映画「トガニ」も含めて、海外で評判になっていてもなかなか身近で見られません。
ましてや女性監督の作品を目にすることは少ないです。
そんな女性監督の作品ばかりを上映する<あいち国際女性映画祭>が、
今年も9月上旬にウイルあいちで開催されいます。
観たいと思う映画が多いのですが、じっさいみに行ったことがあるのは二回ほど。
映画「トガニ」を見て帰って、中日新聞の生活面を開いたら、
今年のあいち国際女性映画祭の上映作品のことをを稲熊さんが書いていらっしゃいました。
あいち国際女性映画祭
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この日の中日新聞生活面の見開きの左側も稲熊さんの記事でした。
稲熊さんの記事、どちらもよみごたえがあるよい記事ですね。
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脳性まひ、一人暮らしの奮闘上映 名古屋で国際女性映画祭 2012年8月24日 中日新聞 脳性まひで首から下の体が不自由ながら、広島市で一人暮らしを続ける佐々木千津子さん(64)の日常を追ったドキュメンタリー映画「ここにおるんじゃけぇ」が、九月に名古屋市内で開かれるあいち国際女性映画祭2012で上映される。施設を飛び出し、二十四時間介護を受けながらも一人暮らしを続ける佐々木さんが、映画で伝えたい思いとは-。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(略)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ (稲熊美樹) <あいち国際女性映画祭> 女性監督による32作品を集め、9月1~9日、名古屋市東区上竪杉町1のウィルあいちを主会場に開催。「ここにおるんじゃけぇ」は2、4日に上映。下之坊監督と佐々木さんが来場予定。50~60代の女性6人が、ドーバー海峡を泳いで渡る「ドーバーばばぁ 織姫たちの挑戦」(2、3日)、母親を亡くした少女の気持ちを丹念に描いた「聴こえてる、ふりをしただけ」(8日)なども注目。昨年亡くなった槙坪多鶴子監督の遺志を継ぎ、原爆をテーマに製作中の「少女の夢-いのちつないで-」は1日に上映。スケジュールは映画祭ホームページに掲載。 |
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<はたらく>介護支援策 制度充実や働き方改革を 2012年8月24日 中日新聞 仕事と介護の両立支援策を定めた「育児・介護休業法」は、質が違う育児と介護をひとくくりにした上、介護の支援策は育児に比べて後れを取っている。本紙生活部には、介護と仕事との両立に不安を感じる読者の声が寄せられている。高齢化が進む中、企業の貴重な戦力の離職を防ぐためにも、制度の充実と働き方の改善が必要だ。 (稲熊美樹) 「家に帰っても気持ちは休まらず、心が疲れていると感じます」。小学生ら三人の育児と義母の介護をしながら働く石川県の女性(44)の生活は慌ただしい。出勤前に義母の着替えの介助や食事の準備に掃除。介護保険でまかなえるヘルパーの訪問は夜間だけで、日中は義母が一人で過ごすため心配だ。小さな子どもに向き合いたいと思っても、たまに「息切れしてしまう」。 「育児は成長、介護は退化」と女性は言う。育児は成長の喜びを感じられ、成長に伴って手が離れる。仕事を増やす時期など、先も読みやすい。一方、高齢者の介護は、いつまで続くか分からない。相手はプライドのある大人で、ぶつかることもある。家族の衰えに直面し、精神的につらい場面も多い。 四年前に父を亡くし、一人で母を介護する愛知県の男性(51)も「とてもつらい」と訴える。出勤前に母の身支度や食事の介助。働く間、母はデイサービスに出掛けるが、夜中に尿取りパッドの交換が欠かせず、仕事後も介護が続く。「全速力で突っ走っている感覚で、疲れてしまう」 育児・介護休業法で、育児休業は原則として子どもが一歳になるまで取得できるのに対し、介護休業は介護者一人につき、通算九十三日までに限られている=表。介護休業はデイサービスやホームヘルプなど、介護保険制度を使ったケアを準備するための期間で、家族が介護することは想定していないからだ。しかし、介護支援サービスの不十分さから、家族が介護の一部を担っているのが現状だ。 デイサービスの送り迎えで立ち会うことを考えると、短時間勤務は介護と仕事を両立させようとするために、欠かせない制度。だが、育児では子どもが三歳になるまで取れるのに、介護では休業と合わせて九十三日までしか認められない。 雇用保険で賄われる育児休業給付は、賃金の50%であるのに、介護休業給付は40%。以前は同じだったが、介護だけ据え置かれた経緯がある。今後、団塊の世代が介護の必要な年代にさしかかると、その介護をしながら働く社員が急増するとみられる。しかも、企業で中核的な役割を担う年代だ。 ◇ 東京大社会科学研究所のワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクトの佐藤博樹教授らが、四十歳以上の会社員を対象に昨年実施した調査によると、今後五年のうちに家族らを介護する可能性が「かなり高い」「少しある」人は82・7%。介護をすることになったとき「仕事を続けられない」と考えている人も23・6%いた。同時に、介護は個人で解決すべきものと考え、会社に介護ニーズの存在を伝えていない社員が多いという実態も明らかになった。 同プロジェクトは、仕事と介護との両立支援は、男女共通の課題であると同時に、中核人材が困難やストレスを感じたり、離職に至ったりすると、企業として損失は大きく「企業経営として極めて重要」と指摘。昨年十二月と今年六月にまとめた提言では、介護休業の分割取得や短時間勤務など、柔軟な働き方の導入を法制面で支援するよう求めた。企業には制度の充実とともに、ワーク・ライフ・バランスを実現しやすい働き方の改革などを提案している。 |
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