きょう8月７日は「バナナの日」。
毎日新聞のバナナの記事がおもしろい。
バナナって、栄養価が高いことは知っていたけれど、
熟し方で効用が違うんだってことは知らなんだ。
バナナ:果物消費量、日本一 秘密探る（毎日新聞 2012年8月7日）
昨日の中日新聞の生活面の記事は、友人の白井さんの記事。
太陽光発電が何年で元が取れるのか、って話。
東の家の屋根には１５年くらい前から家庭用太陽光発電の設備がのってて、
せっせと発電してくれてて、昼間に発電した余剰電力は
中電が買い取ってくれることになっているけれど、
じっしつ2軒ぶんをまかなっている。
初期投資の元が取れるのは２０年と聞いていたから、もう少しかかりそう。
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毎日新聞の社説も「太陽光発電 再生エネの先導役に」。
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毎日新聞のバナナの記事がおもしろい。
バナナって、栄養価が高いことは知っていたけれど、
熟し方で効用が違うんだってことは知らなんだ。
バナナ:果物消費量、日本一 秘密探る（毎日新聞 2012年8月7日）
昨日の中日新聞の生活面の記事は、友人の白井さんの記事。
太陽光発電が何年で元が取れるのか、って話。
東の家の屋根には１５年くらい前から家庭用太陽光発電の設備がのってて、
せっせと発電してくれてて、昼間に発電した余剰電力は
中電が買い取ってくれることになっているけれど、
じっしつ2軒ぶんをまかなっている。
初期投資の元が取れるのは２０年と聞いていたから、もう少しかかりそう。
| 設置費何年で元取れる？ 家庭用太陽光発電 2012年8月6日 中日新聞 家庭で取り組める「環境に優しい行動」で効果が特に大きいのが、太陽光発電システムの設置。ただ、標準でも２００万円ほどの設置費用がかかる。発電した電気を売るなどで、何年で元が取れるかは気になるところだ。収支シミュレーションの進め方を紹介し、関連する注意点なども考えてみた。（白井康彦） 太陽光発電のメリットに魅せられて自宅を「太陽光発電所」にした人たちでつくるＮＰＯ法人「太陽光発電所ネットワーク」（事務局・東京）。その中部地域交流会事務局（名古屋市）の三浦悦夫事務局長は「自宅でどのくらい発電できるか、しっかり考えてほしい」と話す。 一戸建て住宅の太陽光発電は、二〇〇九年から、余剰分の固定価格買い取り制度が実施されている。日中に家庭で消費する電気は、太陽光で発電した電気で賄う。発電量から自家消費の分を除いた余剰分を、電力会社が固定価格で十年間買い取る。夜間は、従来通り電力会社から電気を買う＝上図。 パネルの発電能力は、基準の状態でどれだけ発電するかを示す「定格出力」で示される。一戸建て住宅は三～四キロワットが多い。名古屋市で定格出力四キロワットのシステムを設置するケースを考えてみた。 四キロワットに名古屋市での一日の平均日照時間の四・二時間と三百六十五日を掛ける。三浦さんは、〇・八を掛けることを勧める。システム内部での電力喪失などが原因で定格出力通りには発電しないからだ。計算すると年間総発電量は約四千九百キロワット時になった＝下表（１）。 総発電量のどのくらいが余剰分になるか。三浦さんは「うちのネットワークで蓄積したデータでは、標準は七割ぐらい」と説明する。本年度にシステムを設置した人は設置後十年間は一キロワット時当たり四十二円で余剰分を電力会社に買い取ってもらえる。この試算では、年間の売電収入は約十四万四千二百円となる＝同（２）。 電力会社から電気を買うときの料金単価は、契約の仕方などでさまざまだが、一キロワット時当たり二十円強のことが多い。ここでは二十一円と仮定し支払わずに済んだ年間の電気代を約三万九百円とはじき出した。売電収入と合わせた年間の総利益は約十七万五千円となる。 ◇ 次はコストの計算。メーカー各社が示すシステム設置費用は、定格出力一キロワット当たり四十万円台や五十万円台が多い。この試算では五十五万円とした。住宅用の太陽光発電には、国や自治体の補助制度もある。一キロワット当たりの補助金額は、国が三万円または三万五千円。自治体によってまちまちで、多いところは十万円を超す。名古屋市は少ない方で二万円だ。 この試算では設置費用から補助金額を差し引いた実質的な設置費用は、ちょうど二百万円になった＝同（３）。年間の総利益が約十七万五千円だから、設置十年後でも元は取れない。固定価格買い取り期間の十年が終わった後の買い取り価格は未定で、十一年目以降の収支計算は困難だ。昼間に電気をよく使う家庭では、二十年たっても元が取れないこともありそうだ。 しかし、設置費用が安いメーカーのシステムを選んだり、補助金の金額が多い自治体に住んでいたりすると、十年未満で元が取れるケースも。 住宅用太陽光発電については、強引な営業などによるトラブルが多く、消費者委員会や国民生活センターなどが消費者に注意を促す。買い取り制度の仕組みをしっかり調べた上で、自宅での電気の使い方や、屋根の広さなどをチェック。さらに、いくつかの工事業者から見積もりを取って比較するといった慎重な姿勢が必要だ。 |
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毎日新聞の社説も「太陽光発電 再生エネの先導役に」。
| 社説:太陽光発電 再生エネの先導役に 毎日新聞 2012年8月6日 ７月に始まった再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度で、今年度の導入見込み量が最も多いのが太陽光発電だ。経済産業省資源エネルギー庁の推計では計２００万キロワット（出力ベース）で、既存の太陽光発電設備（約４８０万キロワット）の４割に達する。再生エネの先導役として活用し、地域活性化や災害対策にもつながる取り組みを広めたい。 群馬県太田市は制度の開始に合わせ、自治体単独では全国初となるメガソーラー発電事業に乗り出した。出力は１５００キロワットで、市内の工業団地の一角に太陽電池パネル約１万枚（約１万３０００平方メートル）を敷き詰めた。年間１８００万〜１４００万円の利益が出る見通しだ。市民が太陽光発電を導入する際の補助金などに活用する予定で、エネルギーの地産地消を進め、財源としても生かすねらいがある。 太田市に隣接する栃木県足利市は、学校や体育館など市内の公共施設約７０カ所の屋上を太陽光発電用に貸し出すことにした。対象事業者は市内に本社を置く法人とし、災害などによる停電時は、公共施設に電気を供給することが条件だ。 こうした試みは、再生エネに関する住民の理解を深め、導入促進にもつながるはずだ。再生エネ発電に参入する事業者が相次ぐが、自治体の役割も極めて大きいと言える。 太陽光発電は工期が短く、日射がある所なら設置場所を問わない。規模も自由に決められる。当面は風力や地熱より導入が早く進むだろう。政府のエネルギー・環境に関する選択肢案では、太陽光発電量を２０３０年に１０年比で１５〜２０倍近くに増やすシナリオを描くが、耕作放棄地や売れ残った工業団地の利用を進めたい。建物の屋根や壁面への設置は他の土地利用との競合を避けられる。日本の戸建て住宅は約２７００万戸だが、太陽光発電を設置済みはまだ１００万戸余りだ。住宅の耐震性を考慮しても、拡大の余地は大きい。 発電効率や品質など太陽電池に関する日本企業の技術力は世界トップレベルにある。コスト競争力のある中国企業などの台頭で世界シェアを落としたが、国内で太陽光発電が普及し、コスト削減も進めば、海外展開力も増すはずだ。 再生エネ発電の買い取り費用は電気料金に転嫁される。太陽光発電は導入量が多い分、買い取り価格の設定には特段の配慮が必要だ。高ければ消費者の負担が増えるし、低ければ導入が停滞する。さじ加減が難しい。政府には、事業者の採算やコスト削減を見定め、適切に買い取り価格を見直すことが求められる。 |
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