のんびりとした休養日。
つれあいは議会に行って不在。
わたしはたまった洗濯物を洗ってから、
本を読みながら、おやつは甘さ控えめの手作りあずき寒天。
たまにはこういう家事の一日もよいものですね(笑)。
夕ご飯の準備も早めにはじめようと、
手間がかかる小さな里芋の皮をむいて、煮っころがし。
冷蔵庫を見ると、栃尾の厚揚げがあったので、
半分に切って、真ん中に包丁を入れ、チーズを挟んで、
こんがりと焼きました。
メーンは、
鶏ムネ肉と下仁田ネギとキノコのオイスターソース焼き。
ひさしぶりに、ちょこっとだけ赤ワインを飲みました。
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３月６日の中日新聞生活面には、
小中さんの食物アレルギー対策の記事。
６日の生活面には、子ども・子育て支援関連の記事がもう一つ載っていました。
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つれあいは議会に行って不在。
わたしはたまった洗濯物を洗ってから、
本を読みながら、おやつは甘さ控えめの手作りあずき寒天。
たまにはこういう家事の一日もよいものですね(笑)。
夕ご飯の準備も早めにはじめようと、
手間がかかる小さな里芋の皮をむいて、煮っころがし。
冷蔵庫を見ると、栃尾の厚揚げがあったので、
半分に切って、真ん中に包丁を入れ、チーズを挟んで、
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メーンは、
鶏ムネ肉と下仁田ネギとキノコのオイスターソース焼き。
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小中さんの食物アレルギー対策の記事。
| ＜進んだ？アレルギー対応＞ 遅れ目立つ私立幼稚園 2015年3月6日 中日新聞 総務省中部管区行政評価局（名古屋市）が、先月発表した「乳幼児の食物アレルギー対策に関する実態調査」。対象エリアは愛知、富山両県だが保育所、幼稚園、認可外保育施設を横断的に行政が調べた例は珍しい。対策の基本となるガイドラインを約五割が知らないなど、結果からは私立幼稚園の対応の遅れが浮き彫りになった。 ◆愛知、富山で調査 ４８％が指針知らず 保育所と認可外保育施設は厚生労働省の「保育所ガイドライン」、幼稚園は日本学校保健会の「学校ガイドライン」に沿って、食物アレルギーに対応することになっている。調査では私立幼稚園の４８・７％が存在を知らず、７５％が未利用だった。 ガイドラインは各園に二部ずつ配られ、文部科学省も二〇〇八年と一四年の二回、都道府県教委を通じて周知を求めた。調査では「送られた気はするが、所在は分からない」という園もあった。これらのガイドラインは職員の理解のため、研修を開くよう行政に求めているが、「未実施」とした施設は全体の二割。私立幼稚園が６９・３％と最も高く、次いで認可外保育施設の５８・６％だった。 四月から「子ども・子育て支援新制度」が始まり、一部の幼稚園は保育の役割も併せ持つ「認定こども園」となる。認可外保育施設の一部も「小規模保育」として認可され、自園調理を始める。調査を担当した同行政評価局の中村浩第二部長は「対応食を提供した経験があるかないかの差は大きい。（認定こども園となる）幼稚園で対応できるのか」と懸念する。 ◇ 今回の調査は昨年五月から実施。保育は厚労省、幼稚園は文科省と行政の所管が異なり、「実態が明らかではない」ことが背景にあった。両県の公立、私立の保育所・幼稚園、認可外保育施設の全二千四百六十九施設から六百十五施設を選び、約八割の回答を得た。幼稚園と認可外保育施設は文科省や厚労省の調査でも対象に含まれておらず、データが明らかになったのは今回が初めてだ。 また、アレルギーの症状が出なかった「ヒヤリ・ハット事例」も含め、原因食物を食べた事故は過去三年以内に、保育所の約五割で発生。内容は「配給・配膳ミス」「他の園児の分を食べた」「おかわり時に誤食」の順に多かった。保育所で事故が多い理由を、預かる日数や時間が長く食事の回数が多い▽自園調理が多い▽再発防止のため事故の情報をきめ細かく把握している－と説明している。 調査結果では自治体の取り組みも紹介。名古屋市は緊急時の対応を示す表を作成し、保育所と公立幼稚園で使っているが、私立幼稚園には配布していない。中村部長は「関係先に知らせれば安全度はより高まる」と注文した。 食物アレルギーのある子の給食を研究する岐阜聖徳学園大の高木瞳教授（食品学）は「ガイドラインが普及していないことなど、調査結果を行政に広く知ってもらい、対策に活用してほしい」と話す。 調査結果は同行政評価局のホームページで見ることができる。 （小中寿美） |
６日の生活面には、子ども・子育て支援関連の記事がもう一つ載っていました。
| ＜どうなるの？子育て支援＞ ３歳以上の預け先不足 2015年3月6日 中日新聞 ４月から始まる子ども・子育て支援新制度では、全ての子育て世帯が支援を受けられることを目指す。乳児（満３歳未満）の待機解消策として、小規模保育など「地域型保育」の認可も進めるが、幼児（満３歳以上）らの預け先の確保は難しいままとの課題が残る。特に都市部では、３歳児の待機が増える恐れもある。 ◆小規模保育の認可進むが… 横浜市瀬谷区でＮＰＯ法人「さくらんぼ」が運営する小規模保育「はぐ＠ねすと」。マンションの一室で一、二歳の九人が昼寝の後、おやつを食べ、職員と電車を描いた段ボール箱に入って電車ごっこを楽しむ。おやつを食べていたり、人形遊びをする子にも、それぞれ職員が寄り添う。 ここの特長は複雑な家庭状況の子や病児、障害児への配慮が行き届いている点だ。「子の状況をあまり知られたくない保護者もおり、少人数の環境なら心理的に預けやすい。異年齢の子を一緒に保育するので個々の発達段階に応じられる。そこに小規模保育の果たす役割がある」と伊藤保子理事長（６１）は言う。 ただ、小規模保育で受け入れるのは原則、乳児だけ。幼児になると保護者は新たな保育先を探さねばならない。新制度は小規模保育を含む地域型保育の事業者に、幼児の保育先となる連携施設の確保を認可条件にした。しかし、待機児童問題が深刻な地域では、保育施設に空きがなく、連携施設を探すのは難しい。そこで連携ができるまで、小規模保育も定員の範囲内で幼児を預かれるよう、国は五年間の猶予期間を設けた。実際、東京都区部と関東・東海の政令指定都市への本紙の取材では、管轄内の事業者が連携施設を確保したとする自治体はゼロだ。 小規模保育を運営するＮＰＯ法人代表で、全国小規模保育協議会の駒崎弘樹理事長（３５）は以前、幼児専門の認可保育園設立を検討したが、東京都の「六十人未満の認可園では四割が乳児でなければならない」との規定で断念した。新制度で規定は撤廃される見込みとはいえ、“乳児優先”の政策に変化はなく、自治体から幼児保育に給付される上乗せ額も少ないままだ。「（幼児保育の運営は）損を覚悟しなければならない」と駒崎さんは話す。 保育先が見つからない「三歳児待機」が増えている自治体もある。東京都世田谷区は昨年四月現在で百五十二人と、都内では最多。区の担当者は「小規模保育で受け入れる乳児が増えれば、さらに待機に拍車がかかる」と苦悩する。子どもを預けたいとのニーズは高いのに、将来の子どもの人口減が見込まれ、新たな保育施設の設置はどこも慎重になっているためだ。 対策として定員割れしている幼稚園との連携や、認可保育園の幼児定員を増やす必要性を訴える自治体も多い。こうした動きに対し、さくらんぼの伊藤さんは「小規模保育が一時的な量確保のための応急措置の場になると、多様なニーズに応えてきた保育の価値が損なわれてしまう」と懸念している。 （安食美智子） |
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寺町みどり @midorinet002
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