路地裏のバーのカウンターから見える「偽政者」たちに荒廃させられた空疎で虚飾の社会。漂流する日本。大丈夫かこの国は? 

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【社説・12.06】:「泡盛」無形文化遺産 沖縄が育んだ宝 次代へ

2024-12-06 04:01:30 | 【国連・ユネスコ・世界遺産・世界有形無形文化遺産・記念物遺跡会議

【社説・12.06】:「泡盛」無形文化遺産 沖縄が育んだ宝 次代へ

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【社説・12.06】:「泡盛」無形文化遺産 沖縄が育んだ宝 次代へ

 泡盛や日本酒、本格焼酎などの「伝統的酒造り」が国連教育科学文化機関(ユネスコ)の無形文化遺産に登録された。沖縄の歴史と風土、文化が育んだ酒が世界に認められたことを誇りに思う。芳醇(ほうじゅん)な香りと深いこくを多くの人に堪能してもらいたい。 

 沖縄関係では2010年の「組踊」、18年の宮古島のパーントゥなど「来訪神 仮面・仮装の神々」に次いで3件目となる。

 伝統的酒造りは手作業を中心とした日本独自の技術で、風土に応じ杜氏(とうじ)や蔵人が伝統的に培ってきた技術の価値が認められた。泡盛は黒こうじ菌を使うのが大きな特徴。クエン酸を大量に生成することで他のこうじ菌よりもろみの酸度を高くすることができる。雑菌による腐敗を抑え、温暖多湿の沖縄に適している。

 若い酒をつぎ足し古酒を育てる「仕次ぎ」など貯蔵法も独自性を持つ。琉球王国時代から約600年の歴史を持ち、沖縄戦までは100年、200年といった古酒も家宝として数多く存在していたという。

 ユネスコの政府間委員会は、伝統的酒造りの知識と技術が「社会にとって強い文化的な意味を持つ」と評価。泡盛は神事やシーミー(清明祭)、ウガン(御願)、ハーリーなどに欠かせないもので、重要な役割を果たしている。

 酒造業界からは、国内外での知名度アップや好調な外国人観光客の需要増への期待も高まる。同時に、地元でも泡盛の良さを再認識する機会にしたい。

               ■    ■

 王国時代から育まれてきた泡盛だが、79年前の沖縄戦では、製造の中心地であった首里も大きな被害を受けた。工場や蒸留機などの設備が戦火にさらされた。

 戦後、酒造関係者たちは、泡盛造りに欠かせない黒こうじ菌がない、という問題に直面した。

 1946年、幸いにも首里の酒造所跡で灰土に埋まっていたむしろを見つけた。泡盛を造るとき、米を広げて黒こうじをまき、米こうじをつくるためのものだ。半ば朽ち果てたような状態のむしろの繊維をもみほぐし、蒸した米の上に落とした。

 24時間後の朝。蒸した米の表面は緑がかった黒色に一変していた。戦後、泡盛の復興が始まった瞬間だ。

 物資不足の中、泡盛を口にした時に、戦世がようやく終わったことを実感した県民も多かったという。

 関係者は「平和でないと酒造りはできない」と語っている。

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 泡盛はカラカラや抱瓶などの優れた酒器の発達を促した。琉球料理との関係も深く、ラフテーなどの豚肉料理、豆腐ようなどには調理の際に泡盛が使われる。

 泡盛の出荷量は減少傾向でビールやハイボール、ワインなど好みの多様化、飲酒の機会が減るなど社会的な要因で、増加に転じるのは容易なことではない。

 泡盛の魅力はもちろん、文化や歴史を伝える酒造所見学ツアーや海外でのプロモーション強化など、ユネスコ効果を最大限にする地道な取り組みが必要だ。

 元稿:沖縄タイムス社 主要ニュース 社説・解説・コラム 【社説】  2024年12月06日  04:01:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【社説・12.05】:韓国 一時「非常戒厳」 大統領の責任は重大だ

2024-12-06 04:01:20 | 【韓国・在韓米軍・従軍慰安婦問題・強制労働・島根県竹島(韓国名・独島)の領有権】

【社説・12.05】:韓国 一時「非常戒厳」 大統領の責任は重大だ

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【社説・12.05】:韓国 一時「非常戒厳」 大統領の責任は重大だ

 新聞を広げ、初めてこのニュースに接した読者は、目に飛び込んできた1面の見出しに驚いたのではないか。 

 「韓国で非常戒厳宣言」

 韓国国民でさえ事態がのみ込めないような、あまりに唐突な戒厳令。一体、何が起きたというのか。

 韓国の尹錫悦(ユンソンニョル)大統領は3日夜、緊急の談話を発表。「国政がまひ状態にある」と指摘し、「憲政秩序を守るため、非常戒厳を宣布する」と表明した。

 これを受けて戒厳司令部が「布告令」を出し、一切の政治活動を禁じるとともにメディアも統制を受けると明らかにした。

 4月の総選挙で与党が大敗し、尹政権の支持率も17%まで落ち込む中、国会では、最大野党「共に民主党」と尹氏との対立が深まっていた。

 共に民主党は議席の過半数を握る国会で、政府官僚の弾劾訴追案を相次いで発議し、主要な予算を削減するなど攻勢を強めた。

 これに対し尹氏は、打開策が見いだせないまま、非常戒厳を宣言したのである。尹氏は野党の国会戦術を「反国家行為」だと主張し、北朝鮮に従う「従北反国家勢力を撲滅する」とまで言い切った。

 戒厳令布告直後に急きょ開かれた国会で戒厳令の解除要求決議が全会一致で可決され、尹氏は約6時間後の4日未明、憲法の規定に基づいて戒厳令を解除した。

 韓国社会に根付いた民主主義の政治を国家暴力で踏みにじろうとした尹大統領の責任は重大である。

              ■    ■

 現在の状況が戦時や暴動などを想定した非常戒厳に当たらないことは誰の目にも明らかであり、与党からも厳しい批判が相次いでいた。

 武装し銃を構えた兵士は国会敷地に入っており、もし解除要求決議が可決される前に軍隊が国会を制圧していたら、全く違った展開になっていたはずだ。

 1980年5月、軍事クーデターに抗議する学生や市民を鎮圧するため戒厳令が敷かれ、多くの死傷者を出した光州事件は今も記憶に残る。

 共に民主党を含む野党6党は、非常戒厳の宣布は憲法違反に当たる、として弾劾訴追案を提出した。国会の判断と尹氏の出方が最大の焦点になる。

 求心力の回復はもはや不可能に近い。検事出身の尹氏は今、政治生命すら危ぶまれている。

               ■    ■

 長い闘いの末に勝ち取った民主主義が再び葬り去られようとしている-この危機的な事態に立ち上がったのは、市民や国会議員だった。

 だが、尹氏が突然、非常戒厳を宣言したことは、民主主義の価値を共有する日米欧に大きな衝撃を与えた。

 「従北反国家勢力を撲滅し」という表現に、尹氏の独断政治の危険性を見る識者もいる。

 石破茂首相は来年1月、日韓の国交正常化60周年の節目に韓国を訪問する予定だったが、先が見通せなくなった。 

 元稿:沖縄タイムス社 主要ニュース 社説・解説・コラム 【社説】  2024年12月05日  04:01:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【社説・12.06】:韓国大統領戒厳令 民主主義を覆す暴挙だ

2024-12-06 04:00:40 | 【韓国・在韓米軍・従軍慰安婦問題・強制労働・島根県竹島(韓国名・独島)の領有権】

【社説・12.06】:韓国大統領戒厳令 民主主義を覆す暴挙だ

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【社説・12.06】:韓国大統領戒厳令 民主主義を覆す暴挙だ 

 韓国の尹錫悦(ユンソンニョル)大統領は3日夜、国民向けの緊急談話で「非常戒厳」を宣言し、国会に軍部隊を派遣した。

 与野党の議員らが急きょ国会入りし、戒厳の解除を要求する決議案を可決した。戒厳令は6時間程度で撤回されたが、野党勢力を力で抑え込もうと強権を発動した行為は断じて許されない。民主主義を根底から覆す暴挙と言わざるを得ない。

 現代の韓国は軍事クーデターによって政権が代わってきた歴史の延長線上にある。軍事独裁政権の強い推進力によって開発や発展が進んだ側面もあるが、野党勢力や民衆を弾圧したことで深い分断と傷を残した。

 北朝鮮とは休戦協定を結んでいるが、常に軍事的衝突に備えなければならず、韓国の憲法では大統領に非常戒厳を宣言する権利を定めている。しかし、あくまで戦時やそれに準ずる緊急事態を想定したものだ。尹氏の突然の戒厳令は到底受け入れられない。

 非常戒厳は政治活動や既存メディア、SNSを含む言論、出版などを広範囲に規制できる大統領権限である。尹政権は4月の総選挙で大敗し、国会では野党の厳しい追及にさらされ、支持率は低下している。

 尹氏は緊急談話で国会の議席の過半数を握る最大野党「共に民主党」が国政をまひさせているとして「憲政秩序を守るため、非常戒厳を宣布する」と表明したが、全く理由にならない。少数与党に転落したのは自らの政権運営が国民の支持を失った結果だ。

 与党の大敗の背景には、少子高齢化や経済格差、対中関係、北朝鮮問題などへの国民の不満がある。独善的と批判される政治手法への批判を力ずくで封じ込めようとしたことで、さらに支持を失うことになろう。

 死者や行方不明者を多数出した軍事政権下の弾圧を思い出させる戒厳令を出したことで、国民の不安と怒りは頂点に達している。実際に軍隊が派遣された国会前には多くの市民が詰めかけ、兵士らと対峙(たいじ)するなど、緊迫した事態となった。

 野党6党は4日、戒厳令は「憲法違反」だとして尹氏の弾劾訴追案を国会に提出した。6日か7日の採決で調整が進んでいる。与党「国民の力」から賛成する議員が出るかどうかが今後の焦点だ。

 民主主義の根幹は、多様な意見を尊重し、政治に反映させることだ。大統領という最高権力者の立場であっても、時間のかかる合意形成のプロセスは無視できない。思うように政治を動かせないからといって大統領権限を乱用するようでは、民主国家の指導者は務まらない。

 韓国の政情不安は日本との関係にも影を落としかねない。東アジアの平和は各国の政情が安定してこそ成り立つ。韓国が民主政治の原理に立ち返り、平和裏に安定を取り戻すことを期待する。

 元稿:琉球新報社 主要ニュース 社説・解説・コラム 【社説】  2024年12月06日  04:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【金口木舌・12.06】:川崎米軍機墜落63年、沖縄の空は

2024-12-06 04:00:30 | 【日米安保・地位協定・在日米軍・沖縄防衛局・普天間移設・オスプレー・米兵犯罪】

【金口木舌・12.06】:川崎米軍機墜落63年、沖縄の空は

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【金口木舌・12.06】:川崎米軍機墜落63年、沖縄の空は 

 1961年、旧具志川村川崎に米軍戦闘機F100スーパーセイバーが墜落して2人が死亡、重軽傷6人、家屋3軒が全焼した事故からあすで63年になる。その2年前に宮森小学校に墜落して18人の命を奪い、負傷者210人を出したのも同型機

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 F-100 スーパーセイバーNorth American F-100 Super Sabre )は、アメリカ合衆国ノースアメリカンが開発し、アメリカ空軍などで運用された戦闘機。

 ▼開発段階から事故を繰り返した。57年に嘉手納基地に配備された。58年だけで機体の大破や死者が出る「クラスA」の重大事故が168件も起きている。ベトナム戦争初期には北爆に使用された

 ▼異常に高い事故率にもかかわらずF100の運用は続き、宮森小、川崎の悲劇が起きた。62年のキューバ危機の時期には水爆が積載された。基地あるゆえに沖縄が世界の戦争に巻き込まれる歴史は昔話ではない

 ▼事故を繰り返す欠陥機オスプレイの配備強行、有事を喧伝(けんでん)しながら加速する自衛隊配備や大規模な日米訓練。現在と過去が交差する

 ▼事故の日、川崎中にいた生徒らは旋回して集落に突っ込む機体や空に届く黒煙を目撃した。「戦争だー」という声も上がったという。近年ようやく語られ始めた。米軍機はまだ沖縄の空から戦争の音を降らせ、不安をかき立て続けている。

 元稿:琉球新報社 主要ニュース 社説・解説・コラム 【金口木舌】  2024年12月06日  04:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【社説・12.05】:国民民主公約 「ミス」では済まされない

2024-12-06 04:00:20 | 【日米安保・地位協定・在日米軍・沖縄防衛局・普天間移設・オスプレー・米兵犯罪】

【社説・12.05】:国民民主公約 「ミス」では済まされない

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【社説・12.05】:国民民主公約 「ミス」では済まされない 

 政党の公約はこれほど軽いものなのか。公約や沖縄の問題について語る党代表の発言も軽い。新基地に抵抗する沖縄の民意に対する認識が欠落していると言わざるを得ない。

 国民民主党の玉木雄一郎代表は本紙の取材に応じ、米軍普天間飛行場返還に伴う名護市辺野古の新基地建設について「普天間飛行場の負担軽減にとって必要だ」と述べ、建設を容認する考えを示した。衆院選前に掲げていた「埋め立てを一旦(いったん)停止」や「プランB」の記載は「ミス」だったと説明した。

 「ミス」で済む話ではない。政党が選挙で掲げる公約がここまでずさんに扱われていいのか。しかもこの記述は12月に入っても党のウェブサイトに残っていた。国民民主は「プランB」という公約がなぜ生まれ、いかなる理由で改めたのか、経緯を説明すべきである。

 そもそも辺野古新基地問題に関する国民民主の公約変更は不可解なものだった。

 10月1日付の政策パンフレットの日米同盟に関する項目で、大浦湾の軟弱地盤、大きく膨れあがる事業費や工事期間の問題に触れ「辺野古の埋め立ては一旦停止し、沖縄の民意を尊重し、日米間で合意できる『プランB』の話し合いを行います」としていた。

 ところがその後、記述は「普天間基地の代替機能を計画通り果たすことができるのかなど日米間で十分に協議します」と改められ、「一旦停止」や「プランB」という文言が削除された。明らかな後退である。

 党沖縄県連代表も兼務する榛葉賀津也幹事長は選挙中の本紙取材に「辺野古移転は、すぐやらなければならない」と語っている。沖縄にとって重大な公約がわずかな期間に改められ、有権者に対する丁寧な説明もなかった。これでは有権者は何を判断材料にすればよいのか分からない。

 榛葉幹事長は、改選前は外交安全保障を担う議員が少なかったとも釈明している。政権交代を訴え、公約を掲げて選挙に臨んだはずの政党がこれでいいのか疑問だ。

 自公政権が固執する辺野古新基地に代わる危険性除去策を野党が提示することが新基地問題の解決を促すはずである。「プランB」はそれを目指すものではなかったか。安易に自公に追随するのではなく、独自の外交・安全保障観に基づいた施策を練り上げ、自公と対峙(たいじ)することに野党の存在意義があることを国民民主は自覚してほしい。

 玉木代表は、沖縄の基地負担に関して「国民全体が負担して沖縄関連予算の拡充に努めていかなければならない」とも述べている。基地問題と予算をリンクさせるような発言は到底受け入れがたい。

 米軍基地から派生する事件・事故の問題は予算増額で済む話ではない。基地あるゆえの深刻な人権侵害の実情を直視すべきだ。このままでは県民の支持は得られない。

 元稿:琉球新報社 主要ニュース 社説・解説・コラム 【社説】  2024年12月05日  04:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【金口木舌・12.05】:危うい話

2024-12-06 04:00:10 | 【日米安保・地位協定・在日米軍・沖縄防衛局・普天間移設・オスプレー・米兵犯罪】

【金口木舌・12.05】:危うい話

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【金口木舌・12.05】:危うい話

 言っている話の真意をつかめず、疑問ばかりが浮かぶ。11月29日の石破茂首相の所信表明演説である。「在日米軍施設・区域の自衛隊による共同使用を進める」というのだが、何が狙いなのか

 ▼日本は憲法で「陸海空軍その他の戦力」を保持しない。なのに駐留米軍は例外だった。裁判所の理屈はこう。「わが国が主体となって、これに指揮権、管理権を行使し得ない外国軍隊はたとえ、それがわが国に駐留するとしても、『戦力』には該当しない」

 ▼つまり、米軍は日本が指図できない外国の軍隊だから自国の戦力にあたらないというのだ。現実と最高法規との乖離(かいり)は明らか。この国は無理なつじつま合わせで、それを埋めてきた

 ▼石破氏は、外国軍の施設を共同使用するというが、それは一時的な貸し借りなのか、管理権が及ぶ使用なのか。管理権があるなら治外法権の米軍施設に国内法が及ぶようになるのか。疑問は尽きない

 ▼「わが国」が指揮権を持つ自衛隊が、使用形態によっては米軍と一緒くたになる。憲法との整合性は一層遠のき、安全保障分野でも道理を引っ込めるような政治が続く。危うく、恐ろしい。

 元稿:琉球新報社 主要ニュース 社説・解説・コラム 【金口木舌】  2024年12月05日  04:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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【2024年12月04日 今日は?】:フィギュアスケートの浅田真央が14歳でジュニアグランプリファイナル初優勝

2024-12-06 00:00:40 | 【社説・解説・論説・コラム・連載】

【2024年12月04日 今日は?】:フィギュアスケートの浅田真央が14歳でジュニアグランプリファイナル初優勝

 『漂流する日本の羅針盤を目指して』:【2024年12月04日 今日は?】:フィギュアスケートの浅田真央が14歳でジュニアグランプリファイナル初優勝

 ◆12月04日=今日はどんな日 

   八戸-新青森間81・8キロが開業し東北新幹線全線開通(2010)

 ◆出来事

  ▼日本政府が海上自衛隊イージス艦のインド洋派遣を決定(2002)▼フィギュアスケートの浅田真央が14歳でジュニアグランプリファイナル初優勝(2004)

15歳浅田真央が世界一 自己最高で完全V/復刻

  2005年12月18日付日刊スポーツ紙面

 ◆誕生日

  ▼滝田洋二郎(55年=映画監督)▼浅香唯(69年=歌手)▼中川剛(70年=中川家)▼田村淳(73年=ロンドンブーツ1号2号)▼平子祐希(78年=アルコ&ピース)▼ギャル曽根(85年=タレント)▼広田亮平(96年=俳優)

 元稿:日刊スポーツ社 主要ニュース 社会 【話題・今日は?】  2024年12月04日 00:00:00  これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

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