あさノルディックウォーキングから帰ってきたら、
朝顔が一輪、咲いていました。
玄関横に毎年こぼれ種で生えて、棚にのぼって花を咲かせます。
向かって左の棚には、フウセンカズラ。
軒との境で雨があたりにくいので、
朝ごはんの前に、水をたっぷりやりました。
洗濯物を干してからは、三日目の梅の土用干し。
きょうは晴れたり曇ったりで、気温も少し低いので、
ホーロー容器のまま、お日さまに当てて土用干し。
梅酢が蒸発して減りすぎないように、
昼ご飯を食べたあと、家のなかに取り込みました。
きょうの梅仕事は、これで終わり。
小梅なので、大きな梅と同じに丸三日間干すと、
しわしわになって縮んでしまうので、日干しはこれで完了。
明日からは、お天気都合をみて、夜干をします。
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ところで、
昨日の中日新聞の生活面は、
白井さんのシリーズ＜知らなくていいの？税の仕組み＞が載りました。
記事を読んで、今まで知らなかった「国際連帯税」のことが、少しだけわかりました。
最後まで読んでくださってありがとう
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朝顔が一輪、咲いていました。
玄関横に毎年こぼれ種で生えて、棚にのぼって花を咲かせます。
向かって左の棚には、フウセンカズラ。
軒との境で雨があたりにくいので、
朝ごはんの前に、水をたっぷりやりました。
洗濯物を干してからは、三日目の梅の土用干し。
きょうは晴れたり曇ったりで、気温も少し低いので、
ホーロー容器のまま、お日さまに当てて土用干し。
梅酢が蒸発して減りすぎないように、
昼ご飯を食べたあと、家のなかに取り込みました。
きょうの梅仕事は、これで終わり。
小梅なので、大きな梅と同じに丸三日間干すと、
しわしわになって縮んでしまうので、日干しはこれで完了。
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昨日の中日新聞の生活面は、
白井さんのシリーズ＜知らなくていいの？税の仕組み＞が載りました。
記事を読んで、今まで知らなかった「国際連帯税」のことが、少しだけわかりました。
| ＜知らなくていいの？税の仕組み＞ 国際連帯税 2016年7月21日 中日新聞 環境や貧困など、地球規模の問題の解決に税収を充てる国際連帯税への注目が増している。パナマ文書でタックスヘイブン（租税回避地）の実情の一部が明らかになり、世界的に税の仕組みに関心が高まったことも一つの契機になっている。連帯税の一つで、株式や為替など金融商品市場の混乱を防ぐ狙いの金融取引税も欧州で導入準備が進んでおり、国内でも検討する機運が高まりつつある。 ◆航空券の購入時に徴収 「海外に出かける航空券を買うとき、少額を徴収するのが航空券連帯税。飛行機に乗ることで自然に国際貢献ができる仕組みです」。国際連帯税に詳しい横浜市立大の上村雄彦教授（国際政治学）は、こう解説する。 航空券連帯税は国際連帯税の一つで、二〇〇六年のフランスを皮切りに、現在、韓国やチリなど十四カ国が導入している。使途は途上国の感染症対策が主で、この税収を活用する国際機関「ユニットエイド」も〇六年に創設されている。日本では導入されていないが、フランスや韓国などを訪れると、日本人も出国するときの航空券を買うときに、この税を負担している。 国内では、民間団体「グローバル連帯税フォーラム」や国会議員を中心とする「国際連帯税創設を求める議員連盟」などが導入を目指して活動している。上村教授によると、税額をエコノミークラスで五百円程度、ファーストクラスで五千円程度とした場合、税収は三〇年には単年で約九百五億円が見込まれる。 外務省も、毎年度の税制改正要望では「政府開発援助（ＯＤＡ）だけでは必要な資金を確保できない」と、導入に前向きな姿勢をみせている。ただ、関連業界などからの反対意見もあり、導入のめどはまだ立っていない。 既に導入している多くの国では、この税は国際連帯税の本格導入への第一歩とみられている。将来の導入が目指されている国際連帯税の中でも、このところ最も注目されているのが金融取引税だ。金融機関や投資ファンドなどが株式や債券、為替などの金融商品を取引する際にかかる税金で、短期売買を繰り返すほど、税がかかる仕組みだ。 〇八年のリーマン・ショックに象徴される金融危機では、それまでの金融機関などによる過大な利益追求が市場の大きな混乱の元になったと指摘されているほか、投資に失敗した金融機関の救済のため公的資金が投入されたことに各国で国民の批判が高まった。金融取引への課税により投機的な取引を抑制することも金融取引税の狙いだ。 欧州連合（ＥＵ）の十カ国は昨年十二月、共通の金融取引税を導入することで合意。実施に向けて準備を進めている。 日本では、導入に向けた動きはまだ具体化していない。ただ、タックスヘイブン問題への関心の高まりやＥＵの動きなどで、注目は増している。 上村教授は「タックスヘイブンへの課税強化と金融取引税で年間五兆～六兆円もの税収が得られる可能性がある。それを財源にすれば、保育士や介護士の待遇改善や大学生向け給付型奨学金制度導入などが可能になる」としている。 （白井康彦） ＜国際連帯税＞ 貧困や気候変動、疫病、途上国支援といった世界的な問題への対策資金確保を目指す。２００２年の国連開発資金国際会議で初めて検討された。航空券連帯税や金融取引税のほか、具体的な動きには至っていないが、航空・海上輸送税、多国籍企業税、武器取引税などの案もある。 |
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