【凄いの極み】

メディア的に表現するなら、国論を２分するほどの（TPP参加）に対し、経団連同様全メディア【情報の発信源】が早々とTPP参加の方針であったことを、国民的に議論する必要があるのではないか。

経団連とそれに従属したマスコミの関係は、どこかの時点で国民的な議論で合意を得ないと、民主主義や民主政治強いては主権在民が無意味になる。

　こんなことで地球や国がボロボロにされるのでは、子供たちに申訳なかろう。　　　　【凄いの極み】である。