歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

円安・ドル高と日経225、日本国債金利は連動

2014年02月23日 08時33分25秒 | 金融・経済
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/  NEVADA ブログから

大統領の国外脱出(ウクライナ)と金融市場
ウクライナのヤヌコビッチ大統領が、空路ロシアに脱出しようとして、国境警備当局に拘束されたとの情報が流れており、事実上、国が崩壊しています。

今後、大規模な衝突が発生することは避けられず、ウクライナが2つに分裂することにでもなれば、デフォルトは避けられません。

大統領が逃亡するという異常事態に陥っており、しかも、それが拘束されるという事態になれば、もはや国として機能していないと言え、格付け会社は格付けをそれなりに格付けすることになるはずです。

このような情勢下で、3月初めには日本の経常収支が発表になります。
貿易収支が2.8兆円もの赤字になっていることもあり、1兆円を超える経常赤字になるとみられており、最悪の場合、年率換算20兆円近い赤字になるかも知れません。

この発表を受けて、日本から本格的なキャピタルフライトが発生することもあり得、そうなれば、ウクライナ情勢を巡ってユーロが売られ、経常赤字を受けて円が売られ、ドルが≪一人勝ち≫という事態になるかも知れません。

世界の資金が今アメリカに向かっており、これもあり株は買われていますが、問題は資金を世界中から集めたアメリカですが、消えた国では資金難に陥り、金利が急騰することです。

ただでさえ、経済が悪化して経常赤字国が増えている中、そこで更に資金がアメリカに向かえば、経常赤字国は通貨暴落を防ぐために、一層の金利引き上げを実施することになり、これが更に経済を悪化させるという悪循環に陥ります。

日本も今や経常赤字国に転落しており、新興国と同じ扱いを受けることになれば、日本国債は大暴落を演じ、本格的な日本崩壊が始まります。

今でも大雪で3日、4日と高速道路が不通になったり、車内に閉じ込められたという姿を見れば、日本は本当に先進国なのかと思う程ですが、ここで「資本流出」が起これば、今の国債買い支えシステムは維持できるものではなく、日本は金融面・社会面・経済面で、今困窮しています新興国と同じレベルにまで転落することになります。

今まで長く「ぬるま湯」に浸っていた日本人ですが、いよいよ「ゆでガエル」状態になってきたと言えます。ウクライナはまた違った意味で日本の近未来の姿かも知れません。

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● 短長期の予想が間違うから、商売が出来ない”と言う事は有りません。その道の
  専門家は、その世界の流れは十分つかめるでしょうから、商売は繁盛するでしょう。

● この商売繁盛は、一企業のレベルですから、ミクロ経済学と言います。
  
● 一方、全世界や一国の経済は、総体としての大きな経済の流れを追求する世界ですから
  マクロ経済学で対処します。マクロとミクロは大きな流れでは一致する
  事が多いですが、個々のケースでは合わなくても不思議では有りません。

● 例をあげれば、日本経済=マクロは戦後高度成長で発展しました。殆どの産業や国民は
  =ミクロは潤いましたが、石炭産業は見事に綺麗に潰れました。

● NEVADAさんの欠点はそのミクロのレベルでは鋭い感覚を持ち、商売は繁盛していると
  想像できますが、しかしマクロの予測は殆ど感覚レベルの説明で論理的では
  なく、我田引水のきらいが有ります


● 全体的には、先進国の不景気で、商品の時代で、騒乱の時代ですから、
  貴金属に逃避する人が増えます。従って商売は大繁盛でしょう。

● しかし、世界第二の経済大国である日本の経済を、弱小なウクライナや後進国と比較
  したりと、その判断には大きな誤りがあります。日本経済の実態を読み切れて
  いないのです。勿論その方が、お客は殺到しますが・・。

● 特に円ドル相場の問題や株価の問題、国債の暴落の問題では、単なる狼少年の
  段階です。この問題を最近10年間のデータから検討してみましょう。

           
◎ 図は円ドル相場と株価と、三年物の国債金利のチャートです。特に株価と為替は
  綺麗に連動しています。3年物の国債金利は下降時は略一致しますが、
  去年からの株や為替の変化には十分追いついていません。

◎ しかしよく見れば、2013年の春で国債金利の底を打っているのが見えます。また少し
  国債金利も上昇していますが、十分では有りません。これは毎月大量の国債を
  日銀が買っている
事による金利の抑制とその位相のズレです。

◎ しかし、金利が底を打っているといる事、インフレ目標に金融緩和をしている事、
  金利のサイクルはコンドラチェフサイクルで略60年サイクルである事、
  などから、いずれは国債金利は上昇して
きます。

◎ 又最後の商品の暴騰がやがて来ますから、それに合わせてインフレが明らかに
  なるでしょう。2020年のオリンピックもインフレに拍車をかけるでしょう。
  
◎ 図から、円安に成ればなるほど、株が上がると言うのが分かります。市場は
  分かっているのです。2007年からの円高が日本の製造業に大打撃を
  与えたとの事です。従って円安と為替は連動するのです。

◎ 市場は略すべてを見通ししているのです。お金は欲張りであり、且臆病なのです。
  長期的には、ますます円安に成り、どんどん日経225は暴騰するのです
 
◎ 円が暴落するほどに、株はどんどん上がり、国債金利も上がり、インフレ
  も進行して、名目GDPが上がり、実質的な国の借金は減り、気付いたら
  国の借金は対%GDPで減っている事に成るのです。

◎ 従って国債が、弱小国の様に暴落する事は有りません。日本が崩落すれば、USAの
  国債も売られて大暴落しますから、当分はあり得ません。

◎ このチャートから見える事は、金融緩和を止めた、2006年春からの略一年後
  ・2007年年2月に日経225の崩壊が始まり、その5ケ月後に為替の大変動=
  円高が始まった(2007年7月)のが見えます。

◎ 株が崩壊すると、国債金利が下がるのは、株から逃げた資金が国債購入に向かい  
  金利を下がる為です。従って国債を買う人がいなくなれば金利は上がるのです。
 
◎ 国が国債をガンガン買っていますから、金利の上昇は今は弱いですが、株価が
  上がる今年いっぱいは、金利は上昇を続けます。

◎ 日本の様に今までがデフレの為に抑圧されていた国で、且供給能力の高い国で、又
  債権大国の国=他国にお金を貸している国は、100兆円のお金を余分に刷っても、
  びくともしませんから、日本が大崩壊する事は全く心配は有りません。

◎ 日本が崩壊するなら、その前に後進国や、借金大国の欧米が先に大崩壊します。
  日本同様の独はのぞきますが。

◎ 勿論当分は、特に2029年までは大崩壊はないと思いますが、問題はそのあとです。

◎ 2029年から最後の株価の大崩壊が、英米仏型の資本主義で起こると予想されますから、
  英米仏の国債は大変動が予想されます。又金利も段々と上がり、特に2029年以降は
  暴騰すると予想されますから、全ての破局が来る可能性は有ります

◎ その時は世界が大暴落すると思いますから、日本国債も暴落はするでしょう。
  前回の1929年の暴落後10年後に、1939年に第二次大戦がはじまりましたから、
  今回も2029年の大暴落後の10年後ー2039年前後から第三次大戦が
  始まると予想されます。

◎ 中国の尖閣侵攻は、その大戦の一角を占めると予想されます。ただどのような
  大戦の形に成るかは、今はハッキリとしませんが、時と共に第三次大戦の
  姿は見えてくるものと思います。

◎ 2029年から、今回の大戦時を含めて、高金利とインフレと、不景気が重なる時ですから、
  経済的には大変な事に成るでしょう。

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温故知新・ELLIOTT WAVE・トレンドラインからの予測

2014年02月20日 20時29分52秒 | 金融・経済
                
● 今までの波動に正確な番号を付ける努力をしてきましたが、不注意により番号が正確に
  うたれていない場合が有りましたので、改めて番号を打つことにより、
  修正したいと思います。但し、サイクルの呼び名は、人により
  異なる事が有り、統一していないと思われますから、ご了承下さい。 

● 前回は、1989年からの日経225調整波・サイクルⅣ波の終わりを、2008年10月28日と
  見る事により、波動を説明
しました。これが正しいかどうかは、今後の予測にも
  大いに影響しますし、いやむしろ決定的と言える影響を与えると思います。

● 宮田さんの様に、2011年11月25日を終点とした場合は、図の様に2013年の12月末
  を5波のトップと見做し、チャネリングのラインにも全く合いません
  
● 過去のデータから、2015年3月で量的緩和が終わる時点で、Intermediate第(3)波と
  想定できます
。もし宮田さんの様に今回既に調整に入っているとするなら、その来年の
  3月に量的緩和の終了が予測される時点までの波動との折り合いが難しくなります。

● 私の予想図では、minor 1と3 の頂点を結んで延長して、2015年4月の時点と交差する
  時点を、Minor5=Intermediate(3)とする
のが、トレンドラインにも合いますので
  良いかと思います。2013年12月末の時点では、そのトレンドラインに全く届かず
  Minor5とするには、無理があると思われます。

● もしこれがMinor5なら、Minor5は、殆どFailureに近くなります。まだまだこれから
  株は上がると想定されるのに、これでは日本の株式市場は終わったと言う事に成ります。

● エリオットも言うように、横の時間よりも、全体の上下の形が重要ですから、
  株価は今年もガンガン上がると見るのが良いでしょう。又一般庶民が
  参加する、100万円までは税が無料の制度も有りますし・・。

● 更にIntermediate(1)と、今後予想される来年の4月のIntermediate(3)を結んだ線を延長し
  最後の暴落が起こると予想される時点と交差するのが、今回最後の
  Intermediate(5)と予想されます。これはPrimary①に成ります


● 今回のバブルは、プライマリー①の崩壊で終わると予想されます。その底は2017年前後
  が想定できます。又その頃は、貴金属が暴騰している時と想像できます。

● これがトレンドラインを利用してのチャネリングから見た、株価の予想です。

● 1989年の3万を超す可能性は、トレンドラインからは少し無理かなと思っています。



  
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温故知新・ELLIOTT WAVE・過去を見れば今が分かる

2014年02月19日 13時29分30秒 | 金融・経済
● 1990年以前の株価を見れば、現在の波動の分析に役立つと思います。

  ① 日本の資本主義波動は、明治維新を持ってその開始とします。1868年

  ① そのSupercycle(Ⅰ)波は、明らかに敗戦を持ってその時とするのが正しいでしょう。
    その頃の、株価のデータがないので、推測ですが、Supercycle級では
    問題ないと思います。もしかしたら、朝鮮戦争開始までと
    見ても良いですが、本質的な物ではないので無視します。

  ① 従って、1945-1868=77年。一般的に第(Ⅰ)波はそれほど大きくはなく、調整も
    元に戻ったと思わせるほどの崩壊である”とのエリオット波動の
    ルールにも合っています。

    従って、第(Ⅲ)波は最も大きいとのルールも此処に示せるでしょう。

                
● 1945年から始まった、Supercycle(Ⅲ)波は、図の様にサイクルⅠ,Ⅱを経て、1989年の
  頂点をそのサイクルⅢという事が出来ます
。1975年前後から1989年までの約14年間
  と言えます。図からサイクル第Ⅰ波は第一次石油危機までと見ます。

                
● もし2008年の10月28日、日経225≒6994円を底と見れば、1989年―2008年≒19年と
  判断できます。合計Ⅰ+Ⅲ≒14+19=約33年と出ますので、サイクル上下を
  合わせて30年説に近くなります。又第Ⅲ波は大きいとのルールにも合います。

● 実際06年1月以来の日経平均週足のデータから、08年10月28日が一番安いですから
  其処を底としても良いのです。そうすると、その後の波動の分析も異なってきます。

                
● 1989年からの巨大な調整は、Triple Zigzag=TZ と判断できます。TZの
  最後の波=ZはZig zagと言うのがルール
ですから、6994円の時点、
  2008年10月28日が底と言う事に成ります。

● 言い換えれば、07年2月26日からの崩壊は、5波を形成しないと言う事です。
  09年の3月10日を底とすると、5波を形成して、そのルールに合いません。
  勿論Zigzagの一段下の波Zig は5波形成がルールですし、実際5波を
  作っています。Zagも同様に5波を作っていて、法則通りです。

               
● 従って、2008年10月・6994円から、2011年11月25日・8135円までは、次の波動の
  Intermediate第(1)と第(2)波
と言う事に成り、宮田さんとは異なります。

● そもそも07年2月26日からの崩壊は、図の様にZIGZAGですから、最後の底≒8135円が
  途中の底≒6994円より安いのは、エリオット波動のルールに反します

  ルールでは、SHARPS(ZZ,DZ,TZ)の最後は最も低いのです。

● 最後の底が途中の底よりも高いのは、SIDEWAYSのみです。つまりFLAT、D3,T3の
  時です。2011年から調整に入っている、プラチナやパラディウムの
  価格に見られますが、1989年からの日経225はSHARPS調整です。

● つまり、本当は2008年の2月26日から、最後のサイクルⅤ(Supercycle(Ⅲ)の)に入って
  いる
と見られます。もしそうなら、日本の次の崩壊は、欧米の2029年の崩壊よりも
  先に来る事も予想されます。≒多分2026、2027年年頃でしょうか?

● この・・**7年と言うのは、危機の年には良く出てくる数字ですので、英米型の
  資本主義の崩壊もその時に、同時崩壊する可能性は有りますが・・。


宮田さんの説


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温故知新・ELLIOTT WAVE・他人の分析との差異

2014年02月19日 09時42分35秒 | 金融・経済
● 最近の小さい波動、minor,minute レベルの分析は、略当たっていると思われます。
  5月に向って、このまま上昇気流に乗ると予想できますが、三菱UFJモルガン・
  スタンレーの宮田さんは、今回の調整はもっと続くと見ています。

● つまり、13年12月末に達成した16320円が第5波の頂点で、一段上の(1)波として
  の調整が起こるとみているようです。もしそうなら、今回の底は、10255円・
  1波の頂点から~8238円・2波の底の間に来ることに成ります。
   つまり9000円前後まで下がるとみている事です。

● 今後の経過が全て証明しますから問題はないのですが、敢えて言えば、彼と
  私との見解の相違は、主に2つの分析の相違からくると思われます。

  ①つは、1990年から始まっている調整の底の時期を巡る相違です

   ★ 私は、2008年10月28日が、その底と見ていますが、

   ★ 彼は2011年11月25日をその底と見ている事です


     初めは私も彼の意見に賛成でしたが、今は見解を変えています。

  ②つ目は、今年5月末から始まり、10月初旬に13748円で終わった第3波の後に来る
            次の波、つまり第5波


   ★ 去年の12月末・16320円で終わったみる宮田さんに対して、

   ★ 私の見解は、これは一段下の第1波の終わりに過ぎないと見ている事です。
     従って、彼の言う第5波は今年の末又は来年の春に来ると見ている事です


● このまま9000円前後まで下がるか、5月前後までに18000円近くまで上がるかは、
  投資の戦略上非常に大切な事です。

● 貴方はどちらを選びますか?

宮田さんの考え


私の考え







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日米為替予測・基本的に2015年3月までは円安傾向

2014年02月15日 12時25分27秒 | 金融・経済
              

☆ 異次元の量的緩和は、2015年3月まで続くと見た場合です。図を描くと前回の
  2007年の124円/ドル近くまで、円安に成りました。これが来年までの目標です。

☆ 先日USAも債務上限の撤廃を、2015年3月まで続ける事を、両党が妥協しました。
  当然の事です。日本がそれまで、緩和を続けて、株式市場から好きなだけ
  稼いでくださいと言っているのに、それを断る馬鹿はいないでしょう。

☆ 彼ら国際金融機関から見れば、日本の市場からお金を稼ぐのは、赤子の手を捻るよりも
  簡単です。その誘惑に耐えるのは、資本主義の人間である以上無理です。
  お金の力は、民主党と共和党の争いも辞めさせる力が有るのです。

☆ 但しこれは、2029年までです。2029~2046年は、互いの信念の最後の激突が起こり
  お金では収まらない、戦いが起こります。これが時代の移行期です。
  英米北欧型(独伊を除く)資本主義最後の大崩壊です。

☆ 図には書いていませんが、2019年までは円高が進み、その後に反転して再び2029年
  に向けて、最後の円安の大波動が起こると予想されます。
  目標は150~160円/ドルか?



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☆ オーストラリアでは、日本のラーメンよりも安い、ボリュームタップリの肉。

☆ これを関税でメチャ高くしているのが、日本の官僚。
  日本男子よもっと肉を食べて、筋肉を付けましょう。勇気も出ます。ほんとだよ。



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これで日米が一致・2015年春は、中暴落の時

2014年02月14日 14時52分15秒 | 金融・経済
http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20140213-00000017-jijnb_st-nb

債務上限引き上げ、上院も承認=来年3月までデフォルト回避―米
                         時事通信 2014/2/13 06:25

 【ワシントン時事】米上院は12日、連邦債務上限を2015年3月15日まで引き上げる法案を賛成多数で可決した。下院は11日に可決済みで、オバマ大統領の署名によって成立する。
米国のデフォルト(債務不履行)危機は来春まで回避される

 法成立により、米政府は約1年間、法定上限(約17兆2000億ドル=約1760兆円)を超えた新規の借り入れを、歳出削減などの条件なしで認められる。オバマ大統領は「議会の共和、民主両党は協力し、デフォルトの脅威を取り除いた」と述べ、歓迎した。財政をめぐる政治対立は、11月の中間選挙後に先送りされることになった。

 上院の採決結果は55対43。米メディアによると賛成票は全て与党民主党が投じた。



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● これで日米が一致しました。私の予想が又少し精度を増したと言えるでしょう。

● と言うよりも、黒田日銀が、少なくとも2年間金融緩和を大胆にすると、就任の
  時に行ったわけですから、USAがそれに合わさざるを得ないと言う事でしょう。

● つまり、今回のIntermediate第(3)波の崩壊は、2015年の4月又は5月に来る可能性
  高まったと言う事です。素人は、その時までには企業の一般株や日経225に
  連動した投資信託からは、撤退をお勧めします。それ以降は危険です。

● そして、資金は貴金属関連の投資に回すべきです。それから3年前後は貴金属の
  最後の波動Primary第⑤波の完成を目指して、貴金属の最後のバブルが
  始まると予想されます




◎ 追記
  今回のminute第(())波の底は2月14日と見ています。
  そこから5月末=minor第3波に向けて、18000円台を予想しています。







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今度の小暴落は米国の2月の決算期と重なる

2014年02月06日 20時00分42秒 | 金融・経済
● 又一つ利巧になりました。利益を確定しなければいけない企業≒機関投資家は
  利益確定をする必要があるので、売り払うと言う、当然の事です。
  つまりそこには、4ケ月サイクルが見えます。

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https://site1.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_PageID=WPLETmgR001Mdtl20&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&_ActionID=DefaultAID&burl=iris_economicCalendar&cat1=market&cat2=economicCalender&dir=tl1-cal%7Ctl2-schedule%7Ctl3-foreign%7Ctl4-US&file=index.html&getFlg=on

米国株式 決算スケジュール(2014/2/5時点)
ティッカー 企業名 決算発表日
(日本時間) 決算概要
APC アナダルコ ペトロリアム 2014/02/03 2013年第4四半期
CCK クラウン ホールディングス 2014/02/03 2013年第4四半期
HIG ハートフォード フィナンシャル サービシズ グループ 2014/02/03 2013年第4四半期
HOLX ホロジック 2014/02/03 2014年第1四半期
SYY シスコ 2014/02/03 2014年第2四半期
YUM ヤム ブランズ 2014/02/03 2013年第4四半期
ADM アーチャー ダニエルズ ミッドランド 2014/02/04 2013年第4四半期
AFL アフラック 2014/02/04 2013年第4四半期
AGCO アグコ 2014/02/04 2013年第4四半期
AMP アメリプライズ ファイナンシャル 2014/02/04 2013年第4四半期
BSX ボストン サイエンティフィック 2014/02/04 2013年第4四半期
CLX クロロックス 2014/02/04 2014年第2四半期
CME CME グループ 2014/02/04 2013年第4四半期
CST CST ブランズ 2014/02/04 2013年第4四半期
DATA タブローソフトウェア 2014/02/04 2013年第4四半期
EMR エマソン エレクトリック 2014/02/04 2014年第1四半期
EW エドワーズ ライフサイエンス 2014/02/04 2013年第4四半期
FIS フィディリティ ナショナル インフォメーション 2014/02/04 2013年第4四半期
GNW ジェンワース ファイナンシャル 2014/02/04 2013年第4四半期
HAIN ヘイン セレスティアル グループ 2014/02/04 2014年第2四半期
HCA HCA ホールディングス 2014/02/04 2013年第4四半期
IP インターナショナル ペーパー 2014/02/04 2013年第4四半期
LIFE ライフ テクノロジーズ 2014/02/04 2013年第4四半期
MHFI マグロウ ヒル フィナンシャル 2014/02/04 2013年第4四半期
MYGN ミリアド ジェネティクス 2014/02/04 2014年第2四半期
SIRI シリウス XM ホールディングス 2014/02/04 2013年第4四半期
TDG トランスダイム グループ 2014/02/04 2014年第1四半期
ADP オートマチック データ プロセシング 2014/02/05 2014年第4四半期
ADP オートマチック データ プロセシング 2014/02/05 2014年第2四半期
AFFX アフィメトリックス 2014/02/05 2013年第4四半期
AGN アラガン 2014/02/05 2013年第4四半期
AKAM アカマイ テクノロジーズ 2014/02/05 2013年第4四半期
ATML アトメル 2014/02/05 2013年第4四半期
CHRW CH ロビンソン ワールドワイド 2014/02/05 2013年第4四半期
CTSH コグニザント テクノロジー ソリューションズ 2014/02/05 2013年第4四半期
EL エスティ ローダー 2014/02/05 2014年第2四半期
FLT フリートコ テクノロジーズ 2014/02/05 2013年第4四半期
GILD ギリアド サイエンス 2014/02/05 2013年第4四半期
GMCR グリーンマウンテン コーヒー ロースターズ 2014/02/05 2014年第1四半期
GRA W.R. グレース 2014/02/05 2013年第4四半期
HUM ヒューマナ 2014/02/05 2013年第4四半期
IACI IAC/インタラクティブコープ 2014/02/05 2013年第4四半期
IRBT アイロボット 2014/02/05 2013年第4四半期
LVLT レベルスリー コミュニケーションズ 2014/02/05 2013年第4四半期
MRK メルク 2014/02/05 2013年第4四半期
MRO マラソン オイル 2014/02/05 2013年第4四半期
P パンドラ メディア 2014/02/05 2014年第4四半期

                 ・・







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NIKKEI225の行方・他人の分析の診方

2014年02月01日 11時12分39秒 | 金融・経済
 

           ● まだはもうなり。もうは未だなり。

★ 未来はある程度の範囲では予想できます。しかし、細かいところは自然には1/f
  揺らぎがりますから、これは自分で判断するのが正しいでしょう。

★ ELLIOTT WAVEの予測は、いくつかの可能性を示すのみです。従って一つのみの
  可能性を図示する事は本来邪道でしょう。その邪道をしているのが本ブログです。

★ 予測には、個人の精神状態や性格や精確さが繁栄されますから、話半分が丁度
  良いと思います。私の分析の問題点は、

  ① 情報が少ない個人の波動分析である事。今回が初めての投資である事。
    つまり、証券会社等の関係者ではない事。
  ① ブログから分かりますが、思想的には極端と(現時点では)思われる考えを
    している事。アジテーターの様な言動である事。=一見 超右翼。
  ① エリオット波動を知ってから、ある程度の歴史や株の動きが読める事による
    初心者の高揚感が見られる事。
  ① つまり、分析にはその楽観主義が反映され、勇み足が良く見られる事。
  ① 従って悲観主義者の話とを合わせて二で割る事が良いと思います。

☆ 今回の底は、私の楽観主義が現れていますから、もうすぐ、早く上がれとの期待感が
  表れています。まだ利益確定の期間であるかどうか、つまり2月3月もプロの
  投資家は売りに出るかは、私には情報が有りません。これは証券関係の
  人が詳しいと思います。従って2.3月も売りが出る事はあり得ます。

☆ もし本当にそうなら、私の予想は少し訂正が必要になりますが、これは信用取引して
  いる人には何の手助けにもなりません。僅かの変動で元金が吹っ飛ぶ取引は
  プロ領域の投資ですから、今の現在の私の興味外です。

☆ 小さな波の第5波は、次の上の段階の第(1)波となりますから。今回は第(1)波
  の性格が出ます。つまり、調整は上昇開始の始めの段階に近づく勢いで
  下がると言う事です。従ってやはり相場は未だ調整だとの恐怖を
  抱かせます。悲観論が続いている時です。

☆ 図①と②から、十月の始めが今回の波の開始と考えられます。そこからの調整は
  図に書いてあるように、いくつかの可能性が有ります。上は㋑61.8%から
  下は㊁91%程度の上昇分の調整が有りえます。それ以上もあり得ますが、
  確率が小さいと思われますから、記入してはいません。

☆ 図①の①と②の動きは波の上下の長さは約4ケ月間程度とした楽観論からの予測です。
  今の私の予測です。図②の③,③’,④、⑤の動きは、2月も3月も調整が有る
と見た場合の予測です。つまり10月から約6ケ月間の期間が
かかると予想した場合です。これは十分あり得ます。

☆ 形としては,③と③’が綺麗ですかな?

☆ 中期の予測の図(経済戦争の図)は前回の予測に今回変更した予測を加えたものです。
  全体としてみた場合は、少しのズレに見えますが、信用取引では致命的でしょう。

☆ 赤点線の新しい予測は、来年の有るかもしれない、4月からの金融緩和の終了を
  前提にすれば、各々の波が6ケ月単位で波を作りますから、美しく見えます。

☆ つまり、今回の調整は3月前後まで続く可能性は、十分あるとの事です。レバレッジを
  かけなければ、今後日経225が1000円近く落ちても耐えられるでしょうが、
  信用取引では、そうもいかないでしょう。

☆ 図を参考に、最後は本人で決められることを望みます。

☆ 量的緩和中止以降は、素人は貴金属に移行する事をお勧めします。但し緩和中止で
  貴金属もしばらくは調整が予想されますから、調整が終わってから購入を
  お勧めします。勿論自分の責任でもって買うのです。

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消費税に拘る人達・森永卓郎

2014年01月31日 13時24分33秒 | 金融・経済
http://www.news-postseven.com/archives/20140131_233408.html
森永卓郎氏 今秋の2回目の消費増税判断時が投資好機と見る
                                2014.01.31 07:00
 いよいよ4月から消費税率が5%から8%に引き上げられるが、日本経済に対してどんな影響があるのか。経済アナリスト・森永卓郎氏が語る。

「今回の消費税引き上げを受けて、日本の景気は●2014年4月から一気に落ちて、2014年いっぱいぐらいは後退局面が続く可能性が高い。株価も4月から下降基調が強まり、2014年秋口には日経平均株価1万円割れすらあり得ると思っています」(森永氏。以下「」内同)

 しかし、その後は、政府・日銀が財政出動・金融緩和というアクセルを踏んで、バブルが起こる可能性があると指摘する。

「そう考えると、●2014年4月以降の株価下落局面の中で安くなった銘柄を仕込んでおき、バブルの発生による値上がりを待つというのが、最大の資産防衛術になると考えています」

 そして、バブル発生とは別に、2014年の秋口にはもう一つ、仕込みのチャンスがあるという。

「2015年10月から予定される消費税率の2回目の引き上げ(8%→10%)を実施するか判断するタイミングです。私は、この2%増税は、その時点の経済環境からおそらく見送りになる公算が大きいと考えています。見送りとなれば、株式市場の心理は一気に良くなるので、そこがチャンスになるということです」
                ※マネーポスト2014年新春号


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          ● 投資家の心理を分析しましょう

★ 余りにも消費税にこだわる人である。やはり庶民の感覚が抜けないようです。
  投資家の心理も大切でしょう。これが株価の主な因子です。

★ 海外投資家が、日本の株価の上下の主因であり、又国内投資家がこれに続きます。
  預金を好み、リスクのある株式投資にはまだまだ日本人は警戒しています
  から、変動の主因とは成りません。海外勢は消費税は全く関係ありません。

★ 株価が高くなったときは、終わりの時です。これは庶民が株を買う時です。つまり
  今年の秋口まで待って投資する人は、そのような投資家の餌食でしか有りません。
  森永さんは餌食に成る事を勧めているように見えます。

★ 2012年の末、安部総理が誕生した時に、株に投資した人は、既に儲けています。
  又前年の秋に投資して、年末に売った人も儲けています。

★ 従って、今度の買い時は、今進行中です。この一日二日で株は底に成ります。其処が
  今回の買い時です。又森永さんが言うように、4月から動きますが、多分小崩壊は
  5月でしょう。従って2月始めに買って、5月に売れば儲けるでしょう。

★ その後秋口にも御買い時は来ますが、その時の底は、今の底までは下がらないでしょう。
  これが市場です。その時に買って次の暴落に売れば良いですが、其処まで待つ必要は
  有りません。そろそろ御買い時です。日経225≒14500円±αの時です。

★ 量的緩和を中止する来年は中暴落の時です。素人にはそれまでの撤退をお勧めします。



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地球温暖化の終わり・詐欺温暖化の終わり

2014年01月30日 11時38分15秒 | 金融・経済
http://tanakanews.com/140129warming.htm

2014年1月29日  田中 宇 からの転写

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 昨今の世界的な大寒波の原因について、太陽の活動が劇的に低下していく傾向の始まりであり、世界はこれから17世紀後半に起きたような「小氷河期」になる可能性が高まっているという指摘が、学者の間から出ている。黒点など太陽の活動は、11年周期のピークにあるが、ピークの高さが異様に低く、これから太陽の活動が低下していくと、マスコミや政府が喧伝する「地球温暖化」とは逆の「地球寒冷化」「小氷河期」が起こるという分析が出ている。(Scientists baffled as Sun activity falls to century low)(Is a mini ice age on the way? Scientists warn the Sun has 'gone to sleep' and say it could cause temperatures to plunge)

 米政府(大統領府)は、この冬に米国などを繰り返し襲っている、北極の気流のうず(極渦)が引き起こす大寒波について「地球温暖化のせいで起きているようだ」と発表している。「地球が温暖化すると、地球は寒冷化する」という学説を大まじめで主張する学者もいるが、オバマ政権が、地球温暖化懐疑派が多い連邦議会を回避しつつ炭素税を導入したがっていることから考えて、米政府のコメントは、政治目的の歪曲だろう。(White House says `polar vortex' likely caused by global warming)(House slams door on carbon tax_)(Global Warming: The Wall Street Party Has Begun)

(オバマ政権は、米議会の反対を無視して地球温暖化対策をやろうとしているだけでなく、水に関する政府の行政介入を強めようとしている。水に関する事業の民営化、事実上の価格引き上げ、水道水でなくミネラルウォーター利用の奨励、水など環境関係の大企業の利益拡大の誘導を目論んでいるように見える。TPPによって、大企業の権限を拡大して政府を超越する存在にしようとしているのと同根だ。世界的な水問題の政治化は、人類にとってプラスになりそうもない)(Obama's Climate Task Force Is a Treaty Trap)(Climate Change Hysteria Falters. Water Is The New Target)(The World Bank Is Quietly Funding a Massive Corporate Water Grab)(Water is "The Enemy" in Gatorade Video Game)

 太陽は、宇宙の恒星の中で、非常に安定している方で、11年周期の太陽活動における光量の変化は0・1%にすぎない。しかし、太陽が地球に与えるエネルギーの総量は、地球上の他の動きによって発生するエネルギーの合計量の2500倍も大きい。だから、太陽の活動が少し変化しただけで、地球の気候に与える影響も非常に大きいものになると、米コロラド大学の学者が言っている。(Is Polar Vortex Start of Little Ice Age?)

 政府やマスコミ、学界が喧伝する「地球温暖化人為説」は、恣意性の高いコンピュータモデルしか根拠がなく、科学的に正しい可能性がかなり低い。これまでの研究を読むと、二酸化炭素の増加が地球を上げる要素なのか下げる要素なのかも確定的に言うことは困難だ。NASAでは昨年、二酸化炭素が気温の低下要因になっているとする研究結果が出された。それらを踏まえつつ、万に一つ、地球の二酸化炭素量が人為理由で増加し、それが地球を温暖化する要素として働いているとしても、その要素は、17世紀後半のマウンダー極小期のように小氷河期が来て太陽の活動が低下することによる地球寒冷化の規模をはるかに下回り、結果として地球は今後数十年間、寒冷化することになる。(NASA report verifies carbon dioxide actually cools atmosphere)

「ならば数十年後、百年後に再び温暖化するに違いない。その時に備え、今のうちに二酸化炭素を減らすべきだ」と言う者がいそうだが、そもそも二酸化炭素増が温暖化の要因だと確定できないし、人為説も政治誇張の可能性がある以上、それは詭弁にすぎない。二酸化炭素削減先にありきで、人為説が確定的に論じられ、それを疑問視する人々を政治的に排除する近年の状況は、非常にいかがわしい。(Report: World Entering a Period of Global Cooling)(地球温暖化めぐる歪曲と暗闘(2))

 予測されている寒冷化と関係あるとは言い切れないが、地球の平均気温は、すでに1997年から横ばい状態が続き、それまでの上昇傾向が止まっている。温暖化人為説の「総本山」である国連のIPCC(国連気候変動パネル)は、ようやく昨年からその傾向について認め始めた。しかし、その一方でIPCCは、97年以前の温暖化傾向の原因が、人為に基づく二酸化炭素の増加である可能性が95%だと発表した(以前は90%の確率と言っていた)。IPCCは「今は温暖化の傾向が止まっているが、今後再びひどい温暖化が起きるのは確実だから、二酸化炭素の削減が必須だ」と主張し続けている。(Warming Plateau? Climatologists Face Inconvenient Truth)(95 per cent of intelligent people know the new IPCC report is utter drivel)

 曖昧な根拠しかないのに「地球の温度は15年間横ばいだが、今後必ずまた上がる」と断言することが許されるのなら、太陽活動の傾向を根拠に「これから17世紀後半に起きたような小氷河期が来る」と断言することも許されるはずだ。「地球の気候変動の歴史を見ると、大きな寒冷化が来る前に、小さな温暖化の時期があることが多い。今回もそれだろう」と言っている学者もいる。(Is `global cooling' the new scientific consensus?)

 ドイツの学者は、太陽活動の循環説に立ち、今後の寒冷化を予測している。気候変動の主因は人為でなく、太陽を含む自然活動の変化であり、その中には循環的なものが多い。そう考えるのが妥当だ。人類が出す二酸化炭素が地球を破滅的に温暖化するという理論は極論だ。極論を「真実」のように扱った学者が国際的に権威を持ち、それに対して科学的に反論しようとする学者が冷遇される時代が続いている。こうした状態は最終的に、学界や大学の全体の権威を落とすことになる(すでに多くの大学は、非常にくだらない存在になっているが)。(German Scientists Show Climate Driven By Natural Cycles - Global Temperature To Drop To 1870 Levels By 2100!)

 地球温暖化は、極地の氷が溶けて海面上昇を引き起こし、標高が低い土地が大半の小島群からなる島嶼の諸国が沈んでしまうと懸念されている。しかし実際のところ、モルジブでは海面上昇の懸念を無視して、海面すれすれのところに新空港が作られた。トンガでは海面が低下している。(Maldives So Worried About Sea Level Rise, That They Are Building A New Airport Next To The Sea)(The UN Global Warming Hoax is Slowly Dying)

 逆に今後もし小氷河期が来るとしたら、緯度の高い地域での生活が困難になり、それが大きな問題になる。娯楽の面では、たとえば日本アルプスの槍穂高や白峰三山など3千メートル級の山々や、北海道の大雪山系の主脈などが万年雪に覆われ、夏山登山ができなくなるおそれがある。登山が好きな人は、早めに飽きるまで登っておいた方が良いかもしれない。

 英国とオーストラリアは最近、政府予算の中の地球温暖化対策費を、相次いで大幅に削減した。英豪とも、今の保守系の政権が地球温暖化対策に反対しており、そのため予算削減したというのが表向きの事情だ。しかし英国や、外交面で英米の影響が強い豪州のようなアングロサクソン諸国は、長期的な覇権戦略を重視し、国際的に重要と考える事柄について、誰が政権をとってもあまり変わらない政策を続けるのが通常だ。(UK gov't slashes global warming spending by 41 percent)

 米国はもともと議会が温暖化対策に反対している。日本も昨秋、2020年までに行うはずの温室効果ガス排出削減の目標を達成できない(する気がない)と発表した。カナダは3年前に京都議定書からの離脱を宣言した。このように、英米など先進諸国が温暖化対策に消極的になっている理由は、地球が温暖化していないという物理的な事象だけでなく、国際政治面で、かつて先進国が握っていた地球温暖化対策の主導権を、中国が引率する途上諸国が奪い、先進諸国が途上諸国に金を出さねばならない事態になっているからだ。(Last-minute deal saves fractious UN climate talks)

 もともと地球温暖化問題の本質は、経済が成熟化して環境技術も高いため二酸化炭素などの排出量が減った先進諸国が、これから排出量を増やして経済成長(金儲け)しようとする途上諸国から資金をピンハネするための国際政治詐欺だった。ところが、米国の影響力の低下、中露などが率いる途上諸国の台頭、覇権の多極化により、09年のCOP15を境に「これまで二酸化炭素をさんざん排出した先進諸国が、途上諸国に金を出せ」という要求が国際的に強まった。(新興諸国に乗っ取られた地球温暖化問題)

 ワルシャワで行われているCOP19の準備会合では、昨秋来、金を出すのを渋る先進国を途上国が非難して議事が進まなくなっている。先進国は、降参して金を出すか、それとも温暖化問題自体の存在を無視して離脱するしかなくなっている。その流れの中で、英豪で政権をとった保守派が、温暖化懐疑派を気取ることで、金を出すのを拒否している。(Poor countries walk out of UN climate talks as compensation row rumbles on)(世界経済の構造転換)

 どうせ、もともと温暖化人為説が詐欺なのだから、温暖化対策が世界的に頓挫しても、人類の生活に何ら悪影響はなく、むしろ詐欺に乗ったマスゴミや学者の権威が失墜して好都合だ(米英では、クライメートゲートなどで関連学者の権威が落ちたところがあるが、学界後進国の日本では、温暖化人為説を声高に主張していた学者らが、まだのうのうと大学で給料をもらい続け、権威も低下していない)。地球温暖化は、温度上昇の停止や太陽活動の低下といった現実面と、先進国が途上国との綱引きに負けたという国際政治面の両方において、終わりになりつつある。(地球温暖化めぐる歪曲と暗闘(1))

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ソロソロ・小さな底・株の御買い時近づく

2014年01月29日 01時26分29秒 | 金融・経済


● 理論上は第1波の起点近くまで下がっても良いですから、14000円までは下がる
  可能性もありますが、14500±αの段階での仕込みが可能性としては大きいでしょう。
 
● 今度の上昇は。つまり5月末までの上昇は、NISAの事もありますから、NIKKEI225が
  2万円まで上がる可能性が有ります。前回同様5月末の暴落を警戒すべきです。




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★ 為替も、このままの勢いだと、100円/USDの可能性もあります。他の専門家の予測=
  このまま円高に成る可能性は有りません。100前後から反転して110円以上は
  予想できます。





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超弱気のゴールドマンサックス、シティグループ

2014年01月17日 05時44分11秒 | 金融・経済
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-MZD5JZ6K50YJ01.html

1月13日(ブルームバーグ):過去10年間でほぼ4倍に上昇した商品相場のサイクルが反転しつつあり、いずれ構造的な弱気市場に入るとの見通しを、米ゴールドマン・サックス・グループ が示した。

ゴールドマンは12日付リポートで、シェールオイルの生産の伸びにより米国のエネルギー価格は低水準を維持し、経済成長の加速と政府の刺激策のさらなる縮小につながると予想。これにより新興国の原材料需要は後退し通貨が軟化するとみられ、増産が促されるとの見方を示した。新たなサイクルは、2002-11年の「スーパーサイクル」とは正反対のものになると予測している。

ゴールドマンの商品調査責任者、ジェフリー・カリー氏は13日、ロンドンで開かれた同社の投資家会議で「供給面で強気な見方のできる商品はないと考えている。約10年間に及ぶ商品相場上昇に供給が対応した」と述べた。

トウモロコシや砂糖、ニッケルの供給が需要を上回ったことに加え、景気回復の兆しが示される中、投資家の間で価値の保存手段としての貴金属に対する信頼感が低下したため、年間ベースの商品相場は昨年、5年ぶりに下落。中国の経済成長が鈍化する一方、価格上昇を背景に鉱物と農産物の生産が増加したことから、シティグループは商品相場上昇の「スーパーサイクル」は終了したと指摘した。

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           解説

★ 彼らの言う、スーパーサイクルとは、私の言うサイクルと思われます。つまり、2000年から
  始まった10年余のサイクルをスーパーサイクルと呼んでいるようです。
  私の表現は、好景気と不景気の合計30年前後を、サイクルと呼んでいます。

★ もし、商品サイクルが終了したとすれば、これは資源国のサイクルが終わった事を
  意味します。同時に資源国のバブルの終了は、資源を使う先進国の好景気の
  到来を意味します。もしそうだとすれば、

★ 今回の2009年からの、株価の上昇は次の好景気の開始となり、調整は2000年から2009年の
  わずか9年間となります。これでは、上昇18年間(1982~2000)に対して、調整は
  9年間となり、波の著しい不均衡を示します。

★ サブプライムローンの破たんで、世界に与えた損害は天文学的な損失に成ると言われて
  います。この治療が済んだことに成ります。これはいくらなんでも早すぎるでしょう。
  先にバブルが崩壊し、2013年から回復し始めた日本でも、今がやっと回復と言われます。
  日本の株の回復が、たとえ2009年からとしても、その回復には1990年から
  19年要した事に成ります。

★ 欧州も然りです。ドル/ユーロのサイクルは、16~18年ですから。2000年から
  上がったユーロは、2007年から下がり、その次の上昇は2016~2018年が想定
  されています。つまりその頃が調整の最後と想定できます。

★ つまり、2016~2018年が、今回の最後の株式市場の崩壊と想定できるのです。これらの
  予想は、殆どの専門家の予想とも一致します。2007年からの崩壊が終わったと言う
  楽観論はとても出来るものでは有りません。

★ 2013年のトレーディングからの収入が、13%も減ったと言うゴールドマン・サックス
  の予想は少し?マークです。例え今年1年間商品の価格が下がっても、これは
  今までの解説から、PRIMARY第④波の波である事は見えてきました。

★ これは、スーパーサイクルの2段階下のサイクルの、プライマリ―サイクル④です。
  彼らの表現に合わせたとしても、サイクルⅣの調整波である事は言えます。

★ 意図的にミス誘導しているのか、本当にそう信じ込んでいるかは分かりませんが、
  いずれにしろ、サブプライムローンで痛手を負った彼らの、哀れな姿が想像できます。

★ そう信じ込んでいるなら、波動が読めないと言う事であり、再度の崩壊にて、大損を
  繰り返すことが読めます。もし、意図的なミスリードなら、これこそ儲ける為には
  顧客を騙すことに成り、2007年の崩落の損失が予想以上と想定できます。

☆ ジムロジャースのまだ最後の商品のバブルは終わっていない”を信じるか、巨大組織の
  スポークスマンを信じるかは、運命の分かれ道です。

☆ 何れにしろ、日本の株価は今年が最高の年と思われますので、商品の調整時期は株で
  運用が望ましいでしょう。やがて日経は小底が来ますから、御買い時です。
  商品の最後の底は未だはっきりとしませんので、今は株でしょう。

///////////////////////////////////////////////////////////// 

☆ 長寿は食事から。南国良いとこ ♬ 一度はおいで ♪




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日経225の予測・イメージの単純化

2014年01月11日 15時15分47秒 | 金融・経済
◎ 今年の5月末までには、2万円前後を想定。

◎ 来年の量的緩和中止の頃は、2万6千円前後を想定。

◎ 最後の頂点は、三万三千から~前回の3万8千円前後も想定。

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DJIA・Forecast・Expanding Triangleとした場合

2013年12月23日 22時50分07秒 | 金融・経済


上図は、DJIAの今後の予想図です。

◎ FRBの緩和縮小開始が2014年1月から始まりますが、未だ未だ日銀の緩和は続きそうですし、
  このまま勢いよく上がると予想します。

◎ 図の上限の抵抗線からは、17000㌦前後が考えられますが、勢いから見ると、抵抗線を
  越えて、18000㌦以上も視野に入ります。崩壊は大統領選挙の前後と想定しています。

◎ 崩壊後の調整波の形は、ZIGZAGパターンを書きました。FLAT型も考えられますが、底は
  図の下限抵抗線を引くと。5000~6000㌦前後まで下がる可能性が有ります。
  これは政府の緊急緩和にも影響されると思います。

◎ 崩落に任せれば、5000ドル台もあり得ますが、もし政府が強力に介入すれば、最後の((E))波
  の底は、1万ドル前後もあり得ます→((E))'波は、ZZ,Dx,Tx等の波形をとりえますので、
  1966年から1982年までの調整波の後半の形が参考に成ります。



◎ 前回のSIDEWAY 1966~1982年の後半のチャート。

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ゲイゲキさんの銀の予測・今年の6月中旬大底

2013年12月22日 05時54分15秒 | 金融・経済
何事にも中庸が大切です。他人の予想の中間をとってみます。ゴールドマンサックスは来年末まで
貴金属は調整すると書きました。昨日はこのまま急落する場合の予想時期・1月末を図示しました。
今回はその中間をとって、ゲイゲキさんの予想を図示してみます。

12月8日の図の③がこれに近くなります。以下の図の様に、少し戻しつつ下げれば6月頃に
大底になるように図示できます。この方が形としては無難なので確率が高いとも言えます。
但し、底の銀価格はやはり12ドル/㌉台を採用しました。これ以上価格を下げることは
第③波の91%以上の調整に成りますから、躊躇します。

勿論、第②波の底9ドル前後を割らなければ、理論から外れることはないですが、つまり
94%前後の調整もあり得ますが。ここでは取りあえず91%調整を採ります。
  1-(0.382x.382x.382)≒94,4 1-(0.618x.382x.382)≒0.91

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