に恐れて野菜などを食べないことの方が健康へのリスクは高まる」と話す。 毎日新聞　2011年6月9日　東京朝刊

社説：放射線量の不安　もっとモニタリングを　 首都圏の住民の間でも居住地域の放射線量への不安が広がってきた。 　原発事故の際、離れた場所でも局地的に汚染度が高い「ホットスポット」と呼ばれる地域があることが知られる。事故によって放射性物質が漏れて上空を流れる時、地形や風向き、降雨などの影響で特定の場所に降下して高い線量になる。 　福島第１原発事故と並び史上最悪の「レベル７」だったチェルノブイリ原発事故では、原発から３００キロ近く離れた場所が高濃度に汚染され、強制移住の対象になった。 　ホウレンソウや生茶葉などから国の基準を超える放射性物質の検出が相次いだ千葉県では、県北西部の松戸市など６市が「一部の計測データで相対的に高い数値が出ている」などとして、放射線量の測定と結果の公表を求め県に要望書を出した。それを受け、県は測定を実施した。 　６市は、今後も継続的な測定を県に求め、専門家もまじえたワーキンググループでデータを検討する。 　また、東京都内で独自に放射線量を計測した団体の調査結果の中には、都の公式測定値よりも高いデータが出ている。２３区や武蔵野地区の市などの多くが、住民の不安の声を受けて独自の測定を始めたり、今後測定を計画している。神奈川や埼玉でも同様の動きは広まっている。 　文部科学省は全都道府県に委託して放射線量のモニタリングを実施・公表しているが各１カ所だ。それ以外は、大学や原発周辺のデータがあるに過ぎない。 　一方で、政府が運用する緊急時迅速放射能影響予測システム「ＳＰＥＥＤＩ」の計算結果によると、福島の事故後、放射性物質の放出が最大だったとみられる３月１５日午前、放射性物質は関東に向かった可能性があるとされる。 　放射性物質がどんな値ならば健康に影響があるのか専門家でも見解が分かれる。何を信じればいいか住民が不安に思うのはもっともだ。水のシーズンを前にプールなど子供への影響を不安視する声もある。 　住民に一番近い、市や町が住民の安心・安全に敏感に反応し、積極的にモニタリングするのは当然だろう。きめ細かいデータが示されれば、住民個々人が被ばく量を減らすための行動をとる目安になるからだ。 　ただし、市などには通常、放射線の専門家はおらず、測定のノウハウもない。文科省は、ホットスポット対策について「要望が大きくなれば検討したい」との姿勢だが、原発事故対応は一義的に国の責任だ。モニタリングを強化し、バラつきが指摘される測定方法についても明確な基準を示すべきだ。都道府県の積極的な対応も求めたい。 毎日新聞　2011年6月9日

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